オカ サチエ
岡 幸江
OKA SACHIE
所属
人間環境学研究院 教育学部門 教授
教育学部
（併任）
人間環境学府 教育システム専攻（併任）
文学部 人文学科（併任）
職名
教授
連絡先
プロフィール
社会教育・生涯学習、市民教育、地域と教育にかかわる研究・教育・地域貢献活動にたずさわってきた。地域の構成原理が大きな転換期を迎え、家族や地域の疲弊・社会的排除の問題が浮上するなかで、特に日常的な暮らしのレベルに広がる対話的な場づくりや文化伝承の模索をinformal educationとしてとらえなおしながら、持続可能性ある地域社会にむけての教育への制度や仕組みのありかたの再考を試みている。
実践的には、自治体社会教育・公民館職員の養成研修や、若者が暮らしをみつめなおすフィールドワークの開発にも継続的にとりくんでいる。
外部リンク
研究分野
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人文・社会 / 教育学
学位
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博士（教育学）
経歴
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九州大学 大学院人間環境学研究院 教授
2021年1月 - 現在
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九州大学教育学部助手 埼玉大学教育学部専任講師 埼玉大学教育学部助教授 埼玉大学教育学部准教授
研究テーマ・研究キーワード
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研究テーマ：教育のオルタナティブな組織化を基とするノンフォーマル教育をベースに社会教育学は形成されてきたが、一方で暮らしにおける共同性・相互扶助文化は看過されがちであった。そのなかで、共同性に基づく暮らしの文化の再構築という観点から、社会教育学の今後の枠組みを検討している。とくにカリキュラムベースでなく会話ベースで教育内容が構築される、インフォーマル教育の視点に基づき、暮らしのなかの教育空間のありようを明らかにすることを試みている。近年は、伝承文化の継承活動におけるインフォーマルエデュケーターやそこで形成される場のありように注目している。／同時に、インフォーマルエデュケーターを含んでひろがる称号「社会教育士」の登場による、社会教育の枠組みの再構築とそのなかでの社会教育としての固有性を維持する方策についても強い関心をもって検討している。
研究キーワード：社会教育、共同性、ボランティア、生活史、文化、場、伝承
研究期間： 2009年9月 - 2020年3月
論文
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序論：福岡市主婦卓球愛好会と「生活卓球」文化の創造
岡 幸江
九州大学大学院社会教育研究室『社会教育研究紀要』 ( 第5号 ) 1 - 7 2024年3月
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「社会教育士」の登場と社会教育職員養成の新展開 招待
岡 幸江
日本教師教育学会年報 83 - 93 2023年9月
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「非合理性」の観点に基づく社会教育の主体理解の検討 ―伝承者阿部ヤヱと歌人阿部八重をめぐって―」 査読
岡 幸江
日本社会教育学会『社会教育学研究』第59巻 2023年6月
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「地域学習」再考ー社会教育における共同の視点から 査読
岡幸江
日本教育学会『教育学研究』 2020年12月
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「Informal Educatorとしての伝承者―人の一生を育てる伝承を事例に－」日本社会教育学会編『地域づくりと社会教育的価値の創造（日本の社会教育第63集』』東洋館出版社 査読
岡幸江
日本社会教育学会 154 - 166 2019年9月
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『人の一生を育てる伝承』にみる、応答の知 招待
岡幸江
教育科学研究会『教育』 ( 866 ) 42 - 50 2018年2月
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『社会教育研究紀要第２号 ー特集：・九州における地域変動と社会教育』
＠岡幸江、上野景三、恒吉紀寿、山城千秋、長尾秀吉、植上一希
九州大学大学人人間環境学研究院社会教育研究室紀要 2016年11月
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How can the Values and Ethics of Youth Work be Shared among Practitioners and with the Society? – A Challenge for the ‘Story Practice’ in Japan 査読 国際誌
＠Maki Hiratsuka,＠Miki Hara,＠Kisshou Minamide,＠Fumiyuki Nakatsuka,#Sachie Oka,＠Emi Otsu ,＠Misako Yokoe
2024年3月
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序論：福岡市主婦卓球愛好会と「生活卓球」文化の創造
岡 幸江
社会教育研究紀要 5 1 - 7 2024年2月 （ ISSN:24238244 ）
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関係のマネジメントに基づく公民館論へ
岡 幸江
日本公民館学会年報 20 ( 0 ) 6 - 9 2023年11月 （ ISSN:1880439X eISSN:24337404 ）
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ポストコロナ社会に向けた公民館経営論の方向性
荻野 亮吾, 岡 幸江
日本公民館学会年報 20 ( 0 ) 26 - 36 2023年11月 （ ISSN:1880439X eISSN:24337404 ）
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辻浩 著『〈共生と自治〉の社会教育――教育福祉と地域づくりのポリフォニー――』
岡 幸江
社会教育学研究 59 ( 0 ) 154 - 155 2023年 （ ISSN:21883521 eISSN:24357669 ）
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「非合理性」の観点に基づく社会教育の主体理解の検討 ―伝承者阿部ヤヱと歌人阿部八重をめぐって― 査読
岡 幸江
社会教育学研究（日本社会教育学会） 59巻 2023年
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荻野 亮吾 著『地域社会のつくり方―社会関係資本の醸成に向けた教育学からのアプローチ』
岡 幸江
日本地域政策研究 29 ( 0 ) 142 - 142 2022年9月 （ ISSN:13485539 eISSN:24341576 ）
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With コロナ時代のコミュニティ像の模索 : 本特集の背景・構成及び考察のポイント : １ 調査報告
岡 幸江
社会教育研究紀要 4 29 - 63 2022年5月 （ ISSN:24238244 ）
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Withコロナ時代のコミュニティ像の模索―本特集の背景・構成及び考察のポイント
岡 幸江
九州大学社会教育研究室『社会教育研究紀要第4号―特集：Withコロナ時代のコミュニティ像にむけて―』 29 - 34 2022年5月
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対話の文化に支えられた社会教育の学びを―九州大学社会教育主事講習の実践から 招待
岡 幸江
『月刊社会教育』第66巻第4号、旬報社 2022年3月
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Community learning that fosters parties involved through collaboration between schools and community 招待 査読 国際誌
Sachie Oka
2022年3月
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対話の文化に支えられた社会教育の学びを―九州大学社会教育主事講習の実践から
岡 幸江
月刊社会教育 第66巻第4号 17 - 22 2022年
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With コロナ時代のコミュニティ像の模索
岡 幸江
社会教育研究紀要 4 29 - 47 2022年
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Community learning that fosters parties involved through collaboration between schools and community 査読
岡 幸江
KNU The Journal of Educational Research 36 41 - 60 2022年
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学校の地域学習にかかわる大人の生活主体への学び—小値賀町「かーちゃんの会」に焦点をあてて—
岡 幸江
『社会教育研究紀要第3号』九州大学大学院人間環境学研究院社会教育研究室紀要 41 - 50 2021年4月
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地域での経験と思いを引き出す地域学習―小値賀共同研究の視座
岡 幸江
『社会教育研究紀要第3号』九州大学大学院人間環境学研究院社会教育研究室紀要 ( 第3号 ) 1 - 10 2021年3月
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公民館は非常事態宣言下でいかに模索したのか-日本公民館学会WEB調査より- 査読
岡幸江
日本公民館学会年報 17巻 10 - 21 2020年12月
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近代化における伝承観の混在と変容ー遠野市の事例からー
岡幸江
九州大学大学院教育学研究紀要 ( 第22号 ) 103 - 124 2020年3月
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協働への学びと社会教育委員ーその新しい風をめぐって
岡 幸江
月刊社会教育編集委員会編」 第61館 ( 1号 ) 2017年1月
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自治体合併下の地域政策と社会教育の自治ー日田市の公民館財団化への展開から
岡 幸江
社会教育生涯学習研究所 ４６ - ５９ 2016年4月
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多分野連携による大学と地域の新しい連携の模索と展開
岡 幸江, 田上 哲, 田北 雅裕
2015年3月
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「公民館主事の専門性を追求し続けた孤高の精神（社会教育フロンティア21・田岡鎮男）」
岡 幸江
『月刊社会教育』国土社 第56巻 ( 第12号 ) 62ページ - 65ページ 2012年11月
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『場』としての地域の共同性の生成をめぐってー社会教育の組織化的視点に基づく沖縄・共同店理解の試み（１）
岡幸江
九州大学大学院教育学研究紀要 通巻第５７集 ( 第十四号 ) 2012年3月
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高齢期に向き合うための支援と社会教育
岡幸江
月刊社会教育 第５４巻 ( 第８号 ) 2010年7月
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地域の関係性の再構築と社会教育
岡幸江
月刊社会教育 第５０巻 ( 第８号 ) 2006年6月
書籍等出版物
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地域づくりと社会教育的価値の創造
高橋満、岡田知弘、田中雅文、柴田彩千子、村田和子、内田純一、丹間康仁、農中至、安藤聡彦、新藤浩伸、岡幸江、大高研道、上田孝典、宮崎隆志（ 担当： 共著）
東洋館出版社 2019年9月
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地域学習の創造
岡 幸江, 佐藤一子, 宮崎隆志, 安藤聡彦, 石井山竜平, 大高研道, 森本扶, 辻浩, 新藤浩伸, 村田和子, 大橋知穂, キムユンジョン, 高雄綾子（ 担当： 共著）
東京大学出版会 2015年2月
