| 眞﨑 義憲（まさき よしのり） | データ更新日：2023.11.22 |
准教授 ／
キャンパスライフ・健康支援センター
その他の教育研究施設名
役職名
准教授
ホームページ
https://kyushu-u.elsevierpure.com/ja/persons/yoshinori-masaki
就職実績-他大学
就職実績有, 防衛医科大学校
防衛医学研究センター
異常環境衛生研究部門
2002年10月〜2006年3月
防衛医学研究センター
異常環境衛生研究部門
2002年10月〜2006年3月
取得学位
博士（医学）
学位取得区分(国外)
なし
専門分野
内科学、健康科学、呼吸器内科
外国での教育研究期間(通算)
00ヶ年00ヶ月
活動概要
研究活動：
(1)保健指導の個人最適化ならびに標準化を目指す研究
本学における学生・教職員に対する保健指導プログラム開発の経験から、本人のやる気を引き出しながら、適時適切なアドバイスを与えることが生活習慣改善につながる行動変容につながることが判明した。
生活習慣改善を目指す者に、自分の問題点や改善してきた点などを自分自身で気づくように、誘導する事が重要である。
このような保健指導のあり方は、IT化が進んだ現在、ITソリューションとして構築できる可能性が出てきた。
本研究では、企業との共同研究を念頭に、保健指導のIT化および日本全国どこでも同等以上の保健指導が受けられるような保健指導システムの構築を目指す。
(2) 大学教職員に対する生活習慣改善に関する研究
大学に勤務する職員は、概ね教員と事務系の職員に分類される。事務系の職員は基本的には就業時間が定められており、安定した生活習慣を持ちやすい者が多いが、教員の場合は教育や研究の進捗状況により生活習慣が乱れることが少なくない。また、双方とも、肉体労働より知的労働の時間が長く、身体活動が高いと呼べる状況にはない。
加えて、年齢層も壮年層以上が多く、生活習慣病予備軍は潜在的に多数存在する。
各キャンパスのキャンパスライフ・健康支援センターの各健康相談室で生活習慣改善プログラムを展開し、その参加者が肥満解消や運動不足解消など生活習慣改善に至った場合の契機などについて解析して、プログラムを改善して確立させ、広く一般にも活用できる生活習慣改善プログラムを構築する。その際、教職員のIT機器に関するリテラシーの高さを利用して、参加者の身体活動量や体重などの情報を毎日リアルタイムに把握して解析し、応答するシステム構築を検討する。
(3)大学生への生活習慣改善に関する研究
成人期の生活習慣を確立しつつある大学生の時期に、良好な生活習慣を確立させることはきわめて重要である。教職員に比べて、健康に対する危機意識が高くないため、良好な生活習慣をとはいえない生活を送る者も多い。教職員への生活習慣改善プログラムと同様に大学生への保健指導介入の基準や有効性について研究を行うと同時に、壮年期とは異なる青年期への保健指導のあり方について検討を行っている。
(4)禁煙への行動変容の契機に関する研究
大学に勤務する職員の喫煙は、大学生に喫煙をはじめさせるきっかけとなり得るため、 大学教職員は喫煙習慣を持たないことが望ましい。
また、学生については入学時には極めて低い喫煙率が、第2学年、第3学年と20歳を越える年齢以降上昇する。大学入学後に喫煙習慣を獲得することがなければ、その後もほぼ喫煙 習慣を持つことはないため、入学後の喫煙を予防することが重要である。
そのためには、防煙教育を実施するとともに既に喫煙者となっている学生・教職員を禁煙に至るように支援し、非喫煙者を増やすことが重要である。
学内で、禁煙支援プログラムを展開し、その参加者が喫煙者が禁煙に至った契機や禁煙の持続を成功した動機などについて、アンケートやプログラム時の面接記録から解析し、禁煙をはじめとする行動変容を促すプログラム開発に役立てる。
(5)大規模感染症発生時の大学における危機管理の研究
新型インフルエンザ等の集団感染症が発生した場合に備えての予防教育や日常的な啓発活動とその効果について検証し、
より効果的な教育・啓発活動の開発を行う。また、緊急時に必要な学生・教職員へのWEBなどを通じた連絡体制の構築に関して
