2024/07/28 更新

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スガ フミヒコ
菅 史彦
SUGA FUMIHIKO
所属
経済学研究院 経済工学部門 准教授
経済学部 経済工学科(併任)
経済学府 経済工学専攻(併任)
職名
准教授
プロフィール
専門は労働経済学および応用計量経済学。主にミクロ(個票)データを用いて、家計や個人の行動に関する実証分析を行っている。 講義は、学部では経済工学演習(ゼミ)と経済工学基礎セミナー、および外国書講読(2021年~)を担当している。大学院では、Econometrics Ⅲ(計量分析Ⅲ)、ミクロ計量経済学特研ⅠとⅡを担当し、ミクロ計量経済学に関する授業を英語で行っている。
外部リンク

学位

  • 博士(経済学)

研究テーマ・研究キーワード

  • 研究テーマ:実物資産価格バブルが、家計の生涯にわたる資産蓄積と生涯効用に与える影響に関する分析。

    研究キーワード:実物資産、ライフサイクルモデル、担保・借入制約

    研究期間: 2018年4月 - 2021年3月

  • 研究テーマ:1990~2000年代の日本における所得格差に関する研究

    研究キーワード:所得格差

    研究期間: 2016年12月

  • 研究テーマ:日本における大学院教育の効果の推定

    研究キーワード:大学院教育、賃金関数、操作変数、局所的平均処置効果

    研究期間: 2016年6月 - 2019年12月

論文

  • The Impact of the Rise and Collapse of Japan’s Housing Price Bubble on Households’ Lifetime Utility 査読 国際誌

    2021年4月

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: https://doi.org/10.1016/j.jjie.2021.101136

    リポジトリ公開URL: https://hdl.handle.net/2324/7174483

  • The Returns to Postgraduate Education in Japan 査読 国際誌

    @Fumihiko Suga

    The Japanese Economic Review   1 - 26   2020年10月

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: https://doi.org/10.1007/s42973-019-00014-x

    リポジトリ公開URL: https://hdl.handle.net/2324/7177948

  • Do the Rich Save More in Japan? Evidence Based on two Micro Data Sets for the 2000s 査読 国際誌

    Masahiro Hori, Koichiro Iwamoto, Takeshi Niizeki, @Fumihiko Suga

    Japanese Economic Review   67 ( 4 )   474 - 494   2016年12月

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: https://doi.org/10.1111/jere.12107

  • Measuring Income Inequality in Japan Using Accurate Sampling Weights

    ESRI Discussion Paper Series   2023年5月

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)  

  • The Gender Gap in the Returns From College Education in Japan: The Impact of Attending a High-Ranking College. 査読 国際誌

    Social Science Japan Journal   ( 26 )   61 - 75   2023年5月

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  • 日本における大学院賃金プレミアム 招待

    @浦川邦夫,@李文

    日本労働研究雑誌   ( 742 )   2022年5月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    日本では,政府の政策によって大学院定員の拡充が行われ,その結果大学院進学者数は過去40年の間に4倍に増加した。大学院教育によって人的資本が蓄積されるのであれば,このような大学院拡充は経済成長にプラスの効果を持つと期待できる。しかし,大学院教育によってどのくらい人的資本は蓄積されるのかを知ることは容易ではない。それを知るためのおそらく最も簡単な方法は,学部卒の労働者と大学院卒の労働者の賃金を比較することであるが,そのような賃金格差には,労働者の「自己選択」によって生じるバイアスが含まれる。そのため,本研究では,自己選択に関係の深い変数を含む,『消費生活に関するパネル調査』『ワーキングパーソン調査』『国際成人力調査』『地域の生活環境と幸福感に関するアンケート』の4つ調査から得られたデータを用いて,大学院賃金プレミアムを推定した。追加で回帰式に含められた変数は,労働者の学部での専攻,卒業した大学の種類(国公立/私立)とランク,認知能力指標,および両親の教育レベルである。分析の結果,これらの要因は,推定された大学院賃金プレミアムのうち,男性で最大34.4%,女性で最大26.2%程度を説明するが,これらの要因を考慮しても大学院賃金プレミアムは正で有意であった。推定された大学院賃金プレミアムは,男性で14.7%~23.7%,女性で13.5%~26.4%ほどであった。

