記述言語：英語  

DOI： 10.1007/s00423-022-02453-4

記述言語：英語  

DOI： 10.1002/jhbp.1071

記述言語：英語  

DOI： 10.1002/jhbp.1081

記述言語：英語  

DOI： 10.3892/mco.2021.2284.

記述言語：英語  

DOI： 10.1016/j.surg.2020.06.040

記述言語：英語  

DOI： 10.1007/s00423-021-02101-3

記述言語：英語  

Abstract
Purpose: The aim of this study was to investigate the genetic mutation profiles of Japanese pancreatic ductal adenocarcinoma (PDAC) patients.
Methods: Next-generation sequencing was performed using FoundationOne® CDx on 17 PDAC patients who were treated by surgical resection at Kyushu University Hospital between February 2016 and January 2019. The tumor mutational burden and microsatellite instability status were also assessed.
Results: There were 16 patients (94%) with KRAS mutations, 13 (76%) with TP53 mutations, three (18%) with SMAD4 mutations, and one (6%) with a CDKN2A mutation. All patients had at least one pathogenic variant or a likely pathogenic variant. No patient had targeted therapies that matched with any clinical benefit according to FoundationOne® CDx. An unresectable PDAC patient with BRCA2-mutant disease was successfully treated by conversion surgery using platinum-based neoadjuvant chemotherapy.
Conclusions: Currently, FoundationOne® CDx might be difficult to use on PDAC patients, although further investigations with larger study populations are called for.
Keywords: FoundationOne; Gene profiling; Next-generation sequencing; Pancreatic cancer; Pancreatic ductal adenocarcinoma.

DOI： 10.1007/s00595-020-02123-2

記述言語：英語  

DOI： 10.1016/j.surg.2021.01.010

記述言語：日本語  

記述言語：英語  

DOI： 10.1007/s00423-019-01754-5

記述言語：英語  

記述言語：英語  

DOI： 10.1007/s00268-018-4496-y.

記述言語：英語  

DOI： 10.1080/00015458.2018.

記述言語：英語  

DOI： 10.1007/s00595-017-1569-8

記述言語：日本語  

膵体尾部切除術後の膵液瘻は頻度の高い合併症であり，後出血や腹腔内膿瘍などの他の合併症の原因ともなり得る．今回我々は膵癌に対して膵体尾部切除術を施行した40例を対象に膵液瘻のリスク因子を後ろ向きに検討した．術前糖尿病非合併と膵切離部実質の厚さが14mm以上であることが膵液瘻の独立したリスク因子であった．膵切離法（リニアステープラーとfish mouth法）や術者（修練医と指導医）は膵液瘻発症に影響していなかった．指導医執刀例で男性が有意に多く，肥満例が多い傾向にあり，修練医執刀例は全例でリニアステープラーでの膵切離を行っていた．修練医の安全な執刀には，適切な患者選択と膵切離法を含めた術式の標準化が必要であると考えられた．術前の糖尿病合併と術後膵液瘻発症に関する報告は少ないが，本研究では術前糖尿病非合併が膵癌に対する膵体尾部切除術後膵液瘻のリスク因子と考えられた．

記述言語：英語  

記述言語：英語  

記述言語：英語  

記述言語：英語  

DOI： 10.1097/MPA.0000000000000563

記述言語：英語  

記述言語：英語  

記述言語：英語  

記述言語：英語  

記述言語：英語  

記述言語：英語  

記述言語：英語  

開催年月日： 2023年12月

開催地：横浜市   国名：日本国  

先天性胆道拡張症 (CBD)に対する手術は，膵内胆管の切離や肝門部での肝管空腸吻合など高度な技術を要するため，ロボットの多関節機能によって従来の腹腔鏡手術よりも更に安全・緻密な手術が期待される．当科ではCBDに対する鏡視下手術を1996年から56例（腹腔鏡45例，ロボット11例）経験し，合併する膵・胆管合流異常の合流形態を診断して剥離範囲を決め，拡張胆管壁内で剥離を行うことで膵管損傷と術後の膵液瘻を予防するように努めている．2006年4月から2022年11月までに当科で先天性胆道拡張症に対して鏡視下胆管切除を行った39例を対象とし，術前画像を元に膵・胆管合流異常を分類した．膵内胆管の完全切除が可能と考えられるType A 狭窄型における膵液瘻の頻度と遺残胆管の有無について術式（腹腔鏡 vs ロボット）による比較・検証をおこなった．Type A狭窄型の内，膵内に遺残胆管を認めなかったのは腹腔鏡切除で6例 (6/16, 38 %)，ロボット切除で1例 (1/5, 20 %)であった(P=0.62)．主膵管損傷はキ)タ「覆・そ儻繚恒宦颪亙・亢誓攴釮1例 (1/16, 6.3%)で認められた．ロボット手術による膵内胆管剥離・切離の安全な手術手技について述べる．

