九州大学 研究者情報
論文一覧
黒瀨 武史(くろせ たけふみ) データ更新日:2023.06.28

教授 /  人間環境学研究院 都市・建築学部門 計画環境系講座


原著論文
1. 橋田竜兵, 境井美恵, 黒瀬武史, 近代鉱工業都市の形成過程と初期都市計画:海底炭田を有する宇部を対象として, 日本建築学会計画系論文集, 10.3130/aija.88.505, 88, 804, 505-511, 2023.02.
2. Tanti S.R. NASTION, Takefumi KUROSE, The Value of Living in an Inner-City Settlement: A Study of Physical and Psychological Aspects of Attractiveness in Kampung Ketandan, Surabaya 都心居住区に住むことの価値-スラバヤ市カンポン・ケタンダンにおける魅力の物理的・心理的側面に関する研究-, 都市・建築学研究 九州大学大学院人間環境学研究院紀要, 43, 39-50, 2023.01.
3. 林 昂佑, 黒瀬 武史, 矢吹 剣一, 高経年化した郊外戸建住宅地における建物更新実態とその要因に関する研究—住宅の供給方式の違いに着目して, 都市計画論文集, 10.11361/journalcpij.57.728, 57, 3, 728-735, 2022.10, 本研究は福岡市郊外の経年化した戸建住宅地を対象とする。住宅の供給方式の違いが、建物更新の実態と建物更新の起こりやすさに影響を与える要因について明らかにすることを目的としたものである。土地のみを売る方式(a)によって建設された住宅地の方が戸建住宅と土地を同時に売る方式(b)に比べ、建物更新が起こりやすいことを明らかにした。さらに①柔軟に敷地面積を変えられること、②街区の角地に位置していること、③前面道路との高低差が小さいことが更新の起こりやすさに特に影響していることが明らかとなった。(b)タイプの住宅地においては、住宅の賃貸化が進んでいる。(a)タイプの住宅地では、住宅の建設のタイミングが多様であり、建て替えの際に敷地分割が生じていることが多い。.
4. 重永 鑑, 黒瀬 武史, 都心部高密度・用途混在地区における地縁組織や非地縁組織による公園管理に関する研究—福岡市中央区の街区公園を対象として, 都市計画論文集, 10.11361/journalcpij.57.1226, 57, 3, 1226-1232, 2022.10, 人口回帰により人口増加・用途混在が進む都心部の商業用途地域を対象に、小規模公園(幼児・街区公園)の管理の実態を求めた。都心部の公園管理の課題として、①公園管理の担い手不足、②不特定多数の利用者による利用マナーの低下にともなう地域住民のみによる管理の限界、③利用用途が限られる面積の小さい公園では、地縁組織による管理が起きにくいことがわかった。公園管理の担い手は①地縁組織、②非地縁組織、③単一公園利用者の3つに大別できた。用途混在度との関連をみると、周辺で住宅以外の用途混在が進む公園では非地縁組織による公園管理が行われ、住宅用途が優位で、かつ、規模の小さい公園では、単一の利用者による管理が行われていることが明らかになった。非地縁組織と単一利用者による公園管理・活用では、現状は長期的かつ定期的な公園管理の実績から公園管理者及び地縁組織との関係構築を行っているが、地域の合意を明示的に得るプロセス作りが課題であることがわかった。.
5. 熊谷 勇輝, 黒瀬 武史, 市街化調整区域に位置する住宅団地における居住の継続可能性に関する研究—福岡県那珂川市の郊外住宅団地を対象として, 都市計画報告集, 10.11361/reportscpij.21.1_51, 21, 1, 51-56, 2022.06, 本研究は、市街化調整区域に位置する住宅団地と既存集落を対象として、開発経緯の違いや、世帯属性の違いに着目して、居住者の居住継続意向を分析した。本研究が対象とした住宅団地と既存集落は、市街化調整区域に位置するため、地区内や近隣の生活利便施設の立地が少なく、公共交通の利便性も低い。そのため、車が運転できない高齢者の世帯において、日常生活の継続に課題が見られた。調査を通して、幹線道路との標高差によって住宅団地の間でも利便性に大きな差があり、居住者の居住継続意向にも影響があることがわかった。また、市街化調整区域による制約と住宅団地ごとの開発許可の違いが原因となり、相対的に利便性と居住継続意向が低い住宅団地に新規居住者が流入している。.
