1. |
堀井伸浩, 「中国の脱炭素戦略とエネルギー政策-グリーンを前面に、ブラックも徹底活用-」, 『火力原子力発電』(一般社団法人)火力原子力発電技術協会, Vol. 73, No. 792、2022年10月号, 27-41, 2022.10. |
2. |
堀井伸浩, 「石炭が安定供給のアンカーとして再評価-近年の石炭冷遇がもたらした停電危機が契機に-」, 『東亜』(霞山会), No. 664、2022年10月号, 76-83, 2022.09. |
3. |
HORII, Nobuhiro, “From latecomer to first mover advantage: Why Chinese solar PV manufactures acquire stronger competitiveness in the global market”, (Akihisa Mori eds., China’s Carbon-Energy Policy and Asia’s Energy Transition: Carbon Leakag, Relocation and Halos), Routledge, 2022, Chapter 4, 72-91, 2021.12. |
4. |
堀井伸浩, 「中国の気候変動対策と国際秩序形成に向けた野望」, 『国際問題』公益財団法人日本国際問題研究所, 2020年6月号、No. 692, 18-29, 2020.06. |
5. |
堀井伸浩, 「『再エネ大国』中国の台頭の背景 ―経済性向上を実現した制度設計」, 『Nextcom』(株)KDDI総合研究所, Vol.38, 42-51, 2019.06. |
6. |
堀井伸浩, 「中国の石炭輸入転換による国際市場秩序と新興国へのインパクト」, 末廣昭・田島俊雄・丸川知雄編『中国・新興国ネクサス-新たな世界経済循環』第6章、東京大学出版会, 201-243, 2018.12. |
7. |
HORII, Nobuhiro, “Energy system reforms for the reduction of coal dependency”, Akihisa Mori eds., China’s Climate-Energy Policy: Domestic and International Impacts, Routledge, Chapter 4, 55-74, 2018.07. |
8. |
堀井伸浩, 「急進化する大気汚染対策の光と陰」, 『東亜』(霞山会), 611, 30-41, 2018.05. |
9. |
堀井伸浩, 「中国式グリーン・イノベーション-『倹約イノベーション』を実現する巨大市場と政府の戦略-」, 植田和弘・島本実編著『グリーン・イノベーション』(「環境経営イノベーションシリーズ10」第12章)、中央経済社, 253-278, 2017.09. |
10. |
Nobuhiro HORII, “Asia’s Local Air Pollution and Impacts on Global Climate Change”, (Takayuki Shimaoka, et al., Basic Studies in Environmental Knowledge, Technology, Evaluation, and Strategy: Introduction to East Asia Environmental Studies), Springer, 2016, pp. 3-18., 3-18, 2016.01. |
11. |
堀井 伸浩, 「アジアのグリーン成長に向けたポテンシャル:再生可能エネルギーにおける国内地場企業の成長」, (堀井伸浩編『アジアの環境問題:政治・経済・社会からの視点』第3章)、花書院, 44-82, 2015.03. |
12. |
堀井 伸浩, 「アジアの大気汚染・地球環境問題」, (島岡隆行・堀井伸浩・久場隆広・中山裕文・藤田敏之編集『「東アジア環境学」入門』第1章)、花書院, 3-20, 2015.03. |
13. |
堀井 伸浩, “The wind turbine industry: the role of policy and markets in the catch-up process”, (Mariko Watanabe eds., The Disintegration of Production: Firm Strategy and Industrial Development in China), Edward Elgar, 127-148, 2014.11. |
14. |