開催年月日： 2023年12月

開催地：横浜市   国名：日本国  

開催年月日： 2023年11月

開催年月日： 2023年11月

開催年月日： 2023年11月

開催地：岡山市   国名：日本国  

緒言：良性・良悪性境界膵病変に対する尾側膵切除術において脾臓温存の有用性が報告されている．脾動静脈温存法と合併切除法のどちらが最適な術式であるかは明確ではないが，脾動静脈温存法を第１選択とする施設が多い．当科における低侵襲脾動静脈温存尾側膵切除術の成績を検討した． 対象と方法：2012年から2022年に当科で低侵襲脾動静脈温存尾側膵切除術を施行した53例(ロボット支援下11例(R群)，腹腔鏡下42例(L群))の成績を後ろ向きに検討した． 結果：背景因子はL群と比較しR群でBMIが高い傾向(中央値: 25.1kg／m2 vs 21.4 kg／m2，P=0.07)を認めたが，その他の因子に差を認めなかった．手術時間はR群で有意に延長しており(中央値: 396分 vs 262.5分，P＜0.01)，C-D分類III以上の合併症(36% vs 10%, P=0.05)や膵液瘻(64% vs 31%，P=0.07)の頻度がR群で高い傾向を認めたが，出血量や術後在院日数に差を認めなかった．経過観察中21例（40%）に脾静脈狭窄閉塞を認めたがR群で有意に少なかった(9% vs 48%，P=0.03)．脾静脈狭窄閉塞例では開存例と比較し胃周囲静脈拡張例（95% vs13%，P＜0.01）や胃壁内静脈拡張例（52% vs 0%，P＜0.01）が有意に多く，脾臓容積（中央値：143cm3 vs 190cm3，P＜0.01）も有意に増加していた．脾静脈開存例では狭窄・閉塞例と比較して有意にBMIが低く，R手術の割合が多く，出血量が少なかった．多変量解析では性別(女性)とR手術が脾静幕オ梏ア・犬砲・韻詁販・靴人集緡氷グ・劼任△辰拭 結語：脾動静脈温存法術後の脾静脈閉塞の頻度は高い．脾静脈開存例の成績は極めて良好である一方で閉塞例では脾動脈血流が温存されるため，胃周囲静脈圧がWarshaw法と比較して高くなる可能性があり，長期的な問題となる可能性がある．低侵襲脾動静脈温存尾側膵切除術では脾静脈閉塞の少ない手術法の開発や患者選択基準の確立が必要であり，本検討では長期成績でロボット支援下手術の有用性が示唆された．

開催年月日： 2023年11月

開催地：岡山市   国名：日本国  

＜はじめに＞ 低侵襲膵切除術における最も重大なトラブルの一つに出血があげられる．当科では2023年6月までに低侵襲膵切除術を435例（膵頭十二指腸切除術99例：腹腔鏡下28例/ロボット支援下71例），（尾側膵切除術336例：腹腔鏡下291例/ロボット支援下45例)を施行しており，これらの経験に基づいて，低侵襲膵切除術時の出血トラブルに対する準備やマネジメントに関して動画を提示する． ＜ビデオ症例提示＞ (1)術前準備：3D-CT画像から得られた患者個別の脈管解剖や病変の進展をチームで共有し手術の手順や術中の注意点を確認している．正中弓状靭帯による腹腔動脈幹の高度狭窄のためSMAからSpAへの側副血行路の発達を伴う膵尾部IPMNに対し，術前3D画像評価と術中ICG蛍光法が有用であり，過大出血なく側副血流を温存し切除しえた例を提示する． (2)術中出血への対応：術中は出血を含めた様々なトラブルを招かぬように，ガーゼや吸引を用いて常に術野をdryに保つことが重要であり，特にロボット支援下手術では助手の役割が大きい．切除の手順としてはinflowを先行処理しoutflowを温存することを心掛けている．出血リスクの高い膵鈎部やSMA周囲の操作では，膵頭部背側にガーゼを挿入したり、綿テープを用いて膵頭部を挙上牽引して行い，PV/SMV周囲の炎症が強い例ではPV/SMV/SpVをまずテーピングするようにしている．また出血時に備えて，ロボット用の血管鉗子（複数）や止血縫合のためのラプラタイを装着したPROLENE(3-0, 5-0)を常備している．最も重要なことは，出血時に慌てず，二次災害を起こさないように術野を安定させ、判断や止血を行うことであり，低侵襲膵切除術時の出血症例を数例ビデオで提示する． ＜結語＞ 低侵襲膵切除術では常に出血を念頭に置いた準備と手順が重要であり，出血時には術者、助手をはじめチームで共通認識をもち、止血が困難な場合には緊急での開腹移行の判断を含めて適切に対応することが重要である．

開催年月日： 2023年11月

国名：日本国  

開催年月日： 2023年9月

開催地：札幌市   国名：日本国  

開催年月日： 2023年9月

開催地：岡山市   国名：日本国  

先天性胆道拡張症は成人期に高率に胆道癌を発生するため，診断確定後早期に手術を施行することが望ましい．手術は，胆管切除術・肝管空腸吻合術が推奨されている．肝管空腸吻合術後の晩期合併症として吻合部狭窄や肝内結石を認め，治療を要することがある．当科では，先天性胆道拡張症に対しての手術及び術後の合併症に対しても治療を行っている． 2006年1月から2022年9月の期間に当科で手術を行った成人先天性胆道拡張症48例を対象として，術後の晩期合併症(吻合部狭窄・肝内結石・胆管炎)について調査した．手術時年齢中央値35歳(16-79歳)，男性17例・女性31例，先天性胆道拡張症の戸谷分類は?a型24例，?b型1例，?c型8例，IV-A型14例，IV-B型1例であった．手術は開腹手術6例，腹腔鏡手術30例，腹腔鏡＋ロボット手術3例，ロボット手術7例，その他の手術2例であった．術後の晩期合併症は，吻合部狭窄5例(10.4%)，肝内結石5例(10.4%)，胆管炎19例(39.6%)であった．そのうち，内視鏡的治療が奏功した2例について症例提示する． 症例(1) 31歳女性．17歳時に当院で腹腔鏡下肝外胆管切除術＋肝管空腸吻合術を施行された．術後10年頃から月1回程度の発熱・腹痛を自覚し，当院でダブルバルーン内視鏡を施行したが，結石ははっきりしなかった．その後，一旦症状は落ち着いたが術後13年後より再度数ヶ月に1回の発熱を認め，徐々に頻度が高くなってきた．MRCPにて肝内結石を指摘され，当院で内視鏡的治療を施行した．シングルバルーン内視鏡にて，18×40mmの結石を認めた．吻合部をバルーン拡張後，2回に分けて切石を行い，完全切石となった．以降，発熱は見られなくなった． 症例(2) 27歳女性．26歳時に当院でロボット支援下肝外胆管切除術＋肝管空腸吻合術を施行された．術後6ヶ月頃から胆管炎を繰り返すようになった．CTにて手術時に留置したロストステントの迷入を認め，内視鏡的治療の方針となった．シングルバルーン内視鏡にて吻合部狭窄を認めたため，バルーン拡張後にロストステントを抜去し，胆管ステントを留置した．半年間ステントを留置した後，再度バルーン拡張を行なって治療を終了した．以降，胆管炎症状は見られなくなった． 先天性胆道拡張症は悪性腫瘍の合併がなければ比較的予後良好であるため，晩期合併症の治療が問題となる．現在では内視鏡やそのデバイスが発達しており，吻合部狭窄や肝内結石に対しては，内視鏡的治療が有効であると考えられる．

