| 篠﨑 彰彦（しのざき あきひこ） | データ更新日：2023.11.01 |
大学院(学府)担当
学部担当
ホームページ
https://kyushu-u.elsevierpure.com/ja/persons/akihiko-shinozaki
就職実績-他大学
就職実績有, ２００１年７月 ハーバード大学イェンチン研究所客員研究員（２００３年７月まで）
就職実績-民間機関等
就職実績有, １９８４年 ３月 日本開発銀行入行
１９８８年１０月 経済企画庁調査局委嘱調査員（１９９０年９月まで）
１９９３年 ３月 日本開発銀行ニューヨーク駐在員
１９９５年 ３月 日本開発銀行調査役（調査部、国際部歴任）
１９９９年 ３月 同行退職
１９８８年１０月 経済企画庁調査局委嘱調査員（１９９０年９月まで）
１９９３年 ３月 日本開発銀行ニューヨーク駐在員
１９９５年 ３月 日本開発銀行調査役（調査部、国際部歴任）
１９９９年 ３月 同行退職
取得学位
九州大学博士（経済学）
専門分野
情報経済
外国での教育研究期間(通算)
04ヶ年00ヶ月
活動概要
＊＊＊
研究生の受け入れは行っておりません（メールによる個別の問い合わせにも応じておりません）
＊＊＊
＜篠崎彰彦略歴＞
１９８４年 ３月 九州大学経済学部経済学科卒業
４月 日本開発銀行（現 日本政策投資銀行） 入行
１９８８年 １０月 経済企画庁（現 内閣府） 調査局 委嘱調査員（１９９０年９月まで）
１９９３年 ３月 日本開発銀行 ニューヨーク駐在員
１９９５年 ３月 日本開発銀行 調査役（調査部、国際部歴任）
１９９９年 ４月 九州大学 経済学部 助教授
２０００年 ４月 九州大学 大学院 経済学研究院 助教授
２００１年 ７月 ハーバード大学イェンチン研究所 客員研究員（２００３年７月まで）
２００４年 ９月 九州大学 大学院 経済学研究院 教授（現職）
２０１０年 １２月 九州大学総長特別補佐（２０１２年１１月まで）
＜研究テーマ＞
情報技術革新の経済効果に関する実証分析
情報化のグローバル化に関する経済分析
＜教育活動＞
学府（大学院）では「情報経済特研Ⅰ、Ⅱ」「上級情報経済」を担当。
学部では「経済学入門」「情報経済」「技術と産業・企業（高年次基幹教育育科目）」「経済・経営学演習」等を担当。
＜社会活動＞
情報化とグローバル化が経済社会に及ぼす影響と企業や産業の新たな展開について、産業界、政府、行政団体等での講演を行っているほか、社会人を対象にした経済誌等へ積極的に寄稿し情報発信に努めている。
＜海外での研究活動歴＞
2001年7月-2003年7月ハーバード大学イェンチン研究所客員研究員（情報技術革新と日米企業経済システムの比較研究）
1993年3月-1995年4月日本開発銀行ニューヨーク駐在員（米国企業の情報化投資と対日投資に関する実態調査）
＜社会との連携（就任歴）＞
内閣府 経済財政諮問会議「成長力加速プログラム･タスクフォース」委員
内閣府 経済財政諮問会議「日本21世紀ビジョン」経済財政展望WG委員
総務省 情報通信審議会専門委員
総務省 情報通信白書アドバイザリーボード委員
総務省 参与（OECD国際会議）
経済産業省「産業構造審議会 情報経済分科会」委員
経済産業省 中小企業庁「中小企業政策審議会」委員 ほか
＜他の研究機関との連携（兼任歴）＞
Harvard-Yenching Institute, Visiting Scholar
内閣府経済社会総合研究所客員主任研究官
日本経済研究センター主任研究員
国際大学GLOCOMフェロー、上席客員研究員
三菱総合研究所客員研究員 ほか
＜受賞暦＞
平成10年度貿易奨励会優秀賞, 財団法人貿易奨励会, 1998年12月
第1回フジタ未来経営賞・経済賞, 毎日新聞社・フジタ未来経営研究所, 1999年12月
第15回テレコム社会科学賞, 財団法人電気通信普及財団, 2000年3月
第9回ドコモ･モバイル･サイエンス賞（社会科学部門奨励賞）, NPO法人Mobile Communication Fund, 2011年10月
＜主要業績＞
（単著）『インフォメーション・エコノミー』NTT出版, 2014年3月.
