九州大学-研究者情報 [眞﨑義憲 (准教授) キャンパスライフ・健康支援センター ]

「データドリブン型社会」の実現に向けた感情推移や行動履歴などの日常生活データに基づきパーソナライズされたヘルスケアサービスを提供して健康行動を促す実証実験
2021.04～2023.03, 代表者：眞崎　義憲, 九州大学
ウエアラブルデバイスで取得されるヘルスケア・データおよび自己記入データに基づく、個人最適化されたヘルケアサービスの構築.

研究業績

主要著書

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主要原著論文

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1.	眞﨑義憲、戸田美紀子、松園美貴、松本桃子, 大学の喫煙対策が与える学生喫煙率への効果, CAMPUS HEALTH, 55, 2, 2018.07, 健康増進法の改正案において、大学の敷地内全面禁煙が提示された。この背景に基づき、全国の大学で喫煙対策の機運が高まっている。九州大学では、10年前から禁煙支援を伴う喫煙対策を実施しており、その禁煙支援手法に関して研究報告を重ねてきた。その成果から、喫煙対策には、環境整備、教育、禁煙支援の3点が重要であり、そこに法改正や世論の変化に伴う社会環境の変化が影響を与えることが判明してきた。本論文では、研究成果に基づき、上記の3点について検証し、大学における喫煙対策が社会に与える影響とどのような施策によって、大学の敷地内禁煙化および喫煙率の低下がもたらされるかについて提言を行っている。.
2.	野村桃子, 眞﨑義憲, 松園　美貴, 戸田　美紀子, 田中　朋子, 竹下　恵梨, 三谷　梨沙, 宮川　ミチコ, 禁煙支援プログラム中の一時的な喫煙が 1年後の禁煙継続に及ぼす影響, 禁煙科学, 7, 12, 1-7, 2013.12, 緒言：九州大学では喫煙対策の一環として禁煙支援プログラムを2010年から展開している。1年禁煙率まで確認できた事例が集積したので、若干の考察を加えて報告する。対象と方法：対象は、禁煙を希望する学生及び教職員で、2010〜2011年度に本プログラムに参加した者とし、以下の二つの解析を実施した。１．プログラム終了時および1年後の禁煙状況を、禁煙、再喫煙、不明に分類した。さらに、不明を除外して再喫煙を禁煙失敗とし、禁煙の成否を学生・教職員間で比較した。２．12週間禁煙した者（禁煙群）を、一時喫煙群と非喫煙群の2群に分類し、1年後の禁煙継続状況を比較した。結果：１．プログラム終了時および1年後の禁煙状況学生の禁煙率は、プログラム終了時43.1%、1年後24.1%で、教職員の禁煙率は、プログラム終了時76.0%、1年後52.0%であった。また、学生は状況が確認できない不明の者が多かった。さらに、不明を除外して禁煙の成否を学生・教職員間で比較したところ、教職員に比べ学生の方がプログラム終了時、1年後いずれも禁煙率が低く、再喫煙率が高かった。２．一時喫煙の有無と1年後の禁煙状況 1年後の禁煙状況は、不明を除外すると、学生は非喫煙群の76.5%が禁煙を継続し、一時喫煙群では80.0%が再喫煙で禁煙継続は20.0%であった。教職員は非喫煙群の88.0%が禁煙を継続し、一時喫煙群では55.6%が再喫煙で禁煙継続は44.4%だった。学生、教職員いずれも一時喫煙群は非喫煙群に比べて1年禁煙率が低く、再喫煙率が高かった。考察：学生は教職員に比べて禁煙率が低かった。学生は種々の要因で禁煙へのモチベーションを保ちにくいことが原因と考えられる。一時喫煙群は非喫煙群に比べて、1年後の禁煙率が低く、再喫煙率が高かった。このことから、プログラム期間の一時喫煙が、1年後の禁煙継続の阻害因子であることが示唆された。結語：禁煙率は、学生に比べて教職員の方が高かった。また、禁煙を継続させるにはプログラム中の一時喫煙の防止が重要であることが示唆された。事例を集積し、さらなる禁煙率の改善を目指したい。.
3.	眞崎　義憲、藤村　直美、中山　博子、戸田美紀子、松園　美貴、田中　朋子、福盛　文恵、山口　祥子、一宮　　厚、丸山　　徹、永野　　純、入江　正洋、上園　慶子, インフルエンザ流行状況確認体制の構築と運用による学内インフルエンザ感染拡大阻止の経験と今後の展望, CAMPUS HEALTH, 48, 2, 121-126, 2011.03.
4.	Masaki Y, Sugiyama K, Tanaka H, Uwabe Y, Takayama M, Sakai M, Hayashi T, Otsuka M, Suzuki S., Effectiveness of CT for clinical stratification of occupational lung edema., Industrial Health, 2007 Jan;45(1):78-84., 2007.01.