開催年月日： 2023年8月

開催地：東京都   国名：日本国  

緒言：尾側膵切除術において脾温存の有用性が報告されているが，木村法（K法）とWarshaw法（W法）のどちらが最適な術式であるかは明確ではない．当科における両術式の長期成績を比較した． 対象と方法：2012年から2022年に当科で腹腔鏡下脾温存尾側膵切除術を施行した114例（K法群53例，W法群61例）の成績を後ろ向きに検討した． 結果：2群間で，手術時間や出血量，膵液瘻を含めた臨床的に有意な合併症の頻度，術後在院日数に差を認めなかった．W法はK法と比較し，症候性脾梗塞（8% vs. 0%, P=0.06）が多い傾向にあり，画像的脾梗塞（44% vs. 6%, P<0.01）が有意に多かったが，脾摘を要する例は認めなかった．長期成績では，W法はK法と比較し，胃周囲静脈拡張（84% vs. 45%, P<0.01）や胃壁内静脈拡張（41% vs. 21%, P=0.01）が有意に多かった．K法術後21例（40%）に脾静脈狭窄・閉塞を認めた．脾静脈狭窄・閉塞例では開存例と比較し胃周囲静脈拡張（95% vs.13%, P<0.01）や胃壁内静脈拡張（52% vs. 0%, P<0.01）が有意に多く，脾臓容積（中央値：143cm3 vs. 190cm3, P<0.01）も有意に増加していた． 結語：K法術後の脾静脈閉塞の頻度は高く，脾静脈閉塞例では脾動脈血流が温存されるため，有意ではないものの胃周囲の静脈圧がW法と比較して高い可能性があるが，開存例の成績は極めて良好である．両術式とも確立された術式であり，W法を選択せざるを得ない場合も多いが，K法では脾静脈閉塞の少ない手術法の開発や患者選択基準の確立が必要である．

開催年月日： 2023年8月

開催地：東京都   国名：日本国  

開催年月日： 2023年8月

開催地：東京都   国名：日本国  

開催年月日： 2023年8月

開催地：東京都   国名：日本国  

＜背景＞ 米国ではロボット支援下PD(RPD)の症例は年々増加し、周術期成績も開腹移行率や完全鏡視下率を中心にRPDの習熟とともにRPDが腹腔鏡下PD（LPD）に比べて良好だと報告されている。今回当科におけるLPD,RPDの手術成績を検討し、当科でのRPDの手技を供覧する。 ＜方法＞ 2016年7月から2022年12月までに当科で行われたMIS症例88例＜LPD（28例）、RPD(60例)＞における完全鏡視下率、手術時間、出血量を比較検討する。また、導入期を超えたLPD後期症例15例、RPD後期症例20例を同様に検討した。 ＜結果＞ LPD、RPDの完全鏡視下率はRPD群で有意に高く(10.7% vs 89.3%；p<0.001)、開腹移行率はRPD群で低い傾向であった (7.1% vs 1.7%；p=0.208)。出血量、手術時間中央値はそれぞれ(415g vs 252g; p=0.166)、(527分 vs 728分; p < 0.001)でありRPD群で有意に手術時間が延長していた。一方、LPD後期群（15例）とRPD後期群（20例）の検討では完全鏡視下率はRPD群で有意に高く(6.7% vs 95.0%；p<0.001)、開腹移行率はRPD群で低い傾向であった(6.8% vs 0.0%；p=0.19)。出血量、手術時間中央値はそれぞれ(253g vs 252g; p=0.91)、(529分 vs 576分; p=0.134)であり両群に有意差は認めなかった。 ＜結語＞ RPDはLPDに比べ完全鏡視下率は高く、導入期を越えれば手術時間もLPDと有意差はない。そのためこれまで行われてきたLPDは習熟度が上がるにつれRPDに移行するのではないかと考える。

開催年月日： 2023年8月

開催地：東京都   国名：日本国  

【目的】膵癌はKRASやTP53など多くの変異が蓄積していることが知られているが、リキッドバイオプシーを用いた早期発見は未だ困難である。発癌から癌進展に至るまでの遺伝子変異をリキッドバイオプシーを含め解析し、各段階での重要な遺伝子変異を見つけようと考えた。また、これらの重要な変異が腫瘍微小環境に与える影響についても検討する。 【方法】KPCマウスの末梢血を毎週採取しゲノムDNAを抽出した。Sacrifice時には末梢血と血性腹水からCTCsを分離しゲノムDNAを抽出した。膵原発および肝転移のFFPEからも同様にゲノムDNAを抽出した。各ゲノムDNAを用い、NovaSeqでエクソームシークエンスを行った。 【結果】解析に用いたKPCマウスを、原発なし、原発あり/転移なし、原発あり/転移ありの3群に分けた。経時的な末梢血中のCTCsと膵原発のFFPEとで遺伝子変異を比較したところ、2つの変異が検出され、そのうち1つはMHCクラスIに関連していた。一方、原発なし群ではMHC I変異は認められなかった。原発あり群の膵原発組織では原発なし群と比較してCD8+T cellsクラスターが領域リンパ節に見られた。発癌初期から現れたMHC Iを含む2つの変異は末梢血と血性腹水において優位であったが、肝転移では検出されなかった。 【結論】MHC I変異は発癌初期から血中を循環しており、早期発見の指標となる可能性がある。免疫応答によりMHC I変異を持つ癌細胞が肝転移において除去される可能性が示唆された。