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希望への社会教育―3.11後社会のために
鈴木敏正, 手打明敏, 末本誠, 千葉悦子, 津田英二, 辻浩, 朴木佳緒留, 宮崎隆志, 松岡広路, 安藤聡彦, 岡 幸江, 槙石多希子, 高橋満, 石井山竜平, 櫻井常矢, 野元弘幸, 長澤成次, 牧野篤（ 担当： 共著）
東洋館出版社 2013年9月
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生涯学習と地域社会教育
末本誠、松田武雄、恒吉紀寿、上野景三、朴木佳緒留、岡幸江、新保敦子、野依智子、津田英二、長澤成次、益川浩一、石井山竜平（ 担当： 共著）
春風社 2010年7月
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社会教育（教師教育テキストシリーズ６）
長澤成次、小木美代子、玉井康之、太田政男、岡幸江、上野景三、金子淳、石井山竜平、上田幸夫（ 担当： 共著）
学文社 2010年4月
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『教育と生活の論理』
南里悦史、岡幸江、石井山竜平、山城千秋、長尾秀吉、相戸晴子、永田誠（ 担当： 共著）
光生館 2008年11月
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ＮＰＯと社会教育（日本社会教育学会年報第51集）
櫻井常矢、岡幸江、田中雅文、金ヨンジュン、新川達郎、松田武雄、加藤哲夫、福嶋順、阿比留久美、張智恵、福井庸子、松本大、Ortfried Schaffter、藤村好美、高雄綾子、Ehsaher Rahman（ 担当： 編集）
東洋館出版社 2007年9月
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ＮＰＯの教育力
佐藤一子、高橋満、平塚真樹、石井山竜平、田中雅文、吉田里江、成玖美、朝岡幸彦、岡幸江、辻浩、櫻井常矢（ 担当： 共著）
東京大学出版会 2004年6月
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「ユースワーカーが〈書く・伝える〉ということ」平塚眞樹編『”場”をつくる若者支援―ユースワーク入門』大月書店
岡幸江、平塚眞樹（ 担当： 共著）
大月書店 2023年2月
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「ＮＰＯ、ボランティア、社会的企業」社会教育推進全国協議会編『社会教育・生涯学習ハンドブック第９版』
＠岡幸江（ 担当： 単著）
エイデル研究所 2017年9月
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教育支援人材育成ハンドブック
松田恵示、新崎国広、木原俊行、岡幸江、山口健二、岡村吉永、初澤敏生、林美輝、村川雅弘、森透、（ 担当： 共著）
書せきクラリテ 2010年10月
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ニート・フリーターと学力
佐藤洋作、平塚真樹ほか（ 担当： 共著）
明石書店 2005年11月
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『校区公民館の再構築―福岡の校区公民館の歴史と実践』
南里悦史、松田武雄、岡幸江、石井山竜平、相戸晴子、長尾秀吉、山城千秋（ 担当： 共著）
北樹出版 2005年9月
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ＮＰＯと参画型社会の学び
佐藤一子、高橋満、朝岡幸彦、辻浩、石井山竜平、岡幸江、大島英樹（ 担当： 共著）
エイデル研究所 2001年2月
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高齢社会における社会教育の課題（日本社会教育学会年報第43集）
久田邦明、山本和代、堀薫夫、新井茂光、三浦嘉久、梨本雄太郎、後田逸馬、飯塚哲子、松岡廣路、野元弘幸、古村えり子、斉藤秀平、的野信一、渡邊洋子、辻浩、岡幸江、小川崇、佐々木正浩、除凡喜、久保内加菜（ 担当： 共著）
東洋館出版社 1999年9月
講演・口頭発表等
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福岡市主婦卓球愛好会と生活卓球文化の創造
岡幸江、溝内亮佑、江崎文寿、松永圭世、中山博晶、鎌田宜佑
日本社会教育学会 2023年9月
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「非合理性」からみる社会教育の主体理解の再考 ―伝承者阿部ヤヱと歌人阿部八重をめぐって―
岡 幸江
日本社会教育学会 2022年9月
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伝承の子育てにおける応答の知とその多層性をめぐって
岡 幸江
日本社会教育学会 2018年10月
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伝承の子育ての継承者たちをめぐる考察 ーInformal Educatorの視点からー
＠岡幸江
日本教育学会 2016年8月
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応答の教育としての伝承の子育て
＠岡幸江
日本社会教育学会 2017年9月
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地域変動と社会教育（その２）
＠岡幸江、上野景三、恒吉紀寿、長尾秀吉、植上一希、山城千秋
日本社会教育学会 2018年6月
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「子どもの身体感覚とコミュニケーションから創る『共同』―子どもたちとの100年続く沖縄・奥共同店パンフレット制作を通して―」
岡 幸江、吉田理映子
日本ボランティア学会南紀大会 2009年6月
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「地域における『共同』観の変貌と可能性―沖縄・共同店100周年の奥集落の模索から－」
岡幸江
日本ボランティア学会2008年度大会共通演題研究発表 2008年6月
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文化伝承における対話空間の創造とインフォーマル教育者をめぐって
岡 幸江
日本社会教育学会 2015年9月
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九州における地域変動と社会教育（その１）
岡 幸江, 上野景三, 恒吉紀寿, 長尾秀吉, 植上一希, 山城千秋
日本社会教育学会 2015年9月
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Withコロナ期の社会教育学研究の課題 招待
岡 幸江
日本社会教育学会 2021年6月
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コロナ禍下で公民館は何に直面したのか－WEB 調査より」特別プロジェクト「コロナ感染症と公民館－ポストコロナ社会を拓くために
岡 幸江
日本公民館学会 2020年7月
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コロナ禍における公民館の運営をめぐる状況―政令市・中核市等全国10市での共同悉皆調査の展開
丹間康仁、岡幸江、池谷美衣子、大蔵真由美、竹井沙織、大村隆史、内田光俊、森村圭介、荻野亮吾
日本公民館学会 2022年7月
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片野親義氏における「実践の表現」をめぐって」日本公民館学会スプリングフォーラム特別プログラム「片野親義『私感／社会教育と公民館職員』をいかに受け止めるか
岡 幸江
日本公民館学会 2022年3月
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離島の単独自治体における地域と教育ー長崎県小値賀町の事例から
岡幸江,恒吉紀寿,＠溝内亮佑,山城千秋
九州教育学会 2021年11月
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ローカルな経験や思いを引き出す地域学習―暮らしと仕事の分断を超える離島の小中高一貫教育の事例からー 招待 国際会議
岡 幸江
International Conference on Community Engagement Educational Research（Co-Hosts: BrainKorea21 Research Teams at Kongju National University & Yeungnam University 2021年11月
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An Attempt to clarify a Community's Interactive Education World in Japan: From the Perspective of Lifelong Learning and Responsive Relationships 国際会議
Sachie Oka
The 20th International Conference on Education Research, Seoul National University 2019年10月
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公民館の「経営」の視点から、公民館再編の現在を考える －日本公民館学会年報第14号特集『公民館再編研究』合評会にむけてー 招待
岡 幸江
日本公民館学会 2018年3月
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地域学習と地元学をめぐって 招待 国際会議
＠岡幸江
日韓平生学習ー社会教育学術交流会 2017年8月
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地域と学校の協働とそれを支える自治体ガバナンスの関係について 招待 国際会議
＠岡幸江
公州大学忠南地域マウル教育共同体事業方案研究セミナー 2016年12月
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主事講習はその社会的位置の変化にどう対応するのか 招待
＠岡幸江
日本社会教育学会 2018年6月
MISC
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『コロナ禍における福岡市公民館 12のストーリーズ＆アンケート調査報告』
岡幸江、#中山 博晶、#長瀬麻実、#野上夏希、#森岡祐貴、#田中茜里、#湯浅春香、#谷奥まどか、#和田千夏、#片山彩羽
2021年2月
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書評・辻浩著『〈共生と自治〉の社会教育―教育福祉と地域づくりのポリフォニー』
岡 幸江
日本社会教育学会『社会教育学研究』第59巻 2023年6月
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コロナ下における迫力ある市民の学習運動としてー第33期国立市公民館運営審議会答申を読んで」
岡 幸江
『2023年1月5日くにたち公民館だより』 2023年5月
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書評・荻野亮吾著『地域社会のつくり方―社会関係資本の醸成に向けた教育学からのアプローチ』」
岡 幸江
『日本地域政策研究』第29 号 2022年10月
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書評・片野親義著『私感／社会教育と公民館職員』
岡 幸江
『社会教育・生涯学習研究所年報第17号 2022年3月
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「地域づくり」（『辞典 持続可能な社会と教育』）
岡 幸江
教育出版 2019年7月
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「主事講習を変革へのプラットホームに―九州大学における社会教育主事講習を中心に―」
岡 幸江
全国社会教育職員養成協議会『社養協通信68号』 2014年4月
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「遠野のわらべうたに学ぶ、多層的な世界―阿部ヤエさんの語りに耳を傾けて―」
岡 幸江
『手の間』11号、84-86頁 2013年5月
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「就労支援室の理念―協働・共同の「場」が就労支援においてもつ意味」『就労支援室の役割と相談・指導員の育成に関する調査・研究事業（平成24年度セーフティネット支援対策等事業費補助金社会福祉推進事業）』
稲月正, 高野 和良, 岡 幸江, 片岡宏明
社会福祉法人グリーンコープ ファイバーリサイクルセンター 2013年3月
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「書評・六車由美著『驚きの介護民俗学』」
岡 幸江
『月刊社会教育』第57巻第1号、国土社 2013年1月
