2025/04/14 更新

お知らせ

 

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オオツボ　ミノル
大坪 稔
OTSUBO MINORU
所属
経済学研究院 産業・企業システム部門 教授
経済学部 経済・経営学科（併任）
経済学府 経済システム専攻（併任）
職名
教授
連絡先
メールアドレス
プロフィール
日本企業の企業間関係を対象とした研究を行っています。具体的には、持株会社(とその傘下企業)、親会社-上場子会社、ジョイント・ベンチャーなどについて実証研究を行ってきました。また、M&Aやダイベストメントといった企業のリストラクチャリングについても実証研究を行っています。
外部リンク

研究分野

  • 人文・社会 / 経営学

  • 人文・社会 / 金融、ファイナンス

学位

  • 博士(経済学) (九州大学、日本)

経歴

  • なし   

    なし

  • 平成 13年 4月 佐賀大学　経済学部　経営システム講座 専任講師(財務管理・経営学担当) 平成 14年 4月 佐賀大学　経済学部　経営システム講座 准教授(財務管理・経営学担当) 平成 14年 4月 佐賀大学　大学院　経済学研究科　経営財務論研究 担当 平成 24年 4月 佐賀大学　経済学部　経営システム講座 教授(財務管理・経営学担当)   

研究テーマ・研究キーワード

  • 研究テーマ： 資本提携

    研究キーワード： ジョイント・ベンチャー、株式持合い、第三者割当増資

    研究期間： 2013年10月

  • 研究テーマ： 企業グループ

    研究キーワード： 上場子会社、親会社、完全子会社化

    研究期間： 2005年4月 - 2012年12月

  • 研究テーマ： 純粋持株会社

    研究キーワード： 分社化、カンパニー制、内部資本市場、ダイベストメント

    研究期間： 1998年4月 - 2005年3月

受賞

  • 証券経済学会 学会賞 優秀賞

    2012年6月   証券経済学会   著書(大坪 稔『日本企業のグループ再編　―親会社－上場子会社間の資本関係の変化―』中央経済社,2011年3月)に対する賞

論文

  • How do partial acquisitions affect the wealth of acquiring firms? The case of Japanese firms 査読 国際誌

    Minoru Otsubo

    Research in International Business and Finance   58   2021年12月

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    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 純粋持株会社は日本企業をどう変化させたのか 査読

    大坪 稔

    経営史学   54 ( 2 )   5 - 22   2019年9月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    リポジトリ公開URL： https://hdl.handle.net/2324/7182219

  • 債務の株式化:長谷工コーポレーションの成功事例

    大坪 稔

    経済学研究 (九州大学経済学会)   83 ( 5・6 )   1 - 18   2017年3月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    リポジトリ公開URL： https://hdl.handle.net/2324/1806670

  • Why do firms underwrite private placement shares of other firms? Case of Japanese firms 査読 国際誌

    Minoru Otsubo

    Pacific Basin Finance Journal   ( 41 )   75 - 92   2017年2月

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    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • Value Creation from Financing in Equity Carve-outs: Evidence from Japan 査読 国際誌

    Minoru Otsubo

    Journal of Economics and Business   68   52 - 69   2013年7月

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    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    その他リンク： http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0148619513000258

  • 日本企業における子会社MBOと親会社のパフォーマンス 査読

    大坪 稔, 候 博峰

    証券経済研究   76   147 - 164   2011年12月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 親会社－上場関係会社間における合併 査読

    大坪 稔

    日本経営学会誌   26   3 - 14   2010年10月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 親会社による上場関係会社株の売却に関する実証研究 査読

    大坪 稔

    経営財務研究   29 ( 1/2 )   108 - 125   2010年3月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • Gains from Equity Carve-Outs and Subsequent Events 査読 国際誌

    Minoru Otsubo

    Journal of Business Research   62   1207 - 1213   2009年11月

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    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 親会社‐上場関係会社間における資本関係の変化に関する実証研究 査読

    大坪 稔

    日本経営学会誌   22   27 - 40   2008年10月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 日本企業の完全子会社化に関する実証研究 査読

    大坪 稔, 三好祐輔

    日本経済研究   42 - 65   2008年7月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 親会社による上場子会社の富の収奪に関する実証研究 査読

    大坪 稔

    証券経済学会年報   42   51 - 65   2007年7月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 日本企業における多角化の過小評価問題に関する実証研究 査読

    大坪 稔

    経営財務研究   25 ( 1 )   31 - 46   2006年4月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 日本企業における分社化に関する実証研究 査読

    大坪 稔

    証券経済研究   47   83 - 96   2004年9月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 日本企業における純粋持株会社形態の採用動機 ―組織形態の採用に影響を与えるファクターの考察― 査読