6. 石橋 健斗, 黒瀬 武史, 小学校児童数の動態と市街地変容からみた小学校区の持続可能性に関する研究—福岡市を対象として, 都市計画報告集, 10.11361/reportscpij.21.2_111, 21, 2, 111-118, 2022.09, 公共施設整備の投資効果や地域コミュニティの持続といった観点から、校区の人口バランスを安定したものにすることが望ましい。そこで、本研究の目的は、戦後一貫して安定した人口増加を経験してきた福岡市を対象に、小学校児童数の動態と住宅供給の関係に着目し、児童数の安定化や不安定化の要因を明らかにすることである。校区を住宅供給に関する指標を用いて類型化し、類型毎に児童数の動態を分析した結果、大規模な公的団地や市公社分譲住宅の供給、土地区画整理事業が児童数の大幅な増減に関係することが明らかになった。また、ケーススタディの結果、大規模な面的開発や公的団地の供給がなく、小規模な開発による市街地の変容が時間をかけて進行した校区で児童数の変動が少なかったことが明らかになった。.
7. 中本 拓也, 黒瀬 武史, 埋立地に立地する戸建住宅地の建築制限の特徴と設定の背景に関する研究—福岡市の大規模埋立地を事例として, 都市計画論文集, 10.11361/journalcpij.57.1393, 57, 3, 1393-1400, 2022.10, 本研究の目的は埋立地に立地する戸建住宅開発における建築制限の特徴とその設定背景を明らかにし、開発プロセスにおける課題を明らかにすることである。一般に低層住居専用地域は、厳しい建築制限を設けることで住環境の保全に努めるべきであるが、福岡市における埋立地の戸建住宅地の用途地域は緩く、地区計画や建築協定等の他の規制を併用することで制限を厳しくしている(上乗せ規制)。その理由は、埋立地開発は長期事業であり、需要変化や社会情勢への対応がもとめられるにも関わらず、各種法令の観点より計画の修正が困難であり、変化を許容する形での事業推進がなされたからである。またその背景には開発事業者と規制立案者が同一であるという開発形態上の要因も考えられる。.
8. Pitchawut Virutamawongse, Takefumi Kurose, Hirofumi Minami, The Dynamic Alterations of Public Space Invasion in the Nonthaburi Pier Area : The Negotiation Between Public Space and Urban Elements in the Context of Urban Informality: タイ国ノンタブリー桟橋地区における公共空間の占用とその動的変化 : 都市インフォーマリティの文脈における公共空間と都市の構成要素の対話, 都市・建築学研究 : 九州大学大学院人間環境学研究院紀要, 42, 17-32, 2022.07.
9. Pitchawut Virutamawongse, Hirofumi Minami, Takefumi Kurose, Analyzing the interrelationship network in the urban environment of the Nonthaburi Pier area, Thailand, through Actor-Network Theory methodology: アクターネットワーク理論の方法論を用いたタイ国ノンタブリー桟橋地区における都市環境の相互関係ネットワークの分析, 都市・建築学研究 : 九州大学大学院人間環境学研究院紀要, 42, 1-16, 2022.07.
10. 森田 健太郎, 黒瀬 武史, 離島の社会資本整備に伴う漁業集落の空間構成と集落間の関係性の変容に関する研究 : 長崎県壱岐市芦辺町を事例として, 都市・建築学研究 : 九州大学大学院人間環境学研究院紀要, 40, 1-10, 2021.07.
11. 清田 幹人, 黒瀬 武史, 非線引き都市の立地適正化計画における都市機能誘導区域の設定に関する研究:郊外商業集積に着目して, 都市計画論文集, 10.11361/journalcpij.56.751, 56, 3, 751-758, 2021.10,

