研究者詳細 - 三輪宗弘

2024/10/30 更新

お知らせ

写真a

ミワ　ムネヒロ

三輪宗弘

MIWA MUNEHIRO

所属

附属図書館附属図書館付設記録資料館産業経済資料部門教授
統合新領域学府ライブラリーサイエンス専攻（併任）
地球社会統合科学府地球社会統合科学専攻（併任）

連絡先

メールアドレス

電話番号

0926422506

プロフィール

経営史　石油・石炭産業軍事史　太平洋戦争公文書の廃棄・選別

ホームページ

http://www.lib.kyushu-u.ac.jp/rstaff/miwa/
三輪宗弘のホームページ
海外アーカイブ情報
推薦書

外部リンク

学位

工学修士

経歴

九州共立大学1995.4〜2004.11

研究テーマ・研究キーワード

研究テーマ：麻生の石炭産業経営（戦時から閉山まで）

研究キーワード：石炭　石炭産業

研究期間： 2020年3月 - 2023年6月
研究テーマ：戦時外国人徴用工の賃金

研究キーワード：徴用　戦時中の賃金

研究期間： 2016年4月 - 2018年8月
研究テーマ：公文書の廃棄選別

研究キーワード：記録管理　アーカイブ

研究期間： 2014年4月
研究テーマ：海外アーカイブのデーターベースと資料目録作成の研究

研究キーワード：海外アーカイブ　データベース　目録作成

研究期間： 2010年4月
研究テーマ：戦時中の日本の航空機用ガソリンの技術開発

研究キーワード：航空機用ガソリン

研究期間： 2007年4月 - 2010年3月
研究テーマ：RG131資料と米国の対日戦時経済調査

研究キーワード：RG131　戦時経済　空襲

研究期間： 2005年4月
研究テーマ：日米開戦経緯

研究キーワード：太平洋戦争

研究期間： 1985年4月

論文

人造石油研究の広がりー日米開戦と及川海相,独の航空機用ガソリン製造とPBレポートー査読

＃三輪宗弘

『化学史研究』 50 ( 4 ) 10 - 22 2023年12月

　詳細を見る

記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）

石炭から石油を製造するという人造石油製造計画と日米開戦との関係を資料で明らかにしたという、筆者のこれまでの研究を紹介した。及川海軍大臣が米国の対日石油禁輸に対して、人造石油（石炭液化）で石油を賄うことによって、対米強硬論を押さえようとしたことを示した。またドイツで石炭液化が成功しておらず、低温乾溜から得られるC4留分の合成でオクタン価の高いイソオクタンなどの航空機用ガソリンを製造していた事実をPBレポートに依拠して明らかにした。
分断する社会と結束ー独善を打ち破る記録資料の使命ー招待

三輪　宗弘

記録管理学会 2021年3月

　詳細を見る

記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）

米国大統領選挙のネッ情報で露呈した、二極化した極端な意見の衝突を踏まえ、私のこれまでの歴史的な研究を踏まえ、イデオロギー化した見解の衝突には、記録資料に基づいて判断が下されるべきである。この点に記録資料の役割があることを書いている。
対米開戦通告の遅延と外務省の訂正電報ー第九〇三号と第九〇六号の東京発信時刻と日本大使館配達時刻ー

三輪宗弘

九州大学記録資料館 ( 31 ) 1 - 24 2016年3月

　詳細を見る

記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）

対米開戦通告の遅延の原因について、米国国立公文書館の傍受記録（RG457、Entry9032、Box738）により東京で訂正電報903号と906号が13時間と14時間遅れて発信されていることを明らかにした。ワシントンDCの駐米日本大使館の「職務怠慢」ではなく、東京の外務本省に開戦通告が遅れた原因があることを示した。また東京裁判で弁護団がワシントンDCの大使館の職務怠慢という作戦で東京裁判に臨んだということを示す資料も論文の最後に付けた。
昌寧郡霊山面『犯罪人名簿』解題と『犯罪人名簿』

三輪宗弘

エネルギー史研究 : 石炭を中心として 39 103 - 115 2024年3月（ ISSN:02862050 ）

　詳細を見る

記述言語：日本語出版者・発行元：九州大学附属図書館付設記録資料館産業経済資料部門

DOI： 10.15017/7172164

CiNii Research
九州大学百年史（三輪宗弘執筆、付設記録資料館）「第二八編第五章第六節　付設記録資料館」の解題

三輪宗弘

エネルギー史研究 : 石炭を中心として 38 107 - 108 2023年3月（ ISSN:02862050 ）

　詳細を見る

記述言語：日本語出版者・発行元：九州大学附属図書館付設記録資料館産業経済資料部門

DOI： 10.15017/6779664

CiNii Research
大阪府「工場事業場等学徒勤労動員ノ報償取扱細目」

三輪宗弘

エネルギー史研究 : 石炭を中心として 38 95 - 105 2023年3月（ ISSN:02862050 ）

　詳細を見る

記述言語：日本語出版者・発行元：九州大学附属図書館付設記録資料館産業経済資料部門

DOI： 10.15017/6779663

CiNii Research
第二八編第五章第六節　付設記録資料館 : 九州大学百年史から

三輪宗弘

エネルギー史研究 : 石炭を中心として 38 109 - 114 2023年3月（ ISSN:02862050 ）

　詳細を見る

記述言語：日本語出版者・発行元：九州大学附属図書館付設記録資料館産業経済資料部門

DOI： 10.15017/6779665

CiNii Research
九州大学百年史（三輪宗弘執筆、戦時中の研究） : 「第二章　戦時体制の形成（一九三一～一九四五）　第一節　戦時体制の形成と教育・研究」と「第三章　学徒動員・学徒出陣と敗戦（一九四一～一九四五）第一節　研究動員」の解題

三輪宗弘

エネルギー史研究 : 石炭を中心として 37 97 - 100 2022年3月（ ISSN:02862050 ）

　詳細を見る

記述言語：日本語出版者・発行元：九州大学附属図書館付設記録資料館産業経済資料部門

DOI： 10.15017/4774199

CiNii Research
第三章　学徒動員・学徒出陣と敗戦（一九四一～一九四五）　第一節　研究動員 : 九州大学百年史から

三輪宗弘

エネルギー史研究 : 石炭を中心として 37 107 - 118 2022年3月（ ISSN:02862050 ）

　詳細を見る

記述言語：日本語出版者・発行元：九州大学附属図書館付設記録資料館産業経済資料部門

DOI： 10.15017/4774201

CiNii Research
第二章　戦時体制の形成（一九三一～一九四五）第一節　戦時体制の形成と教育・研究 : 九州大学百年史から

三輪宗弘

エネルギー史研究 : 石炭を中心として 37 101 - 106 2022年3月（ ISSN:02862050 ）

　詳細を見る

記述言語：日本語出版者・発行元：九州大学附属図書館付設記録資料館産業経済資料部門

DOI： 10.15017/4774200

CiNii Research
「ドイツの石炭液化成功物語と日本の技術選択の失敗―航空機用ガソリンを巡って―」招待

三輪宗弘

『経済史研究』、大阪経済大学日本経済史研究所、第12号、63～80頁、2009年2月 2009年2月

　詳細を見る

記述言語：日本語掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）
「戦時中海軍の石油補給政策と実情（下）−石油政策の破綻−」

三輪宗弘

九州共立大学紀要 1998年12月

　詳細を見る

記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）
「戦時中海軍の石油補給政策と実情（中）−石油政策の破綻−」

三輪宗弘

九州共立大学紀要 1998年9月

　詳細を見る

記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）
「戦時中海軍の石油補給政策と実情（上）−石油政策の破綻−」

三輪宗弘

九州共立大学紀要 1998年6月

　詳細を見る

記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）

▼全件表示

書籍等出版物

アーカイブズとアーキビスト　記録を守り伝える担い手たち

三輪宗弘、菅真城、高橋明男、三坂佳弘、矢切努、飯塚一幸、廣田誠、古賀崇（担当：共著）

大阪大学出版会 2021年3月

　詳細を見る

記述言語：日本語著書種別：一般書・啓蒙書

熊本県の公文書の選別作業に従事した経験を踏まえ、そのノウハウを詳述した。熊本での取り組みが、全国の都道府県にも参考になると考えている。
『太平洋戦争と石油—戦略物資の軍事と経済』

三輪宗弘（担当：単著）

日本経済評論社 2004年1月

　詳細を見る

記述言語：日本語著書種別：学術書
目からウロコの海外資料館めぐり

三輪　宗弘（担当：単著）

クロスカルチャー出版 2019年6月

　詳細を見る

記述言語：日本語著書種別：一般書・啓蒙書
汪兆銘政権人名録

三輪宗弘　編集・解題　Tai Wei LIM（担当：編集）

クロスカルチャー出版 2019年5月

　詳細を見る

担当ページ：311ページ記述言語：日本語著書種別：学術書

汪兆銘政権の人名録である。戦時中の1944年に米諜報機関OSSが作成したもの。
「知の加工学」事始め

阿部康久、大河原伸夫、大屋雄裕、鏑木政彦、徐亜文、施光恒、波潟剛、松井康浩、松永典子、松本常彦、吉岡斉、三輪宗弘

新宿書房 2011年3月

　詳細を見る

記述言語：日本語著書種別：学術書
『中国のエネルギー構造と課題ー石炭に依存する経済成長ー』

楊慶敏、三輪宗弘（担当：共著）

九州大学出版会 2007年10月

　詳細を見る

担当ページ：九大アジア叢書9、180ページ＋ⅳ 記述言語：日本語著書種別：一般書・啓蒙書

その他リンク： http://www1.ocn.ne.jp/~kup/sinkan/945chugoku.html
A Social History of Science and Technology in Contemporary Japan

（担当：共訳）

Trans Pacific Press 2005年4月

　詳細を見る

担当ページ：Ch.21 The Energy Revolution (pp.391-413) 記述言語：英語著書種別：学術書

▼全件表示

講演・口頭発表等

Deterioration of Japan-US Economic Relations leading to Pearl Harbor: Decisive role of the US economic sanctions 国際会議