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書評・緒方泉著『集団回想描画法入門』
岡 幸江
日本生活体験学習学会・生活体験学習研究第１２号 2012年1月
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書評・佐藤一子著『イタリア学習社会の市民像』
岡幸江
社会教育・生涯学習研究所年報第７号 2011年8月
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書評・日本公民館学会編『公民館のデザイン』
岡幸江
日本社会教育学会紀要 2011年6月
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書評・長沼豊著『新しいボランティア学習の創造』
岡幸江
教育学研究 2009年12月
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「富山大学における教育ボランティア人材育成の試み」「秋津コミュニティにみる地域と学校」
岡幸江
『教育系大学・学部においてボランティア活動が持つ 3 つの可能性』日本教育大学協会教育活動とボランティアに関する検討プロジェクト 2009年3月
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「ボランティアの理念と教育活動」
岡幸江
日本教育大学協会学校外ボランティアの質的向上検討プロジェクト委員会編『ボランティアと教育に関する諸問題と教育系大学・学部での取り組みについて』 2008年3月
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「新任教師の育ちあいを支えるということ」増田修治著『泣き笑い新米教師 よろず相談寺子屋教室』あとがき
岡幸江
ルック 2007年4月
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「普及教育事業と職員―〈媒介者〉としての役割に着目して」
岡幸江
―」『公立芸術文化施設に対する評価視点の再検討―さいたま芸術劇場の開館10年をふりかえって―』（平成17年度成果報告書埼玉大学・総合研究機構研究プロジェクト「公立芸術文化施設の評価調査―さいたま芸術劇場の事例研究」） 2006年8月
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「埼玉県内高校生の就職支援のためのアンケート結果と座談会からみえてきた課題」
岡幸江
『学校教育と連携した高校生の就職促進事業調査報告書（2004年度厚生労働省「地域労使就職支援事業）』埼玉県地域労使就職支援機構発行 2005年3月
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「家族支援をふまえた対人援助ＮＰＯの専門性」（第Ⅲ部ＮＰＯのスタッフ養成と資格・専門性）
岡幸江
『ＮＰＯの人材育成と地域社会における活用システムに関する研究』（平成15・16年度科学研究費補助金基盤研究C（１）研究成果報告書 研究代表者佐藤一子） 2005年3月
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書評・辻浩著『住民参加型福祉と生涯学習』
岡幸江
『日本社会教育学会紀要』No,40 2004年12月
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「学生がボランティア活動に携わるということーこれからボランティア活動をやってみたいあなたへ－」埼玉県立民俗文化センター『ボランティア募集用ガイドブック』
岡幸江
埼玉県立民俗文化センター 2004年1月
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「入門者向け社会教育・生涯学習文献紹介」
岡幸江
『月刊社会教育』第47巻第4号、国土社 2003年3月
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第2部Ⅱ―Ｆ―１
岡幸江
『ＮＰＯの教育力と社会教育の公共性をめぐる総合的研究』（平成13・14年度科学研究費補助金基盤研究Ｂ研究成果報告書、研究代表者佐藤一子） 2003年3月
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「1995年度社会教育研究の動向」
岡幸江、石井山竜平
日本社会教育学会紀要』No.32 1996年6月
委員歴
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日本社会教育学会 副会長 国内
2023年9月 - 2025年9月
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日本公民館学会 副会長 国内
2022年12月 - 2024年12月
-
社会教育・生涯学習研究所 副代表 国内
2022年5月 - 2024年5月
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日本社会教育学会 理事 国内
2012年9月 - 2019年9月
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日本生活体験学習学会 理事 国内
2012年1月 - 2019年1月
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九州教育学会 理事 国内
2011年11月 - 2019年11月
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日本社会教育学会 事務局長 国内
2007年9月 - 2009年9月
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日本社会教育学会 理事 国内
2001年9月 - 2005年9月
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日本社会教育学会 常任理事として 国内
2001年9月 - 2005年9月
学術貢献活動
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学術論文等の審査
役割：査読
2023年
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日本社会教育学会70周年記念出版
2022年9月 - 2024年9月
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学術論文等の審査
役割：査読
2022年
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招待報告 国際学術貢献
International Conference on Community Engagement Educational Research（Co-Hosts: BrainKorea21 Research Teams at Kongju National University & Yeungnam University） （ オンライン開催 ） 2021年11月
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70周年準備企画にて招待報告
日本社会教育学会6月集会 （ オンライン開催 ） 2021年6月
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学術論文等の審査
役割：査読
2021年
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日本社会教育学会年報第65集『ワークライフバランス時代における社会教育』
2020年11月 - 2021年9月
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プロジェクト・チーフ
日本公民館学会コロナ特別プロジェクト（2020.12月,2021年3・7・12月に学会大会にて各シンポジウム企画） （ オンライン開催 ） 2020年9月 - 2022年12月
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司会
日本社会教育学会プロジェクト研究「地域づくりと社会教育」 （ 明治大学 ） 2018年12月
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日本社会教育学会年報第63集『地域づくりと社会教育』
2018年12月 - 2019年9月
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司会・コーディネート
日本社会教育学会九州地区6月集会シンポジウム （ 長崎大学 ） 2018年6月 - 2019年6月
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学術論文等の審査
役割：査読
2018年
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学術論文等の審査
役割：査読
2017年
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学術論文等の審査
役割：査読
2016年
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学術論文等の審査
役割：査読
2015年
共同研究・競争的資金等の研究課題
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若者支援/Youth Work/Informal教育のCore Values共有化の方法をめぐる国際共同研究
研究課題/領域番号：24K00379 2024年4月 - 2028年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(B)
平塚 眞樹, 横井 敏郎, 岡 幸江, 南出 吉祥, 木戸口 正宏, 原 未来
資金種別：科研費
本研究の目的は、若者支援、Youth Work、Informal教育実践における共有すべき価値（以降「Core Values」と記す）を明確化・共有化していく上で有効な方法を、主に日本とイギリスの研究者・実践者の協力・協働により、実践的に導き出していくことである。
具体的に展開するのは、実践者が自分たちの実践をふりかえり、これが我々の仕事にとってCore Valuesなのではないかと考える実践現場のStoryを語り、集団で掘り下げ、書いていく、そのための場をつくる研究的実践（これを「Stories実践」と記す）である。 -
若者支援/Youth Work/Informal教育のCore Values共有化の方法をめぐる国際共同研究
2024年4月 - 2027年4月
担当区分：研究分担者
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地域学習の構造に関する実証的研究：Community Storyの編集に着目して
研究課題/領域番号：23K22229 2022年4月 - 2027年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(B)
宮崎 隆志, 大高 研道, 阿知良 洋平, 吉田 弥生, 杉山 晋平, 榊 ひとみ, 岡 幸江, 向井 健, 内田 純一, 若原 幸範
資金種別：科研費
コミュニティ・ストーリー（CS)は地域の民衆意識の根底をなすものであり、地域づくりの起動力として作用する。それを自治的に再編集することが、住民が歴史的時間の主体となる条件でもある。この研究では全国の事例（東近江市・旧西土佐村等）に即して、地域の社会運動と図書館・公民館等の地域社会施設の実践が、CSの自治的編集として作用する条件とメカニズムを明らかにする。
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地域づくりへの社会教育アプローチ：ケイパビリティ・アプローチ適用の可能性
研究課題/領域番号：23K22230 2022年4月 - 2027年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(B)
高橋 満, 大高 研道, 村田 和子, 宮崎 隆志, 田中 雅文, 柴田 彩千子, 廣森 直子, 山梨 あや, 岡 幸江, 松本 大, 農中 至, 櫻 幸恵, 槇石 多希子
資金種別：科研費
ケイパビリティ概念の理論的検討を共同で行うために，学会に合わせて研究会を開催する．
北海道・東北地域，東京近郊，そして九州の地域社会を事例とした地域づくりの実践をケイパビリティ・アプローチから評価しつつ，実践の方策を考案する． -
コミュニティ形成プロセスにおける協働的関係からアプローチする学習論の再検討
研究課題/領域番号：23K22243 2022年4月 - 2026年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(B)
大高 研道, 宮崎 隆志, 走井 洋一, 岡 幸江, 藤井 敦史, 若原 幸範, 藤本 穣彦
資金種別：科研費
本研究課題の核心をなす学術的な問いは、物象化が生活の隅々まで及ぶ現代社会において、対立・矛盾的な契機を内包しながらも異質な他者どうしの協働の意識が如何にして生成され、そこで「共有された世界（全体状況）」が持続的な協働の知や文化として地域に定着する際に、どのような教育的営みが求められるのかを理論的・実証的に明らかにすることにある。とりわけ、地域を基盤とした学びと協働の蓄積過程を結びつけることによって、異質性・多様性を認め合う学習空間の創造にむけた地域学習論の展開の可能性と課題を明らかにしたい。
