環境政策・計画に対するGIS（地理情報システム）の活用に関する研究
キーワード：持続的な発展，地理情報システム，環境政策・計画
2000.10.
| 山下 潤（やました じゅん） | データ更新日：2024.03.29 |
主な研究テーマ
ＥＵ（欧州連合）の環境都市政策に関する研究
キーワード：持続可能な都市，持続可能性指標，地域政策，環境アセスメント
1999.04.
キーワード：持続可能な都市，持続可能性指標，地域政策，環境アセスメント
1999.04.
従事しているプロジェクト研究
欧州都市における運輸部門の持続可能な移行に関する地理学的研究
2021.04～2024.03, 代表者：山下 潤, 九州大学, 九州大学
本研究は、都市の持続可能な移行論に依拠し、温室効果ガスの大幅な排出削減が求められる運輸部門を対象として、環境保全関連の技術革新と社会の共進化の過程と、特定の都市での持続可能な移行の過程を明らかにする。.
2021.04～2024.03, 代表者：山下 潤, 九州大学, 九州大学
本研究は、都市の持続可能な移行論に依拠し、温室効果ガスの大幅な排出削減が求められる運輸部門を対象として、環境保全関連の技術革新と社会の共進化の過程と、特定の都市での持続可能な移行の過程を明らかにする。.
VGIのデータ品質評価に関する研究
2019.08～2020.10, 代表者：山下 潤, 九州大学, 九州大学
本研究において、これまでのVGIの品質の評価や品質保証の主体に関する研究をさらに深化させ、国際標準化機構（ISO）が定める品質評価基準以外の要素に着目し、これらの要素でVGIのデータ品質の評価を試みる。.
2019.08～2020.10, 代表者：山下 潤, 九州大学, 九州大学
本研究において、これまでのVGIの品質の評価や品質保証の主体に関する研究をさらに深化させ、国際標準化機構（ISO）が定める品質評価基準以外の要素に着目し、これらの要素でVGIのデータ品質の評価を試みる。.
欧州における都市の持続可能な移行に関する地理学的研究
2018.04～2022.03, 代表者：山下潤, 九州大学, 九州大学
本研究では、都市の持続可能な移行論に依拠し、技術革新と社会の共進化を解明するとともに、地理学の視点から、なぜ特定の都市が持続可能な発展へ移行し、環境都市となったかを解明することを目的とする。.
2018.04～2022.03, 代表者：山下潤, 九州大学, 九州大学
本研究では、都市の持続可能な移行論に依拠し、技術革新と社会の共進化を解明するとともに、地理学の視点から、なぜ特定の都市が持続可能な発展へ移行し、環境都市となったかを解明することを目的とする。.
平成28年度（第18回）国土技術研究センター研究開発助成研究
2017.04～2018.03, 代表者：山下 潤, 九州大学, 九州大学
本研究では、ボランタリーな地理空間情報（Volunteered Geographic Information、VGI）の品質の評価や、品質保障の主体に関する実証研究の成果を踏まえて、公共データとの相違や互換性を検討するとともに、オープンデータ化を前提とした混合利用（mixed-use）の可能性を検討するため、本研究では、後述する国際標準化機構（ISO）による地理情報に関する国際標準に関するVGI利用者・作成者の意識について把握した上で、公共データとVGIを比較し、両者の相違を明らかにすることを目的とする。.
2017.04～2018.03, 代表者：山下 潤, 九州大学, 九州大学
本研究では、ボランタリーな地理空間情報（Volunteered Geographic Information、VGI）の品質の評価や、品質保障の主体に関する実証研究の成果を踏まえて、公共データとの相違や互換性を検討するとともに、オープンデータ化を前提とした混合利用（mixed-use）の可能性を検討するため、本研究では、後述する国際標準化機構（ISO）による地理情報に関する国際標準に関するVGI利用者・作成者の意識について把握した上で、公共データとVGIを比較し、両者の相違を明らかにすることを目的とする。.
欧州における環境産業の地域社会への影響と支援政策に関する研究
2015.04～2018.03, 代表者：山下潤, 九州大学, 九州大学
本研究は環境産業に関する地域政策研究であり、以下の２つの目的を有する。一つは、環境産業の集積によって形成された地域的なイノベーションシステムの地域社会へ与える影響を解明することであり、もう一つは、環境産業を支援する各種の政策を評価することである。.