    大坪 稔

    証券経済研究   ( 40 )   125 - 139   2002年12月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 日本企業における純粋持株会社形態の採用と株式市場の評価 ―カンパニー制との比較における純粋持株会社形態の経済的機能― 査読

    大坪 稔

    日本経営学会誌   7   48 - 58   2001年7月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 持株会社計画企業の財務的特質 査読

    大坪 稔

    九州経済学会年報   37   41 - 46   1999年12月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 企業収益構造の変化と組織改革 ―スタンダード・オイル社(1882年から1927年の純粋持株会社化以前)の事例研究―

    大坪 稔

    『経済論究』(九州大学大学院)   101   27 - 42   1998年7月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

  • Empirical Study on Subsidiary Reacquisition Among Japanese Companies 招待 国際誌

    Minoru Otsubo, Yusuke Miyoshi

    The Japanese Economy   36 ( 4 )   31 - 60   2009年12月

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    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

  • 分社化と株式市場の評価

    大坪 稔

    佐賀大学経済論集   34 ( 5 )   1 - 19   2002年3月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

  • インフルエンス・コスト概念からとらえた純粋持株会社

    大坪 稔

    『経済論究』(九州大学大学院)   ( 106 )   1 - 10   2000年3月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

  • 純粋持株会社化と資金配分 ―1927年におけるスタンダード・オイル社の事例研究―

    大坪 稔

    『経済論究』(九州大学大学院)   ( 102 )   67 - 83   1998年11月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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書籍等出版物

  • 失敗と成功の経営改革

    大坪　稔（担当：単著）

    中央経済社  2021年4月 

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    担当ページ：205頁   記述言語：日本語   著書種別：学術書

  • 日本企業のグループ再編　―親会社－上場子会社間の資本関係の変化―

    大坪 稔（担当：単著）

    中央経済社  2011年3月 

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    担当ページ：1-313頁   記述言語：日本語   著書種別：学術書

  • 日本企業のリストラクチャリング　―純粋持株会社・分社化・カンパニー制と多角化―

    大坪 稔（担当：単著）

    中央経済社  2005年4月 

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    担当ページ：1-265頁   記述言語：日本語   著書種別：学術書

  • 日本の持株会社　―解禁20年後の景色―

    @下谷政弘、@川本真哉、@浅羽　茂、@大坪　稔、@斎藤隆志、@河西卓弥（担当：共著）

    有斐閣  2020年10月 

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    担当ページ：「持株会社は企業をどう変化させたのか」(第4章執筆担当,75-97頁)   記述言語：日本語   著書種別：学術書

  • 『企業財務制度の構造と変容』(第4章 日本企業における純粋持株会社利用の現状)

    大坪 稔（担当：共著）

    九州大学出版会  2006年11月 

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    担当ページ：75-90頁   記述言語：日本語   著書種別：学術書

  • 『現代企業の財務戦略』(第3章 持株会社と資金配分)

    大坪 稔（担当：共著）

    ミネルヴァ書房  2004年3月 

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    担当ページ：59-78頁   記述言語：日本語   著書種別：学術書

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講演・口頭発表等

  • 純粋持株会社は日本企業をどう変化させたのか？

    大坪 稔

    経営史学会  2017年10月 

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    開催年月日： 2017年10月

    記述言語：日本語   会議種別：シンポジウム・ワークショップ パネル（公募）  

    開催地：福井県立大学   国名：日本国  

    5　おわりに 　本研究は、グループ内型でかつ親会社を純粋持株会社とした日本企業を分析対象とし、純粋持株会社の採用後にどのような事業再編が実施されたのか、さらにその再編がパフォーマンスの改善に寄与したのか、について実証分析を行った。グループ内型の純粋持株会社の採用により、親会社がこれまで直接行ってきた事業は子会社によって担われるようになる。そのため、純粋持株会社の採用にともなって事業再編が実施される場合、これまで親会社が直接行っていた事業が大きく変化する可能性がある。そこで、純粋持株会社の採用以前に親会社が直接行っていた事業に着目しつつ、純粋持株会社の採用前後における事業構成の変化およびそれに伴うパフォーマンスの変化について分析を行った。

  • Why do firms underwrite private placement shares of other firms? Case of Japanese firms 国際会議

    大坪 稔

    The 29th Australiasian Finance & Banking Coference  2016年12月 

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    開催年月日： 2016年12月

    記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：Shangri-La Hotel (Sydney)   国名：オーストリア共和国  

    This paper focuses on listed firms as underwriters of private placement shares in Japan, and investigates why they underwrite equity of other firms through private placements. In private placements, underwriting firms cannot necessarily enhance their shareholders’ wealth, unlike the case of issuing firms, because they must incur costs associated with financial support through underwriting. However, they can enhance wealth when they acquire the control rights of issuing firms with a plan of business alliances after private placements. This result indicates that underwriting firms underwrite other firms’ private placements to obtain a synergistic effect after acquisition of the control right.