開催年月日： 2023年8月

開催地：東京都   国名：日本国  

【背景】 膵体部に位置する良悪性境界病変に対する術式として膵内外分泌機能温存のために膵中央切除が選択されることがある一方で、術後膵液瘻などの合併症のリスクが問題とされている。 【方法】 2012年から2017年までに対して膵癌などの悪性疾患を除いて当科で膵中央切除術（CP）を施行した14症例と膵体尾部切除（DP）を施行した40症例（門脈直上での膵切除症例のみ）において、後方視的に短期・長期成績に関して比較検討を行った。 【結果】 両群で年齢、性別に有意差はなく、CP群がDP群と比べて膵液瘻（≧Grade B）の発生率は高い傾向にあり（57% vs 30%、P = 0.070）、手術時間は有意に長かった（380分 vs 309分、P = 0.013）が、出血量（171ml vs 216ml、P = 0.593）や術後合併症（CD≧?a）発症率（21% vs 13%、P = 0.418）、術後在院期間（24日 vs 21日、P = 0.545）に有意差は認めず、両群で術後出血症例や術後在院死亡例は認めなかった。 長期成績に関して、CP群はDP群と比べて経過観察期間で有意差は認めず（73.7ヶ月 vs 79.3ヶ月、P = 0.530）、有意に糖尿病の発症・悪化率は低かった（7% vs 68%、P < 0.001）。一方でCP群において、膵尾部の膵空腸吻合部狭窄に伴う残膵膵炎を３/14例で認めた。 【結語】 CP群はDP群と比較して術後膵液瘻など短期合併症や長期的な残膵膵炎などのリスクが増加する可能性がある一方で、膵内分泌機能の温存に寄与する可能性がある。

開催年月日： 2023年7月

開催地：福岡市   国名：日本国  

幽門側胃切除術(DG)後の残胃血流は，脾動脈からの血流が主な供給路であり，DGの手術歴がある患者に対し脾動脈切離を伴う膵体尾部切除術（DP）を施行すると残胃血流が問題となる．また，本邦ではPrep-02/JSAP-05試験の結果をもとに，切除可能膵癌に対し術前治療としてGS療法を施行することが一般的となったが，術前治療後に完全奏功が得られる割合やその意義は明確でない．症例は61歳男性．58歳時に当科で胃癌と直腸癌の同時性重複癌に対し腹腔鏡下幽門側胃切除術（R-Y再建）および腹会陰式直腸切断術を行った．術後2年6か月目に施行したCTで膵尾部に2cm大の不整形腫瘤を認めた．R-Y再建後であることや腫瘍の局在からERCPやEUS-FNAによる診断確定は困難であったが，PETで膵尾部腫瘤に異常集積を認め，切除可能膵尾部癌と診断した．治療全に診断確定はできなかったが，患者本人・家族の希望があり，術前治療としてGS療法を2コース施行した．CTでは膵尾部腫瘤は縮小を得られ，膵体尾部切除術を施行した・オ档O澳盻兪阿犯羈咾垢襪蛤顕３嵋豌柴位・・・・靴討・蝓せ聴澆侶賣・琉戝爾鮹瓦辰討い襪塙佑─い海譴魍亮造鵬溝犬靴拭イ泙拭そ冀indocyanine green蛍光造影を行い，残胃血流の評価を行った．術後経過に問題なく，術後14日目に退院となった．術後病理診断では主病変に遺残腫瘍細胞はなく，完全奏功と診断された．術後約半年のS1による補助化学療法を行い，現在，術後14か月が経過し，無再発生存中である．DG後のDPにおける残胃の血流は，本例のような側副血行路の発達などにより，問題となることは少ないとされているが，術前術中の評価は重要である．他臓器癌では術前治療による完全奏功は良好な予後予測因子であるとされているが，膵癌においてもその意義や補助療法の必要性など，検討が必要である．

開催年月日： 2023年6月 - 2023年7月

国名：日本国  

開催年月日： 2023年6月 - 2023年7月

開催地：横浜市   国名：日本国  

緒言：皮膚浸潤を伴う乳癌のリンパ節転移陽性率は高いとされている。皮膚固定を伴う乳癌で、cN0の術前診断であったが、25個のリンパ節転移を認めた症例を経験したので、当院のT4所見のない皮膚浸潤を伴う乳癌症例の検討とともに報告する。 症例：症例は55歳、女性。左乳房腫瘤を主訴に前医を受診した。左乳房D区域の自覚部位は粉瘤様であり、別部位の嚢胞性腫瘤とともに経過観察となったが、1年後に粉瘤様腫瘤の背側に7mm大の低エコー腫瘤を認めた。針生検で浸潤性乳管癌の診断となり当科を紹介受診した。左乳房D区域に10mm大の皮膚固定を伴う腫瘤を触知したが、明らかなT4所見は認めなかった。マンモグラフィで左上部に局所的非対称性陰影を認めた。乳腺エコーでは左乳房D区域に6×5×5mm大の不整形低エコー腫瘤を認め、周囲拡張乳管を含めると病変の範囲は約15mmであった。MRIでは左D区域乳腺に近傍皮膚へ連続する増強域を伴う腫瘤を認めた。CTでは対側と比較し左側腋窩リンパ節腫大がやや目立っていたが、穿刺吸引細胞診では異型細胞を認めなかった。左乳癌T1N0M0 cStage ?と診断し、左乳房全切除術、センチネルリンパ節生検を行った。3個のセンチネルリンパ節に転移を認めたため、腋窩郭清を施行した。術後病理診断は、腫瘍径40×32×10mmの皮膚浸潤を伴う硬性型浸潤性乳管癌 (BpT2N3a(25/32)M0Stage、f+s、Ly1、V0、NG1、HG?であり、ER >95%、PgR 80%、HER2陰性、Ki-67 2.4%であった。 考察：術前腋窩リンパ節転移予測因子として、腫瘍径、年齢、触知可能な腫瘤、皮膚までの距離、リンパ管・血管侵襲、乳頭間距離などが報告されている。2008年から2022年までに当科で術前治療なく手術を行い、T4所見はなく、病理診断で皮膚浸潤を伴っていたcN0乳癌症例45例（腫瘍径の中央値25.5mm、範囲14-75mm）のうち、18例（40%）に腋窩リンパ節転移を認めた。転移リンパ節個数の中央値は1.5 個（範囲1-25個）であった。T4所見がなくても、皮膚浸潤が疑われる乳癌症例では、cN0であっても通常と比して腋窩リンパ節転移を伴っている可能性が高く、それを念頭において診療すべきである。

