| 鷲崎 俊太郎（わしざき しゅんたろう） | データ更新日：2023.11.22 |
准教授 ／
経済学研究院
産業・企業システム部門
産業システム
| 1. | 鷲崎俊太郎, 明治後期における三菱の内幸町地所購入とその貸地利用：弁護士増島六一郎による貸事務所経営を中心に, 三菱史料館論集, 23, 97-128, 2022.03, 本稿の目的は，日清・日露戦後期に三菱が東京の麹町区内幸町に所有した地所に関して，その購入過程を調査し，借地人の特色を分析するとともに，弁護士・増島六一郎による借地利用の実態を追究することにある。 明治初期の内幸町には東京府庁が設置されたが，その土地利用は近世期と変わらなかった。1894年に府庁が有楽町へ移転すると，三菱が翌年にその跡地を落札し，35筆に分割して貸地経営を行った。借地人のなかでも，三菱や岩崎家に所縁のある弁護士の増島六一郎は，5～6筆を賃借した点で特異な存在だった。増島は，その借地に自身の法律事務所を丸の内から移転させただけでなく，木造洋風の貸家経営を行った。明治前期の不動産仲介業は悪評高く，売買・賃貸情報の非対称性が存在したが，平時から予防法学の普及を心掛けていた増島は，この悪習慣を絶たせ，土地家屋に関する法律の浸透を借り手へめざすために，借地上の貸家経営を実施していたと想定される。 他方で，内幸町地所には，「インターナショナル・ビルディング」と呼ばれた大廈が存在し，外国法人に貸し出されていた。こうした貸事務所が日露戦後期に内幸町に存在したことは，条約改正以降，東京への進出を試みた外資系企業にとって，相対的に低賃料で，築地旧居留地や新橋停車場にも近い利便性を活かせたに相違なく，増島が早くから外国商人の代理人依頼を受けていたからこそ実現したのではないかと主張される。. |
| 2. | 鷲崎俊太郎, 近代東京における旧福山藩士族のファミリーヒストリー分析 ―明治期の新聞と昨今のデータベースから紡ぐ江木高遠・保男兄弟の生涯―, 経済学研究, 88巻, 4号, 19-42, 2021.12, 本稿の目的は，明治の東京に在住した士族の江木高遠・保男兄弟に関して，先行研究や新資料，昨今のデータベースからの事実を時系列で再編し，その人生の意義を再検討する点にある。 高遠の場合，1870年代後半に講談会を断続的に組織したのは，留学時に獲得した米国の習慣・法律などの知識を，近代都市東京の府民に教授するためだったといえよう。講談内容が高遠の専門である法律学だけに偏重することなく，自然科学にまで至っていたのは，それだけ洋学の幅広い教養と興味深さを，一般市民にも持ってほしかったからだと思われる。それだけに，講談会の名称が3度変更されたのは，そのタイミングに合わせて，高遠の交遊関係が拡大している証左でもあり，その背景として，当時高遠が英語学校および予備門の教員に就任していた点が重要であった。これだけ幅広い人材を束ねられたのは，ひとえに高遠のファシリテーターとしての力量があってのことだと思われる。 保男に関して，写真店経営者はあくまで彼の軌跡の終着点であって，その本来の役割は別のところに存在していたと思われる。当初として，その語学力が買われた結果，殖産興業・輸出振興政策の最前線部隊に立っていたが，それとともに育まれたのは，近代欧米都市文化の日本への移植願望であった。『郵便報知新聞』の通信員としてパリ万博の到達点を伝えたのち，東京乗合馬車会社で輸入車両の「オムニバス」を市内に走行させたり，江木写真店の一支店に過ぎなかった新橋店に「江木塔」と呼称されるモニュメントを築いたりするあたりには，高遠とデュリーの影響を強く受け，万博に魅せられた保男による東京の「パリ化」が部分的に具現化されたといってよい。結果として，乗合馬車会社の経営が失敗し，写真店の経営が軌道に乗ったことで，保男は写真店主という肩書きを得ることに成功したが，43年間の人生は保男にとって短かすぎた点で，残念でならない。. |
