| 1. |
空閑 太亮、村上 大輔、小宗 徳孝、門田 英輝、宮本 雄介、秦 暢宏、溝口 昌弘、吉本 幸司, 頭蓋底外科手術におけるチーム医療の構築とその有益性, 第31回日本頭蓋底外科学会, 2021.07, 頭蓋底疾患は耳鼻咽喉科と脳神経外科の境界領域であり、手術においては両診療科の連携が必須な症例が数多く存在する。また、整容面や術後の再建の点から形成外科との連携が必要となることも多い。当院では2018年8月より、耳鼻咽喉科と脳神経外科で頭蓋底チームを結成し、時に形成外科の協力を得ながら、多くの合同手術を行なっている。本発表では合同チームをいかにして構築してきたか、そして合同手術の有用性や問題点について我々の経験をもとに報告する。チーム結成当初、チームを構築するにあたり、まず以下の3つの目標を掲げた。1 患者本位の医療を行うという共通の認識を持つこと。2 手術に際し、開創から閉創まで手術の全過程を互いに共有しておくこと。3 診療科の垣根を低くし、気軽に相談し合える環境を作ること。チームの現在の構成は脳神経外科専門医５名、耳鼻咽喉科医３名であり、定期的なカンファレンスを開きながら、内視鏡手術、開頭手術合わせて年間約50例のペースで症例を重ねている。合同手術を行うにあたっては、診療科間での良好なコミュニケーションを保つことが最も重要であり、手術中にも常にお互いの意思疎通を図ることを心がけている。チームでの医療の提供は時間的拘束が長いことや診療報酬が分配できないことなど解決すべき問題点もいくつかあるが、双方の解剖学的知識や手術手技を共有することにより、今までは治療困難な症例についても徐々に適応を広げることが可能となりつつある。また、他科の手術を学び、さらには頭蓋底手術への興味を育むなど若手医師の教育にとってもメリットは大きいと思われる。
. |
| 2. |
空閑 太亮、村上 大輔、迎 伸孝、小宗 徳孝、宮本 雄介、秦 暢宏、
溝口 昌弘、中川 尚志、飯原 弘二
, 眼窩内、中頭蓋窩腫瘍に対する内視鏡下経上顎洞アプローチの工夫
, 第30回日本頭蓋底外科学会, 2020.11. |
| 3. |
空閑 太亮、村上 大輔、門田 英輝、下川 能史、三月田 祐平、迎 伸孝、小宗 徳孝、宮本 雄介、秦 暢宏、溝口 昌弘, 眼窩内腫瘍に対する内視鏡手術の応用と工夫, 第79回日本脳神経外科学会総会, 2020.10, 【背景】近年、内視鏡技術や手技の向上とともに、経鼻内視鏡手術の適応はトルコ鞍近傍疾患から様々な頭蓋底疾患へと拡がりつつあるが、それに伴い、アプローチの選択や術後の再建において、脳神経外科単独での対応が困難な例もしばしば経験するようになった。当院では2018年8月より耳鼻咽喉科と合同で頭蓋底チームを結成し、ほぼ全ての経鼻内視鏡下手術に耳鼻科合同手術を導入している。今回はその中で特に眼窩内腫瘍に対するアプローチの工夫やバリエーションについて、当院での経験を元に報告する。
【方法】2018年8月から2020年3月までの間に耳鼻咽喉科との合同手術を行なった連続71症例（開頭、内視鏡）を後方視的に解析した。
【結果】
内視鏡手術を行った眼窩内腫瘍は5例であり、それぞれの組織型はschwannoma １例、Myxoid spindle cell tumor２例（再手術を含む）、Malt lymphoma１例、Inflammatory myofiblastic tumor １例であった。これらのうち、経鼻内視鏡単独で治療が完遂したものは２例であった。腫瘍が眼窩内内側上方へ進展している３症例については、経鼻内視鏡下手術に、形成外科医による経眼瞼アプローチを加えたcombined surgeryを行った。また、そのうちの１例については腫瘍が眼窩外側下方へも進展していため、犬歯窩より上顎洞前壁にもコントロールホールを作製し、multiport surgeryを行なった。生検術を行なった１例をのぞいて、全症例で肉眼的全摘出が可能であった。術後眼球陥凹にて眼窩底再建を1例で行なった他は特に大きな合併症は認めなかった。
【考察・結語】
眼窩内腫瘍や中頭蓋窩腫瘍などの外側に存在する腫瘍は経鼻腔のみのアプローチでは手術操作困難な場合もある。複数の診療科での合同手術を行うことで通常の経鼻アプローチに加えて犬歯窩アプローチや眼瞼アプローチなどを柔軟に組み合わせることが可能となり、内視鏡手術の適応がさらに拡大していくことが期待される。
. |
| 4. |
空閑 太亮、村上 大輔、迎 伸孝、小宗 徳孝、宮本 雄介、秦 暢宏、溝口 昌弘、中川 尚志、飯原 弘二
, 経鼻内視鏡下手術における脳外科・耳鼻科合同チームの構築とその有用性, 第26回 日本神経内視鏡学会, 2019.11, 【背景】近年、経鼻内視鏡下手術の適応は様々な頭蓋底疾患に拡大しつつある。当院では2018年8月よりほぼ全ての経鼻内視鏡下手術に耳鼻科合同チームでのfour hands approachを導入した。合同チームをいかにして構築してきたか、そして合同手術の有用性について我々の経験をもとに報告する。
【対象】2018年8月から2019年6月までに耳鼻科合同経鼻内視鏡下手術を行った連続37症例（下垂体腺腫19例、頭蓋咽頭腫3例、ラトケ嚢胞1例、鞍結節部髄膜腫３例、軟骨肉腫5例、眼窩内腫瘍2例、その他４例）を対象とした。