  • Why do firms underwrite private placement shares of other firms? Case of Japanese firms 国際会議

    大坪 稔

    The eleventh RUC-Kyudai-NJU Joint Conference  2016年11月 

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    開催年月日： 2016年11月

    記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：RUC (Beijing)   国名：中華人民共和国  

    This paper focuses on listed firms as underwriters of private placement shares in Japan, and investigates why they underwrite equity of other firms through private placements. In private placements, underwriting firms cannot necessarily enhance their shareholders’ wealth, unlike the case of issuing firms, because they must incur costs associated with financial support through underwriting. However, they can enhance wealth when they acquire the control rights of issuing firms with a plan of business alliances after private placements. This result indicates that underwriting firms underwrite other firms’ private placements to obtain a synergistic effect after acquisition of the control right.

  • 企業はなぜ他企業の第三者割当増資を引き受けるのか

    大坪 稔

    証券経済学会 九州部会  2015年9月 

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    開催年月日： 2015年9月

    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：九州大学   国名：日本国  

  • 純粋持株会社は日本企業の経営をどう変化させたのか

    大坪 稔

    日本経営学会  2015年6月 

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    開催年月日： 2015年6月

    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：佐賀大学　本庄キャンパス   国名：日本国  

    本研究の目的は、親会社を純粋持株会社とする組織再編を行った日本企業が、純粋持株会社の採用後にどのような事業再編を実施したのか、さらにその再編がパフォーマンスの改善に寄与したのか、について実証的に明らかにすることである。日本企業を対象とした純粋持株会社の先行研究は、解禁からあまり日を経ていない時期に行われたこともあり、サンプル数が少なく、「採用前」を主たる分析対象としている。これらの研究と比べ、本研究はより大規模なサンプルをもちい、純粋持株会社の採用前後を含む長期間を分析対象とすることで純粋持株会社採用前後の変化について明らかにする。その際、純粋持株会社採用の前後において事業構成に変化が生じるのであれば、それがM&Aなどによって生じているのか否かについても明らかにする。このように、長期間かつより大規模なサンプルを用いつつ、純粋持株会社の採用前後における事業構成とパフォーマンスの変化を分析している点、事業構成の変化とM&Aとの関係を分析している点、において本研究は先行研究と異なる。

  • 純粋持株会社は日本企業の経営をどう変化させたのか？ 招待

    大坪 稔

    企業研究所ワークショップ  2014年11月 

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    開催年月日： 2014年11月

    記述言語：日本語   会議種別：シンポジウム・ワークショップ パネル（公募）  

    開催地：中央大学　企業研究所   国名：日本国  

    本研究は、グループ内型でかつ親会社を純粋持株会社とした日本企業を分析対象とし、純粋持株会社の採用後にどのような事業再編が実施されたのか、さらにその再編がパフォーマンスの改善に寄与したのか、について実証分析を行った。グループ内型の純粋持株会社の採用により、親会社がこれまで直接行ってきた事業は子会社によって担われるようになる。そのため、純粋持株会社の採用にともなって事業再編が実施される場合、これまで親会社が直接行っていた事業が大きく変化する可能性がある。そこで、純粋持株会社の採用以前に親会社が直接行っていた事業に着目しつつ、純粋持株会社の採用前後における事業構成の変化およびそれに伴うパフォーマンスの変化について分析を行った。

  • Market Reactions of Joint Ventures and Subsequent Changes: Evidence from Japan 国際会議

    Minoru Otsubo

    SIBR-Thammasat Conference on Interdisciplinary Business & Economic Research  2014年6月 

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    開催年月日： 2014年6月

    記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：Bangkok   国名：タイ王国  

    This study examines whether the benefits of joint ventures (JVs) depend on the investment methods of their parent firms and subsequent changes made to the JVs. I investigate the relationship among investment methods, subsequent changes, and stock market reactions. The empirical results show that investment methods affect wealth enhancement when JVs change but not when they are formed. This result demonstrates the benefits of pursuing a combination of JVs formed by a particular investment method and then changing the JVs.

  • ジョイント・ベンチャーの設立とその後の変化に対する株式市場の反応

    大坪 稔

    日本経営学会 九州部会  2014年3月 

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    開催年月日： 2014年3月

    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：熊本学園大学   国名：日本国  

    This study investigates the merits of joint ventures categorized by investment methods. There are several investment methods to form a joint venture by whether a firm employs financial or existing goods assets. This paper expects that the investment methods and changes of a joint venture prescribe the merit of a joint venture. Empirical results show that joint ventures formed by Japanese firms do not necessarily enhance their wealth because of coordination costs. On the other side, synergy effects occur in a joint venture which has a complementary relationship with firms involving the formation, regardless of investment methods. In addition, the wealth enhances when a firm forming a joint venture acquires all ownership of the joint venture formed through combination of financial and goods investments. These results show that investment methods affect the wealth enhancement in change of a joint venture whereas they do not affect in the formation.