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地域社会教育におけるInformal 教育論の展開に関する基礎的研究
2021年4月 - 2024年3月
担当区分：研究代表者
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地域社会教育におけるInformal 教育論の展開に関する基礎的研究
研究課題/領域番号：21K02240 2021年 - 2023年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
岡 幸江
担当区分：研究代表者 資金種別：科研費
本研究は、組織化を伴う地域の集団に教育基盤を想定してきた社会教育に、日常生活の関係性のなかで生活主体を育む教育としてのインフォーマル教育の視座を導入していくための、実証的な基礎作業を行おうとするものである。その際、学習者の生活世界に基づくconversationベースの教育を志向してきた英国Informal教育論および、その延長上におけるスコットランドＣＬＤ（地域教育）生成の動態を参照する。また日本の社会教育制度内外の地域実践において、ポストコロナ下にいかなる自己教育空間が生成し、そこに教育的関与が行われているかの実態について検討する。
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若者支援・ユースワークに関わる専門性の育成・評価をめぐる国際的共同研究
研究課題/領域番号：20H01636 2020年4月 - 2024年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(B)
平塚 眞樹, 横井 敏郎, 岡 幸江, 南出 吉祥, 木戸口 正宏, 原 未来, 宮崎 隆志, 乾 彰夫
資金種別：科研費
本研究では、若者支援・ユースワークを対象として、これまでの研究経過から導き出した＜Storytelling（実践の語り）からDocumentation（実践記録）へ＞という仮説モデルの検証を、日本、イギリス、フィンランド、デンマークをフィールドとして実施する。
各国において、実践を語り聴き合う場（Storytelling）を開催し、実践記録を作成し読みあう場（Documentation）、省察の場（Reflection）を経て、上記モデルが、実践者を育成し、実践の社会的評価を促進する観点から有する可能性と課題を明らかにする。そしてモデルの精緻化を図ることを課題としている。 -
若者支援・ユースワークに関わる専門性の育成・評価をめぐる国際的共同研究
2020年 - 2023年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
担当区分：研究分担者 資金種別：科研費
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教育と福祉専門職間の協同関係構築と新しい専門性のための研修体制に関する実践的研究
研究課題/領域番号：18K18618 2018年6月 - 2023年3月
科学研究費助成事業 挑戦的研究(萌芽)
高橋 満, 大高 研道, 岡 幸江, 槇石 多希子
資金種別：科研費
地域のケイパビリティを高める上で関連専門職である社会教育職、社会福祉職、医療職との連携が欠かせない。しかし、同時に、専門職＝プロフェッションとは関連領域との違いを強調する中で成立してきた。したがって、必要性は認識されながらも、その連携をどうつくるのか。研修システムをつくることが課題とされてきた。
本研究は、その課題解明を明らかにするために、スコットランドの教育職、福祉職との連携政策及び研修制度から学ぶとともに、日本における実現の方略を明らかにするための実証的調査を実施した。 -
教育と福祉専門職間の協同関係構築と新しい専門性のための研修体制に関する実践的研究
2018年6月 - 2021年3月
担当区分：研究分担者
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社会教育・福祉・予防医療の連携とコミュニティ・エンパワーメントの実証的比較研究
研究課題/領域番号：18H00983 2018年4月 - 2023年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(B)
松田 武雄, 宮崎 隆志, 大串 隆吉, 飯島 勝矢, 上野 景三, 辻 浩, 河野 明日香, 岡 幸江, 藤村 好美, 石井山 竜平, 李 正連, 前野 有佳里, 肖 蘭, 丹間 康仁, 松田 弥花, 大村 隆史
資金種別：科研費
社会教育の理解は研究者によって多様であるが、大雑把に分類すれば、主流をなす近代主義的な理解とコミュニティ的な理解がある。本研究は、後者の理解（といっても様々な流儀があるが）の流れを引き継ぎつつ、現代社会の困難や諸課題を克服していく新たな社会教育の理論的枠組みと実践の創出について考察した。その際、社会教育が福祉と緊密に結びついた概念であることを実証的にかつ海外との比較研究を通じて明らかにし、地域社会あるいはコミュニティにおけるウェルビーングを実現する過程に個人の学習活動を通じた成長、発達が位置づくことを検証した。一方で、社会教育と予防医療との接続に関する実証的比較研究は不十分なものとなった。
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社会教育・福祉・予防医療の連携とコミュニティ・エンパワーメントの実証的比較研究
2018年4月 - 2023年3月
担当区分：研究分担者
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教育・福祉・予防医療の連携によるコミュニティ・エンパワーメントの実証的比較研究
2018年 - 2022年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
担当区分：研究分担者 資金種別：科研費
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教育と福祉専門職間の協同関係構築と新しい専門性のための研修体制に関する実践的研究
2018年 - 2020年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 挑戦的研究（萌芽）
担当区分：研究分担者 資金種別：科研費
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転換期における民衆的教育思想の生成に関する実証的研究
2017年4月 - 2021年3月
担当区分：研究分担者
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転換期における民衆的教育思想の生成に関する実証的研究
2017年 - 2020年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
担当区分：研究分担者 資金種別：科研費
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ポスト福祉社会の地域づくりにおける社会教育的アプローチに関する理論的・実証的 研究
2016年 - 2019年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
担当区分：研究分担者 資金種別：科研費
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若者支援における「場」の教育的価値～ユースワークの日欧比較
2016年 - 2019年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
担当区分：研究分担者 資金種別：科研費
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地域変動下における世代間循環の再生と社会教育に関する研究 －九州の視座から
2014年4月 - 2017年3月
日本学術振興会科学研究費
担当区分：研究代表者
本研究は、九州の社会教育研究者7名による共同研究である。都市・過疎地を問わずいま地域は大きな変動と世代間循環の危機にあるととらえ、地域の持続・世代間循環の再生に寄与する社会教育のありかたについて検討する。そのため大都市・中山間地・離島にわたりそれぞれモデル地区を設定し、インタビュー調査および資料分析等を通して、地域をめぐる諸力学の分析や社会教育についての新たな理論枠組みの構築を試みているところである。
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地域変動下における世代間循環の再生と社会教育に関する研究 －九州の視座から
研究課題/領域番号：26381086 2014年 - 2016年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
担当区分：研究代表者 資金種別：科研費
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口腔筋訓練による自立型地域介護予防システムの開発 （遠野プロジェクト）
研究課題/領域番号：26330401 2014年
科学研究費助成事業 厚生労働科学研究費補助金 (厚生労働省)
担当区分：研究代表者 資金種別：科研費以外の競争的資金
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若者支援政策の評価枠組み構築に向けた日欧比較研究～「社会的教育学」援用の可能性 国際共著
2012年4月 - 2016年3月
日本学術振興会科学研究費
担当区分：研究分担者
本研究は、欧州に発達した社会的教育学(Social Pedagogy)とユースワークに着目し、フィンランド、デンマーク、イギリス、アイルランド4カ国の研究者、行政担当者、実践者との交流・討議を通し、日本における有効な参照のあり方を明らかにすることを目的としている。2012・2013年にデンマーク、フィンランド、イギリス調査（兼ユースワーク職員の海外研修）を行った。2014年度はその渡欧でもやりとりを行ったフィンランド・ユースワークの計画・実践に携わる2名のユースワーカーを日本に招き、札幌、東京、京都の3箇所で公開セミナーおよび職員研修を行った。
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若者支援政策の評価枠組み構築にむけた日欧比較研究～「社会的教育学」援用の可能性
研究課題/領域番号：24330222 2011年 - 2015年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
担当区分：研究分担者 資金種別：科研費
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自然と文化の社会教育学構築への基礎的研究
研究課題/領域番号：21530827 2010年 - 2012年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
担当区分：研究代表者 資金種別：科研費
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自然と文化の社会教育学構築への基礎的研究
2009年4月 - 2012年3月
日本学術振興会科学研究費
担当区分：研究代表者
本研究は沖縄およびアイヌの生活世界における人間形成に、「自然」と「文化」の視点および、人間形成の「拠点」に焦点をあてて迫ろうとしたものである。研究の成果としては、(1)特に沖縄共同店研究においては「共同店とは何か」について、身体知の観点から新たなアプローチで迫りえたこと、(2)「共同を語る場」への焦点化を試みることにより、共同店を単に歴史的な存在としてのみならず、地域をこえて今日における共同性のゆくえを考えていくことができたこと、(3)生活文化や地域意識の継承にあたり、地域で暮らしやしごとに根ざした様々な「場」の存在あって「拠点」が存在しえていたこと、が明らかになったといえるだろう。
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日本教育大学協会学校外ボランティアの質的向上検討プロジェクト
2007年4月 - 2010年3月
日本教育大学協会
担当区分：研究分担者
教育学部・大学内において、学生を地域のボランティア人材として教育する動きがひろがっている。これをさらに波及させ、地域の人材養成における教育学部・大学の役割を検討するのが本プロジェクトの課題である。
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社会教育と地域福祉の関係をめぐる基礎的研究ー相互扶助文化の再構築に関してー
研究課題/領域番号：19530682 2007年 - 2008年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
担当区分：研究代表者 資金種別：科研費
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NPOの人材養成と地域社会における活用システムに関する研究
研究課題/領域番号：15601001 2003年 - 2004年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
担当区分：研究分担者 資金種別：科研費
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NPOの教育力と社会教育の公共性をめぐる総合的研究
研究課題/領域番号：13410078 2001年 - 2002年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
担当区分：研究分担者 資金種別：科研費
