オオイシ ケイイチ
大石 桂一
OISHI KEIICHI
所属
経済学研究院 産業・企業システム部門 教授
経済学部 経済・経営学科（併任）
経済学府 経済システム専攻（併任）
職名
教授
プロフィール
アメリカの会計規制、EUにおける会計規制、PFIの会計、会計基準の国際的コンバージェンス、会計規制の歴史、金融規制と会計規制との関係、公会計などを研究している。
学位
-
博士（経済学）
経歴
-
佐賀大学経済学部
研究テーマ・研究キーワード
-
研究テーマ：１．アメリカの会計規制 ２．会計規制の国際比較 ３．ＰＦＩの会計 ４．金融危機と会計規制 ５．公共部門の会計
研究キーワード：会計規制、会計政策、会計史、ＰＦＩ、公会計
研究期間： 2001年1月
受賞
-
日本会計研究学会 太田・黒澤賞
2016年9月 日本会計研究学会 太田・黒澤賞は、前年4月1日から翌3月31日までに出版された優れた著書に贈られる賞であり、2016年度は、大石桂一『会計規制の研究』（中央経済社、2015年7月刊）が受賞した。
-
日本会計史学会学会 学会賞
2016年9月 日本会計研究学会 学会賞は、前年4月1日から翌3月31日までに出版された優れた著書に贈られる賞であり、2016年度は、大石桂一『会計規制の研究』（中央経済社、2015年7月刊）が受賞した。
論文
-
米国における政府会計基準審議会（GASB）の創設過程 招待
大石 桂一
経済論叢 195 ( 2 ) 21 - 36 2021年3月
-
国際的会計基準の形成とエンフォースメント
大石桂一
會計 2011年1月
-
1930年代の米国における会計規制の展開 査読
大石桂一
会計史学会年報 2010年9月
-
英国におけるPFI会計基準をめぐる利害対立とその意味
大石桂一
會計 2006年11月
-
グローバル市場と会計基準設定 招待
大石桂一
国際会計研究学会年報 2004年度 2005年3月
-
日本における新型コロナウイルスの地方債市場へのインパクトとリスク管理に関する考察 招待
丹波靖博, 原口健太郎, 大石桂一
ゆうちょ資産研究 54 ( 4 ) 31 - 62 2023年10月
-
財務報告における記述情報研究の意義―トーンに関する研究レビューを中心に 招待
大石 桂一, 姫 艶彦
佐賀大学経済論集 54 ( 4 ) 101 - 125 2022年3月
-
財務会計研究の将来を考える―解題― 招待
大石 桂一
會計 197 ( 1 ) 1 - 13 2020年1月
-
証券市場規制のもとでの財務報告
大石 桂一
企業会計 2018年1月
-
米国における石油・ガス会計の政治化問題
大石 桂一
企業会計 2017年3月
-
会計規制研究の可能性 招待
大石 桂一
會計 189 ( 1 ) 24 - 37 2016年1月
-
米国証券取引委員会の創設期における会計規制の方向性
大石 桂一
経済学研究 2014年12月
-
グローバルな会計基準設定主体としてのIASB
大石 桂一
経済学研究 2014年3月
-
米国における1933年証券法の制定までの自主的会計規制
大石 桂一
経済学研究 2013年3月
-
会計基準設定のアウトソースと会計基準設定機関の変化
大石桂一
企業会計 2012年1月
-
収益認識プロジェクトにみるFASBとIASBの戦略
大石桂一
企業会計 2008年8月
-
EUにおけるPFI会計基準の設定
大石桂一
企業会計 2007年12月
-
英国におけるPFI会計基準の設定
大石桂一
會計 2004年6月
-
英国におけるPFIとその会計基準設定をめぐる論点
大石桂一
佐賀大学経済論集 2004年3月
-
米国における石油・ガス会計をめぐる上院の対応
大石桂一
佐賀大学経済論集 2002年3月
-
デュー・プロセスに関する考察
大石桂一
JICPAジャーナル 2001年2月
-
SECと会計規制
大石桂一
佐賀大学経済論集 1999年3月
書籍等出版物
-
財務報告の再検討：基準・規範・制度
シャム・サンダー著，徳賀芳弘・山地秀俊監訳，工藤栄一郎・大石桂一・潮崎智美訳（ 担当： 共訳）
税務経理協会 2021年3月
-
会計規制の研究
大石桂一（ 担当： 単著）