  • Types of Joint Ventures and the Termination: Evidence from Japan 国際会議

    Minoru Otsubo

    Global Business and Finance Research Conference  2013年10月 

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    開催年月日： 2013年10月

    記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：Howard Civil Service International House, Taipei   国名：台湾  

    This paper focuses on the investment methods parent companies use to form joint ventures (JVs) and investigates the mutual relationship between those investment methods and JV stability. This study finds that factors such as parents' percentage ownership of JVs and their duration of ownership in JVs vary with investment method. This study also finds that how JVs terminate differs with investment method. This suggests that investment methods affect JV stability. Third, the study finds that when one parent contributes financial capital and another parent contributes assets to a JV in the same industry, the parent that contributes the financial capital is more likely to acquire the JV later. In addition, parent companies owning more than 50% of their JVs tend to acquire 100% of those JVs regardless of investment method.

    その他リンク： http://www.wbiworldconpro.com/pages/previous_confo/taiwan-conference-2013

  • 日本企業における子会社上場に関する実証研究

    大坪 稔

    日本経営分析学会 第28回全国大会  2011年6月 

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    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：明治大学   国名：日本国  

  • 持株会社の特質と資金配分機能 ―我が国における持株会社表明企業の財務的特質―

    大坪 稔

    九州経済学会  1998年11月 

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    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：長崎大学   国名：日本国  

  • アメリカにおける純粋持株会社の変遷 ―インフルエンス・コスト概念からとらえた持株会社―

    大坪 稔

    日本経営財務研究学会 西日本部会  1999年9月 

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    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：九州情報大学   国名：日本国  

  • 日本企業のDiversification Discountに関する実証研究

    大坪 稔

    証券経済学会 第59回春季全国大会  2003年6月 

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    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：神奈川大学   国名：日本国  

  • 日本企業における純粋持株会社採用に関する一考察

    大坪 稔

    日本経営財務研究学会 第27回全国大会  2003年10月 

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    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：四国大学   国名：日本国  

  • 親会社による上場子会社の富の収奪問題に関する実証研究

    大坪 稔

    証券経済学会 第64回秋季全国大会  2005年10月 

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    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：大阪市立大学   国名：日本国  

  • 米国企業における子会社IPOとリストラクチャリング

    大坪 稔

    日本経営学会 九州部会  2006年2月 

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    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：熊本学園大学   国名：日本国  

  • 米国企業におけるエクイティ・カーブ・アウトとその後のセカンド・イベントに関する実証研究

    大坪 稔

    日本経営学会 第80回全国大会  2006年9月 

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    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：慶應義塾大学   国名：日本国  