| 3. | 鷲崎俊太郎, 新型コロナウイルス感染症対策下におけるオンライン授業の成果と課題 : 九州大学経済学部「日本経済史」における学生の受講実態とメッセージ, 経済学研究, https://doi.org/10.15017/4377820, 87, 5・6合併, 69-93, 2021.03, [URL], 本稿は、2020（令和２）年度の新型コロナウイルス感染症対策下において、九州大学経済学部「日本経済史」の受講学生を事例とした大学のオンライン授業に対する成果と課題を表したルポルタージュである。高年次の専門教育科目という微視的な対象範囲ではあるが、この非常年に、学生が講義にどのような姿勢で臨んでいたのかという受講実態と、それに伴う彼ら彼女たちのメッセージをこれからの時代へ残すことを、主な目的としている。.  |
| 4. | 鷲崎俊太郎, 江戸における米価と不動産抵当金利の時系列推計分析 ―八王子米価と築地・鉄砲洲地区家質利子率―, 経済学研究, 85, 4, 41-57, 2018.12, [URL], 本稿の目的は，旧稿の鷲崎[2016]で取り扱った築地・鉄砲洲地区を事例とした江戸市中の不動産抵当金融である家質貸の利子率について，その決定要因を分析するとともに，その結果に基づいた推計利子率を時系列tで標準化させることにある。 その結果，物価と利子率との間には有意で明確な正の相関が見られた。さらに，推計した利子率は，1840年代から上昇を開始し，幕末の1860年代には1780年代の水準を上回るまでに快復していた。以上の考察から，江戸の金融市場では，契機の上昇局面において物価も利子率も上昇するというメカニズムが作動していたと判断できた。. |
| 5. | 鷲崎 俊太郎, 中津藩士・岡見家一族の江戸町屋敷購入 ―築地上柳原町の事例―, 福沢手帖, 172, 10-16, 2017.03, 1858（安政5）年，中津藩の江戸藩邸に蘭学塾を開く目的で大阪の適塾から福沢諭吉を呼び寄せた同藩士・岡見彦三の横顔や中津藩における岡見家の役割はほとんど明らかにされてこなかった。他方，江戸町屋敷の不動産経営史研究が進捗する中で，築地上柳原町の土地台帳に岡見家の町屋敷購入に関する記述が明らかとなった。そこで本稿では，幕末の岡見家による町屋敷購入の事実関係を確認してみることにした。その結果，岡見彦三や兄の清通が上柳原町の町屋敷を購入した1839（天保10）年と1857（安政4）年という時期は，まさに土地売買価格の相対的な低下局面にあったことが解明された。. |
| 6. | 鷲崎 俊太郎, 江戸の土地資産市場と不動産抵当金融 ―築地・鉄砲洲地区における町屋敷売買と家質の事例―, 経済学研究, 83, 2・3合併, 31-60, 2016.09, [URL], 本稿の目的は，家質（かじち）貸という徳川期の都市で行われた不動産抵当金融について，そのシステム・利子室や土地の取引価格に着目しながら，江戸における土地資産市場の構造的特徴を分析する点にある。本稿における分析の結果，江戸の土地市場は単なる商品市場ではなく，不動産抵当金融の証券市場を形成していたことが明らかとなり，江戸で局地的に長期金融資産の証券市場が成立していたことが示唆されている。. |
| 7. | 鷲崎 俊太郎, 明治後期における三菱合資会社の不動産事業, 三菱史料館論集, 17, 81-97, 2016.03, [URL], 19～20世紀転換期における三菱合資会社の不動産事業について概観を考察するとともに，1909年の地所課「収支証書」を分析してその収支状況の実態に迫ってみた論文。本稿のファクト・ファインディングスとしては，以下の2点が挙げられる。 第1に，1900年代後半期における不動産事業の資産収益率が7～10％で推移していた点である。この資産収益率を求めるにあたって，収益額・資産額双方とも東京地区と新潟事務所の土地家屋が含まれていたが，当該期間における不動産事業の主力は東京地区にあったので，この数値は都市不動産の利. |