検討する。
教育活動：
(1)全学教育：
2021年度 総合科目環境と安全 I および II（分担）
2021年度 総合科目健康疫学・内科学からみたキャンパスライフ（分担）
2020年度 総合科目健康疫学・内科学からみたキャンパスライフ（分担）
2019年度 総合科目健康疫学・内科学からみたキャンパスライフ（分担）
30年度 総合科目健康疫学・内科学からみたキャンパスライフ（分担）
29年度 総合科目健康疫学・内科学からみたキャンパスライフ（分担）
28年度 総合科目健康疫学・内科学からみたキャンパスライフ（分担）
27年度 総合科目 ”心理学・医学・健康科学からみたキャンパスライフ”（分担）
26年度 高年次教養科目 “応用健康学”（分担），
25年度 理系コア科目”健康科学ＩＩ”
高年次教養科目 “応用健康学”（分担），
24年度 理系コア科目”健康科学ＩＩ”
高年次教養科目 “応用健康学”（分担），
大学院共通教育科目“大学院生に対する人間教育”（分担）
23年度 理系コア科目”健康科学ＩＩ”
高年次教養科目 “応用健康学”（分担），
大学院共通教育科目“大学院生に対する人間教育”（分担）
(2)禁煙指導・教育
九州大学 敷地内禁煙化担当
(3)大規模感染症対応に関する啓発活動
(4)健康相談室での教育
(5)地域や高等学校での教育
相談活動：
(1)伊都センターゾーン分室・伊都ウエストゾーン分室・箱崎分室・筑紫地区センターで学生の健康相談（診療）を担当
(2)キャンパスライフ・健康支援センター全分室で禁煙指導・禁煙外来を行っている。
社会活動：
(1)小・中学校における依存症教育
喫煙・飲酒・薬物乱用の防止のために、社会連携事業として小・中学校において薬物乱用防止教室を実施し、H26年度は13小中学校で15教室、H27年度は9小中学校10教室、H28年度は４小中学校 4教室を開催し、のべ2000名以上の小中学生に対して講義を行った。
(2)地域住民への講演会の講師としての活動
糸島市との社会連携事業として高齢者に対する健康づくりを企画した。
(3)学内の講演会の講師としての活動
(4)九州大学で産業医としての活動
(5)自治体からの嘱託委員としての活動
(6)教育委員会・高校などからの講師依頼
福岡県教育委員会 学校活性化人材育成事業 講師
(7)各種団体からの講演依頼
(1)保健指導の個人最適化ならびに標準化を目指す研究
本学における学生・教職員に対する保健指導プログラム開発の経験から、本人のやる気を引き出しながら、適時適切なアドバイスを与えることが生活習慣改善につながる行動変容につながることが判明した。
生活習慣改善を目指す者に、自分の問題点や改善してきた点などを自分自身で気づくように、誘導する事が重要である。
このような保健指導のあり方は、IT化が進んだ現在、ITソリューションとして構築できる可能性が出てきた。
本研究では、企業との共同研究を念頭に、保健指導のIT化および日本全国どこでも同等以上の保健指導が受けられるような保健指導システムの構築を目指す。
(2) 大学教職員に対する生活習慣改善に関する研究
大学に勤務する職員は、概ね教員と事務系の職員に分類される。事務系の職員は基本的には就業時間が定められており、安定した生活習慣を持ちやすい者が多いが、教員の場合は教育や研究の進捗状況により生活習慣が乱れることが少なくない。また、双方とも、肉体労働より知的労働の時間が長く、身体活動が高いと呼べる状況にはない。
加えて、年齢層も壮年層以上が多く、生活習慣病予備軍は潜在的に多数存在する。
各キャンパスのキャンパスライフ・健康支援センターの各健康相談室で生活習慣改善プログラムを展開し、その参加者が肥満解消や運動不足解消など生活習慣改善に至った場合の契機などについて解析して、プログラムを改善して確立させ、広く一般にも活用できる生活習慣改善プログラムを構築する。その際、教職員のIT機器に関するリテラシーの高さを利用して、参加者の身体活動量や体重などの情報を毎日リアルタイムに把握して解析し、応答するシステム構築を検討する。