（-〃-）『情報技術革新の経済効果』日本評論社, 2003年7月.
（-〃-）『ＩＴ経済入門』日経文庫ベーシック, 日本経済新聞社, 2001年2月.
（-〃-）『情報革命の構図』東洋経済新報社, 1999年3月.
（共著）Accelerating Japan’s Economic Growth [ノーベル経済学賞を受賞したL.R.クライン教授らとの共著], Routledge, U.K., October 2007.
（-〃-）『社会基盤としてのインターネット』岩波講座インターネット６, 2001年9月.
（-〃-）『日本経済のグローバル化』東洋経済新報社, 1998年1月.
研究生の受け入れは行っておりません（メールによる個別の問い合わせにも応じておりません）
＊＊＊
＜篠崎彰彦略歴＞
１９８４年 ３月 九州大学経済学部経済学科卒業
４月 日本開発銀行（現 日本政策投資銀行） 入行
１９８８年 １０月 経済企画庁（現 内閣府） 調査局 委嘱調査員（１９９０年９月まで）
１９９３年 ３月 日本開発銀行 ニューヨーク駐在員
１９９５年 ３月 日本開発銀行 調査役（調査部、国際部歴任）
１９９９年 ４月 九州大学 経済学部 助教授
２０００年 ４月 九州大学 大学院 経済学研究院 助教授
２００１年 ７月 ハーバード大学イェンチン研究所 客員研究員（２００３年７月まで）
２００４年 ９月 九州大学 大学院 経済学研究院 教授（現職）
２０１０年 １２月 九州大学総長特別補佐（２０１２年１１月まで）
＜研究テーマ＞
情報技術革新の経済効果に関する実証分析
情報化のグローバル化に関する経済分析
＜教育活動＞
学府（大学院）では「情報経済特研Ⅰ、Ⅱ」「上級情報経済」を担当。
学部では「経済学入門」「情報経済」「技術と産業・企業（高年次基幹教育育科目）」「経済・経営学演習」等を担当。
＜社会活動＞
情報化とグローバル化が経済社会に及ぼす影響と企業や産業の新たな展開について、産業界、政府、行政団体等での講演を行っているほか、社会人を対象にした経済誌等へ積極的に寄稿し情報発信に努めている。
＜海外での研究活動歴＞
2001年7月-2003年7月ハーバード大学イェンチン研究所客員研究員（情報技術革新と日米企業経済システムの比較研究）
1993年3月-1995年4月日本開発銀行ニューヨーク駐在員（米国企業の情報化投資と対日投資に関する実態調査）
＜社会との連携（就任歴）＞
内閣府 経済財政諮問会議「成長力加速プログラム･タスクフォース」委員
内閣府 経済財政諮問会議「日本21世紀ビジョン」経済財政展望WG委員
総務省 情報通信審議会専門委員
総務省 情報通信白書アドバイザリーボード委員
総務省 参与（OECD国際会議）
経済産業省「産業構造審議会 情報経済分科会」委員
経済産業省 中小企業庁「中小企業政策審議会」委員 ほか
＜他の研究機関との連携（兼任歴）＞
Harvard-Yenching Institute, Visiting Scholar
内閣府経済社会総合研究所客員主任研究官
日本経済研究センター主任研究員
国際大学GLOCOMフェロー、上席客員研究員
三菱総合研究所客員研究員 ほか
＜受賞暦＞
平成10年度貿易奨励会優秀賞, 財団法人貿易奨励会, 1998年12月
第1回フジタ未来経営賞・経済賞, 毎日新聞社・フジタ未来経営研究所, 1999年12月
第15回テレコム社会科学賞, 財団法人電気通信普及財団, 2000年3月
第9回ドコモ･モバイル･サイエンス賞（社会科学部門奨励賞）, NPO法人Mobile Communication Fund, 2011年10月
＜主要業績＞
（単著）『インフォメーション・エコノミー』NTT出版, 2014年3月.
（-〃-）『情報技術革新の経済効果』日本評論社, 2003年7月.
（-〃-）『ＩＴ経済入門』日経文庫ベーシック, 日本経済新聞社, 2001年2月.
（-〃-）『情報革命の構図』東洋経済新報社, 1999年3月.
（共著）Accelerating Japan’s Economic Growth [ノーベル経済学賞を受賞したL.R.クライン教授らとの共著], Routledge, U.K., October 2007.
（-〃-）『社会基盤としてのインターネット』岩波講座インターネット６, 2001年9月.
（-〃-）『日本経済のグローバル化』東洋経済新報社, 1998年1月.
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