2015.04～2018.03, 代表者：山下潤, 九州大学, 九州大学
本研究は環境産業に関する地域政策研究であり、以下の２つの目的を有する。一つは、環境産業の集積によって形成された地域的なイノベーションシステムの地域社会へ与える影響を解明することであり、もう一つは、環境産業を支援する各種の政策を評価することである。.
平成26年度 環境経済の政策研究
2014.04～2015.03, 代表者：山下 潤, 九州大学, 九州大学
本研究では、（１）環境・経済・社会を統合的に把握のための指標を策定することと、（２）指標の策定の際に必要な環境統計の拡充、ならびに既存統計の強化に必須の諸条件を明らかにすることを目的とする。具体的には、（１）で、まず諸外国・国際機関等における持続可能性指標の策定や活用とこれらの指標に関する研究動向を踏まえて、指標項目を分類するともに、項目間の構造を分析する。ついで指標策定におけるアプローチ方法について研究し、主要な観点、アプローチ方法を整理する。これらを踏まえて、国際比較可能な指標試案及び全国規模の指標試案を策定し、既存のデータにもとづき試算を試みる。これと並行して、試案・試算の結果明らかにした統計情報上の問題点を（２）で整理する一方で、今後拡充・強化が必要な統計を提示する。これらを通じて、本研究では、各種の環境政策・計画での活用・展開を意識して、統計データの精度や入手可能性などを踏まえつつ、政策推進上、有用な指標群の構築をめざす。.
2014.04～2015.03, 代表者：山下 潤, 九州大学, 九州大学
本研究では、（１）環境・経済・社会を統合的に把握のための指標を策定することと、（２）指標の策定の際に必要な環境統計の拡充、ならびに既存統計の強化に必須の諸条件を明らかにすることを目的とする。具体的には、（１）で、まず諸外国・国際機関等における持続可能性指標の策定や活用とこれらの指標に関する研究動向を踏まえて、指標項目を分類するともに、項目間の構造を分析する。ついで指標策定におけるアプローチ方法について研究し、主要な観点、アプローチ方法を整理する。これらを踏まえて、国際比較可能な指標試案及び全国規模の指標試案を策定し、既存のデータにもとづき試算を試みる。これと並行して、試案・試算の結果明らかにした統計情報上の問題点を（２）で整理する一方で、今後拡充・強化が必要な統計を提示する。これらを通じて、本研究では、各種の環境政策・計画での活用・展開を意識して、統計データの精度や入手可能性などを踏まえつつ、政策推進上、有用な指標群の構築をめざす。.
多様な主体による参加型GISの構築と応用に関する研究
2013.04～2017.03, 代表者：若林芳樹, 首都大学東京, 首都大学東京
本研究は，近年の地理情報科学で関心が高まってきたGIS（地理情報システム）と社会をめぐるテーマの中で，最も豊富な研究が蓄積され，日本での応用可能性が高い参加型GIS（PPGIS）をとりあげる．PPGISについては内外での実践例が増加し，そのためのツールの開発が進展しているものの，それらを包括した理論的・方法論的枠組みの整備，対象地域の特性や参加する主体に応じた適正技術の選択，PPGISの活動を持続するための人材育成といった面では課題を残している.そこで本研究では，(1)PPGISの理論的・方法論的枠組み，(2)PPGISのための適正技術の開発，(3)地域に即したPPGISの応用，(4)PPGISの人材育成のための教材開発，の4つのサブテーマを設けて研究に取り組む．これによって，日本でのPPGISの展開のための基盤作りに寄与するとともに，汎用性の高い技術や方法論を開発することを目的とする．.
2013.04～2017.03, 代表者：若林芳樹, 首都大学東京, 首都大学東京
本研究は，近年の地理情報科学で関心が高まってきたGIS（地理情報システム）と社会をめぐるテーマの中で，最も豊富な研究が蓄積され，日本での応用可能性が高い参加型GIS（PPGIS）をとりあげる．PPGISについては内外での実践例が増加し，そのためのツールの開発が進展しているものの，それらを包括した理論的・方法論的枠組みの整備，対象地域の特性や参加する主体に応じた適正技術の選択，PPGISの活動を持続するための人材育成といった面では課題を残している.そこで本研究では，(1)PPGISの理論的・方法論的枠組み，(2)PPGISのための適正技術の開発，(3)地域に即したPPGISの応用，(4)PPGISの人材育成のための教材開発，の4つのサブテーマを設けて研究に取り組む．これによって，日本でのPPGISの展開のための基盤作りに寄与するとともに，汎用性の高い技術や方法論を開発することを目的とする．.