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地域ケアシステムにおける介護家族の参加基盤の形成に関する研究-市民参画型調査・研究を通して-
研究課題/領域番号：11710136 1999年 - 2000年
科学研究費助成事業 奨励研究(A)
担当区分：研究代表者 資金種別：科研費
教育活動概要
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社会教育学、社会教育計画論、生涯学習論にかかわる諸授業を担当する。
担当授業科目
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社会教育思想論Ⅰ
2024年10月 - 2025年3月 後期
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生涯学習概論
2024年10月 - 2025年3月 後期
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社会教育方法論演習
2024年10月 - 2025年3月 後期
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博士論文指導演習
2024年4月 - 2025年3月 通年
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社会教育思想論講究
2024年4月 - 2025年3月 通年
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特別研究
2024年4月 - 2025年3月 通年
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社会教育方法論
2024年4月 - 2024年9月 前期
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社会教育方法論
2024年4月 - 2024年9月 前期
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教育学文献講読
2024年4月 - 2024年9月 前期
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外書講読
2024年4月 - 2024年9月 前期
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地域生涯学習の計画化
2024年4月 - 2024年9月 前期
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教育学フィールド研究入門
2024年4月 - 2024年6月 春学期
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教育学研究法
2023年10月 - 2024年3月 後期
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社会教育論
2023年10月 - 2024年3月 後期
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社会教育施設論演習
2023年10月 - 2024年3月 後期
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生涯学習概論
2023年10月 - 2024年3月 後期
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博士論文指導演習
2023年4月 - 2024年3月 通年
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特別研究
2023年4月 - 2024年3月 通年
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社会教育思想論講究
2023年4月 - 2024年3月 通年
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卒業論文指導演習
2023年4月 - 2023年9月 前期
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生涯学習の理論と実践
2023年4月 - 2023年9月 前期
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社会教育編成論
2023年4月 - 2023年9月 前期
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教育学文献講読
2023年4月 - 2023年9月 前期
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外書講読
2023年4月 - 2023年9月 前期
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社会教育の組織と体制
2023年4月 - 2023年9月 前期
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教育学研究入門
2023年4月 - 2023年9月 前期
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教育学フィールド研究入門
2023年4月 - 2023年6月 春学期
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教育学研究法
2022年10月 - 2023年3月 後期
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生涯学習概論
2022年10月 - 2023年3月 後期
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社会教育史演習
2022年10月 - 2023年3月 後期
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社会教育方法論
2022年10月 - 2023年3月 後期
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教育学研究法
2022年10月 - 2023年3月 後期
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生涯学習論講究
2022年4月 - 2023年3月 通年
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社会教育思想論講究
2022年4月 - 2023年3月 通年
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特別研究
2022年4月 - 2023年3月 通年
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博士論文指導演習
2022年4月 - 2023年3月 通年
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卒業論文指導演習
2022年4月 - 2022年9月 前期
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社会教育行政
2022年4月 - 2022年9月 前期
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教育学文献講読
2022年4月 - 2022年9月 前期
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外書講読
2022年4月 - 2022年9月 前期
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地域生涯学習計画論
2022年4月 - 2022年9月 前期
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教育学研究入門
2022年4月 - 2022年9月 前期
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社会教育実践論
2022年4月 - 2022年9月 前期
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教育基礎学入門
2021年12月 - 2022年2月 冬学期
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現代教育学入門
2021年10月 - 2021年12月 秋学期
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教育学フィールド研究演習Ⅰ
2021年6月 - 2021年8月 夏学期
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博士論文指導演習
2021年4月 - 2022年3月 通年
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社会教育思想論講究
2021年4月 - 2022年3月 通年
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特別研究
2021年4月 - 2022年3月 通年
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生涯学習の理論と実践
2021年4月 - 2021年9月 前期
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社会教育方法論
2021年4月 - 2021年9月 前期
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博物館教育論
2021年4月 - 2021年9月 前期
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地域生涯学習の計画化
2021年4月 - 2021年9月 前期
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社会教育論
2020年10月 - 2021年3月 後期
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生涯学習概論
2020年10月 - 2021年3月 後期
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社会教育施設論演習
2020年10月 - 2021年3月 後期
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教育学フィールドワークⅠ演習
2020年6月 - 2020年8月 夏学期
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特別研究
2020年4月 - 2021年3月 通年
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社会教育思想論講究
2020年4月 - 2021年3月 通年
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卒業論文指導演習
2020年4月 - 2020年9月 前期
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社会教育史
2020年4月 - 2020年9月 前期
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教育学文献講読
2020年4月 - 2020年9月 前期
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外書講読
2020年4月 - 2020年9月 前期
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社会教育の組織と体制
2020年4月 - 2020年9月 前期
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教育学研究入門
2020年4月 - 2020年9月 前期
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社会教育実践論
2020年4月 - 2020年9月 前期
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異文化間教育実践論
2019年10月 - 2020年3月 後期
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生涯学習概論
2019年10月 - 2020年3月 後期
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社会教育方法論演習
2019年10月 - 2020年3月 後期
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社会教育思想論Ⅱ
2019年10月 - 2020年3月 後期
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社会教育思想論講究
2019年4月 - 2020年3月 通年
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特別研究
2019年4月 - 2020年3月 通年