中央経済社 2015年7月
-
アメリカ会計規制論
大石桂一（ 担当： 単著）
白桃書房 2000年5月
-
財務会計研究の回顧と展望
徳賀芳弘・ 大日方隆（編），大石桂一・澤邉紀生・清水泰洋・首藤昭信・万代勝信・米山正樹・小川淳平（ 担当： 共著）
中央経済社 2013年2月
-
金融危機と会計規制
大日方隆（編）、大石桂一、ほか９名（共著）（ 担当： 共著）
中央経済社 2012年3月
-
企業会計の基礎概念
斎藤静樹・徳賀芳弘（編）、大石桂一、ほか１３名（共著）（ 担当： 共著）
中央経済社 2011年4月
-
現代会計学と会計ビッグバン
椛田龍三・由井敏範（編）、大石桂一、ほか１７名（共著）（ 担当： 共著）
森山書店 2007年6月
-
企業財務制度の構造と変容
牟田正人・池上恭子（編）、大石桂一、ほか８名（共著）（ 担当： 共著）
九州大学出版会 2006年11月
-
マクロ会計政策の評価
山地秀俊（編）、大石桂一、ほか８名（共著）（ 担当： 共著）
神戸大学経済経営研究所 2002年2月
-
ケリー・ニュートンの会計政策論
大石桂一（ 担当： 単訳）
九州大学出版会 1999年2月
講演・口頭発表等
-
International Differences in the Relationship between Public Financial Reports and Bond Markets Evidence from Japanese Local Governments and U.S. States 国際会議
Kentato Haraguchi, Keiichi Oishi
17th Comparative International Governmental Accounting Research Conference 2019年6月
-
会計規制研究の可能性 招待
大石桂一
日本会計研究学会 2015年9月
-
国際的会計基準の形成とエンフォースメント 招待
大石桂一
日本会計研究学会 2010年9月
-
グローバル市場と会計基準設定 招待
大石桂一
国際会計研究学会 2004年12月
-
1930年代の米国における会計規制の展開
大石桂一
日本会計史学会 2009年10月
-
「会計規制および会計基準の事前評価と事後評価に関する研究」（最終報告） 招待
大日方隆，秋葉賢一，大石桂一，小形健介，小川淳平，木村晃久，草野真樹，首藤昭信，八重倉孝，米山正樹
日本会計研究学会 2023年9月
-
IASBの会計基準設定主体としての性格の変化 招待
大石桂一
東京大学金融教育研究センターセミナー 2014年6月
-
金融規制と会計規制：会計基準の国際的調整の観点から 招待
大石桂一
東京大学金融教育研究センターシンポジウム 2011年2月
-
「日本の財務会計研究の棚卸し」について 招待
徳賀芳弘，大石桂一，大日方隆，清水泰洋，首藤昭信，万代勝信，小川淳平
早稲田大学会計研究所セミナー 2010年11月
-
米国における会計規制の歴史的展開 招待
大石桂一
神戸大学RIEBセミナー 2010年10月
-
「日本の財務会計研究の棚卸し」（最終報告） 招待
徳賀芳弘，大石桂一，大日方隆，澤邉紀生，清水泰洋，首藤昭信，万代勝信，米山正樹，小川淳平
日本会計研究学会 2010年9月
-
「日本の財務会計研究の棚卸し」（中間報告） 招待
徳賀芳弘，大石桂一，大日方隆，澤邉紀生，清水泰洋，首藤昭信，万代勝信，米山正樹，小川淳平
日本会計研究学会 2009年9月
-
会計政策決定に影響を及ぼす制度的要因 招待
大石桂一
神戸フォーラム 2001年7月
-
英国におけるPFI会計基準の設定
大石桂一
日本会計研究学会九州部会 2004年3月
-
欧州におけるPFI会計基準とその承認
大石桂一
日本会計研究学会九州部会 2009年3月
MISC
-
The International Differences in the Relationship between Public Financial Reports and Bond Markets: A Comparison between Japanese Local Governments and U.S. States