主要総説, 論評, 解説, 書評, 報告書等

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主要学会発表等

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1.	眞﨑義憲, 丸山　徹,佐藤　武,永野　純,入江　正洋,山本　紀子,梶谷　康介､土本　利架子, 九州大学における敷地内禁煙前後の隠れ喫煙、ポイ捨ての経時的検討 , 第５８回全国大学保健管理研究集会, 2020.11, 目的本学では、2019 年9 月1 日より、敷地内禁煙となった。喫煙場所の削減を段階的に進めて、敷地内禁煙に至ったが、学生・教職員ともに喫煙者は一定数存在し、敷地内禁煙後の「隠れ喫煙」「ポイ捨て」が問題になることは当初より想定されていた。そのため、敷地内禁煙の3 ヶ月前の6 月より、本学が委託している警備業務の中に、「隠れ喫煙」「ポイ捨て」の調査および注意喚起を追加して運用を行っている。特にメインキャンパスである伊都キャンパスでは、以前より隠れ喫煙やタバコのポイ捨ての問題が指摘されていた。大学の敷地内禁煙については、各大学でも実施もしくは検討をされているところだと思われる。敷地内禁煙化前後の「隠れ喫煙」「ポイ捨て」について、検討を行ったので若干の考察を加えて報告する。方法本学が委託している警備会社の月ごとの集計に基づき、伊都キャンパスの敷地内でマッピングを行い、「隠れ喫煙」と「ポイ捨て」の数と場所の分布の検討を行った。結果敷地内禁煙化になる前は、屋外喫煙所の少ない地域での「隠れ喫煙」「ポイ捨て」が多数見られたが、敷地内禁煙化後はキャンパス全体の至る所で「隠れ喫煙」「ポイ捨て」が散見された。気候による場所の移動が示唆されたが、2020 年2 月学内の立入制限があったため、寒い時期の確認は出来ていない。結語「隠れ喫煙」「ポイ捨て」の発生を経時的に、キャンパス内の場所を特定できたことは、喫煙者に対する注意喚起と禁煙の呼びかけには利用することが出来た。ただし、その後、新型コロナウイルス感染症の影響で禁煙支援を実施する事ができなかったため、禁煙呼びかけの効果は不明である。「隠れ喫煙」「ポイ捨て」の発生しやすい場所を重点的に見回るよう要請し、看板などでの注意喚起を促す予定である。.
2.	眞﨑義憲, 丸山　徹, 学生・教職員に確認された感染症に関する理解の問題点, 第５８回全国大学保健管理研究集会, 2020.11, 目的新興感染症の発生時には、疾病の詳細が不明であるため、感染症対策の基本となる事項の啓発と流行中の感染症に対する最新の知を組織内に伝えることが感染症拡抑制の第一歩である。本学では、1 月末から様々なE- ラーニングを行ってきたが、新型コロナウイルス感染症に対する理解を深めるために、E- ラーニング教材視聴による教育実施後に、教育の意味を含めて全問正解可能な平易な小テストを実施した。学生・教職員の回答から今後に役立つ知見を得たので、考察を加えて報告する方法 2020 年5 月1 日から5 月29 日までの、本学の学生・教職員を対象に、本学のE- ラーニング環境であるMoodle の小テスト機能を用いて、E- ラーニング受講御に2 択回答の10 問からなる小テストを実施した。なお、教材及び小テストはその時点では日本語版のみであったため、日本語を解する外国人および日本人のみが対象となっている。結果職員 4652 人学生 1535 人が小テストを受験した。答に誤りがあった場合、再度受験できるため、最初に解答した点数を獲得点数とした。学生・教職員ともに10 問中7 問は99％を越える正答率であった。残りの3 問は、手指洗浄に関する知識、急激な感染拡大が与える影響、感染症の終息の基準であった。結語学生・教職員ともに正答率が低かった問題は、1 個人衛生の徹底、2 感染拡大を抑制しなければならない理由、3 感染症を封じ込めるために社会全体が維持しなければならない感染予防行動の持続期間、という感染症対策の基本的な枠組みに影響を与えるものであった。小テストの実施時期は、マスコミでも多くの情報が提供されていた時期であり、その時期においても正確な知識を伝達することが困難であることを示していると考えられた。今後は、この結果を反映した教材の作成に努めたい。.
