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小山 悟(こやま さとる) データ更新日:2019.09.24

准教授 /  留学生センター




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就職実績-他大学
就職実績有, 南山大学外国人留学生別科(非常勤:1995年9月〜12月)
就職実績-民間機関等
就職実績有, 民間日本語教育機関(専任講師:1990年3月〜1991年8月)
取得学位
修士(日本語教育), 博士(日本語学・日本語教育学)
学位取得区分(国外)
なし
専門分野
日本語教育、第二言語習得
外国での教育研究期間(通算)
01ヶ年00ヶ月
活動概要
【研究活動】

(1)第二言語習得研究の知見を応用した日本語教育教材の開発
第二言語習得理論の日本語教育への応用を主たるテーマとし、研究を続けている。着任当初は、学習者の文法性判断能力やテンス・アスペクトの習得研究を中心に行っていたが、1998年ごろから第二言語習得研究の知見を盛り込んだ初中級者向け総合テキスト『J.Bridge to Intermediate Japanese』の開発に着手し、2002年にこれを出版した。その後、その続編となる初級者向け総合テキスト『J.Bridge for Beginners』の開発に着手。2007年にVol.1を、2008年にVol.2を出版した。

(2)批判的思考力の育成を目指した日本語授業の設計
2010年度後期に開設された学士課程国際コースの日本語授業を担当したのを機に、それまで取り組んできた教材開発研究をさらに発展させ、批判的思考力の育成を目指した新たな教授法の開発に着手。現在に至っている。

【教育活動】

(1)留学生対象の日本語教育
着任当初は全学教育(現:基幹教育)の日本語科目や大学院進学前予備教育(日本語研修コース)、課外授業(JLC)などを主に担当していたが、その後はこれらに加え、短期留学コース(ATW)の日本語授業や学士課程国際コースの日本語授業およびコーディネーションを担当した。現在は総合理工学府(筑紫地区)と芸術工学府(大橋地区)で日本語授業のコーディネーションを担当する傍ら、日本語・日本文化研修コースで「日本語教育学」と「幕末・明治の歴史」の授業を担当している。また、2018年度からは長崎外国語大学の夏季日本語・日本文化研修でも「地域理解」をテーマにした日本語授業を担当している。

(2)基幹教育・専攻教育
1998年度から基幹教育の少人数ゼミ「日本語教育入門」を担当。2004年度に大学院担当になったことで一時中断したが、2012年度より再開。現在に至っている。また、2003年度から現在まで山口県立大学国際文化学部で「第二言語習得論」の集中講義を担当しており、2010年度には広島大学でも集中講義「習得と指導」を担当した。

(3)大学院教育
2004年度から2006年度まで3年間大学院比較社会文化学府(日本語教育講座)で修士・博士のゼミおよび講義を担当した。また、放送大学の客員教員として3名の修士論文指導を担当し、香港大学専業進修学院のPost-Graduate Diplomaコース(修士相当)で「日本語教育学」と「日本語教授法」の集中講義も担当した。


【社会貢献・国際連携活動】

(1)学会活動
2008年7月から5年間、日本語教育学会九州・沖縄地区の研究集会委員(2011年7月から2013年6月までは研究集会委員長)を務めた後、2013年度から2019年度まで理事を務めた。また、2011年度から4年間大学日本語教員養成課程研究協議会(大養協)の理事を務め、2005年度から9年間九州日本語教育連絡協議会(九日蓮)の委員(2011年4月から2013年3月までは事務局長)を、2017年度から第二言語習得研究会の全国大会運営委員(2017年度は副委員長、2018年度からは委員長)を務めている。

(2)地域貢献
2002年5月に最初の日本語教育教材『J.Bridge to Intermediate Japanese』を出版して以降、その教材が国内外の様々な日本語教育機関で教科書としてされたこともあり、日本各地からセミナーやワークショップの講師として呼ばれるようになった。また、2015年10月には地域の日本語教室向け教材『日本語教師のための活動アイデアブック』を新たに出版し、ボランティア教師の育成にも協力することとなった。それらが一段落した現在は、福岡市内において年に2回、現職日本語教員および日本語教員を目指す学生を対象としたセミナーを開催している。

(3)国際連携
2005年に国際交流基金の招きでタイのバンコク日本文化センターでセミナーを開催して以来、諸外国の学会、研究会、日本語教育機関から度々講師として招待されるようになり、講演やセミナー、ワークショップ、模擬授業などを行なっている。また、香港大学専業進修学院では2年間外部評価委員を務め、香港中文大学専業進修学院でも現在名誉顧問としてカリキュラムの改変時などにアドバイスを行っている。

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