K. Haraguchi, K. Oishi
Kyushu University Discussion Paper Series No.2019-5 2019年9月
-
ワークショップ「債務契約における会計情報の役割」の模様
井上 亨、今給黎 真一、大石 桂一、音川 和久、北川 教央、後藤 潤、桜井 久勝、首藤 昭信、得津 晶、宮島 英昭、日本銀行
『金融研究』第37巻第2号（日本銀行金融研究所） 2018年4月
-
会計規制および会計基準の事前評価と事後評価に関する研究（最終報告書）
大日方隆，秋葉賢一，大石桂一，小形健介，小川淳平，木村晃久，草野真樹，首藤昭信，八重倉孝，米山正樹
日本会計研究学会 特別委員会 2023年9月
-
カンファレンスにおけるディスカッサントの役割
大石 桂一
企業会計 2022年8月
-
書評：戸田龍介著『日本における農業簿記の研究』
大石桂一
『会計史学会年俸』 2020年1月
-
ワークショップ「債務契約における会計情報の役割」の模様
井上 亨、今給黎 真一、大石 桂一、音川 和久、北川 教央、後藤 潤、桜井 久勝、首藤 昭信、得津 晶、宮島 英昭、日本銀行
日本銀行金融研究所ディスカッション・ペーパー 2018年1月
-
会計基準設定における公認会計士の役割
大石 桂一
企業会計 2016年2月
-
円卓討論 財務会計研究のフロンティア
大石 桂一, 大日方隆, 太田康広, 音川和久, 奥村雅史
會計 2016年1月
-
日本における会計基準設定主体の変遷と学者の役割
大石 桂一
企業会計 2016年1月
-
円卓討論 国際化と基準作りの基準
大石 桂一, 斎藤静樹, 万代勝信, 桜井久勝, 辻山栄子
會計 2011年1月
-
日本の財務会計研究の棚卸し（最終報告書）
徳賀芳弘・大石桂一・大日方隆・澤邉紀生・清水泰洋・首藤昭信・万代勝信・米山正樹・小川淳平
日本会計研究学会 課題研究委員会 2010年9月
-
学会ルポ「統一論題報告：財務会計の課題と展望」日本会計研究学会第68回大会
大石桂一
『企業会計』 2009年12月
-
日本の財務会計研究の棚卸し（中間報告書）
徳賀芳弘・大石桂一・大日方隆・澤邉紀生・清水泰洋・首藤昭信・万代勝信・米山正樹・小川淳平
日本会計研究学会 課題研究委員会 2009年9月
-
書評：米山正樹著『会計基準の整合性分析』
大石桂一
『会計』 2009年9月
-
徳賀芳弘委員の学説研究
大石桂一
会計人コース 2003年2月
-
『金融辞典』「会計政策」「一般に認められている会計原則」「財務会計基準審議会」「意思決定・有用性アプローチ」の項を担当
大石桂一
大月書店 2002年4月
所属学協会
-
日本会計研究学会
-
九州経済学会
-
日本簿記学会
-
日本会計史学会
委員歴
-
九州経済学会 会長 国内
2022年12月 - 2024年12月
-
日本会計史学会 理事 国内
2022年10月 - 2024年10月
-
九州経済学会 副会長 国内
2021年1月 - 2022年12月
-
日本会計研究学会 理事 国内
2018年9月 - 2021年9月
-
日本会計史学会 学会賞審査委員 国内
2016年10月 - 2022年9月
-
日本会計研究学会 評議員 国内
2015年9月 - 2024年9月
-
日本会計研究学会 部会幹事 国内
2015年9月 - 2024年9月
-
日本会計史学会 理事 国内
2013年10月 - 2019年9月
-
日本会計史学会 幹事 国内
2011年10月 - 2013年9月
-
九州経済学会 理事 国内
2011年1月 - 2022年12月
-
日本会計研究学会九州部会 部会幹事 国内
2010年3月 - 2015年3月
-
日本会計史学会 幹事 国内
2009年10月 - 2011年9月
-
九州経済学会 幹事 国内
2008年12月 - 2010年12月
-
九州経済学会 事務局幹事 国内
2008年12月 - 2010年12月
学術貢献活動
-
学術論文等の審査
役割：査読
2024年
-
学術論文等の審査
役割：査読
2022年
-
大会準備委員長
日本会計研究学会 （ 九州大学 ） 2021年9月