Abe Takeshi Iguchi Takeo Jang Yune-jung Ted Lehmann Miwa Munehiro

Association for Asian Studies 2011年3月

　詳細を見る

開催年月日： 2011年3月 - 2011年4月

国名：アメリカ合衆国

Miwa Munehiro, A full embargo and the decision making of waging war: two views prevailed from first to last.
戦前期の航空機用揮発油の技術開発

三輪宗弘

特定領域研究「日本の技術革新ー経験蓄積と知識基盤化ー」 2007年12月

　詳細を見る

開催年月日： 2008年12月

会議種別：口頭発表（一般）

開催地：国立科学博物館　新宿分館国名：日本国
資産凍結後の石油代金をめぐる日米交渉

三輪宗弘

日本国際政治学会 2008年10月

　詳細を見る

開催年月日： 2008年10月

会議種別：口頭発表（一般）

開催地：つくば国際会議場国名：日本国
戦時における航空機用揮発油の技術開発招待

三輪宗弘

化学史学会 2007年6月

　詳細を見る

開催年月日： 2007年6月

会議種別：シンポジウム・ワークショップパネル（公募）

開催地：愛知県立大学国名：日本国
三井鉱山「華人労働者関係報告書」招待

三輪　宗弘

2018年11月

　詳細を見る

開催年月日： 2018年11月

記述言語：日本語会議種別：口頭発表（一般）

国名：日本国
戦時中の朝鮮人徴用工の賃金と貯金についてー炭鉱企業の資料からわかることー招待国際会議

三輪　宗弘

円光大学校 2018年4月

　詳細を見る

開催年月日： 2018年4月

記述言語：日本語

開催地：円光大学校（韓国　益山市）国名：大韓民国
戦時期移入朝鮮人労働者の賃金と２年契約―北海道・常磐・九州の炭鉱企業の資料を読み込んで― 招待

三輪宗弘

20世紀と日本」研究会 2017年3月

　詳細を見る

開催年月日： 2018年3月

記述言語：日本語会議種別：口頭発表（一般）

開催地：京都大学国名：日本国
「Technology Transfer 2: Multiple Impact」において「Aviation Gasoline Technology Transfer beyond Borders During World War Ⅱ」国際会議

三輪宗弘

ヨーロッパ経営史学会 2012年9月

　詳細を見る

開催年月日： 2012年8月 - 2012年9月

会議種別：口頭発表（一般）

開催地：EHESS）国名：フランス共和国
野村吉三郎文書から読み解く日米関係

三輪宗弘

社会経済史学会九州部会（九州産業大学） 2011年7月

　詳細を見る

開催年月日： 2011年7月

会議種別：口頭発表（一般）

開催地：九州産業大学国名：日本国

国立国会図書館憲政資料室所蔵の野村吉三郎文書から日米の政策決定者がどのように当時の日米関係をみていたかを跡付けたもの。日独伊三国同盟に対する近衛文麿のとらえ方に対する野村の批判を紹介。
The Failure of the Japanese Synthetic Oil Production Project for Aviation Gasoline: Economic Sanction and the Pacific War against the U.S. in 1941 国際会議

Miwa Munehiro

Association for Asian Studies 2010年3月

　詳細を見る

開催年月日： 2010年5月

国名：アメリカ合衆国

The Japanese navy had known the weakness of oil supply, too much being dependant on the U.S. Japan had a plan to produce synthetic oil from coal in 1937, but in vain. After the U.S. put an oil embargo on Japan, Japan was forced to occupy Dutch East Indies in order to get oil by sending forces. Japanese naval researchers and chemists had believed that German had succeeded in Bergius coal Hydrogenation to secure aviation gasoline. Japanese navy underestimated the coal tar hydrogenation to produce high octane gasoline by the DHD process and alkylation process which German synthetic oil plant had adopted.I would like to compare Japanese petroleum technology and German synthetic technology , depending on the PB collections in Library of Congress
海軍の技術選択の失敗ー航空機用ガソリンと石炭液化

三輪宗弘

文部科学省科学研究費補助金　特定領域研究「日本の技術革新ー経験蓄積と知識基盤化ー」 2009年12月

　詳細を見る

開催年月日： 2009年12月

会議種別：口頭発表（一般）

開催地：国立科学博物館国名：日本国

リポジトリ公開URL： http://hdl.handle.net/2324/16167
資産凍結後の石油代金をめぐる日米交渉国際会議

三輪宗弘

東北亜細亜文化学会　東亜細亜日本学会 2008年11月

　詳細を見る

開催年月日： 2008年11月

会議種別：口頭発表（一般）

開催地：釜慶大学校国名：大韓民国
近代記録と強制動員：戦時期の移入朝鮮人労働者ー賃金と二年契約ー国際会議

三輪　宗弘

東亜大学校 2016年12月

　詳細を見る

開催年月日： - 2021年11月

記述言語：日本語会議種別：口頭発表（一般）

開催地：釜山　東亜大学校国名：大韓民国

昭和14年から始まる朝鮮人の日本への移入に関して、基本的に二年契約であり、賃金は出来高制であったことを話した。資料に基づき、実証的な話をした。また資料の大切さについて話した。
「戦時中海軍の石油補給政策と実情−石油政策の破綻−」

三輪宗弘

経営史学会（西日本部会）・社会経済史学会（九州部会）合同部会 1999年1月

　詳細を見る

会議種別：口頭発表（一般）

開催地：福岡大学国名：日本国
「三井物産とソコニーの揮発油販売契約の交渉過程」

三輪宗弘

経営行動情報学会九州部会 1999年3月

　詳細を見る

会議種別：口頭発表（一般）

開催地：九州共立大学国名：日本国
「不況下の直方鉄工業−脱石炭後、再び迫られる構造転換−」

三輪宗弘

社会経済史学会九州部会 1999年10月

　詳細を見る

会議種別：口頭発表（一般）

開催地：九州共立大学国名：日本国
「直方鉄工業の変遷−脱石炭の成功と新たなる危機-」、

三輪宗弘

経営史学会西日本部会 2000年12月

　詳細を見る

会議種別：口頭発表（一般）

開催地：福岡大学国名：日本国
「日米暫定協定案破棄とハルの10カ条提案ー1941年11月26日の米英の齟齬ー」

三輪宗弘

社会経済史学会九州部会 2003年10月

　詳細を見る

会議種別：口頭発表（一般）

開催地：九州大学国名：日本国
九州大学記録資料館所蔵・石炭関係資料について招待

三輪宗弘

日本科学史学会第52回全国大会 2005年6月

　詳細を見る

会議種別：シンポジウム・ワークショップパネル（公募）

開催地：北海道開拓記念館　札幌学園大学国名：日本国
RG131の商社資料と米国の調査ー石油と機械ー

三輪宗弘

経営史学会 2005年11月

　詳細を見る

会議種別：口頭発表（一般）

開催地：神戸大学国名：日本国
戦前・戦時中の航空機揮発油の技術開発ー海外技術導入と独自技術ー

三輪宗弘

特定領域研究「日本の技術革新」 2006年6月

　詳細を見る

会議種別：口頭発表（一般）

開催地：国立科学博物館国名：日本国

その他リンク： http://sts.kahaku.go.jp/tokutei/koubohan.php
戦前・戦時中の航空機用揮発油の技術開発—海外技術導入と独自技術—

三輪宗弘

特定領域研究「日本の技術革新ー経験蓄積と知識基盤化ー」 2006年9月

　詳細を見る

会議種別：シンポジウム・ワークショップパネル（公募）

開催地：国立科学博物館分館　研修研究館4階　講堂国名：日本国

その他リンク： http://sts.kahaku.go.jp/tokutei/forumprogram_No2.php
戦時動員と移入朝鮮人労働者ー二年契約と賃金ー招待国際会議

三輪　宗弘　　（通訳　立教大学林菜成教授）

落星岱経済研究所 2016年9月

　詳細を見る

記述言語：日本語会議種別：公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等

国名：大韓民国

昭和14年から始まる朝鮮人の日本への移入に関して、基本的に二年契約であり、賃金は出来高制であったことを話した。資料に基づき、実証的な話をした。

▼全件表示

MISC

『米国司法省戦時経済局対日調査資料集』（第1巻～第5巻）

三輪宗弘

クロスカルチャー出版 2008年11月

　詳細を見る

記述言語：英語

リポジトリ公開URL： http://hdl.handle.net/2324/12547
戦前期の航空機用揮発油の技術開発

三輪宗弘

第3回国際シンポジューム　「日本の技術革新ー経験蓄積と知識基盤化ー」　研究発表会論文集 2007年12月

　詳細を見る

記述言語：日本語掲載種別：機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
資料紹介　九州大学百年史（三輪宗弘執筆、付設記録資料館）「第二八編第五第六節　付設記録資料館」

三輪　宗弘

九州大学記録資料館 2023年6月

　詳細を見る

記述言語：日本語
翻弄される日韓関係と事実確認の大切さ–徴用工判決と歴史認識–

三輪宗弘

レインボー通商『レインボーコリア通信』通巻374号　2023.4.15 2023年4月

　詳細を見る

記述言語：日本語
資料紹介　大阪府「工場事業場等学徒勤労動員ノ報償取扱細目」査読

三輪　宗弘

『エネルギー史研究』、九州大学記録資料館 2023年3月

　詳細を見る

記述言語：日本語

中等学校、国民学校5年生6年生などへの報酬に関するもの
資料紹介　九州大学百年史（三輪宗弘執筆、戦時中の研究）「第二章　戦時体制の形成（一九三一～一九四五　第一節　戦時体制の形成と教育・研究）」「第三章　動員・学徒出陣と敗戦（一九四一～一九四五）第一節　研究動員」

三輪宗弘

『エネルギー史研究』、九州大学記録資料館 2022年3月

　詳細を見る

記述言語：日本語

九州大学の戦時中の研究を九州大学文書館が所蔵する資料で跡付けた。九州大学百年史として、刊行されたが、電子媒体でしか公開されていないため、紙媒体の活字として刊行した。
解題　中村隆英「炭鉱賃金の決定機構―序説」