  • Are Social Norms Associated with Married Women’s Labor Force Participation? A Comparison of Japan and the United States 査読 国際誌

    @浦川邦夫,@李文

    1 - 13   2022年1月

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    Although the social-economic status of women has improved worldwide, with several factors reducing gender differences in labor participation and income equality, a substantial gender gap persists. The goal of this study is to determine how the gender gap is associated with social norms. Specifically, within the context of gender roles, we examine the social norm that wives should not earn more than their husbands. We estimate a model that explains wives’ labor force participation in terms of the probability of wives earning more than their husbands by applying an estimation procedure that accounts for potential bias arising from self-selection into employment. Since the impact of social norms can vary in different cultural contexts, we compare the estimation results using datasets obtained from surveys conducted in Japan and the US—representing Eastern and Western cultures, respectively. Our results indicate that a 10 percentage point increase in the probability of wives earning more than their husbands is associated with an 8 percentage point decrease in their labor force participation rate in Japan, whereas the probability of wives earning more is not significant when the model is estimated using U.S. data. Thus, wives’ labor force participation decisions can be related to the social norm more closely in Japan than in the US, reflecting the different social status of women in these countries.

    DOI: https://doi.org/10.1007/s10834-021-09815-y

    その他リンク: https://link.springer.com/article/10.1007/s10834-021-09815-y

  • In Search of Accurate Measures of Income Inequality across Japanese Households

    ESRI Discussion Paper Series   2020年12月

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)  

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講演・口頭発表等

  • Heterogeneous Preference and Insurance Role of Income Redistribution Systems 国際会議

    Asian and Australasian Society of Labour Economics (AASLE)  2023年5月 

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    開催年月日: 2023年12月

    記述言語:英語   会議種別:口頭発表(一般)  

    国名:台湾  

  • Impact of Real Asset Price Bubble on Household Resource Allocation and Utility over a Lifecycle 国際会議

    The Econometric Society 2019 Asia Meeting  2019年6月 

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    開催年月日: 2019年6月

    記述言語:英語   会議種別:口頭発表(一般)  

    国名:中華人民共和国  

  • The Returns to Postgraduate Education in Japan 国際会議

    Asian and Australasian Society of Labour Economics 2018 conference  2018年12月 

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    開催年月日: 2018年12月

    記述言語:英語   会議種別:口頭発表(一般)  

    国名:大韓民国  

所属学協会

  • 日本経済学会

学術貢献活動

  • 学術論文等の審査

    役割:査読

    2023年

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    種別:査読等 

    外国語雑誌 査読論文数:1

  • 学術論文等の審査

    役割:査読

    2022年

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    種別:査読等 

    外国語雑誌 査読論文数:1

    日本語雑誌 査読論文数:1

  • 学術論文等の審査

    役割:査読

    2021年

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    種別:査読等 

    外国語雑誌 査読論文数:2

  • 学術論文等の審査

    役割:査読

    2019年

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    種別:査読等 

    外国語雑誌 査読論文数:2

  • プログラム委員

    日本経済学会 2018年度 春季大会  ( 兵庫県立大学神戸商科キャンパス ) 2018年6月

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    種別:大会・シンポジウム等 

    参加者数:640

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 選好の異質性を導入したDSGEモデルの推定、および推定されたモデルを用いた制度分析

    研究課題/領域番号:23K01437  2023年 - 2025年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

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    担当区分:研究代表者  資金種別:科研費

  • 構造推定の手法を用いた格差分析

    研究課題/領域番号:20K13513  2020年 - 2022年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  若手研究