-
学術論文等の審査
役割：査読
2020年
-
シンポジウム座長
日本会計史学会 （ 九州大学 ） 2019年10月
-
大会準備委員
日本会計史学会 （ 九州大学 ） 2019年10月
-
統一論題座長
日本会計研究学会 （ 神戸学院大学 ） 2019年9月
-
討論者 国際学術貢献
（ アムステルダム自由大学 ） 2019年6月
-
学術論文等の審査
役割：査読
2019年
-
学術論文等の審査
役割：査読
2018年
-
パネリスト（全体コメント）
日本銀行 会計ワークショップ （ 日本銀行本店 ） 2017年3月
-
学術論文等の審査
役割：査読
2017年
-
司会（Moderator） 国際学術貢献
（ 京都大学 ） 2012年11月
-
Japanese Accounting Review 国際学術貢献
2011年1月 - 2024年12月
-
大会準備委員
日本会計史学会 （ 久留米大学 ） 2009年10月
-
大会準備委員
日本簿記学会関西部会 （ 九州大学 ） 2009年5月
共同研究・競争的資金等の研究課題
-
有価証券報告書内の段落、文に対する階層的な将来見通しのトーン判定と説明可能性
研究課題/領域番号：23K28149 2023年4月 - 2027年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(B)
池田 大輔, 大石 桂一, 姫 艶彦, 原口 健太郎
資金種別：科研費
極性とは、文がある対象に対し肯定的か否定的かを表し、極性判定とは、例えば、商品レビューの場合、商品に対しレビューが肯定的か否定的かを判断する。
レビューは短文で、極性判断も容易だが、本研究では有価証券報告書の将来に関する見通しを対象に極性判定を行う。対象文書は文、段落、節の構造を持ち、比較的長い文書である。
また、業績を良く見せたいなど、隠れた意図も存在することがある。さらに、このような文書は投資に用いられることを考えると説明可能性の向上も重要である。そこで「このような文書に対する説明可能性の高い極性判定が可能か？」という問いに答えることが本研究の目的である。 -
研究課題/領域番号：23K01463 2023年4月 - 2027年3月
科学研究費助成事業 基盤研究(C)
丹波 靖博, 大石 桂一, 原口 健太郎
資金種別：科研費
近年,日本の地方債市場は金融機関の投資対象や地方財政の財源として重要性を増している。本研究では,「日本の地方債市場の健全な発展の要件は何か。」について,機械学習により地方債の収益性を表す金利水準を推定することで個別地方債のリスクを計測し,リスク要因の特定を行う。また,地方債における投資戦略と収益性評価,およびリスク管理方法について考察し,地方債銘柄についての有利な投資戦略と管理方法について考察することで,市場の透明性向上と活性化の実践を試みる。
-
有価証券報告書内の段落、文に対する階層的な将来見通しのトーン判定と説明可能性
研究課題/領域番号：23H03459 2023年 - 2026年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
担当区分：研究分担者 資金種別：科研費
-
地方債市場の発展のための要件に関する実証研究
研究課題/領域番号：23K01453 2023年 - 2026年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
担当区分：研究分担者 資金種別：科研費
-
米国におけるエビデンス・ベースの会計政策形成と会計規制の枠組みに変化に関する研究
研究課題/領域番号：23K01698 2023年 - 2025年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
大石 桂一
担当区分：研究代表者 資金種別：科研費
本研究は、米国の証券取引委員会（SEC）が近年推し進めているエビデンス・ベースの政策形成が、財務会計基準審議会（FASB）の会計基準設定にいかなる影響を及ぼし、さらには会計規制の枠組みをどのように変えたのかを明らかにしようとするものである。この変化を1973年のFASBの誕生以来の歴史の中に位置づけ、「会計基準設定のアウトソース」の変貌とその意味を明らかにする。