平成25年度 環境経済の政策研究
2013.04～2014.03, 代表者：山下 潤, 九州大学, 九州大学
本研究では、（１）環境・経済・社会を統合的に把握のための指標を策定することと、（２）指標の策定の際に必要な環境統計の拡充、ならびに既存統計の強化に必須の諸条件を明らかにすることを目的とする。具体的には、（１）で、まず諸外国・国際機関等における持続可能性指標の策定や活用とこれらの指標に関する研究動向を踏まえて、指標項目を分類するともに、項目間の構造を分析する。ついで指標策定におけるアプローチ方法について研究し、主要な観点、アプローチ方法を整理する。これらを踏まえて、国際比較可能な指標試案及び全国規模の指標試案を策定し、既存のデータにもとづき試算を試みる。これと並行して、試案・試算の結果明らかにした統計情報上の問題点を（２）で整理する一方で、今後拡充・強化が必要な統計を提示する。これらを通じて、本研究では、各種の環境政策・計画での活用・展開を意識して、統計データの精度や入手可能性などを踏まえつつ、政策推進上、有用な指標群の構築をめざす。.
2013.04～2014.03, 代表者：山下 潤, 九州大学, 九州大学
本研究では、（１）環境・経済・社会を統合的に把握のための指標を策定することと、（２）指標の策定の際に必要な環境統計の拡充、ならびに既存統計の強化に必須の諸条件を明らかにすることを目的とする。具体的には、（１）で、まず諸外国・国際機関等における持続可能性指標の策定や活用とこれらの指標に関する研究動向を踏まえて、指標項目を分類するともに、項目間の構造を分析する。ついで指標策定におけるアプローチ方法について研究し、主要な観点、アプローチ方法を整理する。これらを踏まえて、国際比較可能な指標試案及び全国規模の指標試案を策定し、既存のデータにもとづき試算を試みる。これと並行して、試案・試算の結果明らかにした統計情報上の問題点を（２）で整理する一方で、今後拡充・強化が必要な統計を提示する。これらを通じて、本研究では、各種の環境政策・計画での活用・展開を意識して、統計データの精度や入手可能性などを踏まえつつ、政策推進上、有用な指標群の構築をめざす。.
平成24年度 環境経済の政策研究
2012.07～2013.03, 代表者：山下 潤, 九州大学, 九州大学
本研究では、（１）環境・経済・社会を統合的に把握のための指標を策定することと、（２）指標の策定の際に必要な環境統計の拡充、ならびに既存統計の強化に必須の諸条件を明らかにすることを目的とする。具体的には、（１）で、まず諸外国・国際機関等における持続可能性指標の策定や活用とこれらの指標に関する研究動向を踏まえて、指標項目を分類するともに、項目間の構造を分析する。ついで指標策定におけるアプローチ方法について研究し、主要な観点、アプローチ方法を整理する。これらを踏まえて、国際比較可能な指標試案及び全国規模の指標試案を策定し、既存のデータにもとづき試算を試みる。これと並行して、試案・試算の結果明らかにした統計情報上の問題点を（２）で整理する一方で、今後拡充・強化が必要な統計を提示する。これらを通じて、本研究では、各種の環境政策・計画での活用・展開を意識して、統計データの精度や入手可能性などを踏まえつつ、政策推進上、有用な指標群の構築をめざす。.