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卒業論文指導演習
2019年4月 - 2020年3月 通年
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卒業論文指導演習
2019年4月 - 2019年9月 前期
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社会教育思想論講究
2018年4月 - 2019年3月 通年
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卒業論文指導演習
2018年4月 - 2018年9月 前期
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教育学フィールドワークⅡ演習
2018年4月 - 2018年9月 前期
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社会教育行政
2018年4月 - 2018年9月 前期
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教育学文献講読
2018年4月 - 2018年9月 前期
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地域生涯学習の計画化
2018年4月 - 2018年9月 前期
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生涯学習の理論と実践
2018年4月 - 2018年9月 前期
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地域生涯学習計画論
2017年10月 - 2018年3月 後期
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生涯学習概論
2017年10月 - 2018年3月 後期
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社会教育施設論演習
2017年10月 - 2018年3月 後期
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卒業論文演習
2017年10月 - 2018年3月 後期
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社会教育思想論Ⅱ
2017年10月 - 2018年3月 後期
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教育学研究法
2017年10月 - 2018年3月 後期
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生涯学習概論演習
2017年10月 - 2018年3月 後期
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生涯学習概論
2017年10月 - 2018年3月 後期
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社会教育思想論講究
2017年4月 - 2018年3月 通年
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社会教育の組織と体制
2017年4月 - 2017年9月 前期
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社会教育編成論
2017年4月 - 2017年9月 前期
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教育学文献講読
2017年4月 - 2017年9月 前期
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卒業論文指導演習
2017年4月 - 2017年9月 前期
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社会教育方法論
2017年4月 - 2017年9月 前期
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教育学研究入門
2017年4月 - 2017年9月 前期
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教育学フィールドワークⅡ演習
2017年4月 - 2017年9月 前期
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社会教育編成論
2017年4月 - 2017年9月 前期
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社会教育実践論
2017年4月 - 2017年9月 前期
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課題協学
2016年4月 - 2016年9月 前期
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社会教育論
2016年4月 - 2016年9月 前期
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教育学フィールドワークⅠ演習
2016年4月 - 2016年9月 前期
-
社会教育史
2016年4月 - 2016年9月 前期
-
教育学フィールドワーク演習
2015年4月 - 2015年9月 前期
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教育学文献購読
2015年4月 - 2015年9月 前期
-
教育学文献購読
2014年4月 - 2014年9月 前期
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社会教育論
2014年4月 - 2014年9月 前期
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社会教育思想論Ⅰ
2014年4月 - 2014年9月 前期
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社会教育方法論
2014年4月 - 2014年9月 前期
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教育学フィールドワーク演習
2014年4月 - 2014年9月 前期
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教育原論
2013年10月 - 2014年3月 後期
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社会教育の組織と体制
2013年10月 - 2014年3月 後期
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生涯学習概論演習
2013年10月 - 2014年3月 後期
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生涯学習概論
2013年10月 - 2014年3月 後期
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社会教育史
2013年4月 - 2013年9月 前期
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社会教育実践論
2013年4月 - 2013年9月 前期
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社会教育思想論
2013年4月 - 2013年9月 前期
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教育学フィールドワーク演習
2013年4月 - 2013年9月 前期
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教育学文献購読
2013年4月 - 2013年9月 前期
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生涯学習概論
2012年10月 - 2013年3月 後期
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地域生涯学習の計画化
2012年10月 - 2013年3月 後期
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社会教育方法論演習
2012年10月 - 2013年3月 後期
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コアセミナー
2012年4月 - 2012年9月 前期
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生涯学習の理論と実践
2012年4月 - 2012年9月 前期
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フィールドワーク演習
2012年4月 - 2012年9月 前期
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社会教育施設論演習
2012年4月 - 2012年9月 前期
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社会教育論
2012年4月 - 2012年9月 前期
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社会教育方法論
2012年4月 - 2012年9月 前期
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社会教育編成論演習
2011年10月 - 2012年3月 後期
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社会教育の組織と体制
2011年10月 - 2012年3月 後期
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教育原論
2011年10月 - 2012年3月 後期
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生涯学習概論
2011年10月 - 2012年3月 後期
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社会教育施設論
2011年4月 - 2011年9月 前期
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社会教育実践論
2011年4月 - 2011年9月 前期
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社会教育方法論
2011年4月 - 2011年9月 前期
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教育学文献講読
2011年4月 - 2011年9月 前期
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生涯学習概論
2010年10月 - 2011年3月 後期
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社会教育思想論
2010年10月 - 2011年3月 後期
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生涯学習と現代社会
2010年10月 - 2011年3月 後期
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社会教育行政論演習
2010年10月 - 2011年3月 後期
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社会教育行政論
2010年4月 - 2010年9月 前期
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教育学文献講読
2010年4月 - 2010年9月 前期
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社会教育方法論演習
2010年4月 - 2010年9月 前期
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生涯学習概論
2009年10月 - 2010年3月 後期
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社会教育の理論と実践
2009年10月 - 2010年3月 後期
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社会教育方法論
2009年10月 - 2010年3月 後期
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社会教育施設論
2009年10月 - 2010年3月 後期
他大学・他機関等の客員・兼任・非常勤講師等
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2023年 長崎大学歯学部 区分:非常勤講師 国内外の区分:国内