-
日本における新型コロナウイルスの地方債市場へのインパクトとリスク管理に関する考察
2022年6月 - 2023年6月
共同研究
担当区分：研究分担者 資金種別：その他産学連携による資金
-
会計学・ファイナンス的アプローチに基づく地方債市場の研究
2022年4月 - 2023年2月
共同研究
担当区分：研究分担者 資金種別：その他産学連携による資金
-
会計規制および会計基準の事前評価と事後評価に関する研究
2021年9月 - 2023年9月
日本会計研究学会特別委員会
担当区分：研究分担者
-
研究課題/領域番号：20K02011 2020年 - 2022年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
大石 桂一
担当区分：研究代表者 資金種別：科研費
本研究では、世界の多くの国々で広がっている公会計基準設定の民間および国外への「アウトソース」がなぜ起こり、それは何をもたらすのかを明らかにする。そのうえで、公会計が企業会計化することによって、従来の現金主義から発生主義への移行が生じているが、そうした発生主義ベースの公会計情報は有用性をもっているのか否かを国際比較を通じて検証する。
-
日米英における会計基準設定のアウトソースに関する比較研究
研究課題/領域番号：16K03990 2016年 - 2018年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
担当区分：研究代表者 資金種別：科研費
-
IFRSと日本の会計制度
2012年4月 - 2025年3月
東京大学金融センター
担当区分：研究分担者
-
会計基準設定のアウトソースに関する研究
研究課題/領域番号：24530563 2012年 - 2014年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
担当区分：研究代表者 資金種別：科研費
-
会計基準設定のアウトソースに関する研究
研究課題/領域番号：24530563 2012年 - 2014年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
担当区分：研究代表者 資金種別：科研費
-
金融規制と会計情報の有用性
2010年4月 - 2012年3月
東京大学金融センター
担当区分：研究分担者
-
日本の財務会計研究の棚卸
研究課題/領域番号：21330109 2009年 - 2011年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
担当区分：連携研究者 資金種別：科研費
-
日本の財務会計研究の棚卸し
2008年10月 - 2010年9月
日本会計研究学会・課題研究委員会
担当区分：研究分担者
-
ＰＦＩの会計に関する国際比較研究
研究課題/領域番号：19530408 2007年 - 2008年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
担当区分：研究代表者 資金種別：科研費
教育活動概要
-
学部では「会計学Ｉ」「会計学Ⅱ」「企業会計」「経済・経営学演習」などのほか、基幹教育科目を担当している。大学院では「企業会計特研Ⅰ・Ⅱ」「Corporate Accounting」とビジネススクールの「アカウンティング」を担当している。
担当授業科目
-
企業会計特研Ⅱ
2024年10月 - 2025年3月 後期
-
基幹教育セミナー
2024年6月 - 2024年8月 夏学期
-
経済・経営学演習
2024年4月 - 2025年3月 通年
-
企業会計特研Ⅰ
2024年4月 - 2024年9月 前期
-
アカウンティング
2024年4月 - 2024年9月 前期
-
企業会計特研Ⅱ
2023年10月 - 2024年3月 後期
-
経済・経営学演習
2023年4月 - 2024年3月 通年
-
企業会計特研Ⅰ
2023年4月 - 2023年9月 前期
-