三輪　宗弘

『エネルギー史研究』No.33 2018年3月

　詳細を見る

記述言語：日本語掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）
「韓国「日帝強制動員歴史館」の噓八百」

三輪宗弘

『歴史通』〔WiLL11号増刊〕、2017年Winter、ワック出版） 2017年11月

　詳細を見る

記述言語：日本語掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）

写真が朝鮮人労働者でなく、日本人であり、戦時中の炭鉱ではなく、北海道の土建現場の写真であることを指摘した。また賃金データを調べた限り、民族差別的な賃金体系がないことを指摘し、2年契約が主流であることを指摘した。日本の敗戦後、いったん韓国に戻った朝鮮人労働者が密入国を試みたことも指摘した。
　日本と韓国の歴史認識の違いがあるのは仕方がないが、事実に基づくことが大切であることを指摘した。
真に重要な資料の保存をー熊本県で文書管理・廃棄を

三輪宗弘

新聞研究 2017年9月

　詳細を見る

記述言語：日本語掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）
「ソウル大学校中央図書館古文獻資料室の実習報告書の閲覧ガイド」

三輪宗弘

『九州大学附属図書館研究開発室年報　2016/2017』 2017年8月

　詳細を見る

記述言語：日本語掲載種別：機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等

リポジトリ公開URL： http://hdl.handle.net/2324/1832791
2017年3月　「韓国「日帝強制動員歴史館」の噓八百」

三輪宗弘

『歴史通』2017年4月号、ワック 2017年4月

　詳細を見る

記述言語：日本語掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）
2016年8月　「テキサス大学オースティン校ブリスコセンター（The Dolph Briscoe Center for American History）の利用ガイド : Exxon Mobil 資料を中心に」『九州大学附属図書館研究開発室年報　2015/2016』（三輪）

三輪宗弘

」『九州大学附属図書館研究開発室年報　2015/2016』 2016年6月

　詳細を見る

記述言語：日本語掲載種別：機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等

リポジトリ公開URL： http://hdl.handle.net/2324/1669725
麻生太吉日記　第四巻

三輪宗弘, 深町純亮, 秀村選三, 田中直樹, 東定宣昌, 藤本昭, 香月靖晴, 今野孝, 永江眞夫, 吉木智栄, 新鞍拓生, 山根良夫

九州大学出版会 2014年4月

　詳細を見る

記述言語：日本語

麻生太吉の1928（昭和3）年から1931年までの日記。
書評　荒川憲一『戦時経済体制の構想と展開―日本の陸海軍の経済史的分析』

三輪宗弘

『経営史学』四八巻三号 2013年12月

　詳細を見る

記述言語：日本語掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等
「対米開戦通告の一五時間の遅延の謎」『日本歴史』二〇一三年九月号、第七八四号(三輪)

三輪宗弘

日本歴史 2013年9月

　詳細を見る

記述言語：日本語

開戦通告がなぜ遅れたのか、通説では出先のワシントンＤＣの日本大使館の責任であるとされてきた。しかし訂正電報を15時間も東京で遅らせた事実を、米国国立公文書館で発見した訂正電報の傍受時刻から突き止めた。これによりワシントンＤＣの日本大使館に責任を転嫁することができなくなったことを論じた。
「九州大学大学院「ライブラリーサイエンス専攻」について―記録管理・アーカイブに大いなる夢を託して―」

三輪宗弘

『記録と史料』第22号 2012年3月

　詳細を見る

記述言語：日本語掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）

リポジトリ公開URL： http://hdl.handle.net/2324/24553
解説渡辺聖「裸にされた貿易商社（太平洋戦争と在米商社）」

三輪宗弘

『エネルギー史研究』 2011年3月

　詳細を見る

記述言語：日本語掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）
National Archives(米国国立公文書館)の実践的利用法

三輪宗弘

九州大学附属図書館研究開発室年報　2009/2010 2010年8月

　詳細を見る

記述言語：日本語掲載種別：機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
資料紹介「『異郷の炭鉱ー三井山野鉱強制労働の記録ー』を読んでー嘘や捏造、誤聞、伝聞を拝すー」

三輪宗弘

エネルギー史研究 2007年3月

　詳細を見る

記述言語：日本語掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）

その他リンク： https://qir.kyushu-u.ac.jp/dspace/handle/2324/4248

リポジトリ公開URL： http://hdl.handle.net/2324/4248
書評　奈倉文二・横井勝彦編著『日英兵器産業史　武器移転の経済史的研究』

三輪宗弘

エネルギー史研究 2007年3月

　詳細を見る

記述言語：日本語掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等

その他リンク： https://qir.kyushu-u.ac.jp/dspace/handle/2324/4251

リポジトリ公開URL： http://hdl.handle.net/2324/4251
書評　奈倉文二・横井勝彦編著『日英兵器産業史　武器移転の経済史的研究』

三輪宗弘

『経営史学』 2006年12月

　詳細を見る

記述言語：日本語掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等
「炭鉱の真実と栄光ー朝鮮人強制連行の虚構」

三輪宗弘

『政界往来』 2006年12月

　詳細を見る

記述言語：日本語掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等
「日本の技術革新ー経験蓄積と知識基盤化ー」第2回フォーラム報告

三輪宗弘

独立行政法人　国立科学博物館 2006年9月

　詳細を見る

記述言語：日本語掲載種別：機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
シンポジウム「世界から見た日本の炭鉱技術」

三輪宗弘

日本科学史学会編集『科学史研究』 2006年1月

　詳細を見る

記述言語：日本語
「戦時生産における軍工廠と民間企業」（第四部の六）

三輪宗弘

有斐閣ブックス『日本経営史の基礎知識』 2004年10月

　詳細を見る

記述言語：日本語掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）
小池重喜『日本海軍火薬工業史の研究』

三輪宗弘

経営史学 2004年9月

　詳細を見る

記述言語：日本語掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等
「『太平洋戦争と石油』と海外アーカイブ」（『評論』、142号、平成16年4月

三輪宗弘

日本経済評論社『評論』 2004年4月

　詳細を見る

記述言語：日本語

▼全件表示

所属学協会

九州経済学会
軍事史学会
化学史学会
経営史学会
社会経済史学会
東アジア近代史学会
日本アーカイブズ学会
記録管理学会

▼全件表示

委員歴

記録管理学会理事国内

2021年6月 - 2024年5月
記録管理学会『レコード・マネジメント』編集委員長　2023年度から副会長兼務国内

2021年6月 - 2024年5月
社会経済史学会評議員国内

2021年6月 - 2023年5月
社会経済史学会理事国内

2015年1月 - 2020年12月
経営史学会理事国内

2011年1月 - 2014年12月
経営史学会研究組織委員会国内

2010年1月 - 2011年12月
社会経済史学会評議員国内

2007年4月 - 2012年3月
化学史学会評議員国内

2007年1月 - 2024年10月
化学史学会 2007年1月から国内

2007年1月 - 2024年10月
経営史学会編集委員会委員国内

2007年1月 - 2010年12月
経営史学会役員選考委員会国内

2006年1月 - 2006年12月
中小企業学会幹事国内

2005年12月 - 現在
経営史学会学会賞選考委員国内

2005年1月 - 2010年1月
経営史学会評議員国内

2005年1月 - 2008年12月
経営史学会幹事国内

1999年1月 - 2002年12月

▼全件表示

学術貢献活動

学術論文等の審査

役割：査読

2023年

　詳細を見る

種別：査読等

日本語雑誌　査読論文数：3
学術論文等の審査

役割：査読

2022年

　詳細を見る

種別：査読等

外国語雑誌　査読論文数：0

日本語雑誌　査読論文数：4
記録管理学会『レコード・マネジメント』

2021年6月 - 現在

　詳細を見る

種別：学会・研究会等
学術論文等の審査

役割：査読

2021年

　詳細を見る

種別：査読等

日本語雑誌　査読論文数：3
学術論文等の審査

役割：査読

2020年

　詳細を見る

種別：査読等

日本語雑誌　査読論文数：2
学術論文等の審査

役割：査読

2019年

　詳細を見る

種別：査読等

日本語雑誌　査読論文数：3
学術論文等の審査

役割：査読

2018年

　詳細を見る

種別：査読等

日本語雑誌　査読論文数：1
企画協力

記録管理学会研究大会（九州大学箱崎キャンパス旧工学部５号館） 2017年6月

　詳細を見る

種別：大会・シンポジウム等

参加者数：40
学術論文等の審査

役割：査読

2017年

　詳細を見る

種別：査読等

日本語雑誌　査読論文数：2
実行委員長

日本経営史学会（第47回）全国大会（九州大学箱崎キャンパス） 2011年10月

　詳細を見る

種別：大会・シンポジウム等

参加者数：220
討論者国際学術貢献

日韓経営史会議（大韓商工会議所） 2011年5月

　詳細を見る

種別：大会・シンポジウム等
組織者国際学術貢献

アメリカアジア学会（ハワイ） 2011年3月 - 2011年4月

　詳細を見る

種別：大会・シンポジウム等
司会（Moderator）

経営史学会（京都産業大学） 2009年10月

　詳細を見る

種別：大会・シンポジウム等
事務局長

日本科学史学会（九州大学箱崎キャンパス） 2009年10月 - 2009年5月

　詳細を見る

種別：大会・シンポジウム等
総括責任者

日本科学史学会第56回全国大会実行委員会（九州大学　箱崎キャンパス） 2008年5月 - 2009年5月

　詳細を見る

種別：大会・シンポジウム等
『経済史研究』

2007年4月 - 現在

　詳細を見る

種別：学会・研究会等
経営史学会

2007年1月 - 2010年12月

　詳細を見る

種別：学会・研究会等

▼全件表示

その他

麻生百五十年史の執筆、監修（石炭産業）

2023年2月
2018年4月27日　円光大学校（円仏教思想研究院、韓国益山市）研究会で報告・討論「戦時中の朝鮮人徴用工の賃金と貯金について―炭鉱企業の資料からわかること―」（三輪）