3.	眞﨑義憲、河野里奈、宮崎祐果、松本桃子、松園美貴、戸田美紀子, 大学敷地内禁煙後の問題喫煙行動の推移について, 第１５回日本禁煙科学会総会, 2020.12, 【目的】大学に限らず、事業所などでの敷地内禁煙後に発生する「れ喫煙」・「ポイ捨て」および「敷地周の惑喫煙」は敷地内禁煙を実施するに大きな題であり、場合によっては敷地内禁煙を取りやめる因になることもある。敷地内禁煙前後の「れ喫煙」・「ポイ捨て」などの状況を査して、問題喫煙行動への対応に利用可であるかを明らかにする。【方法】本学が委している警備会社や教員組織による「れ喫煙」・「ポイ捨て」のパトロール結果を月ごと・場所ごとにし、敷地内禁煙前後の問題喫煙行動の推移を検した。【結果】キャンパスの場所、敷地内禁煙化前の喫煙所数などによって、問題喫煙行動には違いがめられた。市街地にある2つのキャンパスのうちの1つは、以前は「れ喫煙」・「ポイ捨て」がめられる場所が限定されていたが、敷地内禁煙化後は問題喫煙行動の報告がほとんどない状態が続いている。もう一つのキャンパスでは、建物周での「ポイ捨て」もめられるが、以前はなかった正付の「ポイ捨て」がめられるようになった。丘陵地にある最も広いキャンパスでは、敷地外に出ることがしいため、それぞれの地域の特性に応じた問題喫煙行動が察された。【察】「れ喫煙」「ポイ捨て」の発生を経時的に、キャンパス内の場所を特定することで、学・学府毎の喫煙行動の特徴を捉えることができた。これにより、それぞれの実状に応じた対策をじることが出来る。禁煙化以前に喫煙所が少なく、喫煙場所以外での喫煙がられた地域では、「れ喫煙」の場所として、人目につかない場所よりも建物傍などを選んでいるとえられた。喫煙が多い地域は、禁煙化以前から喫煙場所以外の人目につかない場所 2ヶ所での喫煙が常態化していたが、禁煙化後はさらにその傾向がまったとえられた。【結】この査に基づき、れ喫煙が常態化していた場所1ヶ所への対策をじたところ、「ポイ捨て」はほぼめられなくなり、一定の効果はめられた。現在、れ喫煙が常態化している場所への対策を始めており、この対策で問題喫煙行動が変化することがえられ、今後は査に応じた対策をじる予定である。学外のグランド使用をめているキャンパスでは、学外がポイ捨てをしている可性がいことが判明し、今後、学外の利用に当たっての制限などを検する必がある。れ喫煙場所などに禁煙支援のポスターをる予定としていたが、コロナ禍で禁煙支援プログラムが実施できなかったため、コロナ禍後に禁煙支援介入のにこの査を利用する予定である。.
4.	眞﨑義憲, 禁煙支援中の学生および教職員の精神状態の変化について, 第１３回日本禁煙科学会総会, 2018.10, 【はじめに】九州大学では学生・教職員に対して、禁煙を希望する者に無償で本学独自のプログラムで禁煙支援を行っている。本プログラムでは経過中のメンタル状態の把握を行っている。今回、支援プログラム中のメンタル変化と再喫煙について検討したので報告する。【対象と方法】2011~2015年の本学の禁煙支援プログラムに参加・終了し禁煙に成功した学生・教職員を対象とした。プログラム終了１年後の再喫煙群と禁煙継続群に分けプログラム期間中に３回実施するBDI-II ベック抑うつ質問表の結果を比較検討した。【結果】学生では禁煙支援開始前および禁煙支援４週後には両群の点数に差を認めず、両群ともに４週後に点数が低下していたが、プログラム終了時点では再喫煙群の点数が上昇し、有意差を認めていた。職員においては、支援期間中の点数に有意な差は認めなかったが両群共に点数が低下していた。【考察】禁煙支援において、精神面に問題を抱える者は禁煙が困難だと広く知られている。本学のプログラムで使用しているベック抑うつ質問表は、過去２週間の状態について調べるものである。禁煙によるストレス状況が予想されたが、学生の禁煙継続群および教職員の両群は禁煙支援経過と共に低下しており、抑うつ症状は改善を示していた。禁煙がうまくいっている成功体験が改善に寄与しているのか、あるいは週一回の面談が精神面のサポートにもなっているのかは不明である。学生の再喫煙群は禁煙プログラム終了時に禁煙開始前と同様のレベルまで戻っており、禁煙自体がストレスとなっている可能性が考えられた。【結語】本学の禁煙支援プログラムの参加者は、禁煙支援プログラムの経過中、抑うつなどの症状の悪化は見られなかった。しかし、再喫煙者においてプログラム終了前に元のレベルに戻っており、若年者の禁煙において再喫煙者の一つの指標となる可能性が示唆された。.
5.	眞﨑義憲, 社会環境の変化および大学の喫煙対策が大学生の喫煙率に与える影響, 第１２回日本禁煙科学会総会, 2017.10, 【目的】大学生への喫煙対策は、全国の大学で敷地内禁煙を含め取り組みが進んでいる。しかし、様々な問題から、大学禁煙化に対して揺り戻しがあるのも現実である。学生の喫煙率に与える大学の喫煙対策の影響を知るため、本学のこれまでの取り組みと社会環境の変化をまとめ、本学学生の喫煙率の変遷とともに、今後の課題を含め検討したので報告する。【対象】2002 ～ 2017 年度の学生定期健康診断を受けた男子学生を対象とした。本学学生は男子学生が約7 割を占めていること、また、女子学生は喫煙率が極めて低いことから、女子学生は解析から除外した。