アカウンティング
2023年4月 - 2023年9月 前期
-
財務会計
2022年10月 - 2023年3月 後期
-
Corporate Accounting
2022年10月 - 2023年3月 後期
-
企業会計特研Ⅱ
2022年10月 - 2023年3月 後期
-
経済・経営学演習
2022年4月 - 2023年3月 通年
-
アカウンティング
2022年4月 - 2022年9月 前期
-
企業会計
2022年4月 - 2022年9月 前期
-
企業会計特研Ⅰ
2022年4月 - 2022年9月 前期
-
企業会計特研Ⅱ
2021年10月 - 2022年3月 後期
-
経済・経営学演習
2021年4月 - 2022年3月 通年
-
企業会計特研Ⅰ
2021年4月 - 2021年9月 前期
-
アカウンティング
2021年4月 - 2021年9月 前期
-
企業会計特研Ⅱ
2020年10月 - 2021年3月 後期
-
Corporate Accounting
2020年10月 - 2021年3月 後期
-
課題協学科目
2020年10月 - 2021年3月 後期
-
経済・経営学演習
2020年4月 - 2021年3月 通年
-
リサーチワークショップ
2020年4月 - 2021年3月 通年
-
アカウンティング
2020年4月 - 2020年9月 前期
-
企業会計
2020年4月 - 2020年9月 前期
-
企業会計特研Ⅰ
2020年4月 - 2020年9月 前期
-
経済・経営学演習
2019年4月 - 2020年3月 通年
-
Corporate Accounting
2018年10月 - 2019年3月 後期
-
企業会計特研Ⅱ
2018年10月 - 2019年3月 後期
-
会計学Ⅱ
2018年10月 - 2019年3月 後期
-
経済・経営学演習
2018年4月 - 2019年3月 通年
-
アカウンティング
2018年4月 - 2018年9月 前期
-
企業会計特研Ｉ
2018年4月 - 2018年9月 前期
-
企業会計特研Ⅱ
2017年10月 - 2018年3月 後期
-
会計学Ⅱ
2017年10月 - 2018年3月 後期
-
経済・経営学演習
2017年4月 - 2018年3月 通年
-
企業会計
2017年4月 - 2017年9月 前期
-
アカウンティング
2017年4月 - 2017年9月 前期
-
企業会計特研Ｉ
2017年4月 - 2017年9月 前期
-
会計学Ⅱ
2016年10月 - 2017年3月 後期
-
企業会計特研Ⅱ
2016年10月 - 2017年3月 後期
-
教職実践演習
2016年4月 - 2017年3月 通年
-
経済・経営学演習
2016年4月 - 2017年3月 通年
-
会計学Ｉ
2016年4月 - 2016年9月 前期
-
企業会計特研Ｉ
2016年4月 - 2016年9月 前期
-
アカウンティング
2016年4月 - 2016年9月 前期
-
企業会計特研Ⅱ
2015年10月 - 2016年3月 後期
-
会計学Ⅱ
2015年10月 - 2016年3月 後期
-
経済・経営学演習
2015年4月 - 2016年3月 通年
-
アカウンティング
2015年4月 - 2015年9月 前期
-
企業会計特研Ｉ
2015年4月 - 2015年9月 前期
-
企業会計
2015年4月 - 2015年9月 前期
-
上級財務会計
2014年10月 - 2015年3月 後期
-
会計学Ｉ
2014年10月 - 2015年3月 後期
-
経済・経営学演習
2014年4月 - 2015年3月 通年
-
企業会計特研Ｉ
2014年4月 - 2014年9月 前期
-
アカウンティング
2014年4月 - 2014年9月 前期
-
会計学Ⅱ
2014年4月 - 2014年9月 前期
-
企業会計
2013年10月 - 2014年3月 後期
-
企業会計特研Ⅱ
2013年10月 - 2014年3月 後期
-
経済・経営学演習
2013年4月 - 2014年3月 通年
-
会計学Ⅱ
2013年4月 - 2013年9月 前期
-
アカウンティング
2013年4月 - 2013年9月 前期