2012.07～2013.03, 代表者：山下 潤, 九州大学, 九州大学
本研究では、（１）環境・経済・社会を統合的に把握のための指標を策定することと、（２）指標の策定の際に必要な環境統計の拡充、ならびに既存統計の強化に必須の諸条件を明らかにすることを目的とする。具体的には、（１）で、まず諸外国・国際機関等における持続可能性指標の策定や活用とこれらの指標に関する研究動向を踏まえて、指標項目を分類するともに、項目間の構造を分析する。ついで指標策定におけるアプローチ方法について研究し、主要な観点、アプローチ方法を整理する。これらを踏まえて、国際比較可能な指標試案及び全国規模の指標試案を策定し、既存のデータにもとづき試算を試みる。これと並行して、試案・試算の結果明らかにした統計情報上の問題点を（２）で整理する一方で、今後拡充・強化が必要な統計を提示する。これらを通じて、本研究では、各種の環境政策・計画での活用・展開を意識して、統計データの精度や入手可能性などを踏まえつつ、政策推進上、有用な指標群の構築をめざす。.
持続可能な都市空間の形成に向けた都市地理学の再構築
2012.04～2016.03, 代表者：日野正輝, 東北大学, 東北大学
本研究は、わが国の都市地理学分野の研究者を組織して、20世紀の都市研究の成果を集成し発展的に継承するとともに、成長から縮小に転じつつある日本の都市空間の構造変化を都市化の時系列の中に位置づけて分析する。そうすることで、持続可能な都市空間の形成にとって必要となる基礎的知見を得る。そこでは大都市圏から地方中小都市に至るまで、近年における都市空間の構造変化を詳細にモニタリングすることに重点を置く。その理由は、何よりも変化の実相を客観的に把握する必要があるからである。それと並行して、モニタリング結果から導出されるモデルの一般化と社会的提言を行うために、海外および他分野の研究者と交流して、知的財産の共有化と社会還元を果たす。.
2012.04～2016.03, 代表者：日野正輝, 東北大学, 東北大学
本研究は、わが国の都市地理学分野の研究者を組織して、20世紀の都市研究の成果を集成し発展的に継承するとともに、成長から縮小に転じつつある日本の都市空間の構造変化を都市化の時系列の中に位置づけて分析する。そうすることで、持続可能な都市空間の形成にとって必要となる基礎的知見を得る。そこでは大都市圏から地方中小都市に至るまで、近年における都市空間の構造変化を詳細にモニタリングすることに重点を置く。その理由は、何よりも変化の実相を客観的に把握する必要があるからである。それと並行して、モニタリング結果から導出されるモデルの一般化と社会的提言を行うために、海外および他分野の研究者と交流して、知的財産の共有化と社会還元を果たす。.
欧州における地域的な環境革新システムの形成と環境技術の移転に関する研究
2012.04～2015.03, 代表者：山下潤, 九州大学, 九州大学
本研究は環境技術（green technology）に関する地域政策研究であり、以下の２つの目的を有する。一つは、従来の研究で示された革新システム（innovation system）の枠組を援用し、環境技術を生む地域的な革新システムの形成要因を明らかにすることであり、もう一つは、地域的に創造された環境技術を海外へ移転する際に作用する要因を解明することである。.
2012.04～2015.03, 代表者：山下潤, 九州大学, 九州大学
本研究は環境技術（green technology）に関する地域政策研究であり、以下の２つの目的を有する。一つは、従来の研究で示された革新システム（innovation system）の枠組を援用し、環境技術を生む地域的な革新システムの形成要因を明らかにすることであり、もう一つは、地域的に創造された環境技術を海外へ移転する際に作用する要因を解明することである。.
平成23年度 環境経済の政策研究
2011.05～2012.03, 代表者：諸富徹, 京都大学, 京都大学
本研究は、「持続可能性」と「主観的幸福度」の概念をベースとした新しい社会経済システムの構想と、それを支える政策のあり方に関する理論的･実証的研究である。研究内容は大きく分けて、3つの部分からなる。第1は、「持続可能性」と「主観的幸福度」の概念とそれを構成する要素の研究である。第2は、第1の概念研究と連動しつつ、持続可能性と主観的幸福度を客観的に評価する指標群の開発である。第3は、やはり第1の概念研究と連動しつつ、持続可能性と主観的幸福度を高めるような新しい社会経済システムのあり方を探求すること、そして、そのような社会システムに移行するために必要な政策手法を分析することである。本研究を通じて、「持続可能性」と「主観的幸福度」の増進を可能にする社会経済システムのあり方を明らかにし、それを可能にする環境政策と福祉政策の政策統合や、経済政策と環境政策の統合に関する具体的な姿を示すとともに、わが国における伝統的な経済指標のあり方と経済政策のあり方に関する批判的なレビューを踏まえ、成果として新しい指標と政策のあり方に関するイノベーティブな提言を行うことを目標にしたいと考えている。.