堀井 伸浩, “Energy: pricing reforms and the end of low energy price”, (Mariko Watanabe eds., The Disintegration of Production: Firm Strategy and Industrial Development in China), Edward Elgar, 307-333, 2014.11. |
15. |
堀井 伸浩, 「第12次5カ年規画とPM2.5問題で加速する中国の大気汚染対策-日本企業にとってのビジネスチャンス-」, 真家陽一編著『中国改革の深化と日本企業の事業展開』、第5章、日本貿易振興機構, 72-106, 2014.06. |
16. |
堀井 伸浩, 「原子力大国として台頭する中国-急成長の背景とリスク」, (高橋伸夫編『アジアの「核」と私たち-フクシマを見つめながら』), 133-177, 慶應義塾大学東アジア研究所・慶應義塾大学出版会, 2014.03. |
17. |
堀井 伸浩, 「中国の大気汚染対策の進展と」PM2.5問題の真相-見えてくる日本の対中環境協力の死角-」, (『PETROTECH』, Vol.37, No.4, 279-284, 公益社団法人石油学会, 2014.03. |
18. |
堀井 伸浩, 「日本の再生可能エネルギー産業の競争力向上に向けて-中国の風力発電産業の発展からの示唆」, 産業学会, 29, 35-53, 2014.03. |
19. |
堀井 伸浩, 「風力発電設備産業:キャッチアップ過程に政策の果たした機能」, (渡邉真理子編著『中国の産業はどのように発展してきたのか』、第5章), 134-157, 勁草書房, 2013.07. |
20. |
堀井 伸浩, 「エネルギー:低価格誘導政策の見直し」, (渡邉真理子編著『中国の産業はどのように発展してきたのか』、第11章), 286-310, 勁草書房, 2013.07. |
21. |
堀井 伸浩, 「第12次5カ年規画とPM2.5問題で加速する中国の大気汚染対策-日本企業にとってのビジネスチャンス-」, 『月刊中国経済』2013年7月号, 32-57, 日本貿易振興機構, 2013.06. |
22. |
堀井 伸浩, 「第12次5カ年規画とPM2.5問題で加速する中国の大気汚染対策-日本企業にとってのビジネスチャンス-」, 『月刊中国経済』2013年7月号, 32-57, 日本貿易振興機構, 2013.06. |
23. |
堀井 伸浩, 「エネルギー供給」, 上垣彰・田畑伸一郎編著『ユーラシア地域大国の持続的経済発展』ミネルヴァ書房, 187-213, 2013.04. |
24. |
堀井 伸浩, 「原子力問題-安全性と経済性の「合理的バランス」を目指すべき」, 『東亜』(霞山会), No. 547, 32-41, 2013.01. |
25. |
堀井伸浩, 「核電安全神話的破滅及其対能源政策的影響」, 薛進軍・趙忠秀主編『中国低炭経済発展報告(2012)』)社会科学文献出版社, pp.457-468。, 2011.12. |
26. |
堀井伸浩, 「エネルギー問題とガバナンス」, 天児慧編著『アジアの非伝統的安全保障Ⅱ:中国編』勁草書房, 153-181, 2011.11. |
27. |
堀井伸浩, “Energy bottlenecks and cooperation”, Masahisa Fujita, Ikuo Kuroiwa and Satoru Kumagai eds., The Economics of East Asian Integration: A comprehensive Introduction to Regional Issues, Edward Elgar., pp. 450-478., 2011.06. |
28. |
堀井伸浩, 「論中國企業界政府輿企業的関係-以煤炭、水泥産業為例評“國進民退”」, 田島俊雄・朱蔭貴・加島潤・松村史穂編『海峡両岸近現代經濟研究』東京大学社会科学研究所, pp.177-192, 2011.03. |
29. |
堀井伸浩, 「中国大水泥廠商的M&A戦略」, 田島俊雄・朱蔭貴・加島潤編『中国水泥業的発展:産業組織与結構変化』第9章)中国社会科学出版社、2011年3月, pp.235-267。, 2011.03. |
30. |
堀井伸浩, 「中国における政府・企業間関係:過当競争是正で「国進民退」は正当化できるか?」, 『産業学会研究年報』, 第26号, pp.79-93。, 2011.03. |
31. |
堀井伸浩, 「「新興国」中国の台頭と日本の省エネルギー・環境分野における国際競争力:今後のグリーンイノベーションの帰趨を握る対中国市場戦略」, 『中国経済』、日本貿易振興機構, 2010年6月号, pp.35-60, 2010.06. |