本研究は、非線引き都市の立地適正化計画において、都市機能誘導区域(都誘区域)と郊外の商業集積との関係性を明らかにした上で、非線引き都市における都誘区域の設定に際しての課題を得ることを目的としている。古くからの中心市街地が存在する一方、商業機能の郊外化が見られる6都市のケーススタディを通して、沿道型の指定や大規模SC周辺を指定するなど、自動車分担率の高い非線引き都市の特徴を反映させた区域設定を確認できた。非線引き都市における都誘区域の設定に際しての課題として、①現状の都市の実態に対応できていない従前の都市計画制度が区域設定の基準となっており、各都市の方針を反映できない点、② 都誘区域への具体的な施設誘導施策を持たないまま、市民の生活実態から乖離した基準により区域設定を行っている点、③郊外化が生じやすい非線引き都市では、誘導区域外への規制手段の弱い立適計画は実効性に課題が残る点が明らかになった。

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12. 余語 大地, 黒瀬 武史, 看板・広告物に着目した河川沿いの景観の変化に関する研究:福岡市中洲地区を対象として, 都市計画論文集, 10.11361/journalcpij.56.437, 56, 3, 437-444, 2021.10,

本研究の目的は,古写真や絵葉書から過去の景観を復元し,中洲地区の河川沿いのビルボードの立地の変化を分析することである。変化の背景を議論するために、土地利用や交通基盤の変化も分析し,中洲地区に広告物が集積した要因を考察することである。中洲地区は、近世は大部分が畑地であった。明治時代に大規模施設が立地した場所が戦後,都市機能の中心を担い、人々が通行・滞在する機会が増えたことで広告物が集積した。特に明治通りは開通後,街の主要な公共交通である路面電車が置かれたため、沿道には広告塔や看板を伴う店舗が集積した。広告物の数は1980 年以降減少しており、今後の建て替えで中洲の景観がさらに変化するだろう。そのため、中洲特有の景観の価値を議論することが重要であり、本研究はそのための基礎的な情報を分析したものである。

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13. 瀬川 直也, 黒瀬 武史, 地方都市における核テナント撤退後の再開発ビルの再生に関する研究:九州・中国地方の事例を中心として, 都市計画論文集, 10.11361/journalcpij.56.1215, 56, 3, 1215-1222, 2021.10,

本研究では、地方都市の再開発ビルにおける「1.コアテナント撤退後の実態」と「2.行政による再開発ビルの再生手法」を明らかにした。大きな保留床を持つ地方都市の再開発ビルの多くで、核テナントが撤退しており、行政が支援を行っています。また、行政が再開発ビルの再生に取り組むのは、再開発ビルが市の中心部にあるからです。行政が再開発ビルの活性化に取り組む場合、「公共施設を配置して民間企業を誘致する」「政府資産と民間資産を分離する」などが共通しており、住宅の有無や建築手法によって再生の方法に違いがある。

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14. 森 朋子, 黒瀬 武史, 西村 幸夫, 国際連合による事業化プロセスから見る丹下健三「ルンビニ開発計画」:1972年マスタープラン大綱完成まで, 都市計画論文集, 10.11361/journalcpij.55.1304, 55, 3, 1304-1309, 2020.11.
15. 橋田 竜兵, 菊地 成朋, 黒瀬 武史, 牛島 朗, 近代港湾都市の形成過程と初期都市計画 : 下関と門司を対象として, 日本建築学会計画系論文集, 85, 776, 2163-2170, 2020.10.
16. MORITA Kentaro, KUROSE Takefumi, Changes in Spatial Structure of Fishing Villages Caused by Coastline Change: A Case Study of Katsumoto District, Iki city, Nagasaki Prefecture, Journal of Sustainable Urbanization and Regeneration, 2, 1, 115-123, 2020.03.
17. 黒木 桃子, 黒瀬 武史, 市街化調整区域における開発許可制度を中心とした定住化促進の取り組みの実態:福岡市における3411条例および3412条例を事例として, 都市計画論文集, 54, 3, 1123-1130, 2019.10,

本研究は、福岡市の市街化調整区域における都市計画法第34号11号および第34条12号の効果と課題を明らかにする。特に、制度の運用実態と市街化調整区域への移住者のニーズに着目する。その結果、非常に限られた地域(既存の集落)での新規住宅開発を可能にする福岡市の区域指定制度は、現在までのところ市街地のスプロール化などの大きな問題を引き起こすことなく、一定程度機能していると言える。また、既存の集落の活性化を促進するためには、移住希望者に対して多様な選択肢を提供する必要がある。さらに、移住者希望者が市街化調整区域の豊かさと不便さ、集落の生活の特性を理解できるような、短期間の「お試し居住」や賃貸住宅といった仕組みを作ることも重要である。