(3)大学生への生活習慣改善に関する研究
成人期の生活習慣を確立しつつある大学生の時期に、良好な生活習慣を確立させることはきわめて重要である。教職員に比べて、健康に対する危機意識が高くないため、良好な生活習慣をとはいえない生活を送る者も多い。教職員への生活習慣改善プログラムと同様に大学生への保健指導介入の基準や有効性について研究を行うと同時に、壮年期とは異なる青年期への保健指導のあり方について検討を行っている。
(4)禁煙への行動変容の契機に関する研究
大学に勤務する職員の喫煙は、大学生に喫煙をはじめさせるきっかけとなり得るため、 大学教職員は喫煙習慣を持たないことが望ましい。
また、学生については入学時には極めて低い喫煙率が、第2学年、第3学年と20歳を越える年齢以降上昇する。大学入学後に喫煙習慣を獲得することがなければ、その後もほぼ喫煙 習慣を持つことはないため、入学後の喫煙を予防することが重要である。
そのためには、防煙教育を実施するとともに既に喫煙者となっている学生・教職員を禁煙に至るように支援し、非喫煙者を増やすことが重要である。
学内で、禁煙支援プログラムを展開し、その参加者が喫煙者が禁煙に至った契機や禁煙の持続を成功した動機などについて、アンケートやプログラム時の面接記録から解析し、禁煙をはじめとする行動変容を促すプログラム開発に役立てる。
(5)大規模感染症発生時の大学における危機管理の研究
新型インフルエンザ等の集団感染症が発生した場合に備えての予防教育や日常的な啓発活動とその効果について検証し、
より効果的な教育・啓発活動の開発を行う。また、緊急時に必要な学生・教職員へのWEBなどを通じた連絡体制の構築に関して
検討する。
教育活動：
(1)全学教育：
2021年度 総合科目環境と安全 I および II（分担）
2021年度 総合科目健康疫学・内科学からみたキャンパスライフ（分担）
2020年度 総合科目健康疫学・内科学からみたキャンパスライフ（分担）
2019年度 総合科目健康疫学・内科学からみたキャンパスライフ（分担）
30年度 総合科目健康疫学・内科学からみたキャンパスライフ（分担）
29年度 総合科目健康疫学・内科学からみたキャンパスライフ（分担）
28年度 総合科目健康疫学・内科学からみたキャンパスライフ（分担）
27年度 総合科目 ”心理学・医学・健康科学からみたキャンパスライフ”（分担）
26年度 高年次教養科目 “応用健康学”（分担），
25年度 理系コア科目”健康科学ＩＩ”
高年次教養科目 “応用健康学”（分担），
24年度 理系コア科目”健康科学ＩＩ”
高年次教養科目 “応用健康学”（分担），
大学院共通教育科目“大学院生に対する人間教育”（分担）
23年度 理系コア科目”健康科学ＩＩ”
高年次教養科目 “応用健康学”（分担），
大学院共通教育科目“大学院生に対する人間教育”（分担）
(2)禁煙指導・教育
九州大学 敷地内禁煙化担当
(3)大規模感染症対応に関する啓発活動
(4)健康相談室での教育
(5)地域や高等学校での教育
相談活動：
(1)伊都センターゾーン分室・伊都ウエストゾーン分室・箱崎分室・筑紫地区センターで学生の健康相談（診療）を担当
(2)キャンパスライフ・健康支援センター全分室で禁煙指導・禁煙外来を行っている。
社会活動：
(1)小・中学校における依存症教育
喫煙・飲酒・薬物乱用の防止のために、社会連携事業として小・中学校において薬物乱用防止教室を実施し、H26年度は13小中学校で15教室、H27年度は9小中学校10教室、H28年度は４小中学校 4教室を開催し、のべ2000名以上の小中学生に対して講義を行った。
(2)地域住民への講演会の講師としての活動
糸島市との社会連携事業として高齢者に対する健康づくりを企画した。
(3)学内の講演会の講師としての活動
(4)九州大学で産業医としての活動
(5)自治体からの嘱託委員としての活動
(6)教育委員会・高校などからの講師依頼
福岡県教育委員会 学校活性化人材育成事業 講師
(7)各種団体からの講演依頼
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