32. |
堀井伸浩, 「中国セメントメジャーのM&A戦略」, (田島俊雄・朱蔭貴・加島潤編著『中国セメント産業の発展-産業組織と構造変化』第10章)お茶の水書房, 285-321, 2010.03. |
33. |
堀井伸浩, 「中国の石油産業-市場経済化により変容する国家・企業関係-」, (坂口安紀編『途上国石油産業の政治経済分析』第4章)岩波書店, 111-142, 2010.03. |
34. |
堀井伸浩, 「中国経済の持続的成長に向けた資源・環境制約の克服は可能か?」, (堀井伸浩編『中国の持続可能な成長-資源・環境制約の克服は可能か?』終章)日本貿易振興機構アジア経済研究所, 271-284, 2010.03. |
35. |
堀井伸浩, 「大気汚染問題と技術的対応の進展」, (堀井伸浩編『中国の持続可能な成長-資源・環境制約の克服は可能か?』第5章)日本貿易振興機構アジア経済研究所, 141-164, 2010.03. |
36. |
堀井伸浩, 「石炭・電力の需給逼迫の背景と供給制約の見通し」, (堀井伸浩編『中国の持続可能な成長-資源・環境制約の克服は可能か?』第1章)日本貿易振興機構アジア経済研究所, 23-56, 2010.03. |
37. |
堀井伸浩, 「中国のエネルギー安全保障に関する一考察-エネルギー安全保障をもたらすのは政策か、市場か?」 , 『法学研究』慶應義塾大学法学研究会, 第83巻, 第3号, 355-390, 2010.03. |
38. |
Elspeth Thomson, “China’s Energy Security: Challenges and Priorities.”, Eurasian Geography and Economics, Bellwether Publishing, Ltd., 50, 6, 643-664, 2009.11. |
39. |
氏川恵次・堀井伸浩, 「中国鉄鋼業における産業政策の再検証-進展する市場形成の下での淘汰政策の評価-」, 『アジア経済』日本貿易振興機構アジア経済研究所, 第50巻, 第11号, 32-63, 2009.11. |
40. |
堀井伸浩, 「エネルギー開発と内陸部の経済発展, (岡本信広『中国西南地域の開発戦略』)日本貿易振興機構アジア経済研究所, 第6章、pp. 121-156。, 2008.03. |
41. |
堀井伸浩, 「石炭は依然ボトルネックか?-第11次五カ年計画における抜本的改革の行方」, 『東亜』(霞山会), No. 489、2008年3月号、pp. 24-38。, 2008.03. |
42. |
堀井伸浩, 「電力体制改革の経済的評価-産業技術論とレントシーキングの観点から-」, (田島俊雄編著『現代中国の電力産業-「不足の経済」と産業組織-』昭和堂), 第9章、pp.228-259。, 2008.02. |
43. |
T. Ohara, H. Akimoto, J. Kurokawa, N. Horii, K. Yamaji, X. Yan, and T. Hayasaka, “An Asian emission inventory of anthropogenic emission sources for the period 1980–2020.”, Atmospheric Chemistry and Physics, Vol.7, No. 16, pp. 4419-4444, 2007.07. |
44. |
堀井伸浩, 「中国エネルギー需給逼迫の背景と今後の展望―産業分析による視点-」, 『問題と研究』((台湾)国立政治大学国際関係研究センター), 第36巻3号、2007年5-6月号、pp.27-48, 2007.05. |
45. |
堀井伸浩・正本雅・小島麗逸, 「深まる資源・中間財の海外依存」, 『巨大化する中国経済と世界』日本貿易振興機構アジア経済研究所, 第5章 pp. 233-299, 2007.05. |
46. |
Nobuhiro Horii, “Environmental Policy Planning under Imperfect Market and Government Capacity: A Case of Air Pollution Abatement in China.”, Development of Environmental Policy in Japan and Asian Countries(Tadayoshi Terao and Kenji Otsuka, eds., ), Chapter 5, pp. 119-153, 2007.01. |
47. |