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    担当区分:研究代表者  資金種別:科研費

  • ライフサイクルモデルの構造推定と、推定したモデルを用いた制度・政策分析

    研究課題/領域番号:17H06925  2017年 - 2018年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  研究活動スタート支援

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    担当区分:研究代表者  資金種別:科研費

教育活動概要

  • 学部では経済工学演習(ゼミ、通年、3~4年生対象)、経済工学基礎セミナー(秋学期、2年生対象)、および外国書講読(夏学期)を担当している。
    経済工学演習では、受講者によるパワーポイントを用いた発表や統計ソフトを用いた演習を行い、データ分析に関する実践的な知識とプレゼンテーション技術の習得に重きを置いている。
    経済工学基礎セミナーでは、ゼミ選びに役立つ参考知識を身に着けてもらうことを目的として、データ分析に関する入門的な講義を行っている。
    外国書講読では、計量経済学の入門書を輪読し、英語文献に親しんでもらうとともに、因果推論に関する理解を深めてもらうことを目指している。2022年度からは学部で応用計量経済学Ⅱを担当し、ミクロ計量経済学に関する講義を行っている。
    大学院ではミクロ計量経済学(Econometrics III、英語)を担当している。講義が中心だが、受講生が修士・博士論文の執筆に際してデータ分析を行うことを前提に、統計ソフトを使った演習と課題を組み込んだ授業を行っている。

担当授業科目

  • (IP)Japanese Economy

    2024年12月 - 2025年2月   冬学期

  • 応用計量経済学Ⅱ

    2024年10月 - 2025年3月   後期

  • (IP)Topics in Economics2 (LDV models) (PE)

    2024年10月 - 2025年3月   後期

  • (IP)Research Workshop (IPPE, IPFBE)

    2024年10月 - 2025年3月   後期

  • ミクロ計量経済学特研Ⅱ

    2024年10月 - 2025年3月   後期

  • 経済工学プレセミナー

    2024年6月 - 2024年8月   夏学期

  • 経済工学演習③

    2024年4月 - 2025年3月   通年

  • (IP)Research Workshop (IPPE, IPFBE)

    2024年4月 - 2025年3月   通年

  • リサーチ・ワークショップII

    2024年4月 - 2025年3月   通年

  • 経済工学演習④

    2024年4月 - 2025年3月   通年

  • ミクロ計量経済学特研Ⅰ

    2024年4月 - 2024年9月   前期

  • (IP)Topics in Economics2 (Causal Inference) (PE)

    2024年4月 - 2024年9月   前期

  • 計量分析Ⅲ

    2024年4月 - 2024年6月   春学期

  • (IP)Econometrics III

    2024年4月 - 2024年6月   春学期

  • (IP)Research Workshop

    2023年10月 - 2024年3月   後期

  • 応用計量経済学Ⅱ

    2023年10月 - 2024年3月   後期

  • ミクロ計量経済学特研Ⅱ

    2023年10月 - 2024年3月   後期

  • (IP)Topics in Economics2 (LDV models) (PE)

    2023年10月 - 2024年3月   後期

  • (IP)Research Workshop

    2023年4月 - 2024年3月   通年

  • 経済工学演習①

    2023年4月 - 2024年3月   通年

  • 経済工学演習②

    2023年4月 - 2024年3月   通年

  • リサーチ・ワークショップⅠ

    2023年4月 - 2024年3月   通年

  • (IP)Topics in Economics2 (Causal Inference) (PE)

    2023年4月 - 2023年9月   前期

  • ミクロ計量経済学特研Ⅰ

    2023年4月 - 2023年9月   前期

  • (IP)Econometrics III

    2023年4月 - 2023年6月   春学期

  • 計量分析Ⅲ

    2023年4月 - 2023年6月   春学期

  • Topics in Economics2 (LDV models) (PE)