開催年月日： 2023年6月

開催地：福岡市   国名：日本国  

開催年月日： 2023年6月

開催年月日： 2023年4月

開催地：東京都   国名：日本国  

開催年月日： 2022年6月

開催地：福岡市   国名：日本国  

開催年月日： 2022年6月

国名：日本国  

開催年月日： 2022年4月 - 2022年5月

開催年月日： 2021年12月

開催地：長崎市   国名：日本国  

開催年月日： 2021年11月

開催地：広島市   国名：日本国  

虫垂腫瘍は比較的稀な疾患で，術前診断が困難である．なかでも原発性虫垂癌はリンパ節転移の頻度も高く予後不良で，リンパ節郭清を伴う切除術の適応である．今回2011年から2021年に切除術を施行した，虫垂腫瘤性病変の全30症例を後方視的に解析し，その術式の妥当性を検討した． 　当院の方針として腹腔鏡手術を第一選択としている．明らかな悪性または悪性を疑う場合，リンパ節郭清を伴う右結腸切除術(lap-RC)を施行する．非悪性例と悪性を完全否定できない例には虫垂切除または盲腸部分切除(lap-A/C)を計画し，手術所見や迅速病理診断などによって追加切除を行う．切離マージンを確保できない例や患者が希望する例には，始めからlap-RCを行う．30例中4例は急性虫垂炎の診断で虫垂切除術を施行され，2例は虫垂癌の病理診断でRCを追加施行，残り2例は神経内分泌腫瘍(G1)であった．その他26例中lap-RCを15例，lap-A/Cを9例，2例は腹膜偽粘液腫を疑われ審査腹腔鏡を施行した．Lap-RC 15例の病理診断は，虫垂癌9例，低悪性度虫垂粘液産生腫瘍(LAMN)5例で，虫垂粘液腫瘍疑いの１例は，患者の希望でlap-RCを施行したが，病理診断は憩室炎であった．Lap-A/Cの9例のうちLAMNが3例，腺腫2例，慢性炎症2例，急性虫垂炎1例で，残り1例は69歳女性の稀な腸管子宮内膜症であった．�( B4例は，術中迅速病理診断で悪性所見のないことを確認し終了した．虫垂炎発症の2例以外は全例腹腔鏡手術で終了し，最終病理診断の結果で不十分な術式となった症例はなかった．虫垂癌の多くが，画像上造影される腫瘤影や不正な壁肥厚所見を認めた．LAMNに関しては切除後の再発症例はなかった． 虫垂腫瘍は，内視鏡による直接観察・生検による診断が困難で，内視鏡の間接所見やCTなどの画像所見をもとに術式を選択する必要がある．腹腔鏡手術は低侵襲で，審査腹腔鏡所見や術中迅速診断により追加切除の可否を判断できるため有用であるが，腫瘍細胞や粘液散布には注意を要する．当院の手術方針は妥当と考えられるが， LAMNに対する至適術式に関しては更なる検討が必要である．

開催年月日： 2021年7月

開催地：京都市   国名：日本国  

虫垂腫瘍は比較的稀な疾患で，術前診断が困難であることが多い．そのなかでも原発性虫垂癌はリンパ節転移の頻度も高く予後不良であり，リンパ節郭清を伴う根治切除術が必要である．今回われわれは，2018年4月から2020年12月に当院で切除術を施行した虫垂腫瘤性病変のうち，術前に確定診断を得られなかった9例について，術式の妥当性を検討した． 　当院の治療方針として，腹腔鏡手術を第一選択としている．明らかな悪性または悪性が疑われる場合には，リンパ節郭清を伴う右結腸（回盲部）切除術（lap-RC）を施行する．悪性を否定できない腫瘍性病変に関しては，盲腸部分切除（lap-C）を計画し，手術所見と迅速病理診断によって術式を変更・追加する．画像所見で切離マージンを確保できない場合や患者の希望によっては，始めからlap-RCを行う． 　9例のうちlap-RCを5例，lap-Cを4例，虫垂切除のみを1例に施行した．術前に虫垂癌を疑った2例および悪性を否定できなかった粘液産生腫瘍の2例にはlap-RCを施行し，前者2例は虫垂癌，後者2例は低悪性度虫垂粘液産生腫瘍（LAMN）であった．虫垂炎症状で発症した虫垂腫瘍疑いの１例は，患者と相談の上で始めからlap-RCを施行したが，最終病理診断は粘液貯留を伴う憩室炎であった．Lap-C施行の3例は，術中迅速病理診断で悪性所見のないことを確認し終了した．Lap-Cの3例のうち1例は，69歳女性で，最終病理診断は稀な腸管子宮内膜症であった．残りの2例は，腺腫と，炎症を伴う嚢胞の診断であった．虫垂切除の1例は，画像所見で腹膜偽粘液種が疑われたため，審査腹腔鏡と組織診断目的に傍卵巣嚢胞切除，虫垂切除のみで終了したが，傍卵巣嚢胞に粘液産生は無く，虫垂にとどまるLAMNの診断であった．全例腹腔鏡手術で終了した．また最終病理診断の結果で，不十分な切除術となった症例はなかった． 虫垂腫瘤は，内視鏡による直接観察・生検による診断が困難である．そのため内視鏡の間接所見やCT・MRIなどの画像所見をもとに，術式を選択する必要がある．腹腔鏡手術は低侵襲であり，審査腹腔鏡所見で術式変更が可能である．また虫垂（盲腸部分）切除標本の術中迅速診断により，追加切除の可否を判断することも可能であるため，腹腔鏡手術は有用と考えられた．しかし悪性腫瘍細胞や粘液散布の可能性には十分注意を要する．