Hajime Akimoto, Toshimasa Ohara, Jun-ichi Kurokawa, and Nobuhiro Horii, “Verification of Energy Consumption in China during 1996-2003 by Satellite Observation”, Atmospheric Environment,Elsevier Science Publishers, 40(2006), pp.7663-7667, 2006.07. |
48. |
堀井伸浩, 「改革開放期の電力体制改革の経済的評価-産業技術論と政治的レントシーキングの観点から-」, 『中国研究月報』((社)中国研究所), Vol.60 No. 4(No. 697)、2006年4月号、pp. 29-48, 2006.04. |
49. |
堀井伸浩, 「中国の石炭産業動向と需給展望-東アジアへのインパクトと政策課題」, 『日本エネルギー学会誌』((社)日本エネルギー学会), Vol. 85 No. 3、2006年3月号、pp. 170-178, 2006.03. |
50. |
堀井伸浩, 「東アジアのエネルギー協力-その潜在的効果と展望-」, 平塚大祐編『東アジアの挑戦』日本貿易振興機構アジア経済研究所, 研究双書No. 551 第16章 pp. 435-46, 2006.02. |
51. |
堀井伸浩, 「エネルギー需給安定に向けた課題」, 大西康雄編『中国 胡錦涛政権の挑戦-第11次五カ年長期計画と持続可能な発展』日本貿易振興機構アジア経済研究所, 情勢分析シリーズNo.1、第5章 pp. 105-135, 2006.02. |
52. |
堀井伸浩, 「石炭」, 『中国のエネルギー産業-危機の構造と国家戦略-』重化学工業通信社, 第2章 pp. 35-114, 2005.11. |
53. |
堀井伸浩, 「石炭供給の変遷-計画経済期の戦略物資、市場経済化における変容-」, 『現代中国研究』(中国現代史研究会), 第17号 pp. 17-35, 2005.09. |
54. |
堀井伸浩, 「中国の大気汚染対策の評価-費用効率性と政策実施コストの観点から-」, 寺尾忠能・大塚健司編『アジアにおける環境政策と社会変動-産業化、民主化、グローバル化』日本貿易振興機構アジア経済研究所、研究双書, 研究双書No. 541 第1章 pp. 23-67, 2005.02. |
55. |
堀井伸浩, 「エネルギー需給逼迫下の中国が直面する問題と日中協力」, 『東亜』(霞山会), No. 451、2005年1月号、pp. 29-38, 2005.01. |
56. |
堀井伸浩, 「電力危機に瀕する中国-その背景と電力産業改革の行方-」, 『東亜』(霞山会), No. 445、2004年7月号、pp. 34-45, 2004.07. |
57. |
堀井伸浩, 「中国石炭産業の市場統合への阻害要因―湖南省石炭流通調査からの考察-」, 『アジア経済』(日本貿易振興会アジア経済研究所), 第44巻第1号 pp.2-37, 2003.01. |
58. |
Nobuhiro Horii, “Clean Coal Technologies,”, Environmental Problems in China’s Market Transition and the Diffusion of Cleaner Technologies IDE-JETRO , Chapter 4 pp. 164-204, 2002.03. |
59. |
Nobuhiro Horii, “Coal Industry,”, Transformation of China’s Energy Industries in Market Transition and its Prospects IDE-JETRO, Chapter 2 pp. 23-62, 2001.03. |
60. |
堀井伸浩, 「日本的環境社会政策-環境糾紛処理制度和被害者救済制度」, (中文)(任勇主編『日本環境管理及産業汚染防治』 中国環境科学出版社, 第6章 pp. 160-189, 2000.12. |
61. |
堀井伸浩, 「石炭産業-産業政策による資源保全と持続的発展-」, 丸川知雄編『移行期中国の産業政策』 アジア経済研究所, 第6章 pp. 203-246, 2000.03. |
62. |
堀井伸浩, 「エネルギー・環境問題の中期的展望-市場経済への移行と産業組織の構造問題-」, 栗林純夫・高橋宏編『中国における持続的成長の可能性』 人と文化社, 第4章 pp. 75-99, 1998.12. |
63. |
堀井伸浩, 「中国における大気汚染と産業組織の構造問題」, 『東亜』(霞山会), No.364 pp. 36-54, 1997.10. |