学期、曜日時限または期間：前期
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2022年 長崎大学歯学部 区分:非常勤講師 国内外の区分:国内
学期、曜日時限または期間：前期
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2021年 長崎大学歯学部 区分:非常勤講師 国内外の区分:国内
学期、曜日時限または期間：前期
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2020年 長崎大学歯学部 区分:非常勤講師 国内外の区分:国内
学期、曜日時限または期間：前期
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2019年 長崎大学歯学部 区分:非常勤講師 国内外の区分:国内
学期、曜日時限または期間：前期
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2018年 東京大学教育学部 区分:非常勤講師 国内外の区分:国内
学期、曜日時限または期間：集中講義
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2017年 長崎大学歯学部 区分:非常勤講師 国内外の区分:国内
学期、曜日時限または期間：前期、金曜２時限
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2016年 長崎大学歯学部 区分:非常勤講師 国内外の区分:国内
学期、曜日時限または期間：前期、金曜２時限
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2016年 北海道大学教育学部 区分:非常勤講師 国内外の区分:国内
学期、曜日時限または期間：集中講義
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2016年 佐賀大学文化教育学部 区分:非常勤講師 国内外の区分:国内
学期、曜日時限または期間：後期集中
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2015年 長崎大学歯学部 区分:非常勤講師 国内外の区分:国内
学期、曜日時限または期間：前期、金曜２時限
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2014年 佐賀大学文化教育学部 区分:非常勤講師 国内外の区分:国内
学期、曜日時限または期間：後期集中
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2014年 長崎大学歯学部 区分:非常勤講師 国内外の区分:国内
学期、曜日時限または期間：前期、金曜２時限
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2012年 佐賀大学文化教育学部 区分:集中講義 国内外の区分:国内
学期、曜日時限または期間：2013年2月に集中講義を行う
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2012年 長崎大学歯学部 区分:非常勤講師 国内外の区分:国内
学期、曜日時限または期間：前学期、金曜２時限、4コマ８時間
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2011年 放送大学 区分:客員教員 国内外の区分:国内
学期、曜日時限または期間：前学期、2日間８コマによるスクーリング
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2011年 長崎大学歯学部 区分:非常勤講師 国内外の区分:国内
学期、曜日時限または期間：前学期、金曜２・３時限、4コマ８時間
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2010年 長崎大学歯学部 区分:非常勤講師 国内外の区分:国内
学期、曜日時限または期間：前学期、金曜２・３時限、4コマ８時間
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2010年 佐賀大学文化教育学部 区分:集中講義 国内外の区分:国内
学期、曜日時限または期間：2011年2月に集中講義を行う
その他教育活動及び特記事項
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2019年 その他特記事項 部門メンバーとの協働により、韓国・公州大学校との交流を7年にわたりすすめており、当方も運営委員をつとめている。この継続的な国際交流は、教員間の研究力向上に寄与することはもとより、学術発表の場を継続することによって院生が国際的な場で発表する足がかりをつくるとともに、学部生には世界に目をひらく身近な教育環境を提供することに寄与している。概して教員間の信頼関係の蓄積が、相互の学生たちへの継続的なかかわりも生み出し、教育力の向上に大きく寄与していると考えられる。
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2015年 クラス担任 学部
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2014年 クラス担任 学部
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2013年 クラス担任 学部
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2012年 クラス担任 学部
社会貢献・国際連携活動概要
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学内では文部科学省との共催による社会教育主事講習（九州大学会場）の運営に主任講師としてかかわっている。このほか社会教育にかかわるリーダー養成や各地域の実践への支援を行ってきた。またＮＰＯに評議員としてかかわるなど、協働・参画的に地域実践にかかわっている。
また国際連携活動として、九州大学教育学部と韓国・公州大学校の交流協定にもとづき、九州大学と公州大学校各回もちまわりで開催している研究交流セミナーを行なっている。毎回15名程度の派遣団に研究室ぐるみで関与している。2023年度には第12回目を迎えた。当社会教育研究室と先方の平生教育研究室独自の交流活動も活発化しており、2013年10月には韓国における研究教育交流を実施するとともに、2015年１月には日本・九州の農村まちづくり・自治体づくり・公民館活動に関する研究交流、2017年3月には韓国平生教育に関する研究交流を行った。韓国との交流は現在は、北部九州の社会教育士と韓国・忠清北道平生教育士の連携交流に発展し、日本側コーディネーターをつとめている。このほか2019年にエディンバラ大学に訪問研究員として滞在して以降、現地ＣＬＤ研究者とゆるやかに研究交流を続けている。
社会貢献活動
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２０１８年５月よりラブエフエム国際放送株式会社の番組審議会に委員として参加している。月１回の審議会では、事前また当日に１本の番組を視聴し、それについての専門的な立場からのコメントを行っている。2022年度より、審議会委員長をつとめている。
ラブエフエム国際放送株式会社 ラブエフエム国際放送株式会社本社 2018年5月
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番組審議委員として、毎月異なる番組を視聴し、コメントを提出するとともに協議を行なっている。
ラブエフエム国際放送 Love FM本社 2018年4月
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2017年度より、授業と研究室をベースとして、新伊都キャンパスのおひざもとに拠点をおく、困難をかかえた若者支援のＮＰＯ法人、ＳＦＤ２１JAPANとの連携活動を行っている。九大生と地元の困難をかかえた若者との交流の機会をつくりだすことがメインだが、そのほか現代的にかかわりが分断された層と層との対話の場を意図的につくりだし、そこでうかびあがる事実を、実は誰より地域社会や周囲の学びの種とすることを通して、あらたな地域社会形成のモデルをつくることを意図している。
2018年
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日田市公民館運営事業団の５年次研修の企画・指導を行った。奈良市生涯学習財団へのフィールド調査としてくみたて、年間にわたる指導を行った。
日田市公民館運営事業団 日田市中央公民館 2017年4月
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福岡市社会教育委員の会議・小委員会において、小委員会委員長として、主に社会教育と地域づくりに関する今後の方向性について検討をすすめている。福岡市は平成17年の自治協議会制度発足・公民館の市民局への実質移管から10年をむかえ、今後に向けての本格的な方針づけをなすべき時期にきており、社会教育研究者等5名と、生涯学習課・市民局公民館調整課協働による検討作業を行った。2016年度に調査報告書および「提言」を提出し、これにもとづき2017年度からは基礎講座の企画を行うとともに講義を担当している。またこの延長上で、各区単位の公民館職員研修における講義を複数請け負っている。
福岡市教育委員会生涯学習課 福岡市役所、福岡市教育センター等 2014年12月
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佐賀市公民館職員研修への助言・講座実施
佐賀市市民生活部協働推進課 佐賀商工ビル 2014年12月
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熊本県上天草市の総合計画策定後のアクションプラン作成にあたり、教育分野担当の特別委員として参画している。
熊本県上天草市 熊本県上天草市 2014年5月
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日田市公民館運営事業団における5年次10年次研修の指導を1年間にわたって行った。9月の2泊3日にわたる大牟田市における研究調査を軸として、事前事後学習を通しての研修である。
日田市公民館運営事業団 日田市および大牟田市 2014年4月
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九州大学箱崎キャンパスもその館区にもつ、福岡市東箱崎公民館の「都市の地元学講座」の立ち上げ・運営に、社会教育研究室全員で関与し教育研究的な地域貢献活動を開始している。キャンパス移転時にひとつの成果物を出していくこと、移転後も住民の学習グループが継続していくことをイメージしている。
2014年
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平成２4年度より大分県日田市公民館運営事業団の理事をつとめるとともに、当事業団の調査活動、新規職員研修事業のたちあげ、主事集団の調査研究活動へのアドバイス、廃校活用交流館との連携事業など、多面的に研究的知見から実践に関与している。
2014年
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日田市公民館職員の５年次10年次研修の企画
財団法人日田市公民館運営事業団 日田市中央公民館および大牟田市役所および各公民館 2013年12月
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2013年7月から8月まで社会教育主事講習（九州大学）を主催した。期間は合宿研修も含めて4週間。受講生は九州・沖縄5県の教育委員会・自治体職員および教員より57名。主任講師としてプログラム作成・運営委員会主催（主に各県教育委員会で構成）・研修期間中の実施責任担当を行った。
文部科学省、福岡・佐賀・長崎・大分・沖縄県教育委員会 九州大学、福岡県立社会教育総合センター 2013年7月
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福岡県古賀市教育委員会がすすめている第２次生涯学習計画策定委員会に参画するとともに、技術相談を承っている。2013年１０月に策定・提出した。
古賀市教育委員会 古賀市教育委員会生涯学習課 2013年4月
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2012年7月から8月まで社会教育主事講習（九州大学）を主催した。期間は合宿研修も含めて4週間。受講生は九州・沖縄5県の教育委員会・自治体職員および教員より62名。主任講師としてプログラム作成・運営委員会主催（主に各県教育委員会で構成）・研修期間中の実施責任担当を行った。
文部科学省、福岡・佐賀・長崎・大分・沖縄県教育委員会 九州大学、福岡県立社会教育総合センター 2012年7月
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福岡県糸島市教育委員会がすすめている図書館サービス検討委員会に副委員長として参画し、ワーキンググループ座長をつとめるなどして、技術相談を承ってきた。2013年9月答申提出。
糸島市教育委員会 糸島市志摩支所・二丈支所等 2012年4月
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大牟田市教育委員会生涯学習課が企画・実施している市民大学企画事業について、助言・指導を行っている。
大牟田市教育委員会 大牟田市教育委員会生涯学習課 2012年4月