【結果】チームは脳神経外科医2名、耳鼻科医2名の計4名以上で構成される。合同手術を行うにあたり、耳鼻科医にはsurgical corridorの作成から内視鏡保持、閉創まで手術の全ての段階に関与してもらうこととした。まず下垂体腺腫での症例を重ね、眼窩内腫瘍や錐体骨病変などの外側展開が必要な症例についても適応を拡大していった。下垂体腺腫症例については、過去の脳外科単独手術群との比較では、手術時間は長くなっていたが、初発症例においては摘出率が向上していた。合同手術下では初期の１例に術後髄液漏を認めたが、それ以外は合併症は認めなかった。
【考察・結語】合同手術を行うにあたっては、良好なコミュニケーションを保つことが最も重要であり、我々は定期的な合同カンファレンスを行うだけでなく、手術中にも常にお互いの意思疎通を図っている。合同手術は双方の解剖学的知識や手術手技を共有することで、単科では治療困難な症例についても適応を広げることが可能となることなり、その有用性は非常に高い。耳鼻科医にとっては時間的拘束や診療報酬など解決すべき問題点もあるが、鼻腔内の正常解剖の手術ができることや頭蓋底手術への興味を育むなど若手耳鼻科医の教育にとってもメリットは大きいと思われる。
. |
| 5. |
空閑 太亮、村上 大輔、迎 伸孝、小宗 徳孝、宮本 雄介、秦 暢宏、
溝口 昌弘、中川 尚志、飯原 弘二
, 経鼻内視鏡下頭蓋底手術における耳鼻咽喉科医の必要性
―合同手術の利点と欠点についてー
, 第78回日本脳神経外科学会総会, 2019.10, 【背景】
内視鏡関連機器や手術アプローチの発展に伴い、経鼻内視鏡下手術の適応は下垂体腺腫だけでなく、様々な頭蓋底疾患に拡大しつつある。当院では2018年8月よりほぼ全ての経鼻内視鏡下手術に耳鼻咽喉科医合同でのbinostril four hands approachを導入した。その経験から耳鼻咽喉科医合同手術の利点と欠点について、過去に行なっていたheminostril two hands approachとの比較を交えて報告する。
【対象】
2018年8月から2019年5月までに耳鼻科合同経鼻内視鏡下手術を行った連続29症例についての解析を行った。また、2016年3月から2017年12月までに脳外科単独で手術を行った下垂体腺腫連続20症例を比較対象とした。
【結果】
全29症例の内訳は、下垂体腺腫17例、頭蓋咽頭腫3例、ラトケ嚢胞1例、鞍結節部髄膜腫３例、軟骨肉腫３例、眼科内腫瘍1例、コレステリン肉芽腫１例であった。耳鼻科合同手術群では脳外科単独群と比較して、手術時間は有意に長かったが、初発症例においては摘出率が向上していた。両者ともに術後合併症は見られなかった。その他の頭蓋底疾患についても１例において術後髄液漏を認めた以外は術後合併症は認めず、良好な腫瘍摘出が得られた。
【考察・結語】
surgical corridorの作成から、内視鏡保持、術後の鼻腔ケアまで耳鼻科医が関与することは、経鼻内視鏡手術を行ううえで非常に有用であり、特に眼窩内腫瘍や錐体骨病変などの外側展開が必要な症例についてはそのメリットが大きかった。合同手術は耳鼻科医の時間的拘束や、診療報酬配分など今後改善すべき点も多いが、若手耳鼻科医にとっても副鼻腔手術や鼻腔内〜頭蓋底腫瘍手術手技の向上に役立つなどの利点も多い。更には解剖学的知識や手術手技を共有することでお互いの技術向上や新たなアプローチの開発にも繋がり、合同手術の意義は非常に大きいと思われる。
. |
| 6. |
空閑 太亮、村上 大輔、迎 伸孝、小宗 徳孝、宮本 雄介、秦 暢宏、溝口 昌弘、中川 尚志、飯原 弘二
, 耳鼻科合同での経鼻内視鏡下頭蓋底手術の導入とその有用性, 第24回脳腫瘍の外科学会, 2019.09, 【背景】近年、経鼻内視鏡下手術の適応は様々な頭蓋底疾患に拡大しつつある。当院では2018年8月よりほぼ全ての経鼻内視鏡下手術に耳鼻科医合同でのbinostril four hands approachを導入した。その経験から耳鼻咽喉科医合同手術の有用性について報告する。【対象】2018年8月から2019年5月までに耳鼻科合同経鼻内視鏡下手術を行った連続29症例についての解析を行った。また、2016年3月から2017年12月までに脳外科単独で手術を行った下垂体腺腫連続20症例を比較対象とした。【結果】全29症例の内訳は、下垂体腺腫17例、頭蓋咽頭腫3例、ラトケ嚢胞1例、鞍結節部髄膜腫３例、軟骨肉腫３例、眼科内腫瘍1例、コレステリン肉芽腫１例であった。耳鼻科合同手術群では脳外科単独群と比較して、手術時間は有意に長かったが、初発症例においては摘出率が向上していた。両者ともに術後合併症は見られなかった。その他の頭蓋底疾患についても１例において術後髄液漏を認めた以外は術後合併症は認めず、良好な腫瘍摘出が得られた。【考察・結語】surgical corridorの作成から、内視鏡保持、術後の鼻腔ケアまで耳鼻科医が関与することは、経鼻内視鏡手術を行ううえで非常に有用であり、特に眼窩内腫瘍や錐体骨病変などの外側展開が必要な症例についてはそのメリットが大きかった。更には解剖学的知識や手術手技を共有することでお互いの技術向上や新たなアプローチの開発にも繋がり、合同手術の意義は非常に大きいと思われる。. |