2011.05～2012.03, 代表者：諸富徹, 京都大学, 京都大学
本研究は、「持続可能性」と「主観的幸福度」の概念をベースとした新しい社会経済システムの構想と、それを支える政策のあり方に関する理論的･実証的研究である。研究内容は大きく分けて、3つの部分からなる。第1は、「持続可能性」と「主観的幸福度」の概念とそれを構成する要素の研究である。第2は、第1の概念研究と連動しつつ、持続可能性と主観的幸福度を客観的に評価する指標群の開発である。第3は、やはり第1の概念研究と連動しつつ、持続可能性と主観的幸福度を高めるような新しい社会経済システムのあり方を探求すること、そして、そのような社会システムに移行するために必要な政策手法を分析することである。本研究を通じて、「持続可能性」と「主観的幸福度」の増進を可能にする社会経済システムのあり方を明らかにし、それを可能にする環境政策と福祉政策の政策統合や、経済政策と環境政策の統合に関する具体的な姿を示すとともに、わが国における伝統的な経済指標のあり方と経済政策のあり方に関する批判的なレビューを踏まえ、成果として新しい指標と政策のあり方に関するイノベーティブな提言を行うことを目標にしたいと考えている。.
平成22年度 環境経済の政策研究
2010.09～2011.03, 代表者：諸富徹, 京都大学, 京都大学
本研究は、「持続可能性」と「主観的幸福度」の概念をベースとした新しい社会経済システムの構想と、それを支える政策のあり方に関する理論的･実証的研究である。研究内容は大きく分けて、3つの部分からなる。第1は、「持続可能性」と「主観的幸福度」の概念とそれを構成する要素の研究である。第2は、第1の概念研究と連動しつつ、持続可能性と主観的幸福度を客観的に評価する指標群の開発である。第3は、やはり第1の概念研究と連動しつつ、持続可能性と主観的幸福度を高めるような新しい社会経済システムのあり方を探求すること、そして、そのような社会システムに移行するために必要な政策手法を分析することである。本研究を通じて、「持続可能性」と「主観的幸福度」の増進を可能にする社会経済システムのあり方を明らかにし、それを可能にする環境政策と福祉政策の政策統合や、経済政策と環境政策の統合に関する具体的な姿を示すとともに、わが国における伝統的な経済指標のあり方と経済政策のあり方に関する批判的なレビューを踏まえ、成果として新しい指標と政策のあり方に関するイノベーティブな提言を行うことを目標にしたいと考えている。.
2010.09～2011.03, 代表者：諸富徹, 京都大学, 京都大学
本研究は、「持続可能性」と「主観的幸福度」の概念をベースとした新しい社会経済システムの構想と、それを支える政策のあり方に関する理論的･実証的研究である。研究内容は大きく分けて、3つの部分からなる。第1は、「持続可能性」と「主観的幸福度」の概念とそれを構成する要素の研究である。第2は、第1の概念研究と連動しつつ、持続可能性と主観的幸福度を客観的に評価する指標群の開発である。第3は、やはり第1の概念研究と連動しつつ、持続可能性と主観的幸福度を高めるような新しい社会経済システムのあり方を探求すること、そして、そのような社会システムに移行するために必要な政策手法を分析することである。本研究を通じて、「持続可能性」と「主観的幸福度」の増進を可能にする社会経済システムのあり方を明らかにし、それを可能にする環境政策と福祉政策の政策統合や、経済政策と環境政策の統合に関する具体的な姿を示すとともに、わが国における伝統的な経済指標のあり方と経済政策のあり方に関する批判的なレビューを踏まえ、成果として新しい指標と政策のあり方に関するイノベーティブな提言を行うことを目標にしたいと考えている。.