2018年4月
2016年12月17日　講演（於東亜大学校・釜山）「近代記録と強制動員：戦時期の移入朝鮮人労働者―賃金と２年契約―」（三輪）

2016年12月
2016年9月10日　　研究会報告（於落星岱経済研究所・ソウル）「戦時動員と移入朝鮮人労働者―２年契約と賃金―」（三輪）

2016年9月
熊本県公文書の廃棄選別　平成26年度から継続して何を残すべきか、第三者表会員として提言を行っている。

2014年9月
『金任植回顧録　森が茂れば鳥が飛んでくるー釜山の発展とともにー』の翻訳の監修

2010年7月

▼全件表示

共同研究・競争的資金等の研究課題

行政文書の廃棄に係る歴史公文書の選別基準に関する研究

2023年6月 - 2024年3月

受託研究

　詳細を見る

担当区分：研究代表者資金種別：その他産学連携による資金
基盤研究B　熊本県の事例研究に基づく地方公共団体の模範となる文書管理モデルの確立

2023年4月 - 2026年3月

九州大学

　詳細を見る

担当区分：研究代表者

熊本県公文書の選別作業の7年間にわたる経験（データの蓄積）を、機械学習や統計手法を用いて、効率よく選別する方法を研究する。その蓄積を全国の都道府県の選別作業に生かせるように分析し、手法を公開する。
熊本県の事例研究に基づく地方公共団体の模範となる文書管理モデルの確立

研究課題/領域番号：23K28381 2023年4月 - 2026年3月

科学研究費助成事業基盤研究(B)

三輪宗弘, 小柏香穂理, 清水敏之, 永井リサ, 新原俊樹, 内山英昭, 甲斐尚人

　詳細を見る

資金種別：科研費

これまでの評価選別結果をSVMなどの機械学習の手法で明らかにすること、もう一つはタイトルなどから何を残すべきなのか明らかにすることである。
刊行物でどこまで統計データが残され、国の機関のホームページでどこまで熊本県のデータが入手できるのか、できないのかについて明らかにする。
これまでの長年の蓄積を全国の都道府県の公文書の評価選別に役立つ手法として使えるノウハウを明示して、提供するというのが、本研究の概要である。
ほかの県の取り組みも調べ、熊本県での取り組みがどのような点で新しく、ほかの都道府県の選別作業に役立つのか明らかにする。第三者が選別作業をしているのは熊本県だけである。

CiNii Research
熊本県の事例研究に基づく地方公共団体の模範となる文書管理モデルの確立

研究課題/領域番号：23H03692 2023年 - 2025年

日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究(B)

　詳細を見る

担当区分：研究代表者資金種別：科研費
行政文書の廃棄に係る歴史公文書の選別基準に関する研究

2022年6月 - 2023年3月

受託研究

　詳細を見る

担当区分：研究代表者資金種別：その他産学連携による資金
基幹研究「アーカイブズ社会の基盤創発に関する基礎的研究」

2022年6月

国文学研究資料館

　詳細を見る

アーカイブや記録管理に関する教育の在り方について多角的に研究する。また教科書を刊行する。
行政文書の廃棄に係る歴史公文書の選別基準に関する研究

2021年6月 - 2022年3月

　詳細を見る

担当区分：研究代表者資金種別：その他産学連携による資金
麻生家資料の整理、研究、資料の公開

2020年9月 - 2030年3月

受託研究

　詳細を見る

資金種別：その他産学連携による資金
「麻生家文書」整理・研究プロジェクト

2020年9月 - 2030年3月

九州大学附属図書館付設記録資料館

　詳細を見る

担当区分：研究代表者

九州大学が寄託を受けている麻生家文書を整理する。主に未整理を中心に進める。明治期からの帳簿の撮影もすすめる。
行政文書の廃棄に係る歴史公文書の選別基準に関する研究

2020年5月 - 2021年3月

受託研究

　詳細を見る

担当区分：研究代表者資金種別：その他産学連携による資金
行政文書の廃棄に係る歴史公文書の選別基準に関する研究

2019年5月 - 2020年3月

受託研究

　詳細を見る

担当区分：研究代表者資金種別：その他産学連携による資金
行政文書の廃棄に係る歴史公文書の選別基準に関する研究

2018年8月 - 2019年3月

受託研究

　詳細を見る

担当区分：研究代表者資金種別：その他産学連携による資金
行政文書の廃棄に係る歴史公文書の選別基準に関する研究

2017年8月 - 2018年3月

受託研究

　詳細を見る

担当区分：研究代表者資金種別：その他産学連携による資金
行政文書の廃棄に係る歴史公文書の選別基準に関する研究

2016年8月 - 2017年3月

受託研究

　詳細を見る

担当区分：研究代表者資金種別：その他産学連携による資金
第二次世界大戦期の労働力動員ー朝鮮人の炭鉱への徴用を中心にしてー

研究課題/領域番号：16K03779 2016年 - 2018年

日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究(C)

　詳細を見る

担当区分：研究代表者資金種別：科研費
行政文書の廃棄に係る歴史公文書の選別基準に関する研究

2015年8月 - 2016年3月

受託研究

　詳細を見る

担当区分：研究代表者資金種別：その他産学連携による資金
行政文書の廃棄に係る歴史公文書の選別基準に関する研究

2014年8月 - 2015年3月

受託研究

　詳細を見る

担当区分：研究代表者資金種別：その他産学連携による資金
第二次世界大戦における航空機用ガソリンの国際的な技術移転

研究課題/領域番号：25380432 2013年 - 2015年

日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究(C)

　詳細を見る

担当区分：研究代表者資金種別：科研費
米国の航空機用ガソリン製造技術と水素製造技術―連合国に供給を可能にした技術－

2013年 - 2014年

平成25年度「産学官地域連携による水素社会実証研究」

　詳細を見る

担当区分：研究代表者資金種別：学内資金・基金等
戦前の日本の航空機用ガソリン・水素製造技術の国際比較―産業史・技術史の視点から―

2012年 - 2013年

平成24年度「産学官地域連携による水素社会実証研究」

　詳細を見る

担当区分：研究代表者資金種別：学内資金・基金等
「産学官地域連携による水素社会実証研究」

2010年4月 - 2014年3月

九州大学

　詳細を見る

担当区分：研究分担者

戦前日本の化学工業特に航空機用揮発油製造において使用された水素がどのように生産されたか明らかにする。個別企業や陸海軍工廠などの個々の製造技術と生産量を跡付ける。海外の生産量や製造技術に関する情報を集め、日本への技術伝搬を跡付けるとともに、日本の技術との違いや類似点を明らかにする。またその生産性や効率を国際比較して、日本の水素製造技術の問題点や優れた点を明らかにする。
　以上に加え、石炭のガス化、電解法、リンデ分離機、水素分離機、高温高圧反応塔など水素に関連する様々な分野・領域で、戦前の日本において水素が原料として利用される過程で、新たに直面した問題をどのように克服して、実際に使用されるにいたったかも明らかにする。
技術史の視点からの水素エネルギーの評価検討

2010年 - 2011年

「産学官地域連携による水素社会実証研究」

　詳細を見る

担当区分：研究代表者資金種別：学内資金・基金等
知の中継地としての日本に関する総合的研究ー『知の加工学』の創生に向けて

2009年4月 - 2011年3月

九州大学比較社会文化学府

　詳細を見る

担当区分：研究分担者

個別諸学を俯瞰し、統合していく事例として、日本が西洋から学問をどのように受け入れ、日本に合うように「加工」（知の加工）したのかを明らかにする。日本の文化受容をより一般化し、普遍的な文化受容の在り方を明らかにする。
戦前・戦時中の航空機用揮発油の技術開発ー海外技術導入と独自技術ー

研究課題/領域番号：18046008 2006年 - 2007年

科学研究費助成事業特定領域研究

　詳細を見る

担当区分：研究代表者資金種別：科研費
『中国のエネルギー構造と課題ー石炭に依存する経済成長ー』（九州大学出版会、2007年）

2006年

九州大学アジア総合政策センター出版助成

　詳細を見る

担当区分：研究代表者資金種別：学内資金・基金等

▼全件表示

教育活動概要

（経済学府修士課程）経済システム特論（エネルギー産業史特研Ⅰ、Ⅱ）
統合新領域学府　公文書評価選別論（修士課程）　ゼミ　ライブラリーサイエンス特論（博士課程）　プレゼン演習（博士課程）
総合科目：大学とは何かーともに考えるー（15コマの中の1回の講義「地域社会と大学」を担当）