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18. 矢吹剣一, 黒瀬武史, 縮退型都市計画の導入実態と居住抑制地区の実装過程に関する研究―米国中西部の人口減少都市を対象として―, 住総研研究論文集・実践研究報告集, 45, 141‐152, 2019.03.
19. 黒瀬 武史, 矢吹 剣一, 米国の衰退工業都市のゾーニング改訂における空き家・空き地の多い地区の取り扱い, 都市計画報告集, 17, 263-270, 2018.09.
20. 森田 健太郎, 黒瀬 武史, 海岸線の変化に伴う漁業集落の空間構成の変容に関する研究 : 長崎県壱岐市勝本浦正村地区を事例として, 都市・建築学研究 : 九州大学大学院人間環境学研究院紀要, 34, 7-12, 2018.07.
21. 黒瀬武史, 黒木桃子, 益城町木山築周辺の市街地形成年代と被災状況の関係について, 熊本地震調査報告書, 15-22, 2018.02.
22. 矢吹 剣一, 黒瀬 武史, 西村 幸夫, 人口減少都市における縮退型都市計画の導入プロセスに関する研究 : 米国ミシガン州フリント市の総合計画及び土地利用規制の策定における計画技法と合意形成に着目して, 日本建築学会計画系論文集, 10.3130/aija.82.2609, 82, 740, 2609-2617, 2017.10.
23. 矢吹 剣一, 黒瀬 武史, 西村 幸夫, 人口減少都市における総合計画に基づく荒廃除去活動の実践に関する考察 : 米国ミシガン州フリント市のランドバンク及びCDCsの活動に着目して, 日本建築学会計画系論文集, 10.3130/aija.82.2313, 82, 739, 2313-2323, 2017.09.
24. 新妻直人, 黒瀬武史, 矢吹剣一, デトロイト市における慈善財団によるグリーンインフラストラクチャー整備支援に関する研究 整備計画と整備事業の関係性に着目して, 都市計画報告集, 16, 204-210, 2017.08.
25. 矢吹剣一, 黒瀬 武史, 新妻直人, 人口減少都市における低密度化した居住地区の安定化施策に関する研究 米国オハイオ州ヤングスタウン市の近隣計画とシャロンライン地区廃止プロジェクトを事例として, 都市計画報告集, 16, 72-77, 2017.06.
26. 黒瀬武史, ブラウンフィールド単体の再生から工場跡地を抱える地区と都市の再生へ ―環境行政と都市計画行政の連携による米国の取り組み, 環境情報科学, 46, 2, 23-28, 2017.06.
27. Tomoko Miyagawa, Noriko Otsuka, Takefumi Kurose, Hirokazu Abe, Greening Brownfields with Open Space Strategies in Sakai City, Japan, Proceedings of ECLAS Conference 2016, 307-310, 2016.09.
28. 黒瀬武史, 矢吹剣一, 高梨遼太朗, デトロイト市における財団を中心とした非営利セクターによる空き地利用転換の取組 Detroit Future City Strategic Framework Plan以降の地区単位の活動支援に着目して, 都市計画報告集, 15, 50-55, 2016.06.
29. 矢吹剣一, 黒瀬武史, 高梨遼太郎, 米国の縮退都市における総合計画及びゾーニングコードの策定過程に関する考察 ミシガン州Flint 市及びDetroit市を事例として, 都市計画報告集, 15, 62-65, 2016.06.
30. 宮川 智子, オルバー クレア, 大塚 紀子, 黒瀬 武史, 阿部 浩和, 英国チェシャー地方における環境再生による土地利用の変化とパートナーシップの形成 (平成28年度日本造園学会全国大会研究発表論文集(34)), ランドスケープ研究, 10.5632/jila.79.555, 79, 5, 558-558, 2016.03,

In recent years, regeneration of brownfields can be seen in many places, but like all public open spaces they are competing for scarce resources for their continuing management. This study aims to clarify the landuse changes and formation of partnerships of open spaces by greening brownfields in Northwich Woodlands, Cheshire, UK. Research methods are based on literature review, interviews with representatives of the Mersey Forest and local authority agents, and field observation. From the findings, it became evident that majority of greening brownfields took place in the 1990s and 2000s in parallel with conservation of historical and industrial heritage, which took a longer period of time for environmental improvements in some cases. The main challenge is now to continue the management of the open spaces since the works had been completed. Partnerships with a range of parties is the key factor; because of Northwich Woodlands has a variety of open spaces covering an area of over 300 hectares to attract a variety of sources of funds and staffs, as well as to raising its profile to the public owing to the limited access in the past. Coordination with the community is greatly enhanced through an active group of volunteers.