参加型ＧＩＳの理論と応用に関する研究
2010.04～2013.03, 代表者：若林芳樹, 首都大学東京, 首都大学東京
本研究は，英語圏で1990 年代から議論されてきた，「GIS と社会」をめぐるテーマの中で，最
も研究の蓄積が豊富でかつ日本での応用可能性が高いPPGIS (Public Participation GIS: 市民参加型
GIS）をとりあげる。そのために，既成の実践例を調査し，方法論的枠組みを整理した上で，事例
地域を設定して実践を試みる。具体的には，(1)PPGIS の理論的・方法論的枠組みの検討，(2)PPGIS
のための技術の開発，(3)PPGIS の既存の実践例の調査，(4)PPGIS の実践と応用からなる4 つのサ
ブテーマを設け，7 名で分担して研究に取り組む。これによって，事例研究と技術開発に偏ってい
た従来のPPGIS を理論的に再検討するとともに，メンタルマップなどの曖昧で質的内容を含む情
報をGIS に取り込むための新たな方法を提案することをめざしている。.
2010.04～2013.03, 代表者：若林芳樹, 首都大学東京, 首都大学東京
本研究は，英語圏で1990 年代から議論されてきた，「GIS と社会」をめぐるテーマの中で，最
も研究の蓄積が豊富でかつ日本での応用可能性が高いPPGIS (Public Participation GIS: 市民参加型
GIS）をとりあげる。そのために，既成の実践例を調査し，方法論的枠組みを整理した上で，事例
地域を設定して実践を試みる。具体的には，(1)PPGIS の理論的・方法論的枠組みの検討，(2)PPGIS
のための技術の開発，(3)PPGIS の既存の実践例の調査，(4)PPGIS の実践と応用からなる4 つのサ
ブテーマを設け，7 名で分担して研究に取り組む。これによって，事例研究と技術開発に偏ってい
た従来のPPGIS を理論的に再検討するとともに，メンタルマップなどの曖昧で質的内容を含む情
報をGIS に取り込むための新たな方法を提案することをめざしている。.
欧州における地域政策の実施・持続性とソーシャル・キャピタル形成の関係に関する 研究
2009.04～2011.03, 代表者：山下潤, 九州大学, 九州大学
本研究では、地域政策論の視座のうちアクター論に依拠し、行政、企業、市民、ＮＰＯ等のアクターで形成されるソーシャル・キャピタルによる地域政策の成功・失敗と、実施後の地域政策の持続性への影響を明らかにする。.
2009.04～2011.03, 代表者：山下潤, 九州大学, 九州大学
本研究では、地域政策論の視座のうちアクター論に依拠し、行政、企業、市民、ＮＰＯ等のアクターで形成されるソーシャル・キャピタルによる地域政策の成功・失敗と、実施後の地域政策の持続性への影響を明らかにする。.
北欧における持続的発展へむけた地域政策による地域構造の変動と政策評価に関する 研究
2007.04～2009.03, 代表者：山下潤, 九州大学, 九州大学
様々な空間スケールで、持続的発展をめざした各種の地域政策が実施されている欧州諸国を対象に、従来の研究であまり取り上げられなかった地域政策による地域構造の変動を明らかにするとともに、この変動をもとに地域政策を評価することを研究目的とする。.
2007.04～2009.03, 代表者：山下潤, 九州大学, 九州大学
様々な空間スケールで、持続的発展をめざした各種の地域政策が実施されている欧州諸国を対象に、従来の研究であまり取り上げられなかった地域政策による地域構造の変動を明らかにするとともに、この変動をもとに地域政策を評価することを研究目的とする。.
研究業績
主要著書
主要原著論文
学会活動
学協会役員等への就任
2022.01～2023.12, 一般社団法人 地理情報システム学会, 評議員.
2020.10～2023.09, 日本学術会議, 連携会員.
2020.01～2021.12, 一般社団法人 地理情報システム学会, 評議員.
2016.10～2024.09, International Geographical Union, Urban Commission, 運営委員.
2018.01～2019.12, 一般社団法人 地理情報システム学会, 評議員.
2016.10～2018.09, 一般社団法人 人文地理学会, 評議員.
2016.01～2017.12, 一般社団法人 地理情報システム学会, 評議員.
2014.01～2015.12, 一般社団法人 地理情報システム学会, 評議員.
2011.11～2020.10, World Technopolis Association, 運営委員.
2012.01～2013.12, 一般社団法人 地理情報システム学会, 評議員.