担当授業科目

博士演習 Ⅳ

2023年12月 - 2024年2月冬学期
エネルギー安全保障論 Ⅷ

2023年12月 - 2024年2月冬学期
エネルギー安全保障論 Ⅳ

2023年12月 - 2024年2月冬学期
博士演習 Ⅱ

2023年10月 - 2024年3月後期
博士総合演習 Ⅱ

2023年10月 - 2024年3月後期
個別研究指導Ⅲ

2023年10月 - 2024年3月後期
個別研究指導Ⅰ

2023年10月 - 2024年3月後期
フィールド調査実習

2023年10月 - 2024年3月後期
経済システム特論2（エネルギー産業史特研Ⅱ）

2023年10月 - 2024年3月後期
博士演習 Ⅲ

2023年10月 - 2023年12月秋学期
エネルギー安全保障論 Ⅶ

2023年10月 - 2023年12月秋学期
エネルギー安全保障論 Ⅲ

2023年10月 - 2023年12月秋学期
エネルギー安全保障論 Ⅱ

2023年6月 - 2023年8月夏学期
エネルギー安全保障論 Ⅵ

2023年6月 - 2023年8月夏学期
博士個別研究指導

2023年4月 - 2024年3月通年
博士個別研究指導

2023年4月 - 2024年3月通年
ライブラリーサイエンス特別研究

2023年4月 - 2024年3月通年
ライブラリーサイエンス特別研究

2023年4月 - 2024年3月通年
特別研究Ⅰ

2023年4月 - 2024年3月通年
ﾗｲﾌﾞﾗﾘｰｻｲｴﾝｽ特別演習

2023年4月 - 2024年3月通年
ﾗｲﾌﾞﾗﾘｰｻｲｴﾝｽ特別演習

2023年4月 - 2024年3月通年
ﾗｲﾌﾞﾗﾘｰｻｲｴﾝｽ特別演習

2023年4月 - 2024年3月通年
ﾗｲﾌﾞﾗﾘｰｻｲｴﾝｽ特別演習

2023年4月 - 2024年3月通年
特別研究Ⅱ

2023年4月 - 2024年3月通年
博士個別研究指導

2023年4月 - 2023年9月前期
ﾗｲﾌﾞﾗﾘｰｻｲｴﾝｽ講究

2023年4月 - 2023年9月前期
経済システム特論2（エネルギー産業史特研Ⅰ）

2023年4月 - 2023年9月前期
ﾗｲﾌﾞﾗﾘｰｻｲｴﾝｽ講究

2023年4月 - 2023年9月前期
ﾗｲﾌﾞﾗﾘｰｻｲｴﾝｽ講究

2023年4月 - 2023年9月前期
公文書評価選別論

2023年4月 - 2023年9月前期
文書記録資料論

2023年4月 - 2023年9月前期
インターンシップ

2023年4月 - 2023年9月前期
エネルギー安全保障論 Ⅰ

2023年4月 - 2023年6月春学期
エネルギー安全保障論 Ⅴ

2023年4月 - 2023年6月春学期
エネルギー安全保障論 Ⅳ

2022年12月 - 2023年2月冬学期
エネルギー安全保障論 Ⅷ

2022年12月 - 2023年2月冬学期
博士演習 Ⅳ

2022年12月 - 2023年2月冬学期
経済システム特論2（エネルギー産業史特研Ⅱ）

2022年10月 - 2023年3月後期
エネルギー安全保障論 Ⅲ

2022年10月 - 2022年12月秋学期
エネルギー安全保障論 Ⅶ

2022年10月 - 2022年12月秋学期
エネルギー安全保障論 Ⅱ

2022年6月 - 2022年8月夏学期
エネルギー安全保障論 Ⅵ

2022年6月 - 2022年8月夏学期
ライブラリーサイエンス特別演習

2022年4月 - 2023年3月通年
ライブラリーサイエンス特別演習

2022年4月 - 2023年3月通年
ライブラリーサイエンス特別研究

2022年4月 - 2023年3月通年
ライブラリーサイエンス特別研究

2022年4月 - 2023年3月通年
プレゼンテーション演習

2022年4月 - 2023年3月通年
特別研究Ⅱ

2022年4月 - 2023年3月通年
プレゼンテーション演習

2022年4月 - 2023年3月通年
プレゼンテーション演習

2022年4月 - 2023年3月通年
特別研究Ⅰ

2022年4月 - 2023年3月通年
プレゼンテーション演習

2022年4月 - 2023年3月通年
特別研究Ⅰ

2022年4月 - 2023年3月通年
特別研究Ⅰ

2022年4月 - 2023年3月通年
博士個別研究指導

2022年4月 - 2023年3月通年
博士個別研究指導

2022年4月 - 2023年3月通年
ライブラリーサイエンス講究

2022年4月 - 2022年9月前期
ライブラリーサイエンス講究

2022年4月 - 2022年9月前期
ライブラリーサイエンス特論

2022年4月 - 2022年9月前期
ライブラリーサイエンス特論

2022年4月 - 2022年9月前期
公文書評価選別論

2022年4月 - 2022年9月前期
インターンシップ

2022年4月 - 2022年9月前期
経済システム特論2（エネルギー産業史特研Ⅰ）

2022年4月 - 2022年9月前期
エネルギー安全保障論 Ⅰ

2022年4月 - 2022年6月春学期
エネルギー安全保障論 Ⅴ

2022年4月 - 2022年6月春学期
エネルギー安全保障論 Ⅳ

2021年12月 - 2022年2月冬学期
エネルギー安全保障論 Ⅳ

2021年10月 - 2022年3月後期
エネルギー安全保障論 Ⅱ

2021年10月 - 2022年3月後期
経済システム特論（エネルギー産業史特研Ⅱ）

2021年10月 - 2022年3月後期
エネルギー安全保障論 Ⅲ

2021年10月 - 2021年12月秋学期
博士個別研究指導

2021年4月 - 2022年3月通年
ライブラリーサイエンス特論

2021年4月 - 2022年3月通年
博士個別研究指導

2021年4月 - 2022年3月通年
ライブラリーサイエンス特論

2021年4月 - 2022年3月通年
エネルギー安全保障論 Ⅰ

2021年4月 - 2021年9月前期
個別研究指導Ⅰ

2021年4月 - 2021年9月前期
公文書評価選別論

2021年4月 - 2021年9月前期
経済システム特論（エネルギー産業史特研Ⅰ）

2021年4月 - 2021年9月前期
インターンシップ

2021年4月 - 2021年9月前期
経済システム特論（エネルギー産業史特研Ⅱ）

2020年10月 - 2021年3月後期
博士個別研究指導

2020年4月 - 2021年3月通年
ライブラリーサイエンス特論

2020年4月 - 2021年3月通年
個別研究指導Ⅰ

2020年4月 - 2020年9月前期
公文書評価選別論

2020年4月 - 2020年9月前期
経済システム特論（エネルギー産業史特研Ⅰ）

2020年4月 - 2020年9月前期
インターンシップ

2020年4月 - 2020年9月前期
エネルギー安全保障論 Ⅰ

2020年4月 - 2020年9月前期
経済システム特論（エネルギー産業史特研Ⅱ）

2019年10月 - 2020年3月後期
経済システム特論（エネルギー産業史特研Ⅰ）

2019年4月 - 2019年9月前期
博士個別研究指導

2019年4月 - 2019年9月前期
博士演習 Ⅰ

2019年4月 - 2019年9月前期
博士総合演習 Ⅰ

2019年4月 - 2019年9月前期
エネルギー安全保障論 Ⅲ

2019年4月 - 2019年9月前期
エネルギー安全保障論 Ⅰ

2019年4月 - 2019年9月前期
個別研究指導Ⅱ

2019年4月 - 2019年9月前期
フィールド調査実習

2019年4月 - 2019年9月前期
ライブラリーサイエンス特論

2019年4月 - 2019年9月前期
公文書評価選別論

2019年4月 - 2019年9月前期
インターンシップ

2019年4月 - 2019年9月前期
特別研究Ⅰ

2018年10月 - 2019年3月後期
経済システム特論（エネルギー産業史特研Ⅱ）

2018年10月 - 2019年3月後期
特別研究Ⅱ

2018年4月 - 2019年3月通年
ライブラリーサイエンス特別研究

2018年4月 - 2019年3月通年
プレゼンテーション演習

2018年4月 - 2019年3月通年
プレゼンテーション演習

2018年4月 - 2019年3月通年
博士個別研究指導

2018年4月 - 2019年3月通年
経済システム特論（エネルギー産業史特研Ⅰ）

2018年4月 - 2018年9月前期
博士演習 Ⅰ

2018年4月 - 2018年9月前期
博士総合演習 Ⅰ

2018年4月 - 2018年9月前期
個別研究指導Ⅱ

2018年4月 - 2018年9月前期
エネルギー安全保障論 Ⅲ

2018年4月 - 2018年9月前期
エネルギー安全保障論 Ⅰ

2018年4月 - 2018年9月前期
個別研究指導Ⅲ

2018年4月 - 2018年9月前期
個別研究指導Ⅰ

2018年4月 - 2018年9月前期
ライブラリーサイエンス特論

2018年4月 - 2018年9月前期
ライブラリーサイエンス特論

2018年4月 - 2018年9月前期
公文書評価選別論

2018年4月 - 2018年9月前期
経済システム特論（エネルギー産業史特研Ⅱ

2017年10月 - 2018年3月後期
特別研究Ⅰ

2017年10月 - 2018年3月後期
特別研究Ⅱ

2017年4月 - 2018年3月通年
プレゼンテーション演習

2017年4月 - 2018年3月通年
ライブラリーサイエンス特別研究

2017年4月 - 2018年3月通年
プレゼンテーション演習

2017年4月 - 2018年3月通年
経済システム特論（エネルギー産業史特研Ⅰ

2017年4月 - 2017年9月前期
公文書評価選別論

2017年4月 - 2017年9月前期
ライブラリーサイエンス特論

2017年4月 - 2017年9月前期
インターンシップ

2017年4月 - 2017年9月前期
ライブラリーサイエンス特論

2017年4月 - 2017年9月前期
公文書評価選別論

2017年4月 - 2017年9月前期
ライブラリーサイエンス特論

2016年4月 - 2017年3月通年
経済システム特論（エネルギー産業史特研Ⅰ、Ⅱ）

2016年4月 - 2017年3月通年
プレゼン演習(前期)

2016年4月 - 2016年9月前期
外国語資料購読演習Ⅰ

2016年4月 - 2016年9月前期
大学とはなにか

2016年4月 - 2016年9月前期
プレゼン演習(後期)

2015年10月 - 2016年3月後期
外国語資料購読演習Ⅱ

2015年10月 - 2016年3月後期
ライブラリーサイエンス特論

2015年4月 - 2016年3月通年
経済システム特論（エネルギー産業史特研Ⅰ、Ⅱ）

2015年4月 - 2016年3月通年
プレゼン演習(前期)

2015年4月 - 2015年9月前期
外国語資料購読演習Ⅰ

2015年4月 - 2015年9月前期
外国語資料購読演習Ⅱ

2015年4月 - 2015年9月前期
大学とはなにか

2015年4月 - 2015年9月前期
外国語資料購読演習Ⅱ

2014年10月 - 2015年3月後期
ライブラリーサイエンス特論

2014年4月 - 2015年3月通年
経済システム特論（エネルギー産業史特研Ⅰ、Ⅱ）

2014年4月 - 2015年3月通年
プレゼン演習(後期)

2014年4月 - 2014年9月前期
外国語資料購読演習Ⅰ

2014年4月 - 2014年9月前期
プレゼン演習(前期)