【方法】学生定期健康診断時に実施しているアンケートにおいて、喫煙の有無を問い、18 才～ 23 才の年齢別に喫煙率を算出した。喫煙に対する社会環境の変化や本学の喫煙対策を年齢別の喫煙率と照合し、喫煙率の変化に及ぼす要因について検討した。【結果】本学学生の喫煙率は全体として年々減少している。入学時にはほぼ0% だが、年齢が上がるとともに喫煙率は上昇する。経年変化でみると、入学後に喫煙を開始する学生の増加は抑制されてきており、喫煙対策の効果があると推察された。 2013 年1 月に病院キャンパスが敷地内全面禁煙となって以降、医歯薬系学生では喫煙を開始する者の著明な減少が認められた。【考察】社会環境の変化に加え、大学として喫煙対策に取り組んだことが、喫煙率の減少や喫煙を開始する者の減少の要因と考えられる。また、敷地内全面禁煙は喫煙対策として極めて有効であると考えられた。しかし、学生全体の喫煙率は近年横ばいであり、喫煙対策についてさらに改善を要すると考えられた。【結語】今後、大学として喫煙率の低下をはかるとともに喫煙開始を防止するには、敷地内全面禁煙を行うなど全学的な対策が最も重要と思われる。また、喫煙者、非喫煙者双方に十分な教育を行い、さらなる喫煙率の減少を目指したい。.
6.	眞﨑義憲, 今井知美, 戸田　美紀子, 松園　美貴, 松本桃子, 田中朋子, 三谷梨沙, 宮川ミチコ, 池本恵美, 河野里奈, 五島由乃, 武吉ひとみ, 山川直子, 野中奈月, 一宮厚, 職員を対象とした健康支援プログラムの改善の試み −変更前後の検討−, 第５４回全国大学保健管理研究集会, 2016.10, 【はじめに】本学では、健康診断（以下健診）で肥満と判定された職員を対象に、生活習慣改善を目的とした3ヵ月間の健康支援プログラムを実施している。面接と体重測定を週1回行うプログラム（リフレッシュプログラム、以下RP）を実施してきたが、2013年度より面接を月1回とし、自宅での毎日の体重測定を中心とした自己管理を支援するプログラムへ移行した。今回、移行後のプログラム（リフレッシュプログラムmini、以下RPm ）の有効性について検討したので報告する。【対象・方法】　2012～2015年度のプログラム参加者のうち、介入前後の健診を受けているRPm群（23名）と従来のRP群（58名）のBMIを比較し検討した。BMIは、介入開始時、介入終了時、介入後健診時の３回の測定値について二元配置分散分析を行った後、Bonferroniの方法を用いて多重比較を行った。【結果】　BMIは介入の開始時に比べ終了時には両群ともに有意に減少していた。（RP群-0.51kg/m2、RPm群-0.89 kg/m2）。また、介入終了時から介入後健診の間ではRPm群のみ有意な減少が認められた（RP-0.17 kg/m2、RPm-0.42 kg/m2）。【考察】両群ともに介入の後にはBMIの減少が認められた。よってRP、RPmともに有効なプログラムであると考えられる。さらにRPmでは介入終了後にもBMIが有意に減少していた。これはRPmでは自宅での体重測定を取り入れ、自己管理に重点を置いたプログラムであるため、介入終了後も良い生活習慣を継続できたものと考えられる。生活習慣において、行動目標の継続やモチベーションの維持において何が有効であったのかについて、さらに例数を増やし検討していきたい。 .
7.	眞﨑義憲, 環境整備・教育・禁煙支援による学生喫煙率の低下, 第9回日本禁煙科学会総会, 2014.10, 　大学における学生の喫煙対策の大きなテーマとして、在学中に喫煙習慣を獲得させないことがある。　在学中に成人となるものが大半であるため、どの大学においても学年進行とともに喫煙率が上昇する傾向が認められる。　今年度の本学入学者の喫煙率は、１％を下回っており、本シンポジウムのテーマに沿った現状にあるとは言える。しかしながら、過去の喫煙率の推移からみて、今後学年進行とともに喫煙率が上昇することは明らかである。　九州大学では、平成21年に喫煙対策宣言および喫煙対策基本方針を定め、「受動喫煙による教職員、学生及び学内外関係者の健康被害を防止する」ことを主たる目的として、喫煙環境の漸減と分煙の徹底、そして禁煙希望者への支援を継続している。　全キャンパスでの敷地内禁煙を謳ってはいないが、喫煙対策の目標は本学の学生・教職員の喫煙率を徐々に減らし、最終的には喫煙者数をゼロにすることである。　　このような中、今年の1月から病院地区キャンパスでの敷地内禁煙がスタートした。これは医療に携わる者は“喫煙をしないことを自ら選択すべきである”という考えに基づくもので、卒業時には喫煙習慣を持たない状態で社会に送り出すという目的がある。　本学医学部においては、入学時に規制するのではなく、教育や指導に基づき“喫煙をしないという選択”を、選択の自由を与えつつ学生自らに選ばせて非喫煙者として卒業させるべきであり、またその選択をさせることが、将来医師となった際の患者指導にも有益であるという意見が大勢を占めており、学生が喫煙をしない教育の重要性は極めて高い。　　前述のように、本学においても学年進行とともに喫煙率が上昇しているが、ここ10年間の学生の喫煙率と平成21年からの喫煙対策との関係から、環境整備と教育および禁煙支援が学生の喫煙率低下に効果的であることを確認した。本学禁煙支援プログラムの現在の課題とあわせて報告する。　 .