| 8. | 鷲崎 俊太郎, 近世・近代の土地市場分析, 季刊 住宅土地経済, 96, 28-35, 2015.04. |
| 9. | 鷲崎 俊太郎, 明治期東京の不動産賃貸経営における三菱の役割と意義 ―三井との比較において―, 三菱史料館論集, 16, 163-172, 2015.03, [URL], 本稿は，ここ数年研究してきた江戸・東京の不動産経営史の分析に対する一定の総括と展望を語るものであり，とくに明治期の不動産賃貸経営において三菱が果たしてきた役割と意義を，近世期から江戸・東京で行われてきた三井の不動産賃貸経営と比較して述べることを目的とする。たしかに，近世の「町屋敷経営」は幕末をもって終わりを告げ，明治維新後に新たな法律や土地制度が整備された結果，近代の「不動産賃貸経営」が成立した。この点は森田貴子によって詳細な分析が行われてきたが，維新期には近世以来の土地投資と不動産経営のメカニズムが全て否定されてしまったのだろうか。近世町屋敷経営後の三井における東京所有地集積の実情，あるいは三菱による近代オフィス（貸事務所）形態以前の貸長屋経営に対する分析を行うことで，不動産賃貸経営における近世から近代への移行がいかにして実施されたのか，確認していくことが重要である。その際，明治期の三菱における不動産経営の役割とは一体何だったのか，検討する余地があろう。本論文では，その意義を，丸の内と神田三崎町の官有地が1880年代後半期の第1次企業勃興期という時期に民間土地資本として払い下げられた点に求め，都市の近代化について考えたものである。. |
| 10. | 鷲崎 俊太郎, 島津 忠裕, 世界文化遺産登録に向けた鹿児島市の観光まちづくり ―鹿児島駅を起点とする交通ターミナルの課題と提言―, 歴史地理学, 57, 1, 72-87, 2015.01, [URL], 本稿の目的は，ユネスコ世界文化遺産登録を（執筆当時）控えていた「明治日本の産業革命遺産 九州・山口と関連地域」のうち，複数の構成資産が存在する鹿児島市において交通ターミナルの課題を指摘するとともに，それを解決する手段として，2次交通のターミナルとしてのJR鹿児島駅の役割に着目し，同駅を起点として展開していく「新しい観光まちづくり」を提言することにある。 本稿では，筆者の一人である（株）島津興業副社長（現・社長）・島津忠裕（島津本家33代）が，2015年に世界文化遺産の登録をめざす「明治日本の産業革命遺産」の構成資産のひとつである「旧集成館」を管理し，観光事業による地域経済の発展をめざす立場から，世界遺産登録をめざした新しい観光まちづくりを提言した。それとともに，いま一人の筆者である鷲崎俊太郎が島津分析のアカデミック・サポートを行い，問題提起と総括を試みている。. |
| 11. | 鷲崎 俊太郎, 江戸・東京における不動産経営史の総括と展望, 経済学研究, 81, 4, 323-330, 2014.12, 本稿は，ここ数年研究してきた江戸・東京の不動産経営史の分析に対する一定の総括と展望を述べたものである。一連の研究の目的は，江戸・東京の土地市場と不動産経営について，不動産収益率という観点から長期時系列的に分析し，その意義を検討する点にあった。この収益率は，従来の利子率データ全体の中で，次のように位置づけられる。第1に，不動産投資は，投資対象という点で，従来の貸付や農村の証文が氏，大名貸とは異なる性格を有していた。第2に，利貸経営と不動産経営は，地主・商人にとって投資期間という点で異質の資産運用だったといえる。