  • 上場関係会社に対する親会社の持株比率低下に関する実証研究

    大坪 稔

    証券経済学会 九州部会  2008年11月 

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    記述言語：日本語  

    開催地：熊本学園大学   国名：日本国  

  • 日本企業における子会社上場に関する実証研究

    大坪 稔

    証券経済学会 第72回全国大会  2009年10月 

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    記述言語：日本語  

    開催地：松山大学   国名：日本国  

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所属学協会

  • 九州経済学会

  • 日本経営財務研究学会

  • 日本経営学会

  • 証券経済学会

  • 日本ファイナンス学会

  • 日本経営分析学会

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委員歴

  • 九州経済学会   理事   国内

    2017年1月 - 2026年12月   

  • 九州経済学会   会計監査   国内

    2017年1月 - 2022年12月   

  • 日本経営財務研究学会   評議員   国内

    2016年10月 - 2019年9月   

学術貢献活動

  • 学術論文の審査

    役割：審査・評価

    日本経営学会誌  2025年3月 - 2025年4月

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    種別：査読等 

    日本語雑誌　査読論文数：1

  • 学術論文の審査

    役割：査読

    国民経済雑誌  2024年12月

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    種別：学術調査 

  • 学術論文等の審査

    役割：査読

    2022年

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    種別：査読等 

    日本語雑誌　査読論文数：3

  • 学術論文等の審査

    役割：査読

    2021年

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    種別：査読等 

    日本語雑誌　査読論文数：1

    国際会議録　査読論文数：5

  • 理事会企画セッション　討論者

    日本経営分析学会　第36回全国大会  （ 早稲田大学 ） 2019年7月

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    種別：大会・シンポジウム等 

  • 経営財務研究

    2019年1月 - 2022年12月

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    種別：学会・研究会等 

  • 学術論文等の審査

    役割：査読

    2019年

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    種別：査読等 

    日本語雑誌　査読論文数：2

  • 学術論文等の審査

    役割：査読

    2018年

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    種別：査読等 

    外国語雑誌　査読論文数：1

    日本語雑誌　査読論文数：1

  • 統一論題　コメンテータ

    証券経済学会　全国大会  （ 福岡大学 ） 2017年12月

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    種別：大会・シンポジウム等 

  • 座長（Chairmanship）

    日本経営財務研究学会  （ 九州大学 ） 2015年10月 - 2014年10月

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    種別：大会・シンポジウム等 

  • 座長

    日本経営財務研究学会第39回全国大会  （ 九州大学 ） 2015年10月

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    種別：大会・シンポジウム等 

  • 証券経済学会年報

    2015年6月 - 2018年6月

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    種別：学会・研究会等 

  • 経営財務研究

    2015年1月 - 2017年12月

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    種別：学会・研究会等 

  • 司会

    日本経営財務研究学会第38回全国大会  （ 明治大学 ） 2014年10月 - 2015年10月

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    種別：大会・シンポジウム等 

  • 司会（Moderator）

    日本経営財務研究学会  （ 明治大学 ） 2014年10月

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    種別：大会・シンポジウム等 

  • 座長（Chairmanship）

    日本ファイナンス学会  （ 武蔵大学 ） 2013年6月

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    種別：大会・シンポジウム等 

  • 司会

    日本ファイナンス学会 第21回大会  （ 武蔵大学　江古田キャンパス ） 2013年6月

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    種別：大会・シンポジウム等 

  • 座長（Chairmanship）

    日本経営財務研究学会  （ 学習院大学 ） 2006年9月 - 2006年10月

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    種別：大会・シンポジウム等 

  • 座長

    日本経営財務研究学会 第30回全国大会  （ 学習院大学 ） 2006年9月 - 2006年10月

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    種別：大会・シンポジウム等 

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 企業グループの複雑性・多様性に関する包括的実証研究

    研究課題/領域番号：19K01915  2019年 - 2023年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

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    担当区分：研究代表者  資金種別：科研費

  • 企業グループの複雑性と普遍性に関する実証研究

    2019年 - 2020年

    村田学術振興財団

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    担当区分：研究代表者  資金種別：受託研究

  • 資本提携戦略がもたらす企業グループ再編に関する実証研究

    研究課題/領域番号：15K03605  2015年 - 2018年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

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    担当区分：研究代表者  資金種別：科研費

  • 企業グループにおけるダイベスティチャー戦略の包括的実証研究

    研究課題/領域番号：23530436  2011年 - 2014年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

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    担当区分：研究代表者  資金種別：科研費

  • グループ企業間における合併の経済的効果に関する実証研究

    2009年

    学術振興野村基金

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    担当区分：研究代表者  資金種別：受託研究

  • 少数株主の保護と資本市場の発展に関する実証研究

    2008年 - 2010年

    二十一世紀文化学術財団(木川田記念財団)

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    担当区分：研究代表者  資金種別：受託研究

  • 日本企業における親会社―子会社間の資本関係の多様性に関する実証研究

    研究課題/領域番号：19730253  2007年 - 2009年

    科学研究費助成事業  若手研究(B)

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    担当区分：研究代表者  資金種別：科研費

  • 日米企業の親会社―子会社間の資本関係の多様性に関する実証研究

    2006年

    村田学術振興財団

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    担当区分：研究代表者  資金種別：受託研究

  • 日本郵政公社の企業価値推定に関する実証研究

    2005年

    郵貯資金研究協会

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    担当区分：研究代表者  資金種別：受託研究

  • 日米企業のリストラクチャリングに関する比較研究

    研究課題/領域番号：90325556  2004年 - 2006年

    科学研究費助成事業  若手研究(B)

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    担当区分：研究代表者  資金種別：科研費

  • 多角化企業のDiversification Discountに関する実証研究

    2003年

    学術振興野村基金

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    担当区分：研究代表者  資金種別：受託研究

  • 純粋持株会社形態の採用と株式市場の反応に関する実証研究

    2001年

    日本証券奨学財団

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    担当区分：研究代表者  資金種別：受託研究

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教育活動概要

  • 学部では、「経営学Ⅰ」、「経営政策」、「経済・経営学演習」を担当している。
    大学院では、「経営政策特研Ⅰ」、「経営政策特研Ⅱ」、「上級経営学」を担当している。