8.	松園　美貴, 戸田　美紀子, 眞﨑義憲, 体重および内臓脂肪面積に朝晩体重測定頻度が与える影響, 第35回日本肥満学会総会, 2014.10, 目的これまでの研究で、毎日の朝晩体重測定および歩数計記録が体重管理に有効であることは知られている。今回、朝晩体重測定の実施状況が体重変化および内臓脂肪面積に与える影響について検討した。対象本学の教職員で生活習慣改善プログラムに参加し、毎日の体重測定などに同意しプログラムを最後まで実施した男７女７計１４名方法減量方法：生活習慣改善プログラム（13週間　月1回面接）群間比較：４日以上中断群と測定持続群内臓脂肪評価：測定同意者はオムロン　HDS-2000を用いて測定結果プログラム終了時の体重変化率は中断群 -1.5±1.2％、持続群-6.1±2.7％であった。内臓脂肪面積も同様の結果であったが、被験者間の変動が大きかった。考察体重測定の持続は本人のモチベーションが関係するが、測定による本人の気づきがモチベーションの持続に繋がる。内臓脂肪面積は、体重変化より鋭敏に変動するため、本人のモチベーション維持および体重管理上有用であると考えられる。　 .
9.	戸田　美紀子, 松園　美貴, 眞﨑義憲, 経験に関わらず成果を出せる生活習慣改善プログラムの開発, 第35回日本肥満学会総会, 2014.10, 目的九州大学では、健康診断でＢＭＩ２５以上、もしくは腹囲男性８５ｃｍ、女性９０ｃｍ以上の職員の希望者に、週１回の計測と個別面談の生活習慣改善プログラムを実施している。今回、保健師の経験により結果に差があるか検討した。方法２００９～２０１３年度プログラム終了の２３４名を、本学における保健指導経験により、主に入職１年目が担当した新人担当群と経験者担当群に分け、介入前後の体重、ＢＭＩ、腹囲の変化率について比較した。結果新人担当群では体重－２．１％、ＢＭＩ－２．１％、腹囲－２．２％、経験者担当群では体重－２．４％、ＢＭＩ－２．８％、腹囲－２．６％と両群に差はなかった。考察本学はキャンパス５つに健康相談室が６か所設置されており、１３名の保健師が各相談室に１～３名で勤務している。常勤は３名と少なく、保健師の入退職に伴う教育育成にこれまで苦慮してきた。今回保健師の経験に関わらず、有意な結果を導き出せたことは、マニュアルを作成し保健師研修を重ね、統一した保健指導内容を目指してきたことの成果と推察される。 .
10.	眞﨑義憲, 戸田　美紀子, 松園　美貴, 減量プログラム実施時の体重推移と内臓脂肪について, 第35回日本肥満学会総会, 2014.10, 目的本学では、学生・教職員に対して週1回面談での生活習慣改善プログラムを展開し、成果をあげてきた。今回、朝晩体重測定および活動量計記録と内臓脂肪測定を併用することでの減量効果を検証した。対象本学の教職員で生活習慣改善プログラムに参加し、毎日の体重等の記録および内臓脂肪測定に同意しプログラムを最後まで実施した男５女２計７名方法減量方法：生活習慣改善プログラム（13週間　週1回面接）体重測定等：毎日の朝晩体重測定等および記録内臓脂肪評価：オムロン　HDS-2000にて測定結果/B> 体重などのデータに基づくことで、面接指導が効果的になること、および参加者の自覚によい効果をあたえることが確認できた。また、体重変化に追随して内臓脂肪面積も推移し、腹囲よりもより良い指標となり得ることが判った。考察朝晩体重・活動量測定はそれ自体がモチベーション維持に有効であるが、内臓脂肪測定を併用すると、身体測定上現れない体内での変化を繰り返して確認することができ、モチベーション維持および体重管理上有用であると考えられる。.