2014年4月 - 2014年9月前期
全学教育科目「インテンシヴ英語演習Ⅳ」

2013年10月 - 2014年3月後期
博士総合演習Ⅰ(前期)，Ⅱ(後期)

2013年4月 - 2014年3月通年
経済システム特論（エネルギー産業史特研Ⅰ、Ⅱ）

2013年4月 - 2014年3月通年
博士演習Ⅰ(前期)，Ⅱ(後期)

2013年4月 - 2014年3月通年
総合科目：大学とは何かーともに考えるー

2013年4月 - 2013年9月前期
外国語資料購読演習1

2013年4月 - 2013年9月前期
外国語資料購読演習3

2013年4月 - 2013年9月前期
全学教育科目「インテンシヴ英語演習Ⅳ」

2010年10月 - 2011年3月後期
博士特別研究

2010年4月 - 2011年3月通年
経済システム特論（エネルギー産業史特研Ⅰ、Ⅱ）

2010年4月 - 2011年3月通年
産業経済論（Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ）

2010年4月 - 2011年3月通年
博士総合演習Ⅰ(前期)，Ⅱ(後期)

2010年4月 - 2011年3月通年
博士演習Ⅰ(前期)，Ⅱ(後期)

2010年4月 - 2011年3月通年
総合科目：大学とは何かーともに考えるー

2010年4月 - 2010年9月前期
経済システム特論（エネルギー産業史特研ⅠとⅡ）

2009年4月 - 2010年3月通年
産業資料情報Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ

2009年4月 - 2010年3月通年
(総合科目)「大学とはなにか―ともに考える―」

2009年4月 - 2009年9月前期
共通コア

2009年4月 - 2009年9月前期
経済システム特論（エネルギー産業史特研ⅠとⅡ）

2008年4月 - 2009年3月通年
産業資料情報Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ

2008年4月 - 2009年3月通年
(総合科目)「大学とはなにか―ともに考える―」

2008年4月 - 2008年9月前期
共通コア　社会性「平和と共生」

2007年4月 - 2007年9月前期
総合科目「大学とは何か」

2007年4月 - 2007年9月前期
経済システム特論Ⅱ

2006年10月 - 2007年3月後期
特別研究（産業資料情報論）

2006年4月 - 2007年3月通年
エネルギーの軍事と経済Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ

2006年4月 - 2007年3月通年
産業資料情報Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ

2006年4月 - 2007年3月通年
産業資料情報Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ

2006年4月 - 2007年3月通年
総合科目「大学とは何か」

2006年4月 - 2006年9月前期
経済システム特論Ⅰ

2006年4月 - 2006年9月前期
経済システム特論Ⅱ

2005年10月 - 2006年3月後期
特別研究（産業資料情報論）

2005年4月 - 2006年3月通年
調査研究方法論

2005年4月 - 2006年3月通年
経済システム特論Ⅰ

2005年4月 - 2005年9月前期
産業資料情報Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ

2005年4月 - 2005年
エネルギーの軍事と経済Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ

2005年4月 - 2005年

▼全件表示

FD参加状況

2005年4月役割：参加名称：平成17年度第一回全学FD

主催組織：全学

他大学・他機関等の客員・兼任・非常勤講師等

2024年別府大学　大学院歴史学専攻　アーカイブ研究ⅡＡ区分:集中講義国内外の区分:国内

学期、曜日時限または期間：8月22日、23日、24日
2023年別府大学　大学院歴史学専攻　アーカイブ研究ⅡＡ区分:集中講義国内外の区分:国内

学期、曜日時限または期間：8月24日から26日の3日間
2019年別府大学　大学院歴史学専攻　アーカイブ研究ⅡＡ区分:集中講義国内外の区分:国内

学期、曜日時限または期間：令和元年８月23日～８月25日
2018年別府大学　大学院歴史学専攻　アーカイブ研究ⅡＡ区分:集中講義国内外の区分:国内

学期、曜日時限または期間：９月６日、７日、８日
2017年別府大学　大学院歴史学専攻　アーカイブ研究ⅡＡ区分:集中講義国内外の区分:国内
2016年別府大学　大学院歴史学専攻　アーカイブ研究ⅡＡ区分:集中講義国内外の区分:国内
2015年別府大学　大学院歴史学専攻　アーカイブ研究ⅡＡ区分:集中講義国内外の区分:国内

学期、曜日時限または期間：7月24日、25日、26日
2014年別府大学　大学院歴史学専攻　アーカイブ研究ⅡＡ区分:集中講義国内外の区分:国内

学期、曜日時限または期間：9月14日、15日、16日
2013年別府大学　大学院歴史学専攻　アーカイブ研究ⅡＡ区分:集中講義国内外の区分:国内

学期、曜日時限または期間：9月9日から11日
2012年別府大学　大学院歴史学専攻　アーカイブ研究ⅡＡ区分:集中講義国内外の区分:国内

学期、曜日時限または期間：前期　9月13日から15日まで
2010年別府大学大学院歴史学専攻　アーカイブ研究ⅡＡ区分:集中講義国内外の区分:国内

学期、曜日時限または期間：9月13日～9月15日
2010年別府大学大学院歴史学専攻　アーカイブズ研究ⅡA 区分:集中講義国内外の区分:国内

学期、曜日時限または期間：集中講義
2009年別府大学大学院歴史学専攻　アーカイブ研究ⅡA 区分:集中講義国内外の区分:国内

学期、曜日時限または期間：8月3日～8月5日
2008年別府大学　大学院文学研究科　アーカイブ研究ⅡA 区分:集中講義国内外の区分:国内

学期、曜日時限または期間：7月28日～30日
2007年別府大学史料学研究ⅢA 区分:集中講義国内外の区分:国内

学期、曜日時限または期間：7月30日～8月1日
2006年別府大学　史料学研究ⅢA 区分:集中講義国内外の区分:国内

学期、曜日時限または期間：8月4日〜6日
2004年西日本工業大学区分:非常勤講師国内外の区分:国内

学期、曜日時限または期間：木曜日
2004年九州共立大学区分:非常勤講師国内外の区分:国内

学期、曜日時限または期間：12月・1月
2004年九州女子大学区分:非常勤講師国内外の区分:国内

学期、曜日時限または期間：木曜日

▼全件表示

その他教育活動及び特記事項

2008年その他特記事項講演「大学から見た高等学校教育へ期待するもの」（友幸学園主催　6月27日　ステーションホテル小倉）

　詳細を見る

講演「大学から見た高等学校教育へ期待するもの」（友幸学園主催　6月27日　ステーションホテル小倉）
2007年その他特記事項講演「大学院教育の現状と課題～ポストのない中での研究者への道～」（友幸学園主宰、小倉リーセントホテル）

　詳細を見る

講演「大学院教育の現状と課題～ポストのない中での研究者への道～」（友幸学園主宰、小倉リーセントホテル）
2006年その他特記事項一般研修会（福岡県専修学校各種学校協会）での講演「大学院教育の現状と課題ーポストのない中での研究者への道ー」

　詳細を見る

一般研修会（福岡県専修学校各種学校協会）での講演「大学院教育の現状と課題ーポストのない中での研究者への道ー」
2004年その他特記事項院生3名を連れて、米国国立公文書館で調査・資料収集を行なう。

　詳細を見る

院生3名を連れて、米国国立公文書館で調査・資料収集を行なう。

社会貢献・国際連携活動概要

福岡市史編纂委員（平成17年4月1日〜現在に至る）

社会貢献活動

日本産業近代化に石炭産業が果たした役割

宮若市宮若市リコリス 2023年10月

　詳細を見る

対象：社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

種別：セミナー・ワークショップ

石炭産業が日本近代化、および地域の雇用にどのような役割を果たしたのか、また閉山時の地域産業に与えた影響について話した。
「人造石油研究の広がり―技術、経済、軍事―」

博多青松高校　グローバル人材育成プログラム「大学に学ぶ　D-Labo」　7月15日（土）10時30分～12時、1コマ、7月16日（日）は10時30分～12時、 13時～14時30分の2コマ高大連携授業 2023年7月

　詳細を見る

対象：幼稚園以下,　小学生,　中学生,　高校生

種別：その他
麻生150年史

株式会社　麻生 2022年11月

　詳細を見る

対象：社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

種別：その他

麻生150年史の戦時中から戦後の閉山するまでの会社史を一次資料に依拠して書いている。また明治期から閉山までの石炭関係の編集責任者。
2022年11月刊行予定(付記　2023年2月に刊行された)
「石炭が近代化に果たした役割とエネルギー革命で役割を終えた石炭企業―「麻生」を通して考える　―」

博多青松高校　グローバル人材育成プログラム「大学に学ぶ　D-Labo」　9月23日（金）10時30分～12時、1コマ、9月24日（土）は10時30分～12時、 13時～14時30分の2コマ高大連携授業 2022年9月

　詳細を見る

対象：幼稚園以下,　小学生,　中学生,　高校生

種別：その他
「エネルギー革命に直面する石炭企業のきびしい経営ー「麻生」を通して考えるー」

博多青松高校　グローバル人材育成プログラム「大学に学ぶ　D-Labo」　11月27日（土）10時30分～12時、1コマ、12月11日（土）は10時30分～12時、 13時～14時30分の2コマの1コマ高大連携授業 2021年12月

　詳細を見る

対象：幼稚園以下,　小学生,　中学生,　高校生

種別：その他
太平洋戦争中の石油補給と敗戦、3コマ

博多青松高校　グローバル人材育成プログラム「大学に学ぶ　D-Labo」　6月20日（土）10時30分～12時、13時～14時30分の2コマ、7月12日（日）は10時30分～12時の1コマ高大連携授業 2020年6月

　詳細を見る

対象：幼稚園以下,　小学生,　中学生,　高校生

種別：その他
暫定協定案からハルノートへ

博多青松グローバル人材育成プログラム「大学に学ぶ　D-Labo」　9月28日（土）10時30分～12時、13時～14時30分の2コマ、10月13日（日）は10時30分～12時の1コマ 2019年9月