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31. 高梨遼太朗, 黒瀬武史, 窪田亜矢, 中島伸, 西村幸夫, デトロイトにおける地区単位の積極的非都市化に関する研究―都市計画の地と図を反転させた多元的非営利セクターの相互作用―, 都市計画論文集, 50, 2-3, ROMBUNNO.VOL.50NO.3,144, 2015.10.
32. 黒瀬 武史, 自治体のブラウンフィールド再生戦略の発展と連邦・州の公的支援が与えた影響―米国北東部三都市の比較分析―, 都市計画論文集, 50, 2-3, ROMBUNNO.VOL.50NO.3,93, 2015.10.
33. 森朋子, 黒瀬武史, 西村幸夫, The Study on Data Collection by GPS and Analysis on GIS in the Greater Lumbini, The 15th Science council of Asia Conference and international symposium, 103-106, 2015.05.
34. 黒瀬 武史, 地区再生を意図したブラウンフィールド再生支援とその実態 : 米国ニューヨーク州ブラウンフィールド・オポチュニティ地区を事例として, 日本建築学会計画系論文集, 10.3130/aija.80.651, 709, 651-660, 2015.03.
35. 北川 貴巳, 黒瀬 武史, 窪田 亜矢, 西村幸夫, 東京都心部における地下鉄駅出入口の変遷と実態に関する研究 : 接続性に着目した評価, 日本建築学会計画系論文集, 10.3130/aija.80.677, 709, 677-687, 2015.03.
36. 森 朋子, 黒瀬 武史, カンボジア・アンコール遺跡群における文化遺産地域の保全手法:途上国における世界遺産登録を契機とした文化遺産地域の保全手法に関する事例報告, 都市計画論文集, 10.11361/journalcpij.49.249, 49, 3, 249-254, 2014.10.
37. 黒瀬 武史, 西村 幸夫, 連邦・州政府の支援を活用した自治体のブラウンフィールド再生戦略に関する研究:米国マサチューセッツ州Lowell市を事例とし, 都市計画論文集, 10.11361/journalcpij.49.843, 49, 3, 843-848, 2014.10.
38. 神原康介, 窪田亜矢, 黒瀬武史, 萩原拓也, 福士薫, 田中暁子, 東日本大震災時における高齢者の緊急避難行動の実態と集落環境による影響―リアス式海岸沿い集落・赤浜のケーススタディ―, 日本建築学会計画系論文集, 10.3130/aija.79.1593, 701, 1593-1602, 2014.07.
39. 黒瀬 武史, 米国におけるブラウンフィールド再生に対する公的支援の研究 : 政策発展の経緯と土壌汚染対策における環境行政・都市計画行政の連携に注目して, 日本建築学会計画系論文集, 10.3130/aija.79.1363, 79, 700, 1363-1372, 2014.06.
40. 大森文彦, 黒瀬武史, 遊休内港地区の漸進的再生に関する研究―顕著な歴史的価値を有さない港湾施設を活用した事例を対象として―, 日本建築学会計画系論文集, 10.3130/aija.79.701, 79, 697, 701-709, 2014.03, This study aims to clarify the process of the incremental regeneration of unutilised inner harbour areas in Japan. The way of gradual regeneration in inner harbour areas by renovating the old warehouses is being developed in the several ports in Japan recently. These examples (Tokushima-Komatsushima Port, Hiroshima Port, Oita Port) are characterized in the long-term conversion of the not highly historical valued harbour facilities and the cooperation between private companies, NPO and public sectors. Staged regeneration can reveal potentials of attracting people in inner harbour areas and stakeholders play their roles on enhancing the amenity of people's spending time there. Especially, developing the public spaces on seashore by public sectors is important for chaging the usage on piers..
41. 黒瀬武史, 窪田亜矢, 大槌町赤浜地区の復興計画立案の過程と課題, 2013年度日本建築学会都市計画部門研究協議会,「復興のプラニングⅠ「復興計画」から「まちの再建・再生」へ」, 35-38, 2013.08.

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