担当授業科目

  • 経営政策

    2023年10月 - 2024年3月   後期

  • 経営政策

    2023年10月 - 2024年3月   後期

  • 経営政策特研Ⅰ

    2023年10月 - 2024年3月   後期

  • （IP）Management Policy

    2023年10月 - 2024年3月   後期

  • （IP）Research Workshop on Management and Accounting

    2023年10月 - 2024年3月   後期

  • 現代企業分析

    2023年10月 - 2024年3月   後期

  • 現代企業分析

    2023年10月 - 2024年3月   後期

  • （IP）Research Workshop on Management and Accounting

    2023年10月 - 2024年3月   後期

  • （IP）Management Policy

    2023年10月 - 2024年3月   後期

  • 経営政策特研Ⅰ

    2023年10月 - 2024年3月   後期

  • 経営政策

    2023年10月 - 2024年3月   後期

  • 現代企業分析

    2023年10月 - 2024年3月   後期

  • （IP）Research Workshop on Management and Accounting

    2023年10月 - 2024年3月   後期

  • （IP）Management Policy

    2023年10月 - 2024年3月   後期

  • 経営政策特研Ⅰ

    2023年10月 - 2024年3月   後期

  • リサーチ・ワークショップⅡ（経営会計）

    2023年4月 - 2024年3月   通年

  • 経済・経営学演習①

    2023年4月 - 2024年3月   通年

  • 経済・経営学演習②

    2023年4月 - 2024年3月   通年

  • リサーチ・ワークショップⅡ（経営会計）

    2023年4月 - 2024年3月   通年

  • （IP）Research Workshop on Management and Accounting

    2023年4月 - 2024年3月   通年

  • Supervision for Master's Thesis

    2023年4月 - 2024年3月   通年

  • （IP）Research Workshop on Management and Accounting

    2023年4月 - 2024年3月   通年

  • リサーチ・ワークショップⅡ（経営会計）

    2023年4月 - 2024年3月   通年

  • Supervision for Master's Thesis

    2023年4月 - 2024年3月   通年

  • （IP）Research Workshop on Management and Accounting

    2023年4月 - 2024年3月   通年

  • 経営政策特研Ⅱ

    2023年4月 - 2023年9月   前期

  • 経営学Ⅰ

    2023年4月 - 2023年9月   前期

  • 経営政策特研Ⅱ

    2023年4月 - 2023年9月   前期

  • 経済学方法論

    2023年4月 - 2023年9月   前期

  • 経済学方法論

    2023年4月 - 2023年9月   前期

  • 経営政策特研Ⅱ

    2023年4月 - 2023年9月   前期

  • 経済学方法論

    2023年4月 - 2023年9月   前期

  • 現代企業分析

    2022年10月 - 2023年3月   後期

  • 経営政策特研Ⅱ

    2022年10月 - 2023年3月   後期

  • リサーチ・ワークショップⅢ（経営・会計）

    2022年4月 - 2023年3月   通年

  • 修士論文指導

    2022年4月 - 2023年3月   通年

  • 経済･経営学演習③

    2022年4月 - 2023年3月   通年

  • 経済･経営学演習④

    2022年4月 - 2023年3月   通年

  • 経済学方法論

    2022年4月 - 2022年9月   前期

  • 経営学Ⅰ

    2022年4月 - 2022年9月   前期

  • 上級経営学

    2022年4月 - 2022年9月   前期

  • 経済・経営学プレセミナー

    2022年4月 - 2022年6月   春学期

  • 現代企業分析

    2021年10月 - 2022年3月   後期

  • Management Policy

    2021年10月 - 2022年3月   後期

  • 経営政策特研Ⅰ

    2021年10月 - 2022年3月   後期

  • 証券市場の機能と投資行動

    2021年10月 - 2022年3月   後期

  • 経営政策

    2021年10月 - 2022年3月   後期

  • リサーチ・ワークショップⅡ

    2021年4月 - 2022年3月   通年

  • 経済・経営学演習①

    2021年4月 - 2022年3月   通年

  • 経済・経営学演習②

    2021年4月 - 2022年3月   通年

  • 経済学方法論

    2021年4月 - 2021年9月   前期

  • 経営学Ⅰ

    2021年4月 - 2021年9月   前期

  • 経営政策特研Ⅱ

    2021年4月 - 2021年9月   前期

  • 現代企業分析

    2020年10月 - 2021年3月   後期

  • 経営政策特研Ⅰ

    2020年10月 - 2021年3月   後期

  • 証券市場の機能と投資行動

    2020年10月 - 2021年3月   後期

  • GProEへの誘い

    2020年10月 - 2020年12月   秋学期

  • 基幹教育セミナー

    2020年6月 - 2020年8月   夏学期

  • 経済・経営学演習④

    2020年4月 - 2021年3月   通年