2010.01～2011.12, 一般社団法人 地理情報システム学会, 評議員.
2009.02～2009.12, 一般社団法人 地理情報システム学会, 評議員.
2008.06～2010.05, 福岡地理学会, 運営委員.
2006.04～2009.02, 地理情報システム学会, 理事.
2003.08～2009.03, 地理情報学会九州地方事務局, 運営委員.
学会大会・会議・シンポジウム等における役割
2019.07.15～2019.07.20, International Cartographic Conference 2019 Tokyo, 座長（Chair）.
2019.08.04～2019.08.09, IGU Urban Commission Annual Meeting 2019 Luxembourg, Scientific committee member.
2018.08.12～2018.08.17, IGU Urban Commission Annual Meeting 2018 Montréal, 座長（Chair）, Scientific committee member.
2017.08.06～2017.08.13, IGU Urban Commission Annual Meeting 2017 Salvador de Bahia, Scientific committee member.
2015.10.10～2015.10.11, 地理情報システム学会第24回研究発表大会, 司会（Moderator）.
2015.02.15～2015.02.15, 環境省委託研究 環境経済の政策研究 国際ワークショップ 資源の次世代への継承 - 国際共通指標の開発の可能性-, 司会（Moderator）.
2014.11.07～2014.11.08, 地理情報システム学会第23回研究発表大会, 司会（Moderator）.
2013.09.21～2013.09.22, 環境経済・政策学会2013 年大会, 座長（Chairmanship）.
2013.08.04～2013.08.10, International Geographical Union Regional Conference 2013 Kyoto, 座長（Chairmanship）.
2012.10.13～2010.10.14, 地理情報システム学会第21回研究発表大会, 司会（Moderator）.
2010.10.23～2010.10.24, 地理情報システム学会第19回研究発表大会, 司会（Moderator）.
2009.10.15～2009.10.16, 地理情報システム学会第18回研究発表大会, 司会（Moderator）.
2008.10.23～2008.10.24, 地理情報システム学会第17回研究発表大会, 司会（Moderator）.
2015.02.15～2015.02.15, 環境省委託研究 環境経済の政策研究 国際ワークショップ 資源の次世代への継承 - 国際共通指標の開発の可能性-, 組織委員長.
2013.08.04～2013.08.10, International Geographcial Union Regional Conference in Kyoto 2013, Field Trips Committee.
2005.11.12～2005.11.14, 2005年人文地理学会大会, 大会準備委員.
2005.08.20～2005.08.28, International Geographcial Union Commission on Monitoring Cities of Tommorrow, Annual Meeting in Tokyo, Member of Organising Committee.
学会誌・雑誌・著書の編集への参加状況
2014.04～2016.03, 地理空間, 国内, 編集委員.
2011.11～2020.09, World Technopolis Review, 国際, 編集委員.
2012.04～2014.03, 地理空間, 国内, 編集委員.
2010.04～2012.03, Geographical Review of Japan, 国内, 編集委員.
2010.04～2012.03, 地理空間, 国内, 編集委員.
2008.04～2010.03, Geographical Review of Japan, 国内, 編集委員.
2008.04～2010.03, 地理空間, 国内, 編集委員.
2005.04～2007.10, 『日本・アジアにおける地域の構造と開発』, 国内, 編者.
2004.05～2006.04, 『地域の構造と地域の計画』, 国内, 編者.
2000.04～2002.03, Geographical Review of Japan, 国際, 編集委員.
学術論文等の審査
| 年度 | 外国語雑誌査読論文数 | 日本語雑誌査読論文数 | 国際会議録査読論文数 | 国内会議録査読論文数 | 合計 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2022年度 | 2 | 2 | |||
| 2021年度 | 3 | 3 | |||
| 2020年度 | 4 | 4 | |||
| 2019年度 | 1 | 5 | 6 | ||
| 2018年度 | 3 | 14 | 17 | ||
| 2017年度 | 2 | 9 | 11 | ||
| 2016年度 | 1 | 9 | 10 | ||
| 2015年度 | 2 | 2 | |||
| 2014年度 | 5 | 5 | |||
| 2013年度 | 1 | 1 | 2 | 4 | |
| 2012年度 | 1 | 2 | 3 | ||
| 2011年度 | 1 | 1 | 1 | 3 | |
| 2010年度 | 3 | 2 | 5 | ||
| 2009年度 | 1 | 1 | 2 | ||
| 2008年度 | 1 | 1 | 1 | 3 | |
| 2007年度 | 1 | 1 | 2 | ||
| 2006年度 | 1 | 1 | 1 | 3 | |
| 2005年度 | 1 | 2 | 3 | ||
| 2004年度 | 2 | 2 | |||
| 2003年度 | 1 | 1 | |||
| 2002年度 | 1 | 1 | |||
| 2001年度 | 3 | 3 |
その他の研究活動
外国人研究者等の受入れ状況
2006.10～2006.10, 2週間未満, アウグスブルグ大学, Germany, .