開催年月日： 2021年3月

開催地：横浜市   国名：日本国  

開催年月日： 2021年3月

国名：日本国  

開催年月日： 2021年3月

国名：日本国  

開催年月日： 2021年3月

開催地：福岡市   国名：日本国  

開催年月日： 2021年3月

開催地：福岡市   国名：日本国  

【目的と方法】GEM+ nabPTX (GnP)後に切除できたBR-A膵癌9例を対象とし、化学療法の有害事象や術後短期成績について検討した。 【結果】男性6例、女性3例で年齢中央値は71歳(54-75歳)、膵頭部癌7例、膵体尾部癌2例であった。GnPを4コース(2-13コース)施行し、1例でGrade3の皮疹を認めたためFOLFIRINOXにレジメン変更を行なった。RECIST判定では PR:7例、SD:2例であり、化学療法後CA19-9は8例で減少した。手術はSSPPD:7例、DP:2例で、5例で門脈合併切除を行なった。手術時間は464分(345-644分)、出血量は745g(135-1160g)、R0切除は7例、術後合併症は1例 (CD-grade3以上)、術後在院日数は17日(13-30日)で、これまでに5例が無再発生存、1例が再発生存、2例が死亡、1例が多病死した。 【結語】BR-A膵癌に対する化学療法後の切除につき、有用性と許容性が示唆された。

開催年月日： 2021年3月

開催地：福岡市   国名：日本国  

開催年月日： 2021年2月

国名：日本国  

開催年月日： 2021年2月

国名：日本国  

開催年月日： 2021年2月

国名：日本国  

開催年月日： 2021年2月

国名：日本国  

開催年月日： 2021年2月

開催地：福岡市   国名：日本国  

開催年月日： 2020年12月

国名：日本国  

開催年月日： 2020年12月

開催地：和歌山市   国名：日本国  

開催年月日： 2020年11月

開催地：神戸市   国名：日本国  

開催年月日： 2020年10月

開催地：福岡市   国名：日本国  

先天性胆道拡張症(CBD)に対する手術は、膵内胆管の切離や肝門部での胆管空腸吻合など消化器外科手術の中でも高度な技術を要し、日本肝胆膵外科学会が定める高難度肝胆膵外科手術である。われわれは1996年に腹腔鏡下先天性胆道拡張症手術(Lap-CBD)を導入し、2019年12月までに44例を経験し、2005年までにLap-CBDを行った前期群と2006年以降の後期群を比較し、前期群に比べ後期群では術中出血量、在院日数の改善を認めたが、術後胆汁漏や術後胆管空腸吻合部狭窄などの合併症率には差を認めず、さらなる手技の向上が必要であることを報告してきた(Surg Today 2018)。2006年以降の中期成績(n=30)は、繰り返す胆管炎3例、胆管空腸吻合部狭窄4例、肝内結石1例、術後遺残胆管癌発症は認めなかった(平均観察期間: 61ヶ月(1-146))。胆管空腸吻合は、胆管径が太い場合には前・後壁ともに連続縫合で吻合操作を行い、胆管径が細い場合には前・後壁いずれかを結節縫合で行っていた。しかし、胆管空腸吻合部狭窄が4例(9%) でいずれも細径胆管であり、細径胆管に対する吻合法の改善が必要と考えた。そこで現在は、可能な限り開腹手術時の吻合法である前・後壁いずれも結節縫合で行うこととしている。まず術者は患者右側に立ち、4-0吸収性モノフィラメント糸を用いて胆管および空腸の左・右端をそれぞれ縫合し結紮せずに体外へ誘導して支持糸としておく。続いて後壁縫合を左側より4-0吸収性モノフィラメント糸を用いて結節縫合を行い、内瘻化ステントを留置した後に、同様の手法で前壁縫合を左側より結節縫合で行う。当科におけるLap-CBDの手術手技と成績、特に胆管空腸吻合部狭窄を意識した吻合法について述べる。