11.	眞﨑義憲, 中川　五鈴, 中学生に対する依存症予防教育の教育効果について, 第61回日本学校保健学会総会, 2014.11, 目的　喫煙・飲酒・薬物乱用防止教育では、依存症の仕組みや実態を理解させることが重要であり、小中学生でも依存症を理解することは可能であることを既に報告した。今回、中学生の依存症に関する意識調査および本教育の実施前と実施後での教育効果の検討を行った。対象　教育対象：福岡県内の中学１年生　４９０名、教員１６名　　意識調査対象：福岡県内の中学2，3年生　１，０１１名方法　授業は動画を使った教育資料を用いて、依存そのものを理解させ、依存症予防に力点を置いて理解が深まるように教育を行った。　調査は意識調査については全学年、教育を実施した学年では、事後にも調査を実施した。調査は、質問紙で行い、無記名での記入とし、回答後は封筒に密封の上回収とした。結果　小学校までの教育で、未成年の喫煙・飲酒および薬物乱用は違法、病気の原因になるといった理解はあるが、理由や精神への影響についての十分な理解がないと考えられた。しかし、本教育によって、禁止の理由や「心」への影響があること、それが依存症の恐ろしさの根幹であり、自分の意思・環境が重要だと理解できたと考えられた。結語　脱法ドラッグなど薬物使用の環境は激変しており、健康被害や違法性を教育するだけでは、喫煙・飲酒・薬物乱用防止教育には限界がある。生徒達は、依存について説明をすれば十分に理解し、自分で考える力を持っている。今後、保護者も含めて依存症を深く理解させる教育がより重要になると考えられる。.
12.	中川　五鈴, 眞﨑義憲, 依存症予防教育を受けた小学6年生児童の理解度について, 第61回日本学校保健学会総会, 2014.11, 目目的　喫煙・飲酒・薬物乱用防止教育では、依存症の仕組みや実態を理解させることが重要であり、小中学生でも依存症を理解することは可能であることを既に報告した。今回、小学校6年生を対象に教育実施前と実施後での教育効果と児童・保護者の受け止め方について検討を行った。対象　教育対象：福岡県内の小学６年生　３４０名、保護者６０名　方法　授業は、動画を使った教育資料を用いて、依存そのものを理解させ、依存症予防に力点を置いて、喫煙・飲酒・薬物乱用について理解が深まるように教育を行った。　教育前後に、教育効果を確認するための調査と児童・保護者に対するアンケートで受け止め方について検討を行った。結果　未成年の喫煙・飲酒および薬物乱用の違法性や、病気の原因になることは教育を受けていたが、その理由や精神面への悪影響についての理解がなかった。本教育によって禁止されている理由や、「こころ」への影響があること、そしてそれが依存症の恐ろしさの根幹であることを理解し、さらに自分自身の意思が重要であることも理解したと考えられた。保護者と話し合った児童も多かった。結語　脱法ドラッグなど薬物使用の環境は激変しており、健康被害や違法性を教育するだけでは、喫煙・飲酒・薬物乱用防止教育には限界がある。児童達は、依存についてかみ砕いて説明をすれば十分に理解することができ、自分で考える力も持っている。保護者も巻き込んだ依存症を理解させる教育がより重要になると考えられる。 .
13.	中川　五鈴, 眞﨑義憲, 依存」を理解させることによる喫煙・飲酒・薬物乱用防止教育の試み, 第6０回日本学校保健学会総会, 2013.11, 目的　喫煙・飲酒・薬物乱用防止教育は、健康被害を教育することも重要だが、何よりもそれらの物質が引き起こす依存ということを理解させることが重要である。しかし、時間的制約もあり、別個に教育されている現状がある。そこで、本研究では依存症を理解させることに主軸に据えた教育を計画した。動画を用いた独自の教育資料と教授方法の工夫によって、同一の教育資料で複数の学年に教育を行ったところ、一定の評価が得られたので報告する。対象　福岡県内の小学4年から中学2年の児童・生徒７０４名、保護者６０名、教員３５名　方法　動画を利用した独自の教育資料を用いて、2名の講師が主に話す役割と受講者に合わせて質問や解説を加える役割を話題ごとに切り替えながら展開する授業を行った。授業終了後に、児童・生徒、保護者、教員に感想文を書いてもらい、それに基づいて授業評価を行った。結果　児童・生徒は全員が依存症をその学年なりに理解することができたようであった。さらに一部の児童・生徒からは「なぜ、依存を起こす物質を販売しているのか？」といった疑問を呈する者もあり、依存症に対して深い理解が得られたものと考えられた。保護者、教員からも高い評価が得られた。結語　動画を用いた独自の同一教育資料で、４つの学年に対して授業を展開し、一定の成果をあげることができた。今後はこの教育資料および教授方法によって行う授業数を増やし、定量的な授業評価を行うことで、より良い授業内容とすることを目指したい。 .
14.	眞﨑義憲, 戸田　美紀子, 松園　美貴, 田中　朋子, 野村　桃子, 喫煙者に禁煙を促すために効果的な禁煙啓発イベントの検討, 第8回日本禁煙科学会　学術総会, 2013.11, 　九州大学では、2009 年に喫煙対策宣言と喫煙対策基本方針を策定した。その方針に則り、健康科学センター（現・キャンパスライフ・健康支援センター）が中心となって「卒煙Ｑプロジェクト」を開始した。　この卒煙Ｑプロジェクトは、知識の普及、環境整備、禁煙支援の3 つの柱で構成されている。禁煙支援については、本学の禁煙支援プログラム「卒煙Ｑプログラム」に参加した学生・教職員で一定の成果をあげているものの、禁煙支援プログラムに参加しない喫煙者がいることも事実である。　禁煙支援プログラムへの心理的抵抗を少なくするために、これまでに様々な形での禁煙啓発イベントを実施してきた。それぞれの形でのうまくいった点、うまくいかなかった点について、検討を実施したので報告する。.