-
企業会計特研Ｉ
2013年4月 - 2013年9月 前期
-
会計学Ｉ
2012年10月 - 2013年3月 後期
-
企業会計特研Ⅱ
2012年10月 - 2013年3月 後期
-
リサーチワークショップⅢ
2012年4月 - 2013年3月 通年
-
経済・経営学演習
2012年4月 - 2013年3月 通年
-
アカウンティング
2012年4月 - 2012年9月 前期
-
企業会計特研Ｉ
2012年4月 - 2012年9月 前期
-
企業会計特研Ⅱ
2011年10月 - 2012年3月 後期
-
経済・経営学演習
2011年4月 - 2012年3月 通年
-
企業会計
2011年4月 - 2011年9月 前期
-
企業会計特研Ｉ
2011年4月 - 2011年9月 前期
-
アカウンティング
2011年4月 - 2011年9月 前期
-
会計学Ｉ
2010年10月 - 2011年3月 後期
-
上級財務会計
2010年10月 - 2011年3月 後期
-
財務会計
2010年10月 - 2011年3月 後期
-
経済・経営学演習
2010年4月 - 2011年3月 通年
-
アカウンティング
2010年4月 - 2010年9月 前期
-
会計学Ⅱ
2010年4月 - 2010年9月 前期
-
経済システム特論（企業会計特研Ｉ）
2010年4月 - 2010年9月 前期
-
会計学Ｉ
2009年10月 - 2010年3月 後期
-
経済システム特論（企業会計特研ＩＩ）
2009年10月 - 2010年3月 後期
-
経済・経営学演習
2009年4月 - 2010年3月 通年
-
企業会計
2009年4月 - 2009年9月 前期
-
経済システム特論（企業会計特研Ｉ）
2009年4月 - 2009年9月 前期
-
経済・経営学特別演習
2009年4月 - 2009年9月 前期
-
アカウンティング
2009年4月 - 2009年9月 前期
-
会計学Ｉ
2008年10月 - 2009年3月 後期
-
経済システム特論（企業会計特研ＩＩ）
2008年10月 - 2009年3月 後期
-
経済・経営学演習
2008年4月 - 2009年3月 通年
-
企業会計
2008年4月 - 2008年9月 前期
-
経済システム特論（企業会計特研Ｉ）
2008年4月 - 2008年9月 前期
-
経済・経営学特別演習
2008年4月 - 2008年9月 前期
-
アカウンティング
2008年4月 - 2008年9月 前期
-
会計学Ｉ
2007年10月 - 2008年3月 後期
-
経済システム特論（企業会計特研ＩＩ）
2007年10月 - 2008年3月 後期
-
国際ビジネス演習
2007年4月 - 2008年3月 通年
-
財務会計Ｉ
2007年4月 - 2007年9月 前期
-
アカウンティング
2007年4月 - 2007年9月 前期
-
国際ビジネス特別演習
2007年4月 - 2007年9月 前期
-
経済システム特論（企業会計特研Ｉ）
2007年4月 - 2007年9月 前期
-
会計学Ｉ
2006年10月 - 2007年3月 後期
-
アカウンティング
2006年10月 - 2007年3月 後期
-
商業科指導法Ⅱ
2000年10月 - 2001年3月 後期
FD参加状況
-
2023年2月 役割：参加 名称：経済学研究院ＦＤ研修会
主催組織：部局
-
2021年9月 役割：参加 名称：経済学研究院ＦＤ研修会
主催組織：部局
-
2020年7月 役割：参加 名称：経済学研究院ＦＤ研修会
主催組織：部局
-
2017年6月 役割：参加 名称：経済学研究院ＦＤ研修会
主催組織：部局
-
2016年6月 役割：参加 名称：経済学研究院ＦＤ研修会
主催組織：部局
-
2015年6月 役割：参加 名称：経済学研究院ＦＤ研修会
主催組織：部局
-
2014年6月 役割：参加 名称：経済学研究院ＦＤ研修会
主催組織：部局
-
2013年6月 役割：参加 名称：経済学研究院ＦＤ研修会
主催組織：部局
-
2012年6月 役割：参加 名称：経済学研究院ＦＤ研修会
主催組織：部局
-
2011年11月 役割：参加 名称：経済学研究院ＦＤ研修会