開催年月日： 2020年8月

開催地：横浜市   国名：日本国  

開催年月日： 2020年8月

開催地：横浜市   国名：日本国  

開催年月日： 2020年8月

開催地：横浜市   国名：日本国  

開催年月日： 2020年8月

開催地：横浜市   国名：日本国  

開催年月日： 2020年8月

開催地：横浜市   国名：日本国  

開催年月日： 2020年8月

開催地：横浜市   国名：日本国  

背景：近年，膵頭十二指腸切除術における切除方法として幽門輪温存膵頭十二指腸切除術（PPPD）もしくは亜全胃温存膵頭十二指腸切除術（SSPPPD）が一般的に施行されているが，両術式間の優劣は明らかにされていない．当科におけるPPPDおよびSSPPD施行例の患者背景と短期成績について検討した．対象と方法：2016年1月から2019年6月までに当科でPPPDを施行した86例とSSPPDを施行した109例を後ろ向きに検討した．PPPDとSSPPDの選択は術者が行った．結果：研究期間後半でPPPDの施行割合が増えていた（前半32% vs. 後半59%，P&LT;0.01）．患者背景因子では，年齢，性別，BMI，糖尿病の有無，術前化学療法の有無で2群間に差を認めなかった．病理診断にも差を認めなかったが，十二指腸癌の全例，膵神経内分泌腫瘍の75%にSSPPDを施行していた．手術因子では腹腔鏡下手術やロボット支援下手術を含めた手術方法やBraun吻合の有無に2群間で差を認めなかったが，門脈合併切除例がSSPPD�$ B$GM-0U$KB?$+$C$?!JP=0.02）．SSPPDと比較し，PPPDでは手術時間が有意に短く（中央値344分 vs. 403分，P&LT;0.01），出血量が有意に少なかった（中央値460g vs. 600g，P&LT;0.01）．胃内容排出遅延の頻度はPPPD（16%）とSSPPD（17%）で差を認めず（P=1.00），その他の術後合併症の頻度や術後在院日数にも差を認めなかった．考察： PPPDで手術時間が短く，出血量が少ないのは門脈合併切除例がSSPPDに多いことに加え，最近ではPPPDを行うことが多いため手技の安定化も影響しているものと思われた．ホルモンを産生する十二指腸の臓器機能温存の観点からPPPDの優位性を述べる意見もあるが、門脈合併切除に伴う脾静脈切除例で胃の還流静脈がなくなる場合や十二指腸に神経内分泌腫瘍が多発することがある多発性内分泌腫瘍症1型などではSSPPDを考慮する．結語：術後短期，長期合併症率に差はなく，PPPDとSSPPDの術式選択に関しては、各施設で習熟した方法で行うことが望ましい．

開催年月日： 2020年8月

開催地：横浜市   国名：日本国  

【緒言】膵管内乳頭粘液性腫瘍（IPMN）の組織亜型は予後を含む臨床病理学的特徴と相関している。今回当科で切除したIPMNを組織亜型により区別し、その臨床病理学的特徴を検討した。【目的・方法】1988年から2018年までに、当科で切除し、術後病理診断で高度異型または由来浸潤癌と診断された115例を対象とした。組織亜型を腸型;intestinal type（I群）、非腸型(胆膵型と胃型);non-intestinal type（NI群）に分類し、好酸性顆粒細胞型は除外した。【結果】年齢中央値は70歳（37-85歳）、男性が68例(59.1%)、主な腫瘍局在は膵頭部55例（47.8%）、主膵管型77例（67.0%）であった。病理診断は由来浸潤癌62例(53.9%)、高度異型53例(46.1%)で、組織亜型はI群が46例(40.0%)、NI群が61例(53.1%)であった。術式は膵頭部切除術53例(46.1%)、尾側膵切除術33例(28.7%)、膵全摘術9例(7.8%)であった。手術時間中央値は320�$ BJ,(118-833分)、出血量中央値470g(0-2428g)、合併症(Clavien-Dindo grade Ⅲ以上)は12例(10.4%)であった。2群間の臨床病理学的特徴の比較では、I群は有意に男性に多く、主膵管型に頻度が高く、主膵管径が大きかった。再発率に有意差は認めなかったが、再発形式ではI群で播種/残膵再発が多く(P&LT;0.001)、NI群で肝・肺などの血行性再発が多かった(P=0.004)。5年生存率はI群がNI群より有意に良好であった（73.1% vs. 49.7%）P&LT;0.001）。【結語】IPMN切除後経過観察の際に組織学的亜型による予後や再発形式に違いがあることに留意する必要がある。

開催年月日： 2020年6月

開催地：さいたま市   国名：日本国  

開催年月日： 2020年5月

開催年月日： 2020年2月

開催地：さいたま市   国名：日本国  

症例は60歳代、女性。癒着性イレウスの精査中の腹部造影CTで、主膵管が体部で急峻に狭窄し、尾側膵管の拡張を認めた。腫瘤は明らかではなかったが、狭窄部腹側に16mmの嚢胞性病変を認めた。MRIでも主膵管狭窄部に腫瘤は指摘できなかった。EUSでは拡張起始部の膵実質に一部低エコー化領域が疑われたが、再現性に乏しかった。ERCPでは膵体部主膵管にカニ爪様の陰影欠損を認め、上流の膵管は拡張していたが、陰影欠損部で分枝膵管は描出されなかった。膵管擦過細胞診、膵液細胞診ではclass IIの診断であったが、膵癌の可能性が否定できず、腹腔鏡下膵体尾部切除を行った。組織学的には主膵管周囲の線維性結合組織が局所的に増生して膵管上皮を押し上げ、主膵管内腔に突出し、ポリープ様の病変を呈していたが、腫瘍性病変は認めなかった。鑑別診断に苦慮した良性限局性膵管狭窄を経験したため報告する。

開催年月日： 2019年12月

開催地：横浜市   国名：日本国  

症例は40 歳代女性。健診の腹部超音波検査で膵頭部主膵管狭窄と尾側膵管拡張を指摘された。CT とMRIで膵頭部主膵管の途絶を認め、尾側膵管は4mm と拡張していた。途絶部には5mm 大の早期濃染を示す多血性腫瘤を認めたが、EUS-FNA・ERCP で確定診断に至らなかった。境界明瞭で早期濃染を呈しており、比較的小さい腫瘤にも関わらず主膵管狭窄を伴うことからセロトニン産生性膵神経内分泌腫瘍（PanNET）と診断し、腹腔鏡補助下膵頭十二指腸切除術（LPD）を施行した（手術時間415 分、出血量31g）。術後は合併症なく術後28 日目に退院となった。最終病理診断はクロモグラニンA・シナプノフィジン・セロトニンがいずれも陽性でMIB-1 index&#8804;1% であり、NET-G1 であった。セロトニン産生性PanNET は膵管周囲に線維性間質を伴って増殖することで主膵管を圧排し、EUS-FNA でも診断が付きにくい点で膵癌との鑑別が必要である。また比較的小さな病変でも主膵管狭窄をきたすことが特徴である。本症例では主膵管の狭窄を伴う5 mm大の早期濃染を示す腫瘤性病変であることから、セロトニン産生性のPanNET と診断しLPD を選択した。