  • リサーチ・ワークショップⅠ

    2020年4月 - 2021年3月   通年

  • 経済・経営学演習③

    2020年4月 - 2021年3月   通年

  • 上級経営学

    2020年4月 - 2020年9月   前期

  • 経営学Ⅰ

    2020年4月 - 2020年9月   前期

  • 経済・経営学プレセミナー

    2020年4月 - 2020年6月   春学期

  • Management Policy

    2019年10月 - 2020年3月   後期

  • 経営学Ⅰ

    2019年10月 - 2020年3月   後期

  • 証券市場の機能と投資行動

    2019年10月 - 2020年3月   後期

  • 経済・経営学基本演習

    2019年10月 - 2020年3月   後期

  • 経営政策特研Ⅱ

    2019年10月 - 2020年3月   後期

  • 経済・経営学演習②

    2019年4月 - 2020年3月   通年

  • 経済・経営学演習①

    2019年4月 - 2020年3月   通年

  • 現代企業分析

    2019年4月 - 2019年9月   前期

  • 経営政策

    2019年4月 - 2019年9月   前期

  • 経営政策特研Ⅰ

    2019年4月 - 2019年9月   前期

  • 経営政策特研Ⅰ

    2018年10月 - 2019年3月   後期

  • 経済・経営学基本演習

    2018年10月 - 2019年3月   後期

  • 経営学Ⅰ

    2018年10月 - 2019年3月   後期

  • 証券市場の機能と投資行動

    2018年10月 - 2019年3月   後期

  • 経営政策特研Ⅰ

    2018年10月 - 2019年3月   後期

  • 経営政策特研Ⅰ

    2018年10月 - 2019年3月   後期

  • 経済・経営学基本演習

    2018年10月 - 2019年3月   後期

  • 経営学Ⅰ

    2018年10月 - 2019年3月   後期

  • 証券市場の機能と投資行動

    2018年10月 - 2019年3月   後期

  • 経営政策特研Ⅰ

    2018年10月 - 2019年3月   後期

  • 経済・経営学プレセミナー

    2018年10月 - 2018年12月   秋学期

  • 経済・経営学プレセミナー

    2018年10月 - 2018年12月   秋学期

  • 経済・経営学演習④

    2018年4月 - 2019年3月   通年

  • 経済・経営学演習③

    2018年4月 - 2019年3月   通年

  • 経済・経営学演習④

    2018年4月 - 2019年3月   通年

  • 経済・経営学演習③

    2018年4月 - 2019年3月   通年

  • 現代企業分析

    2018年4月 - 2018年9月   前期

  • 上級経営学

    2018年4月 - 2018年9月   前期

  • 現代企業分析

    2018年4月 - 2018年9月   前期

  • 上級経営学

    2018年4月 - 2018年9月   前期

  • 経営政策特研Ⅱ

    2017年10月 - 2018年3月   後期

  • 経済・経営学基本演習

    2017年10月 - 2018年3月   後期

  • 経営学Ⅱ

    2017年10月 - 2018年3月   後期

  • 証券市場の機能と投資行動

    2017年10月 - 2018年3月   後期

  • 経済・経営学演習②

    2017年4月 - 2018年3月   通年

  • 経済・経営学演習①

    2017年4月 - 2018年3月   通年

  • 現代企業分析

    2017年4月 - 2017年9月   前期

  • 経営政策

    2017年4月 - 2017年9月   前期

  • 経営政策特研Ⅰ

    2017年4月 - 2017年9月   前期

  • 上級経営学

    2017年4月 - 2017年9月   前期

  • 経営学Ⅱ

    2016年10月 - 2017年3月   後期

  • 経営政策特研Ⅱ

    2016年10月 - 2017年3月   後期

  • 証券市場の機能と投資行動

    2016年10月 - 2017年3月   後期

  • 経済・経営学演習③

    2016年4月 - 2017年3月   通年

  • 経営政策

    2016年4月 - 2016年9月   前期

  • 上級経営学

    2016年4月 - 2016年9月   前期

  • 経営学Ⅰ

    2015年10月 - 2016年3月   後期

  • 経済・経営学基本演習

    2015年10月 - 2016年3月   後期

  • 経済・経営学演習

    2015年4月 - 2016年3月   通年

  • 経営政策

    2015年4月 - 2015年9月   前期

  • 経済・経営学基本演習

    2014年10月 - 2015年3月   後期

  • 証券市場の機能と投資行動

    2014年10月 - 2015年3月   後期

  • 経営政策特研Ⅱ

    2014年10月 - 2015年3月   後期

  • 経営学2

    2014年10月 - 2015年3月   後期

  • 経済・経営学演習

    2014年4月 - 2015年3月   通年

  • 経営政策

    2014年4月 - 2014年9月   前期

  • 上級経営学

    2014年4月 - 2014年9月   前期

  • 経営学2

    2013年10月 - 2014年3月   後期

  • 経営政策特研研究1

    2013年10月 - 2014年3月   後期

  • 英語

    2013年10月 - 2014年3月   後期

  • 経済・経営学基本演習

    2024年10月 - 2025年3月   後期

  • 経営政策特研Ⅱ

    2024年10月 - 2025年3月   後期

  • 現代企業分析

    2024年10月 - 2025年3月   後期

