九州大学 研究者情報
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入江 正洋(いりえ まさひろ) データ更新日:2018.06.25



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電話番号
092-583-7860
FAX番号
092-583-7860
就職実績-他大学
就職実績有, 産業医科大学産業生態科学研究所精神保健学助手(1992年6月-2000年12月)
愛知医科大学産業保健科学センター助教授(2001年1月-2003年3月)
就職実績-民間機関等
就職実績有, 唐津赤十字病院(1986年4月-1987年3月)
取得学位
医学博士
学位取得区分(国外)
なし
専門分野
健康科学、心身医学、産業医学、衛生学、アレルギー学、労働衛生コンサルタント、臨床心理士、心理相談員
外国での教育研究期間(通算)
00ヶ年00ヶ月
活動概要
研究活動:これまでに所属した九州大学医学部心療内科、産業医科大学精神保健学、愛知医科大学産業保健科学センターでの経験を生かして、健康科学や健康管理に関する研究を、身体、心理、社会、環境などの様々な領域を包括した学際的な観点(Bio-psycho-socio ecological model)から、疫学、生理学、免疫学、分子生物学などの手法を用いて行っている。主な研究テーマは、(1)ライフスタイル、メンタルヘルスと健康増進、(2)ストレスマネジメントスキルと活用、(3)心理的ストレス、ライフスタイルと酸化的DNA損傷、(4)職業性ストレス、ライフスタイルと免疫機能、(5)唾液中アミラーゼを指標としたストレス評価とストレスマネジメントへの応用、(6)パワー・ハラスメントの標準的チェックリストの作成とその応用、(7)アレルギー反応に及ぼす心理社会的要因、(8)違法薬物に関する大学生の意識と実態、などである。

教育活動:九州大学赴任後は、高年次教養科目(理系主題科目VIII)の「体験で学ぶコミュニケーションと心の健康(旧:心理健康学)」を担当して、学生のコミュニケーション能力向上に関する教育を実施し、学生から高い授業評価を得た。大学院生を対象とした「大学院生に対する人間教育」では、対人交流に役立つ交流分析などに関する教育を分担して行った。また、主に新入生を対象とした「健康科学I」や「心理学・医学・健康科学からみたキャンパスライフ」において、飲酒や薬物乱用と健康に関する教育を分担し、「基幹教育セミナー」も担当している。その他、教職員を対象とした職場メンタルヘルスに関する教育にも従事している。

業務活動:九州大学の健康管理の担当医師は、精神心理系(精神科医)と内科系(内科医)に分かれているが、内科系に属しているものの心療内科の専門医であるため、両系の役割を担っている。学生に対しては、内科医としての活動に加えて、メンタルヘルス不調者の診療や支援活動を行い、教職員に対しては、馬出地区(医歯薬系)事業場の専属産業医(九州大学病院も一部担当)として、産業医活動に従事している。このように、学生と教職員の健康管理を心身両面から積極的に支援している。

社会活動:愛知医科大学在職中は、職場ストレス研究会と愛知心身医学研究会の世話人、厚生労働省が推進しているTotal Health Promotion Plan (THP)の心理相談員会中部支部副支部長、名古屋市教育委員会の衛生管理者を担当し、職場のメンタルヘルスを中心とする支援活動を行った。また、平成13年12月に厚生労働省から公表された脳・心臓疾患の労災認定(いわゆる過労死労災認定)基準の改正案作成において、労働時間、不規則な勤務、拘束時間の長い勤務、出張の多い業務、交替制勤務や深夜勤務、作業環境(温度環境、騒音、時差)、精神的緊張を伴う業務などからなる負荷要因の具体的内容の決定、発症前6ヶ月間という長期に及ぶ評価期間の導入、慢性の業務の過重性を評価する際の目安となる労働時間に関する評価基準の設定などの、今回の改正の骨子となる重要な部分の草案を分担した。九州大学赴任後は、THPの九州心理相談員会会長および独立行政法人労働者健康福祉機構 福岡産業保健推進センター(現福岡産業保健総合支援センター)の基幹相談員、平成21年度からはさらに独立行政法人労働者健康福祉機構 メンタルヘルス対策支援センター相談員や中央労働災害防止協会の「事業場の心の健康づくりアドバイス事業」アドバイザーに就任し、引き続き産業保健における労働者のメンタルヘルス支援活動を行っている。九州大学赴任後に講演(研修)を実施した主な機関や組織は、人事院九州事務局、総務省九州管区行政評価局、経済産業省九州経済産業局、国土交通省九州地方整備局、国土地理院九州地方測量部、中央労働災害防止協会、福岡高等裁判所、福岡法務局、福岡労働局、労働基準監督署、労働基準協会、福岡産業保健総合支援センター(福岡産業保健推進センター)、福岡県精神保健福祉センター、日本医師会、病院、自治体、教育委員会、産業雇用センターや日本産業カウンセラー協会、日本成人病予防協会などの各種法人、一般企業など多岐にわたる。その他、地域保健においても、福岡市や他の自治体の「傾聴ボランティア事業」を支援している。

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