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2011年度より、糸島市教育委員会と九州大学教育学部の連携協定にもとづき、糸島市波多江小学校・小学校区をベースとした地域連携プロジェクトに、教育学部田上准教授、田北講師とともにかかわっている。現在「みんなの登校日」という催しを核としながら、新たな地域連携モデルの創造にむけて研究的に関与している。
2012年
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大牟田市教育委員会生涯学習課が企画・実施している生涯学習市民意識調査について、助言・指導を行っている。（2011年6月~2012年3月）
大牟田市教育委員会 大牟田市教育委員会生涯学習課 2011年8月
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2011年7月から8月まで社会教育主事講習（九州大学）を主催した。期間は合宿研修も含めて4週間。受講生は九州・沖縄5県の教育委員会・自治体職員および教員より67名。主任講師としてプログラム作成・運営委員会主催（主に各県教育委員会で構成）・研修期間中の実施責任担当を行った。
文部科学省、福岡・佐賀・長崎・大分・沖縄県教育委員会 九州大学、福岡県立社会教育総合センター 2011年8月
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大分県日田市公民館運営事業団に理事として参画し（2011年4月～）、調査設計や評価枠組み策定等の技術相談を随時承っている。
一般財団法人大分県日田市公民館運営事業団 日田市中央公民館他 2011年4月
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2010年7月から8月まで社会教育主事講習（九州大学）を主催した。期間は合宿研修も含めて4週間。受講生は九州・沖縄5県の教育委員会・自治体職員および教員より63名。主任講師としてプログラム作成・運営委員会主催（主に各県教育委員会で構成）・研修期間中の実施責任担当を行った。
文部科学省・九州大学 九州大学および福岡県社会教育総合センター 2010年7月
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2009年7月から8月まで社会教育主事講習（九州大学）を主催した。期間は合宿研修も含めて4週間。受講生は九州・沖縄5県の教育委員会・自治体職員および教員より72名。主任講師としてプログラム作成・運営委員会主催（主に各県教育委員会で構成）・研修期間中の実施責任担当を行った。
文部科学省・九州大学 九州大学および福岡県社会教育総合センター 2009年7月
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2006年4月より2009年3月まで、下記団体の研究委員会（月1回開催）にオブザーバー委員として参加し、指導・助言を行った。
埼玉県入間地区公民館連絡協議会 入間地区管内各公民館（委員会会場は巡回にて開催） 2006年4月
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2004年8月より2006年3月までさいたま市市民活動推進委員会委員として、市内の多様な層から参加した委員とともに、月平均２～3回程度の実質的な協議を重ねつつ、市民活動推進指針の作成・編集に携わった。また2008年4月より再び委員として参加し、財政支援のありかたについて協議した。
さいたま市市民活動推進室 さいたま市市民活動推進室ミーティングルーム 2004年8月
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埼玉県がＮＰＯ推進の目玉として当時新たに設置した埼玉県ＮＰＯ活動促進助成運営委員会に委員として参加し、財政支援のたちあげにかかわった。
埼玉県 埼玉会館会議室等 2004年4月
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さいたま市の政令指定都市化に伴い設置された区民会議制度のもと、桜区区民会議委員に大学代表として参加し、委員メンバーとともに月2回程度の協議やまちづくりへの参加を行った。２期2007年3月まで活動し、その後委員ＯＢにて設立した桜区のまちづくりを考える会に引き続き参加した。
さいたま市桜区 さいたま市桜区役所その他桜区内各地 2003年4月
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社会教育主事講習（埼玉大学会場）の副主任講師として運営・実施にかかわった。
文部科学省および埼玉大学 埼玉大学 2002年7月
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社会教育主事講習（埼玉大学会場）の副主任講師として運営・実施にかかわった。
文部科学省および埼玉大学 埼玉大学 1999年7月
メディア報道
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日本公民館学会でコロナ禍下の公民館についての調査を行い、岡が代表で結果まとめを発表した。この報告についての取材を筆者がうけ、さらにその取材と筆者が紹介した先行的実践の取材に基づき、毎日新聞2020年8月31日夕刊に「創意工夫の公民館」と題する記事が掲載された。 新聞・雑誌
毎日新聞 2020年8月
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「♯大人の学び直し 多彩な講座視野広がる」と題し、資格取得に留まらない、生き方を充実させる大人の学び直しの多彩な選択肢のありようについて取材をうけ、紹介された。コロナ禍渦中の取材だったこともあり、コロナ禍下の学び方についても言及した。 新聞・雑誌
読売新聞西部本社版 2020年4月
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教育学部・教育学フィールドワーク演習の授業と、ＮＰＯ法人ＳＦＤ２１JAPANの連携事業として、2017年11月に引き続き2019年2月に第二回めとなる「トークバトル」を行った。九大生と元非行少年のがちんこ勝負という意外性で話題を呼んだ第1回だったが、さらに第2回では両者の葛藤関係がはじまる小中学校時代にフォーカスし、現役教師2名をまねいて３者のバトルを設定した。安易に悪役をつくらずそれぞれの立場からの本音と願いを引き出しあう場にするために、半年をかけて議論を行っている。その下地にたって本音が多くかわされた当日の様子は、西日本新聞２０１９年２月１１日朝刊、読売新聞２０１９年２月１１日朝刊にて、写真いりで詳しく紹介された。 新聞・雑誌
西日本新聞および読売新聞 2019年2月
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2017年１１月１２日、福岡市今宿のカフェ「カフェ・ココ」にて、教育学フィールドワーク演習のとりくみの延長上で、市内の若者支援ＮＰＯ「ＳＦＤ２１JAPAN」との協働企画として、「元非行少年×九大生 トークバトル」を行った。当日前に掲載された記事にはイベント概要とともに、当日を前にうけた岡へのインタビューより、本企画のねらいもあわせて掲載された。（１１月10日掲載） 新聞・雑誌
毎日新聞 2017年11月
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オピニオンの箇所に「都市の地元学講座ー地域の再発見から新たな価値創造」と題する依頼記事が掲載された 新聞・雑誌
西日本新聞 2017年2月
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福岡市東箱崎公民館ににおいて、結城登美雄氏集中講義とのドッキングで実施した「都市の地元学」特別講義（フィールドワーク）の様子について掲載された。 新聞・雑誌
読売新聞かわら版 2014年5月
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授業の一環として行った日田市羽田地区における地元学フィールドワークについて、各社にとりあげられた。 新聞・雑誌
西日本新聞、大分合同新聞 2014年1月
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日田市羽田地区における羽田多目的交流館を拠点とし、学部授業の一環として行った地元学フィールドワークについて、各社で記事にとりあげられた。なお西日本新聞については別途支局長のエッセイにもとりあげられた。 新聞・雑誌
西日本新聞、大分合同新聞 2013年1月
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日田市羽田多目的交流館オープンをひかえて、地域の「あるもの」を発見する地元学フィールドワークを、学部授業の一貫として行ったことについて、各社で記事にとりあげられた。 新聞・雑誌
西日本新聞、大分合同新聞 2012年1月
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「研究室訪問」のコーナーにて、インタビューに基づく研究領域紹介を行った。また連動して一般市民向けにレクチャーを行う「アヴァンティ・ゼミ」の告知を行った。 新聞・雑誌
アヴァンティ2011年7月号 2011年8月
政策形成、学術振興等への寄与活動
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2014年9月 - 2018年6月 福岡市教育委員会
福岡市社会教育委員として、社会教育政策、とりわけ公民館の位置づけに関して、調査検討を行い、調査報告書および「答申」を出すとともに、それにもとづく福岡市社会教育の政策形成に寄与しつつ、現在その中心的施策のひとつとしての研修体系の整備にとりくんでいる。
海外渡航歴
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2019年4月 - 2019年9月
滞在国名1：グレートブリテン・北アイルランド連合王国(英国) 滞在機関名1：エディンバラ大学Moray House（教育学部）
学内運営に関わる各種委員・役職等
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2024年4月 - 2025年3月 部門 人間環境学研究院教育学部門長
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2022年4月 - 2024年3月 専攻 教育システム専攻長
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2022年4月 - 2023年3月 研究院 人事委員会委員長
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2021年4月 - 2023年3月 研究院 人間環境学研究院人事委員
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2021年4月 - 2022年2月 学部 情報システム委員会委員長
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2020年4月 - 2023年3月 その他 人社系コモンズ研究協働委員会委員
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2020年4月 - 2022年6月 専攻 ダブルディグリー準備委員会委員長
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2020年4月 - 2021年3月 専攻 教育システム専攻長
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2020年4月 - 2021年3月 学部 FD委員会委員
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2018年4月 - 2018年9月 学府 人間環境学府教務委員
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2017年4月 - 2018年3月 専攻 教育システム専攻長
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2014年4月 - 2016年3月 学府 人間環境学府教務委員
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2014年4月 - 2016年3月 学部 社会連携委員
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2012年9月 - 2015年3月 研究院 施設移転ワーキンググループ委員
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2012年4月 - 2014年3月 学部 学生委員会委員
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2012年4月 - 2013年3月 研究院 附属総合臨床センター運営委員会委員
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2011年4月 - 2018年3月 学府 ハラスメント防止委員会
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2011年4月 - 2012年3月 学部 教育学系世話人
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2010年4月 - 2012年3月 学部 情報統括本部全学情報環境委員会委員