    2022年10月 - 2023年3月   後期

  • 応用計量経済学Ⅱ

    2022年10月 - 2023年3月   後期

  • ミクロ計量経済学特研Ⅱ

    2022年10月 - 2023年3月   後期

  • 経済工学特論2(Japanese Economy)

    2022年10月 - 2023年3月   後期

  • 経済システム特論2(Japanese Economy)

    2022年10月 - 2023年3月   後期

  • Japanese Economy

    2022年10月 - 2023年3月   後期

  • 外国書講読1(英語経済)①

    2022年6月 - 2022年8月   夏学期

  • 経済工学プレセミナー

    2022年6月 - 2022年8月   夏学期

  • 経済工学演習④

    2022年4月 - 2023年3月   通年

  • 経済工学演習③

    2022年4月 - 2023年3月   通年

  • Topics in Economics2 (Causal Inference) (PE)

    2022年4月 - 2022年9月   前期

  • ミクロ計量経済学特研Ⅰ

    2022年4月 - 2022年9月   前期

  • Econometrics III

    2022年4月 - 2022年6月   春学期

  • 計量分析Ⅲ

    2022年4月 - 2022年6月   春学期

  • 経済工学基礎セミナー

    2021年10月 - 2021年12月   秋学期

  • 外国書講読1(英語経済)⑤

    2021年6月 - 2021年8月   夏学期

  • 外国書講読1(英語経済)①

    2021年6月 - 2021年8月   夏学期

  • 外国書講読1(英語経済)②

    2021年6月 - 2021年8月   夏学期

  • 外国書講読1(英語経済)③

    2021年6月 - 2021年8月   夏学期

  • 外国書講読1(英語経済)④

    2021年6月 - 2021年8月   夏学期

  • 経済工学演習②

    2021年4月 - 2022年3月   通年

  • 経済工学演習①

    2021年4月 - 2022年3月   通年

  • 経済工学演習①

    2021年4月 - 2022年3月   通年

  • 経済工学演習②

    2021年4月 - 2022年3月   通年

  • Econometrics Ⅲ

    2021年4月 - 2021年6月   春学期

  • 計量分析Ⅲ

    2021年4月 - 2021年6月   春学期

  • 経済工学基礎セミナー

    2020年10月 - 2020年12月   秋学期

  • 経済工学演習④

    2020年4月 - 2021年3月   通年

  • 経済工学演習③

    2020年4月 - 2021年3月   通年

  • Econometrics Ⅲ

    2020年4月 - 2020年6月   春学期

  • 計量分析Ⅲ

    2020年4月 - 2020年6月   春学期

  • 経済工学基礎セミナー

    2019年10月 - 2019年12月   秋学期

  • 経済工学演習②

    2019年4月 - 2020年3月   通年

  • 経済工学演習①

    2019年4月 - 2020年3月   通年

  • Econometrics Ⅲ

    2019年4月 - 2019年9月   前期

  • 経済工学基本演習

    2018年10月 - 2019年3月   後期

  • 経済工学演習④

    2018年4月 - 2019年3月   通年

  • 経済工学演習③

    2018年4月 - 2019年3月   通年

  • Econometrics Ⅲ

    2018年4月 - 2018年9月   前期

  • 経済工学基本演習

    2017年10月 - 2018年3月   後期

  • 経済工学演習①

    2017年4月 - 2018年3月   通年

  • 経済工学演習②

    2017年4月 - 2018年3月   通年

  • EconometricsⅢ

    2017年4月 - 2017年9月   前期

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社会貢献活動

  • 経済学やデータ分析は何の役に立つのか?

    公益社団法人直方法人会  福岡県宮若市  2020年12月

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    対象: 社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • キャリア教育/経済学者のキャリアについて

    東筑紫学園照曜館中学校  2017年12月

     詳細を見る

    対象: 幼稚園以下, 小学生, 中学生, 高校生

    種別:セミナー・ワークショップ