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大坪 稔(おおつぼ みのる) データ更新日:2024.03.04

教授 /  経済学研究院 産業・企業システム部門 経営システム


原著論文
1. Minoru Otsubo, How do partial acquisitions affect the wealth of acquiring firms? The case of Japanese firms, Research in International Business and Finance, 58, 101496, 2021.12.
2. 大坪 稔, 純粋持株会社は日本企業をどう変化させたのか, 経営史学, 54, 2, 5-22, 2019.09.
3. 大坪 稔, 債務の株式化:長谷工コーポレーションの成功事例, 経済学研究 (九州大学経済学会), 83, 5・6, 1-18, 2017.03.
4. Minoru Otsubo, Why do firms underwrite private placement shares of other firms? Case of Japanese firms, Pacific Basin Finance Journal, 41, 75-92, 2017.02.
5. Minoru Otsubo, Value Creation from Financing in Equity Carve-outs: Evidence from Japan, Journal of Economics and Business, 68, 52-69, 2013.07, [URL].
6. 大坪 稔, 候 博峰, 日本企業における子会社MBOと親会社のパフォーマンス, 証券経済研究, 76, 147-164, 2011.12.
7. 大坪 稔, 親会社-上場関係会社間における合併, 日本経営学会誌, 26, 3-14, 2010.10.
8. 大坪 稔, 親会社による上場関係会社株の売却に関する実証研究, 経営財務研究, 29, 1/2, 108-125, 2010.03.
9. Minoru Otsubo, Yusuke Miyoshi, Empirical Study on Subsidiary Reacquisition Among Japanese Companies, The Japanese Economy, 36, 4, 31-60, 2009.12.
10. Minoru Otsubo, Gains from Equity Carve-Outs and Subsequent Events, Journal of Business Research, 62, 1207-1213, 2009.11.
11. 大坪 稔, 親会社‐上場関係会社間における資本関係の変化に関する実証研究, 日本経営学会誌, 22, 27-40, 2008.10.
12. 大坪 稔, 三好祐輔, 日本企業の完全子会社化に関する実証研究, 日本経済研究, 42-65, 2008.07.
13. 大坪 稔, 親会社による上場子会社の富の収奪に関する実証研究, 証券経済学会年報, 42, 51-65, 2007.07.
14. 大坪 稔, 日本企業における多角化の過小評価問題に関する実証研究, 経営財務研究, 25, 1, 31-46, 2006.04.
15. 大坪 稔, 日本企業における分社化に関する実証研究, 証券経済研究, 47, 83-96, 2004.09.
16. 大坪 稔, 日本企業における純粋持株会社形態の採用動機 ―組織形態の採用に影響を与えるファクターの考察―, 証券経済研究, 40, 125-139, 2002.12.
17. 大坪 稔, 分社化と株式市場の評価, 佐賀大学経済論集, 34, 5, 1-19, 2002.03.
18. 大坪 稔, 日本企業における純粋持株会社形態の採用と株式市場の評価 ―カンパニー制との比較における純粋持株会社形態の経済的機能―, 日本経営学会誌, 7, 48-58, 2001.07.
19. 大坪 稔, インフルエンス・コスト概念からとらえた純粋持株会社, 『経済論究』(九州大学大学院), 106, 1-10, 2000.03.
20. 大坪 稔, 持株会社計画企業の財務的特質, 九州経済学会年報, 37, 41-46, 1999.12.
21. 大坪 稔, 純粋持株会社化と資金配分 ―1927年におけるスタンダード・オイル社の事例研究―, 『経済論究』(九州大学大学院), 102, 67-83, 1998.11.
22. 大坪 稔, 企業収益構造の変化と組織改革 ―スタンダード・オイル社(1882年から1927年の純粋持株会社化以前)の事例研究―, 『経済論究』(九州大学大学院), 101, 27-42, 1998.07.

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