近世都市の地主・商人が資産運用として利貸経営と不動産経営のどちらを選択するかは，単に主要な経営だったか，副次的な経営だったのかという判断基準に留まるものではなく，短期と長期という視点から資産選択を行った結果ではないかと考えられる。第3に，明治前期の三井東京所有地における不動産収益率を，他の利子率と比較し近代の金融資産市場に位置づけてみると，金融資産の収益率全体は裁定取引によって均等化していた。換言すれば，東京市中における不動産収益の平均像は，1870～80年代の時点で過大評価を与えることはできないが，低利回りだったと過小評価する必要もなく，しかも他の金融商品と裁定関係にあったとみて相違ない。以上が，近世・近代の不動産収益率に対する総括である。. |
| 12. | 鷲崎 俊太郎, 三井における東京の不動産経営と収益率の数量的再検討：1872～1891, 経済学研究, 80, ２・3合併, 17-51, 2013.09, 本稿の目的は，明治前期における三井組東京所有地の不動産収益率を分析して，不動産経営の実態を再検討する点にある。 従来の研究は利回りを求めるにあたって改正地価を土地資産の評価額として使用してきた。しかし，改正地価は地租の課税標準として地券に記載された法定地価で，土地資産を取得するために費やした期首の資産価値ではない。不動産投資における収益・利益の定義を，得たものから元本を控除した残りが当初の何％であるかと規定する以上，投資努力のパフォーマンスを表す不動産収益率は，一定の期間に資産の保有者へ支払われるキャッシュフローを期首の資産価値で割ったものである必要がある。 以上の定義に基づき，三井東京所有地の不動産収益率を再計算してみた結果，不動産経営として活用された地面全体では，1875年に5％台を記録し，91年には9％台にまで到達した。このように収益率が上昇した背景には，収支フローと資産ストックの両面からもたらされた2つの事実が存在していた。収支フローに関しては，地代の増収と公租賦課の減額による利益の増加が挙げられ，資産ストックについては，沽券金高や実際の土地購入代金を期首の資産価値として使用したことで，改正地価で配慮されなかった建物の利潤を不動産収益率に反映できるようになった。 とはいえ，三井の東京所有地は合計200か所弱にも及ぶ集合体だったために，その不動産収益率は，土地の購入年代によってその推移を異にした。徳川期からの所有地では幕末・維新期と連続的であり，明治期になって購入された土地の多くは，貸付先からの流地であったために，不動産収益率は2桁を超える高い推移を示していた。結局のところ，全体の収益率はこれらの平均像だったと解釈できる。 最後に，不動産収益率を他の利子率と比較して同時期の金融資産市場に位置づけてみたところ，定期預金の金利や貸付金利の動きとパラレルな関係にあった。この結果，明治前期における金融資産は裁定取引によって均等化していく範囲内にあったといえる。. |
| 13. | 鷲崎俊太郎, 江戸の町屋敷経営と不動産収益率の長期分析：1775～1872―三井家両替店請40か所のケーススタディ―, 経済学研究, 79, 4, 95-125, 2012.12, [URL], 本稿の目的は，徳川後期における三井江戸所有地の不動産収益率を分析し，不動産経営の実態を解明することにある。三井家は，幕府から御為替御用を引き受けたが，それに伴う膨大な町屋敷を担保として供出しており，18世紀初頭には総資産の46％を不動産で占めるに至った。これまでの研究では，吉田伸之が江戸町屋敷経営の衰退原因として，度重なる大火と天保の地代店賃引下げ令の影響を指摘してきたが，本稿の分析によれば，町屋敷経営の大火に対するリスクは，三井家の大元方を通じて部分的にヘッジされており，地代店賃引下げ令についても，町屋敷経営に大きな影響を与えたといえるほどの効果は観察されなかった。他方，三井家町屋敷経営のインカム収益率は，18世紀後半～19世紀初頭に4％台を誇り，18世紀前半期のそれと連続的に推移していた。1820年代から低下傾向を示し，維新直前には2％前後まで半減したが，大元方が担保価値を維持すべく，町屋敷経営に対して資金を提供し，低減傾向にあった収益性を下支えしていた姿勢は，積極的な経営志向を持っていたという意味で評価に値するといえる。. |