15.	眞崎　義憲, The Challenges to Reduce the Number of Smokers at Kyushu University:Educating Students About Smoking Prevention and Smoking Cessation, 第6回日本禁煙科学会　日韓合同シンポジウム, 2011.11.
16.	野村　桃子, 眞﨑義憲, 戸田　美紀子, 松園　美貴, 田中　朋子, 禁煙支援プログラム中の一時的な喫煙が1年後の禁煙継続に及ぼす影響, 第7回日本禁煙科学会　学術総会, 2012.11, 【はじめに】本学では、2010 年度より学生および教職員を対象に、個別禁煙支援である「卒煙Q プログラム」（以下プログラム）を実施している。プログラムの期間は12 週間で、禁煙開始1 年後に継続状況を確認している。今回は、プログラム中の一時的な喫煙が1 年後の禁煙継続状況に影響するか検討した。【対象】2010 年度にプログラムに参加した者のうち、 12 週間のプログラムを終了した学生9 名および教職員11 名【方法】プログラムでは、週に1 回健康科学センターに来室してもらい、ニコチン置換療法および医師もしくは看護職の面接により支援を行った。12 週間のプログラムを終了した者のうち、プログラム期間中に一時的に喫煙したことがある者を「一時喫煙群」、喫煙しなかった者を「非喫煙群」とし、1 年後の禁煙継続状況を調査した。【結果】学生は一時喫煙群4 名、非喫煙群5 名だった。 1 年後の禁煙継続状況は、一時喫煙群は禁煙1 名、再喫煙1 名、不明2 名で、非喫煙群は禁煙4 名、再喫煙 1 名だった。教職員は一時喫煙群3 名、非喫煙群8 名だった。1 年後の禁煙継続状況は、一時喫煙群は禁煙 0 名、再喫煙2 名、不明1 名で、非喫煙群は禁煙7 名、再喫煙0 名、不明1 名だった。学生、教職員いずれも、非喫煙群の方が一時喫煙群に比べ1 年後の禁煙継続の割合が高く、再喫煙の割合が低かった。【考察とまとめ】今回の結果では、プログラムの期間中に一度も喫煙することなく、禁煙を継続することが1 年後の禁煙成功の一つの要因と推察された。禁煙開始初期は再喫煙に至る割合が高いとされており、この時期に喫煙衝動を抑えコントロールできる者は、禁煙のモチベーションが非常に高いと考えられる。プログラム中に再喫煙することなく経過できるよう、モチベーションや喫煙衝動時のコントロール感を高められるような支援を強化していきたい。.
17.	野村　桃子、戸田美紀子、松園　美貴、眞崎　義憲、田中　朋子、荒川　令、山口　祥子、濱田　百合、高尾　祐果、豊田　千寿子、一宮　　厚、丸山　　徹、入江　正洋、永野　　純、福盛　英明、上園　慶子, 九州大学における禁煙支援プログラムの取り組み, 第6回日本禁煙科学会　学術総会, 2011.11.
18.	眞崎　義憲、戸田美紀子、松園　美貴、野村　桃子、田中　朋子、荒川　令、山口　祥子、濱田　百合、高尾　祐果、豊田　千寿子、一宮　　厚、丸山　　徹、入江　正洋、永野　　純、福盛　英明、上園　慶子, 九州大学における禁煙化の取り組み -構成員の禁煙化と環境整備-, 第6回日本禁煙科学会　学術総会, 2011.11.
19.	眞崎　義憲、戸田美紀子、松園　美貴、野村　桃子、田中　朋子、荒川　令、山口　祥子、濱田　百合、高尾　祐果、豊田　千寿子、一宮　　厚、丸山　　徹、入江　正洋、永野　　純、福盛　英明、上園　慶子, 九州大学における喫煙対策　「卒煙Qプログラムプロジェクト」について, 第49回全国大学保健管理研究集会, 2011.11.
20.	中山　博子、眞崎　義憲、戸田美紀子、松園　美貴、一宮　　厚、丸山　　徹、入江　正洋、永野　　純、福盛　英明、田中　朋子、福盛　文恵、山口　祥子、上園　慶子, 肥満学生対象の健康支援プログラムの有効性についてー2年間の追跡結果からー, 第48回全国大学保健管理研究集会, 2010.10.
21.	眞崎　義憲、藤村　直美、中山　博子、戸田美紀子、松園　美貴、田中　朋子、福盛　文恵、山口　祥子、一宮　　厚、丸山　　徹、永野　　純、入江　正洋、上園　慶子, インフルエンザ流行状況確認体制の構築と運用による学内インフルエンザ感染拡大阻止の経験と今後の展望, 第48回全国大学保健管理研究集会, 2010.10.