  • 経済･経営学演習④

    2024年4月 - 2025年3月   通年

  • 経済･経営学演習③

    2024年4月 - 2025年3月   通年

  • Supervision for Master's Thesis

    2024年4月 - 2025年3月   通年

  • 経済学方法論

    2024年4月 - 2024年9月   前期

  • 経営学Ⅰ

    2024年4月 - 2024年9月   前期

  • 上級経営学

    2024年4月 - 2024年9月   前期

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FD参加状況

  • 2024年11月   役割：参加   名称：ダイバーシティ推進トップセミナー

    主催組織：全学

  • 2024年10月   役割：参加   名称：M2B講習会

    主催組織：全学

  • 2023年11月   役割：参加   名称：九州大学の研究データ管理サービス

    主催組織：部局

  • 2023年2月   役割：参加   名称：学部FD研修

    主催組織：部局

  • 2021年3月   役割：参加   名称：M2B(みつば)講習会

    主催組織：全学

  • 2020年10月   役割：参加   名称：学部FD研修

    主催組織：部局

  • 2020年7月   役割：参加   名称：学部FD

    主催組織：部局

  • 2019年11月   役割：参加   名称：学部FD

    主催組織：部局

  • 2019年7月   役割：参加   名称：学部FD

    主催組織：部局

  • 2019年3月   役割：参加   名称：学部・研究科等の枠を超えた学位プログラム（学部等連携課程（仮称））について

    主催組織：全学

  • 2018年11月   役割：参加   名称：学部FD研修会

    主催組織：部局

  • 2017年6月   役割：参加   名称：学部FD研修会

    主催組織：部局

  • 2016年10月   役割：参加   名称：学部FD

    主催組織：部局

  • 2016年6月   役割：参加   名称：学部FD

    主催組織：部局

  • 2015年11月   役割：参加   名称：ハラスメント防止セミナー

    主催組織：部局

  • 2015年6月   役割：司会   名称：学部FD講習会

    主催組織：部局

  • 2014年7月   役割：参加   名称：経済学研究院FD研修会 (2013年度学生・教員アンケ－トの分析と提言)

    主催組織：部局

  • 2014年7月   役割：参加   名称：就職活動スケジュール変更から見る採用側の本音とその実態

    主催組織：全学

  • 2014年4月   役割：参加   名称：平成２６年度 第１回全学ＦＤ（新任教員の研修）

    主催組織：全学

  • 2014年3月   役割：参加   名称：論文採用率を高める英語論文執筆セミナー

    主催組織：全学

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他大学・他機関等の客員・兼任・非常勤講師等

  • 2024年  長庚大学  区分:集中講義  国内外の区分:国外 

    学期、曜日時限または期間：8/29,8/30,11/2,11/3

  • 2017年  崑山科技大学・国際貿易系  区分:集中講義  国内外の区分:国外 

    学期、曜日時限または期間：9月11日ー9月15日

  • 2016年  崑山科技大学・国際貿易系  区分:集中講義  国内外の区分:国外 

    学期、曜日時限または期間：9月5日ー9月9日

  • 2013年  保健医療経営大学  区分:非常勤講師  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：後期、金曜二時間目：コーポレート・ファイナンス

  • 2013年  佐賀大学経済学部  区分:非常勤講師  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：後期、金曜三時間目：4年生演習 後期、金曜四時間目：財務管理 後期、金曜五時間目：経営学

社会貢献活動

  • 日本監査役協会　講演　2021年10月5日（火）14:30～16:40　「日本企業の変化と経営改革～全体像と個別企業の分析を通じて～」

    2021年

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    日本監査役協会　講演　2021年10月5日（火）14:30～16:40　「日本企業の変化と経営改革～全体像と個別企業の分析を通じて～」

政策形成、学術振興等への寄与活動

  • 2023年4月 - 2025年3月   福岡労働局

    福岡地方最低賃金審議会

  • 2017年12月 - 2020年10月   公認会計士・監査審査会

    公認会計士試験試験委員および採点

  • 2015年11月 - 2025年10月   福岡県

    福岡県労働委員会　公益委員

海外渡航歴

  • 2012年2月 - 2012年8月

    滞在国名1：アメリカ合衆国   滞在機関名1：University of California, Riverside

学内運営に関わる各種委員・役職等

  • 2024年4月 - 現在   研究院 経済学研究院副研究院長

  • 2024年4月 - 2026年3月   研究院 副研究院長

  • 2021年4月 - 2024年3月   学部 留学生委員会 委員長

  • 2019年4月 - 2021年3月   研究院 経済システム専攻長

  • 2017年4月 - 2019年3月   部門 産業・企業システム部門　部門長

  • 2016年4月 - 2017年3月   学部 教務委員会　委員長

  • 2015年4月 - 2016年3月   学部 FD委員会　委員長

  • 2014年7月 - 2016年6月   学部 九州大学経済学会庶務

  • 2014年4月 - 2015年3月   学部 研究室委員

  • 2013年9月 - 2015年3月   学部 学生委員

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