| 14. | 鷲崎俊太郎, 歴史地理学－日本経済史問の学際的研究史 ―趨勢と課題―, 歴史地理学, 54, 1, 58-67, 2012.01, [URL], 本稿は，第54回歴史地理学会大会シンポジウム「近代の歴史地理：再考」（2011年6月26日開催，於山口大学）における報告のひとつであり，日本経済史の立場から，近代歴史地理学と社会経済史との学際的関係の意義を検討していくことを目的とする。とくに，1960年代後半～80年代前半における梅村又次と黒崎千晴との交友関係に焦点を当て，そこから我々後進の研究者に残されたメッセージを探ってみたいと思っている。具体的には，第1に，労働経済学を専門とし，『長期経済統計』の監修に携わってきた梅村が，なぜ，いかにして研究を日本経済史にシフトさせ，かつ歴史地理学を重要視してきたのかをまとめ，第2に，黒崎の足跡を少し振り返りながら，社会経済史学会で果たしてきた貢献を検討し，第3に，梅村・黒崎がともに携わってきた数量経済史研究会におおける歴史地理学と社会経済史との学際性について考察を行う。. |
| 15. | 鷲崎俊太郎, 資料 鷲崎文三『回顧録』：1876-1930 ―明治・大正期における鉄道技師の半生―, 経済学研究, 77, 4, 109～141頁, 2010.12, [URL]. |
| 16. | 鷲崎俊太郎, 日本土地市場史・不動産経営史研究の趨勢と課題―徳川～明治期の都市を中心に―, 経済学研究, 77, 1, 121～141頁, 2010.06, [URL]. |
| 17. | 鷲崎俊太郎, 徳川後期の宿場町における土地市場と不動産経営―取手宿本陣染野家のケーススタディ―, 歴史地理学, 第51巻第4号（通巻246号），23～46頁, 2009.09, [URL]. |
| 18. | 鷲崎俊太郎, 三菱における東京の土地投資と不動産経営：1870～1905年, 三菱史料館論集, 2009.04, [URL]. |
| 19. | 鷲崎俊太郎, 徳川前期の町屋敷経営と不動産投資―江戸小舟町・神戸家のケーススタディ―, 三田学会雑誌, 第101巻第2号，65～90頁, 2008.07, [URL]. |
| 20. | 鷲崎俊太郎, 江戸の土地市場と不動産投資：収益還元法による地代・地価分析, 社会経済史学, 第73巻第2号，25～40頁, 2007.07, [URL]. |
| 21. | 鷲崎俊太郎, 明治初期の横浜居留地市場と内外商間取引, 三田学会雑誌, 第99巻第4号，239～264頁, 2007.03, [URL]. |
| 22. | 鷲崎俊太郎, 幕末期における商人移動の人口地理学的分析―横浜開港に伴う豆州下田欠乏品売込人の転入経緯と世帯構成の変遷―, 歴史地理学, 第44巻第2号（通巻208号），5～24頁, 2002.03, [URL]. |
| 23. | 鷲崎俊太郎, 天保期八王子横山宿の人口移動, 三田学会雑誌, 第92巻第3号，137～170頁, 1999.10, [URL]. |
| 24. | 鷲崎俊太郎, 近世末期絹織物業中心地の人口移動分析―武州多摩郡八王子横山宿におけるケーススタディ―, 社会経済史学, 第66巻第6号，25～45頁, 2001.03, [URL]. |
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