特許出願・取得

特許出願件数 3件

特許登録件数 2件

学会活動

所属学会名

日本学校保健学会

日本禁煙科学学会

日本健康支援学会

日本内科学会

日本呼吸器学会

学協会役員等への就任

2019.04～2024.03, 国立大学保健管理施設協議会, 禁煙推進に関する特別委員会委員.

2011.04～2024.03, 日本禁煙科学会, 国際協力委員.

2012.04～2020.03, 日本健康支援学会, 副編集委員長.

学会大会・会議・シンポジウム等における役割

2024.11.23～2024.11.24, 第19回日本禁煙科学会総会, 学会長.

2020.12.19～2020.12.20, 第15回日本禁煙科学会総会, 座長（Chairmanship）.

2018.10.27～2018.10.27, 第13回日本禁煙科学会総会, 座長（Chairmanship）.

2016.10.29～2016.10.30, 第11回日本禁煙科学会総会, シンポジスト.

2015.11.07～2015.11.08, 第10回日本禁煙科学会総会, 座長（Chairmanship）.

2014.10.25～2014.10.26, 第9回日本禁煙科学会総会, 座長（Chairmanship）.

2013.11.03～2013.11.04, 第8回日本禁煙科学会総会, 座長（Chairmanship）.

2012.11.17～2012.11.18, 第7回日本禁煙科学会総会, ランチョンセミナー司会.

2012.11.17～2012.11.18, 第7回日本禁煙科学会総会, 座長（Chairmanship）.

2015.09.24～2015.09.26, 第62回　日本栄養改善学会　学術総会, ランチョンセミナー講演.

2016.10.29～2016.10.30, 第１１回　日本禁煙科学会　学術総会, 座長.

2013.11.03～2013.11.04, 第8回　日本禁煙科学会　学術総会, 座長.

2012.11.17～2012.11.18, 第7回　日本禁煙科学会　学術総会, ランチョンセミナー　司会.

2012.11.17～2012.11.18, 第7回　日本禁煙科学会　学術総会, 座長.

2011.11.25～2011.11.27, 第6回　日本禁煙科学会　学術総会, パネリスト.

学会誌・雑誌・著書の編集への参加状況

2016.04～2017.03, 禁煙科学, 国内, 編集委員.

2011.04～2016.03, 健康支援, 国内, 副編集委員長.

2008.03～2016.03, 健康支援, 国内, 編集委員.

2008.03～2011.03, 健康支援, 国内, 編集委員.

2008.03～2010.03, 健康支援, 国内, 編集委員.

学術論文等の審査

年度	日本語雑誌査読論文数	合計
2015年度	1	1
2014年度	2	3
2013年度	3	3
2012年度	4	3
2011年度	3	3
2010年度	2	2
2009年度	2	2
2008年度	3	3

その他の研究活動

海外渡航状況, 海外での教育研究歴

KSRNT meeting and Japan-Korea joint symposium, Korea, 2012.06～2012.06.

受賞

優秀演題賞, 日本禁煙科学会, 2020.12.

優秀演題賞, 日本禁煙科学会, 2018.10.

優秀演題賞, 全国大学保健管理研究集会, 2016.11.

優秀演題賞, 日本禁煙科学会, 2015.11.

研究資金

科学研究費補助金の採択状況(文部科学省、日本学術振興会)

2021年度～2021年度, 基盤研究(C), 分担, 短期心理療法の導入による職域での生活習慣介入の改善―予備的介入研究.

競争的資金(受託研究を含む)の採択状況

2016年度～2016年度, 立石科学研究技術振興財団　研究助成（A), 代表, 人の測定値を元に個人最適化された助言を行うシステム構築のための二次指標の開発.

2016年度～2016年度, 2016年度　立石科学技術振興財団研究助成, 代表, 人の測定値を元に個人最適化された穂限を行うシステム構築のための二次指標の開発.

共同研究、受託研究(競争的資金を除く)の受入状況

2020.07～2021.03, 代表, スマートフォン用体調管理・解析アプリで扱うヘルスケア・データのアルゴリズム.

2016.06～2017.03, 代表, 身体活動計を利用した呼吸数検出.

2010.04～2011.03, 代表, うきは市食育プロジェクト
健康と食生活、生活習慣に関する調査研究.

2009.04～2010.03, 代表, うきは市食育プロジェクト
健康と食生活、生活習慣に関する調査研究.

2008.04～2009.03, 分担, うきは市食育プロジェクト
健康と食生活、生活習慣に関する調査研究.

2007.04～2008.03, 分担, うきは市食育プロジェクト
健康と食生活、生活習慣に関する調査研究.

2006.04～2007.03, 分担, 森林セラピー調査事業.

2006.04～2007.03, 分担, うきは市食育プロジェクト
健康と食生活、生活習慣に関する調査研究.

寄附金の受入状況

2021年度, 日本電気株式会社, 感情推移や行動履歴などの日常生活データに基づきパーソナライズされたヘルスケアサービスを提供して健康行動を促す実証実験.

2016年度, 産学連携機構九州, 身体活動計を利用した呼吸数検出.

学内資金・基金等への採択状況

2015年度～2015年度, 社会連携事業経費, 代表, 元気な高齢期を送るための生活習慣づくり支援事業.

2014年度～2014年度, 社会連携事業経費, 代表, 元気な高齢期を送るための生活習慣づくり支援事業.

2013年度～2013年度, 社会連携事業経費, 代表, 元気な高齢期を送るための生活習慣づくり支援事業.

2012年度～2012年度, 社会連携事業経費, 代表, 元気な高齢期を送るための生活習慣づくり支援事業.

2011年度～2011年度, 社会連携事業経費, 代表, 元気な高齢期を送るための生活習慣づくり支援事業.

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pure2017年10月2日から、「九州大学研究者情報」を補完するデータベースとして、Elsevier社の「Pure」による研究業績の公開を開始しました。

QIR　九州大学学術情報リポジトリシステム情報科学研究院

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