　詳細を見る

対象：幼稚園以下,　小学生,　中学生,　高校生

種別：その他
大阪大学社学共創連続セミナー　第4回　「地域の記録を守り伝えるー公文書館の課題と未来」三輪宗弘「何を残すべきなのかー熊本県公文書への私のチャレンジと日本への提言ー」

大阪大学共創機構社学共創本部 21世紀懐徳堂　大阪大学会館1階 21世紀懐徳堂スタジオ 2019年3月

　詳細を見る

対象：社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

種別：講演会
太平洋戦争開戦と石油

博多青松グローバル人材育成プログラム「大学に学ぶ　D-Labo」　6月30日2コマ　7月15日１コマ 2018年8月

　詳細を見る

対象：幼稚園以下,　小学生,　中学生,　高校生

種別：その他
2017年7月1日　黒正塾（於大阪経済大学）で講演　「石油ではじまり、石油で敗けた太平洋戦争―資源の安全保障を考える―」（三輪）

大阪経済大学日本経済研究所大阪経済大学 2017年7月

　詳細を見る

対象：社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

種別：講演会
2017年6月10日　大牟田市史編さんシンポジウム「日本史の中の三池炭鉱」で講演「戦時期移入労働者・三池争議」（三輪）

大牟田市史編さん委員会 2017年6月

　詳細を見る

対象：社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

　賃金データを調べた限り、朝鮮人労働者の場合、民族差別的な賃金体系がないことを指摘し、2年契約が主流であることを指摘した。中国人徴用工の場合、日本に来た直後に志望しているケースが多く、この点について研究する必要があることを指摘した。日本の敗戦後、国民党支持者と共産党支持者の間で銃撃戦が行われたことも指摘した。
福岡県戦争遺跡調査指導委員（平成２９年度から令和2年3月）3年間

2017年

　詳細を見る

福岡県戦争遺跡調査指導委員（平成２９年度から令和2年3月）3年間
2016年9月10日　　研究会報告（於落星岱経済研究所・ソウル）「戦時動員と移入朝鮮人労働者―２年契約と賃金―」

2016年

　詳細を見る

2016年9月10日　　研究会報告（於落星岱経済研究所・ソウル）「戦時動員と移入朝鮮人労働者―２年契約と賃金―」
2016年12月17日　講演（於東亜大学校・釜山）「近代記録と強制動員：戦時期の移入朝鮮人労働者―賃金と２年契約―」

2016年

　詳細を見る

2016年12月17日　講演（於東亜大学校・釜山）「近代記録と強制動員：戦時期の移入朝鮮人労働者―賃金と２年契約―」
「教師の日」での模擬授業（公民）および議論

城東高等学校 2015年11月

　詳細を見る

対象：幼稚園以下,　小学生,　中学生,　高校生

種別：その他
太平洋戦争開戦経緯と石油

放送大学放送大学　黒崎コムシティー　平成２７年５月９日、１０日 2015年7月

　詳細を見る

対象：社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

種別：講演会

　なぜ日本とアメリカは戦ったのだろうか。米国の対日強硬派は日本への石油を止めても戦争にならないだろうとみていたが、一方で米国内の慎重派は石油の輸出を止めれば、日本は蘭印の石油産出地帯を軍事占領し、戦争の危機が高まるとみていました。日米開戦の大きな要因であった日米の石油をめぐる政策やその背後の判断は如何なるものであったのでしょうか。日米の強硬派と穏健派のそれぞれの考え方を知り、日米開戦に至った経緯を振り返ることを通して、歴史が一筋縄で解けないと理解できます。
太平洋戦争開戦経緯と石油

放送大学放送大学北九州市会場（黒崎コムシティ） 2014年12月

　詳細を見る

対象：社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

種別：その他

　なぜ日本とアメリカは戦ったのだろうか。米国の対日強硬派は日本への石油を止めても戦争にならないだろうとみていたが、一方で米国内の慎重派は石油の輸出を止めれば、日本は蘭印の石油産出地帯を軍事占領し、戦争の危機が高まるとみていました。日米開戦の大きな要因であった日米の石油をめぐる政策やその背後の判断は如何なるものであったのでしょうか。日米の強硬派と穏健派のそれぞれの考え方を知り、日米開戦に至った経緯を振り返ることを通して、歴史が一筋縄で解けないと理解できます。
「太平洋戦争と石油」というテーマで

放送大学北九州会場　12月20日21日 2014年12月

　詳細を見る

対象：社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

種別：講演会

なぜ日米開戦に至ったのか、戦略物資石油という視点から、一次資料に基づき跡付ける。
地域とアーカイブズ

国文学研究資料館福岡市博物館 2014年11月

　詳細を見る

対象：社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

種別：講演会

地域のアーカイブや記録管理の在り方を対照的な二つの事例から考察し、記録の大切さを具体的に話す。先進的な熊本県の取り組みを中心に話し、一方で情報開示の問題点を指摘する。中学校日誌の事例を具体的に取り上げ、電子化に伴う改ざん問題についても考察する。

熊本県の公文書の廃棄選別
北九州市教育委員会に対する開示請求（資料の改竄と隠ぺい、電子化に伴う問題点）
「会計に関する行政文書の廃棄に係る歴史公文書の選別基準に関する研究」に関する受託研究契約を締結

熊本県熊本県庁 2013年11月

　詳細を見る

対象：社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

種別：その他
11月5日　　熊本県との間で「会計に関する行政文書の廃棄に係る歴史公文書の選別基準に関する研究」に関する受託研究契約を締結その後継続して毎年更新

2013年

　詳細を見る

11月5日　　熊本県との間で「会計に関する行政文書の廃棄に係る歴史公文書の選別基準に関する研究」に関する受託研究契約を締結
その後継続して毎年更新
JOGMEC 平成25年度入札監視委員会　委員 JOGMEC 平成26年度入札監視委員会　委員 JOGMEC 平成27年度入札監視委員会　委員 JOGMEC 平成28年度入札監視委員会　委員 JOGMEC 平成29年度入札監視委員会　委員長　現在に至る

2013年

　詳細を見る

JOGMEC 平成25年度入札監視委員会　委員
JOGMEC 平成26年度入札監視委員会　委員
JOGMEC 平成27年度入札監視委員会　委員
JOGMEC 平成28年度入札監視委員会　委員
JOGMEC 平成29年度入札監視委員会　委員長　現在に至る
「九大１００年　お宝大集合～仙厓さんもおカイコさんも　全学から発掘」「九大の炭鉱資料ー旧石炭研究資料センター所蔵」