| 7. |
Daisuke Kuga MD, PhD1; Toshiyuki Amano MD, PhD2; Yojiro Akagi MD1; Takeo Amemiya MD1; Yuhei Sangatsuda MD1; Ryusuke Hatae MD, PhD1; Nobuhiro Hata MD, PhD1; Koji Yoshimoto MD, PhD1; Masahiro Mizotuchi MD, PhD3; Koji Iihara MD, PhD1, Optimal Management of Functional Outcomes in Patients with Central Nervous System Germ Cell Tumors: Recommendations Based on 25 Years of Experience at a Single Institution, Asian Society of Neuro-oncology, 2019.09, Object: Given the high curative rate of chemoradiotherapy for central nervous system (CNS) germ cell tumors (GCT), clinical attention now focuses on maintaining the quality of life of the survivors. We retrospectively analyzed data derived from the patient cohort at our institution to determine the optimal management of patients with CNS GCTs, particularly that related to functional outcomes.
Methods: The data of 64 patients with CNS GCTs who were treated at the Kyushu University Hospital between 1993 and 2017 were retrospectively analyzed. Assessments of survival and functional outcomes were based on clinical records.
Results: Of all patients, 49 and 15 were diagnosed with germinoma and nongerminomatous GCTs (NGGCT), respectively. Patients with germinoma had 10- and 20-year progression free survival (PFS) rates of 84.7% and 70.6%, respectively; their 10- and 20-year overall survival (OS) rates were both 100%. Meanwhile, patients with NGGCTs had 10- and 20-year PFS rates of 84.9% for both; their 10- and 20-year OS rates were 93.3% and 62.2%, respectively. A total of 12 patients (20.7%) had low (≤70) Karnofsky Performance Scale (KPS) scores at the last visit; in 7 of these patients, the scores decreased further over time. Changes in KPS scores were significantly associated with the initial diagnosis (p = 0.024), tumor location at the neurohypophysis (p = 0.016), tumor recurrence (p = 0.024), history of craniotomy (p Conclusions: A combination of platinum-based chemotherapy and reduced-dose radiation therapy positively affected not only patient survival but also long-term functional outcomes. Surgery should be decided on an as-needed basis.