2003.04～2003.04, 2週間未満, ボン大学, Germany, .
2002.09～2002.09, 2週間未満, コメニウス大学, SlovakRepublic, .
受賞
2018 年度（第9回）学術賞, 地理空間学会, 2018.06.
2017年度学会賞（著作部門）, 地理情報システム学会, 2017.10.
平成26年度九州大学研究活動表彰, 九州大学, 2014.11.
平成25年度九州大学研究活動表彰, 九州大学, 2013.11.
研究資金
科学研究費補助金の採択状況(文部科学省、日本学術振興会)
2021年度～2023年度, 基盤研究(C), 代表, 欧州都市における運輸部門の持続可能な移行に関する地理学的研究.
2018年度～2021年度, 基盤研究(C), 代表, 欧州における都市の持続可能な移行に関する地理学的研究.
2015年度～2017年度, 基盤研究(C), 代表, 欧州における環境産業の地域社会への影響と支援政策に関する研究.
2014年度～2014年度, 研究成果公開促進費, 代表, スウェーデンの環境都市政策.
2013年度～2016年度, 基盤研究(A), 分担, 多様な主体による参加型GISの構築と応用に関する研究.
2012年度～2015年度, 基盤研究(A), 分担, 持続可能な都市空間の形成に向けた都市地理学の再構築.
2012年度～2014年度, 基盤研究(C), 代表, 欧州における地域的な環境革新システムの形成と環境技術の移転に関する研究.
2010年度～2012年度, 基盤研究(B), 分担, 参加型ＧＩＳの理論と応用に関する研究.
2009年度～2011年度, 基盤研究(B), 連携, 都市圏の構造変化メカニズムと多核的都市整備に関する学際的研究.
2009年度～2011年度, 基盤研究(C), 代表, 欧州における地域政策の実施・持続性とソーシャル・キャピタル形成の関係に関する研究.
2007年度～2008年度, 基盤研究(C), 代表, 北欧における持続的発展へむけた地域政策による地域構造の変動と政策評価に関する研究.
2004年度～2004年度, 一般研究(C), 分担, 国際地理学連合「明日の都市をモニタリングする」国際会議の開催.
2003年度～2003年度, 一般研究(C), 分担, 国際地理学連合「明日の都市をモニタリングする」国際会議の開催.
競争的資金(受託研究を含む)の採択状況
2019年度～2020年度, 公益財団法人 国土地理協会 2019 年度 学術研究助成, 代表, VGIのデータ品質評価に関する研究.
2017年度～2017年度, 平成28年度（第18回）国土技術研究センター研究開発助成, 代表, VGIを用いた国土基盤に係る地理空間情報の維持管理に関する研究.
2012年度～2014年度, 環境省委託研究 環境経済の政策研究, 代表, 政策展開・評価型の持続的発展指標開発とそれに必要な統計情報の強化に関する研究
.
.
2010年度～2012年度, 環境省委託研究 環境経済の政策研究, 分担, 持続可能な発展のための新しい社会経済システムの検討と、それを示す指標群の開発に関する研究.
共同研究、受託研究(競争的資金を除く)の受入状況
2002.07～2003.01, 分担, 流域圏を対象としたGISを用いた水利防災システムの構築／平成13年度GIS整備・普及支援モデル事業における実証実験データベース利活用実験（福岡県地区）.
2001.08～2002.02, 分担, ＧＩＳを用いたブラウンフィールドの空間解析／平成13年度GIS整備・普及支援モデル事業における実証実験データベース利活用実験（福岡県地区）.
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