朝日カルチャーセンター九州大学箱崎キャンパス「理系地区２１世紀交流プラザⅠ」 2011年6月

　詳細を見る

対象：社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

種別：その他
福岡県文化財保護審議会専門委員（史跡部会） 2010年度から継続中

2010年

　詳細を見る

福岡県文化財保護審議会専門委員（史跡部会）
2010年度から継続中
福岡（日本）ー亀尾（韓国）企業交流会

福岡県中小企業経営者協会韓国　亀尾市 2009年10月

　詳細を見る

対象：社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

種別：その他
太平洋戦争とハルノート

九州英数学舘国際言語学院九州英数学舘講義室 2007年9月

　詳細を見る

対象：社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

種別：講演会
貴重資料展示

九州大学附属図書館福岡県立図書館アクロス福岡 2007年2月

　詳細を見る

対象：社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

種別：その他
炭鉱画像データベースの作成・公開

2007年

　詳細を見る

炭鉱画像データベースの作成・公開
講演「炭鉱（やま）は生きるー石炭資料が語り継ぐー」（5月14日）映画上映「炭鉱（やま）に生きる」

九州大学附属中央図書館九州大学中央図書館視聴覚ホール 2006年5月

　詳細を見る

対象：社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

種別：講演会
解説「炭鉱に生きる」

福岡市総合図書館映像ホール・シネラ福岡市総合図書館映像ホール 2006年1月

　詳細を見る

対象：社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

種別：その他
なぜ学ぶのか

西福岡高校 2005年3月

　詳細を見る

対象：幼稚園以下,　小学生,　中学生,　高校生

種別：セミナー・ワークショップ
三池炭鉱労働組合の資料移管（九州大学）

2005年

　詳細を見る

三池炭鉱労働組合の資料移管（九州大学）
三池炭鉱労働組合機関紙CDROM化に協力

2005年

　詳細を見る

三池炭鉱労働組合機関紙CDROM化に協力
日炭高松炭鉱の写真集刊行・回想録編纂に協力

2004年

　詳細を見る

日炭高松炭鉱の写真集刊行・回想録編纂に協力

▼全件表示

メディア報道

「元徴用工の事実検証で真実を明らかに　日韓関係改善のために韓国政府は調査を」2003号

日本時事評論 2022年11月

　詳細を見る

「元徴用工の事実検証で真実を明らかに　日韓関係改善のために韓国政府は調査を」2003号
元徴用工問題　公示送達期限で現金化近づくテレビ・ラジオ番組

BS日テレ　深層NEWS 2020年8月

　詳細を見る

元徴用工問題　公示送達期限で現金化近づく
熊本県の公文書の評価新聞・雑誌

毎日新聞 2018年8月

　詳細を見る

熊本県の公文書の評価
「炭鉱現場、待遇の差はなかった」　9月28日朝刊新聞・雑誌

産経新聞　九州山口版 2015年9月

　詳細を見る

「炭鉱現場、待遇の差はなかった」　9月28日朝刊
真珠湾攻撃の開戦通告の電報　12月8日新聞・雑誌

日経新聞 2012年12月

　詳細を見る

真珠湾攻撃の開戦通告の電報　12月8日
世界記憶遺産　山本作兵衛炭鉱画　　5月31日新聞・雑誌

読売新聞夕刊　福岡版 2011年5月

　詳細を見る

世界記憶遺産　山本作兵衛炭鉱画　　5月31日
ヤマの文化　世界へ　　5月26日新聞・雑誌

読売新聞夕刊　西部本社 2011年5月

　詳細を見る

ヤマの文化　世界へ　　5月26日
塵肺裁判の資料（6月18日）新聞・雑誌

朝日新聞西部本社 2008年6月

　詳細を見る

塵肺裁判の資料（6月18日）
旧三池労組機関紙DB化し公開（5月29日）新聞・雑誌

読売新聞西部本社夕刊 2008年5月

　詳細を見る

旧三池労組機関紙DB化し公開（5月29日）
共同石炭寄贈資料新聞・雑誌

西日本新聞 2006年1月

　詳細を見る

共同石炭寄贈資料
検証・戦争責任新聞・雑誌

読売新聞 2005年12月

　詳細を見る

検証・戦争責任
三池炭鉱労働組合所蔵資料の寄贈新聞・雑誌

読売新聞 2005年2月

　詳細を見る

三池炭鉱労働組合所蔵資料の寄贈
旧志免炭鉱竪坑やぐらの保存問題新聞・雑誌

朝日新聞 2005年1月

　詳細を見る

旧志免炭鉱竪坑やぐらの保存問題
村井家文書の報告（満州塩田関連資料）新聞・雑誌

日刊新周南 2005年1月

　詳細を見る

村井家文書の報告（満州塩田関連資料）
村井家文書の寄贈新聞・雑誌

日刊新周南 2004年12月

　詳細を見る

村井家文書の寄贈
書評『太平洋戦争と石油』新聞・雑誌

読売新聞 2004年3月

　詳細を見る

書評『太平洋戦争と石油』

▼全件表示

外国人研究者等の受け入れ状況

INALCO Paris ･ Ph.D Student

受入れ期間： 2011年6月 - 2011年8月（期間）：1ヶ月以上

国籍：フランス共和国

専業主体：日本学術振興会

海外渡航歴

2024年3月

滞在国名1：大韓民国滞在機関名1：韓国国家記録院（釜山支所）

滞在機関名2：国立国会図書館釜山分館（国立釜山図書館）

滞在機関名3：国会図書館（ソウル本館）

滞在機関名(その他)：国立中央図書館
2023年8月

滞在国名1：大韓民国滞在機関名1：韓国国家記録院（釜山支所）

滞在機関名2：日帝強制動員歴史館

滞在機関名3：デモクラシーセンター

滞在機関名(その他)：釜山市中央図書館
2022年9月 - 2022年10月

滞在国名1：大韓民国滞在機関名1：韓国国家記録院（ソウル、釜山支所）

滞在機関名2：日帝強制動員歴史館

滞在機関名3：ソウル市図書館
2018年5月 - 2018年6月

滞在国名1：アメリカ合衆国滞在機関名1：メリーランド大学

滞在機関名2：米国国立公文書館

滞在機関名3：米国議会図書館
2017年9月

滞在国名1：ドイツ連邦共和国滞在機関名1：ザクセンハウゼン強制収容所博物館、ベルリンユダヤ人博物館

滞在国名2：フランス共和国滞在機関名2：ボッフム労働研究所・社会運動研究所

滞在国名3：グレートブリテン・北アイルランド連合王国(英国) 滞在機関名3：フランスLewardeの炭鉱博物館

滞在機関名(その他)：英国国立公文書館、大英図書館、帝国戦争記念館
2016年9月

滞在国名1：アメリカ合衆国滞在機関名1：米国国立公文書館Ⅱ

滞在機関名2：米国議会図書館
2016年2月

滞在国名1：アメリカ合衆国滞在機関名1：米国国立公文書館

滞在機関名2：米国議会図書館
2015年12月 - 2016年1月

滞在国名1：アメリカ合衆国滞在機関名1：米国国立公文書館

滞在機関名2：米海軍戦略図書館

滞在機関名3：米国議会図書館

滞在機関名(その他)：テキサス大学Austin校　Briscoe Center
2015年8月 - 2015年9月

滞在国名1：アメリカ合衆国滞在機関名1：テキサス大学Austin校　Briscoe Center

滞在機関名2：米国国立公文書館

滞在機関名3：米国議会図書館

滞在機関名(その他)：米海軍戦略図書館（Naval Historical and Heritage Archives）
2013年2月

滞在国名1：グレートブリテン・北アイルランド連合王国(英国) 滞在機関名1：英国国立公文書館
2012年9月

滞在国名1：アメリカ合衆国滞在機関名1：米国国立公文書館
2012年8月 - 2013年9月

滞在国名1：フランス共和国滞在機関名1：英国国立公文書館

滞在機関名2：リール仏国労働資料館

滞在機関名3：フランスパリ高等研究院
2012年2月 - 2012年3月

滞在国名1：グレートブリテン・北アイルランド連合王国(英国) 滞在機関名1：英国国立公文書館

滞在機関名2：大英図書館

滞在機関名3：帝国戦争記念館
2011年12月 - 2012年1月

滞在国名1：グレートブリテン・北アイルランド連合王国(英国) 滞在機関名1：英国国立公文書館

滞在機関名2：大英図書館

滞在機関名3：帝国戦争記念館
2011年7月 - 2011年8月

滞在国名1：アメリカ合衆国滞在機関名1：トルーマン大統領図書館

滞在機関名2：スタンフォード大学フーバーアーカイブ
2011年5月

滞在国名1：大韓民国滞在機関名1：ソウル商工会議所
2011年3月 - 2011年4月

滞在国名1：アメリカ合衆国滞在機関名1：Honolulu　Convention Center
2011年3月

滞在国名1：中華人民共和国滞在機関名1：中国人民大学

滞在機関名2：北京大学
2010年12月 - 2011年1月

滞在国名1：アメリカ合衆国滞在機関名1：米国国立公文書館

滞在機関名2：米国議会図書館

滞在機関名3：米国国立公文保管サンフランシスコ分館

滞在機関名(その他)：スタンフォード大学フーバーアーカイブ
2010年7月 - 2010年8月

滞在国名1：アメリカ合衆国滞在機関名1：シカゴ大学レーゲンスタイン図書館

滞在機関名2：ノートルダム大学アーカイブ

滞在機関名3：米国国立公文図書館

滞在機関名(その他)：英国議会図書館
2010年5月

滞在国名1：大韓民国滞在機関名1：東義大学校
2010年3月 - 2010年4月

滞在国名1：アメリカ合衆国滞在機関名1：米国国立公文書館

滞在機関名2：米国議会図書館

滞在機関名3：アメリカアジア学会（ASS）
2009年11月 - 2009年12月

滞在国名1：アメリカ合衆国滞在機関名1：米国国立公文書館

滞在機関名2：米国議会図書館

滞在機関名3：メリーランド大学　プラン下文庫
2009年9月

滞在国名1：大韓民国滞在機関名1：東義大学校

滞在機関名2：国家記録員　釜山支所
2009年3月 - 2009年4月

滞在国名1：大韓民国滞在機関名1：東義大学校
2007年12月 - 2008年1月

滞在国名1：アメリカ合衆国滞在機関名1：米国国立公文書館

滞在機関名2：米国議会図書館
2007年9月

滞在国名1：中華人民共和国滞在機関名1：北京師範大学珠海分校

滞在機関名2：吉林大学珠海学院
2007年8月

滞在国名1：グレートブリテン・北アイルランド連合王国(英国) 滞在機関名1：英国国立公文書館

滞在機関名2：Family Record Centre
2006年8月 - 2006年9月

滞在国名1：アメリカ合衆国滞在機関名1：米国国立公文書館

滞在機関名2：米国海軍図書館（NHC）

滞在機関名3：Stanford University Hoover Institute Archive

滞在機関名(その他)：米国議会図書館
2005年12月

滞在国名1：中華人民共和国滞在機関名1：吉林大学・珠海学院（分校）
2005年8月 - 2005年9月

滞在国名1：インドネシア共和国滞在機関名1：Dept. of Geology, Padjadjaran University

滞在機関名2：PT Berau Coal
2005年1月 - 2005年2月

滞在国名1：アメリカ合衆国滞在機関名1：米国国立公文書館
2003年5月

滞在国名1：グレートブリテン・北アイルランド連合王国(英国) 滞在機関名1：英国国立公文書館（ＰＲＯ）
2002年6月 - 2002年7月

滞在国名1：アメリカ合衆国滞在機関名1：Stanford University Hoover Institute Archive
2002年1月

滞在国名1：アメリカ合衆国滞在機関名1：米国国立公文書館

滞在機関名2：米国議会図書館

滞在機関名3：米国海軍図書館（ＮＨＣ）

▼全件表示

学内運営に関わる各種委員・役職等

2024年4月 - 2025年3月全学教育企画委員会
2024年4月 - 2025年3月専攻ライブラリーサイエンス専攻長（副学府長兼務）
2023年4月 - 2024年3月専攻統合新領域学府ライブラリーサイエンス専攻　副専攻長
2022年4月 - 2023年3月専攻統合新領域学府ライブラリーサイエンス専攻　副専攻長
2021年4月 - 現在地区伊都地区イーストゾーン教育環境委員会
2019年4月 - 現在学府留学生相談教員
2019年4月 - 2020年3月専攻統合新領域学府ライブラリーサイエンス専攻　副専攻長
2019年2月 - 2020年3月地区伊都地区イーストゾーン留学生支援室運用委員会委員
2012年3月 - 2013年7月地区文系地区基本設計検討コアチーム
2012年2月 - 2013年7月その他新中央図書館WG
2011年6月 - 2011年12月学府統合新領域大学改革活性化制度WG
2011年4月 - 2011年12月専攻 LSS博士後期課程WG
2010年4月 - 2011年3月全学附属図書館研究開発室
2009年8月 - 2010年6月全学大学院統合新領域学府ライブラリーサイエンス専攻設置検討WG
2009年4月 - 2010年3月全学附属図書館研究開発室
2007年4月 - 2016年3月地区箱崎文系地区協議会
2007年4月 - 2016年3月その他記録資料館長
2006年4月 - 2011年3月学府比較社会文化学府将来計画委員会
2005年4月 - 現在その他記録資料館　運営委員
2005年4月 - 2006年3月学府比較文化学府　教務学生委員
その他統合新領域学府ライブラリーサイエンス専攻副専攻長
その他統合新領域学府副学府長（ライブラリーサイエンス専攻長）

▼全件表示