. |
| 8. |
空閑太亮 溝口昌弘 鈴木諭 藤岡寛 雨宮健生 三月田祐平 赤木洋二郎 波多江龍亮 秦暢宏 岩城徹 飯原弘二, 免疫染色によるグリオーマ層別化の検討, 日本脳腫瘍学会, 2018.12, 【背景】
WHO2016以降、グリオーマ診断には病理診断に遺伝子診断が統合されたが、これらの遺伝子解析が全て行える施設は限られている。当院では2015年より病理部でATRX、IDH1、TP53の免疫染色をルーチンとして開始した。そこで今回我々はこれらの免疫染色の結果とWHO2016診断に必要な遺伝子解析結果とを比較し、より簡便な方法である免疫染色でグリオーマの層別化が可能かどうかを検討した。
【対象／方法】
2015年2月以降に九州大学病院で手術が行われたグリオーマ症例92例を対象とした。これらの症例において、免疫染色の結果とIDH1/2,TERTプロモーター変異および1p/19qLOHの解析結果とを比較検討した。
【結果／結語】
IDHについては免疫染色とシークエンスの結果は良好に一致した（95.5%）。IDH mutant, 1p/19q codel症例においては全症例でATRXの発現は保持されており、TERTプロモーター変異を認めた。一方IDH mutant, 1p/19q non-codel症例では全例でATRXの染色は陰性であり、TERTプロモーター変異も認めなかった。IDH wild 症例においては、ATRXの染色陽性例、陰性例が混在していた。全症例を通じてATRXの発現欠失およびTERTプロモーター変異を同時に有する症例は存在しなかった。これらの結果から、IDH mutant症例では免疫染色のみでoligodendroglioma系、astrocytoma系の鑑別が可能であった。一方でIDH wild typeの腫瘍ではATRX欠失がなく、TERTプロモーター変異も認めない症例が少なからず存在し、さらなる分子生物学的意義の検討が必要であると思われた。
. |
| 9. |
空閑 太亮, 腫瘍発生母地と進展方向を考慮した鞍結節部／蝶形骨平面髄膜腫手術アプローチの選択, 日本頭蓋底外科学会, 2018.08. |
| 10. |
Daisuke Kuga, Clinical significance of salvage surgery for recurrent IDH-mutant and 1p/19q-codeleted oligodendroglial tumor., ASNO, 2017.11. |
| 11. |
空閑 太亮, IDH mutant, 1p/19q codeletd Oligodendroglial tumorの長期予後
, 日本脳神経外科学会総会, 2016.10. |
| 12. |
空閑 太亮, 当院における小児頭蓋内胚細胞腫瘍の長期治療成績と機能予後, 小児脳神経外科学会, 2016.06, 【目的】
小児頭蓋内胚細胞腫瘍は、適切な初期治療を完遂することで治癒が可能となりつつある一方、長期生存例においては放射線照射や化学療法による機能予後の低下についてもフォーカスが当たるようになってきた。今回我々は当院における小児頭蓋内胚細胞腫瘍患者の長期治療成績と機能予後についての検討を行ったので報告する。
【対象】
症例は1987年から2012年の25年間に当院で初期治療を行い、３年以上の追跡が可能であった初回治療時年齢18歳以下の頭蓋内胚細胞腫瘍患者39例を対象とした。低悪性度群（G群）が29例、中間悪性度群（I群）が4例、高悪性度群（P群）が6例であった。年齢は2歳から18歳（中央値13歳）であり、観察期間は37カ月から310カ月（中央値120カ月）であった。
【結果】
死亡した症例は4例(G群1例、I群1例、P群2例)であった。死亡原因として腫瘍死した症例は初期治療が完遂できなかったP群の1例のみであり、その他の原因として、間脳下垂体機能不全が2例、放射線誘発性膠芽腫が1例であった。また、検査が可能であった症例のうち、間脳下垂体機能不全によるホルモン補充療法を要する症例が20例/39例（54.7％）、抑うつ傾向にある症例が6例/24例（35％）で認められた。また多くの症例で、進学や就職が可能であったが、精神発達遅滞を来した症例を4例認めた。死亡した4例を除いてKPSが70以下の症例は7例/39であり、原因は前述の高次脳機能障害に加え、腫瘍そのものによる視力視野障害と不全片麻痺であった。
【考察】
頭蓋内胚細胞腫瘍は、高悪性度群であっても初期治療を完遂することで良好な生命予後が期待できると思われた。また腫瘍関連死の回避や長期生存者のQOLを考慮すると、厳格なホルモン補充療法や精神神経疾患の早期発見、早期治療が非常に重要であると考えられた。. |
| 13. |
空閑 太亮, ATRX免疫染色によるグリオーマ層別化の検討, 日本脳腫瘍病理学会, 2016.05. |