主催組織：部局
-
2011年9月 役割：参加 名称：経済学研究院ＦＤ研修会
主催組織：部局
-
2011年6月 役割：参加 名称：経済学研究院ＦＤ研修会
主催組織：部局
-
2010年6月 役割：参加 名称：経済学研究院ＦＤ研修会
主催組織：部局
-
2009年6月 役割：参加 名称：経済学研究院ＦＤ研修会
主催組織：部局
-
2008年7月 役割：企画 名称：経済学研究院ＦＤ研修会
主催組織：部局
-
2007年11月 役割：企画 名称：経済学部FD研修会
主催組織：部局
-
2007年6月 役割：参加 名称：第１回FD研修会
主催組織：部局
-
2007年3月 役割：参加 名称：全学FD
主催組織：全学
他大学・他機関等の客員・兼任・非常勤講師等
-
2020年 長崎県立大学 区分:集中講義 国内外の区分:国内
学期、曜日時限または期間：夏期集中
-
2018年 長崎県立大学 区分:集中講義 国内外の区分:国内
学期、曜日時限または期間：夏期集中
-
2017年 長崎県立大学 区分:集中講義 国内外の区分:国内
学期、曜日時限または期間：夏期集中
-
2007年 琉球大学 区分:集中講義 国内外の区分:国内
学期、曜日時限または期間：夏期集中
-
2006年 佐賀大学 区分:非常勤講師 国内外の区分:国内
学期、曜日時限または期間：後期、月４・５
その他教育活動及び特記事項
-
2007年 クラス担任 学部
社会貢献活動
-
CCWG “Wing” College 経営塾 シニアマネジメントコース講師「企業分析Ⅰ」
コカコーラ・ウエスト・ジャパン 福岡市 2011年5月
-
福岡県労働委員会委員研修会講師「会計情報とビジネスモデル：会計基準の変化が雇用に及ぼす影響に関連して」
福岡県労働委員会 福岡県 2010年6月
-
日本公認会計士協会北部九州会、実務補習所研修会講師「グローバルな会計基準の設定」
日本公認会計士協会北部九州会 福岡市 2010年3月
政策形成、学術振興等への寄与活動
-
2020年10月 - 2025年9月 日本学術会議
日本学術会議連携会員
-
2017年8月 - 2024年3月 福岡市
福岡市科学館 指定管理者評価委員会 副委員長
学内運営に関わる各種委員・役職等
-
2024年4月 - 2025年3月 研究院 教務委員会委員長
-
2021年4月 - 2024年3月 研究院 研究院長
-
2020年4月 - 2021年3月 研究院 学生委員会委員長
-
2020年4月 - 2021年3月 全学 学生支援委員会委員
-
2017年4月 - 2019年3月 研究院 副研究院長
-
2015年4月 - 2017年3月 部門 産業・企業システム部門長
-
2015年4月 - 2017年3月 学科 経済・経営学科長
-
2015年4月 - 2017年3月 専攻 経済システム専攻長
-
2014年5月 - 2015年4月 全学 入試実施委員
-
2014年5月 - 2015年4月 研究院 入試委員
-
2013年5月 - 2014年4月 全学 入試実施委員
-
2013年5月 - 2014年4月 研究院 入試委員
-
2013年4月 - 2015年3月 研究院 教務委員
-
2011年4月 - 2013年3月 研究院 留学生委員
-
2011年4月 - 2013年3月 研究院 「南信子」教育研究基金運営委員
-
2011年4月 - 2013年3月 研究院 国際交流委員
-
2010年1月 - 2011年12月 全学 百周年記念事業法人募金部会委員
-
2008年4月 - 2011年3月 研究院 「南信子」教育研究基金運営委員会委員長
-
2007年5月 - 2009年12月 全学 百周年記念事業法人募金部会委員
-
2007年4月 - 2011年3月 研究院 「南信子」教育研究基金運営委員
-
2007年4月 - 2011年3月 研究院 研究室委員
-
2007年4月 - 2009年2月 研究院 広報委員
-
2007年4月 - 2008年3月 研究院 FD委員
-
2007年4月 - 2008年3月 全学 評価情報システムのグループ管理者
-
2007年4月 - 2008年3月 研究院 人事委員
-
経済学部長