開催年月日： 2019年12月

開催地：横浜市   国名：日本国  

okyo guidelines 18 (TG18)の改訂に伴い、急性胆嚢炎(AC)治療は厳格な条件の下に、患者側ならびに施設側の条件が合致すればGrade IIIの重症胆嚢炎であっても一期的に腹腔鏡下胆嚢摘出術(LC)の適応となる。したがってこれまで以上に安全にLCを完遂する知識と技術が必要となる。当科でのACに対するLCについて、抗血栓剤内服患者に対する対応、内視鏡的経鼻胆嚢ドレナージ術(ENGBD) の有用性、ドレーン留置に関する考え方を示す。　2015年から2018年までに胆嚢摘出術を行った135例のうちAC38例を対象とした。術前胆嚢ドレナージ施行例14例(経皮経肝胆嚢ドレナージ術(PTCD) 9例、ENGBD 5例、うち抗血栓剤内服3例)、手術時間中央値143分(82-388分)、出血量中央値7g (0-637g)。術者はスタッフ 12例、レジデント 26例。術式は開腹手術3例、LCから開腹移行4例。回避手術としてfundus first technique 18例、胆嚢亜全摘術13例(胆嚢断端処理法はfenest rating 6例、reconstituting 7例)を行った。合併症は術中胆管損傷1例で、開腹移行し胆管空腸吻合術を行った。また胆嚢亜全摘術(胆嚢断端fenestrating)を行った1例に腹腔内膿瘍を生じ、経皮的ドレナージを要した。術前にENGBDを行った症例ではチューブが胆嚢管開口部の確認と縫合閉鎖に有用であった。また当科ではLuschka 管の損傷によると思われる胆汁漏を経験しており、ドレーン留置を基本としている。TG改訂を踏まえたLCの手技、特に回避手術やENGBDの有用性、ドレーン留置などに重点を置き手術手技を供覧する。

開催年月日： 2019年12月

開催地：横浜市   国名：日本国  

腹腔鏡下膵切除術は開腹手術と比べて術中出血量は減少することが様々な比較試験やメタアナリシスで報告されている。しかし、一旦出血が起こるとデバイスやアプローチ方向の制限のため、止血に難渋することが多い。また、ミストの増加による視野不良などから更なる出血や副損傷を惹き起す。我々は1998年に腹腔鏡下尾側膵切除術を導入し、約300例の腹腔鏡下膵切除術を経験する中で様々な出血の予防策・対応策を講じてきた。まずは良好な視野の確保であり、当科ではネイサンソンフックリトラクターを用いた胃の挙上と、適宜その位置を変えることで常に良好な視野を得ることで、不要な出血を防ぎ、術者・助手の鉗子が止血操作に専念できる。第二に出血しやすい血管の認識であり、特にcentro-inferior pancreatic vein(CIPV)や膵から脾静脈への流入血管は細く損傷しやすい。CIPVは膵下縁のSMV左側で膵体部から門脈系に流入しており、この部分の剥離は慎重に行う。またCIPVの頭側にはSMAからの背側膵動脈が走向する破格がしばしばみられる。膵から脾静脈への流入血管の損傷は脾動静脈温存尾�� B&g9@Z=|=Q$N:]$K5/$3$j$&$k$,!"g#F0L.$rAa$$CJ3,$G3NJ]$7%/%i%s%W$9$k$3$H$Gg#@EL.$X$N4TN.7lN.$r8:$i$7!"$5$i$Kg#@EL.$bGmN%It$N>eN.$H2<N.$r%F!<%T%s%0$7$F3NJ]$9$k$3$H$G!"=P7l$,5/$3$C$?:]$K$b$3$l$r%/%i%s%W$9$k$3$H$G!"=$I|$,2DG=$H$J$k!#Bh;0$K!"%9%F!<%W%k$K$h$kg9@ZN%$N:]$N%9%F!<%W%k%i%$%s$+$i$N=P7l$KBP$7$F$O!"g905:C!&%9%F!<%W%j%s%0$r$f$C$/$j$H;~4V$r$+$1$F9T$&$3$H$H!"F0L.@-$N=P7l$KBP$7$F$O%/%j%C%T%s%0$K$h$k;_7l$r9T$&$3$H$GBP1~$7$F$$$k!#

開催年月日： 2019年11月

開催地：神戸市   国名：日本国  

【目的】腹腔鏡下幽門側胃切除術(LDG)後の手術関連合併症による再入院は詳細に検討されていない．LDGにおけるBillroth-I再建(BI)後とRoux-en-Y再建(RY)後の再入院を要する手術関連合併症を比較した．【方法】LDGのBIではdelta吻合が広く用いられているが，当科ではoverlap法を用いたBIを行っており，BIを再建法の第１選択としている．RYの際は，Petersen’s defectなどのmesenteric defectは全例3-0非吸収糸で縫合閉鎖している．2008年から2017年までに胃癌に対しLDGを行った653例のうち，胆嚢摘出術などの同時手術施行例などを除外したoverlap BI247例とRY286例を後ろ向きに検討した．Propensity score matchingを行い，両群169例を比較検討した 【成績】観察期間の中央値は52か月であった．Total cohort・matched cohortともに，2群間で無再発・全生存期間に差を認めなかった．再入院を要する合併症の頻度はtotal cohort（BI� $B72!$4.1% vs. RY群，17.8%；P＜0.001），matched cohort（BI群，2.4% vs. RY群，21.9%；P＜0.001）ともにRY群で有意に高かった．RY群の主な再入院の原因は腸閉塞（matched cohort：BI群，0.6% vs. RY群，9.5%；P＜0.001）と胆嚢総胆管結石（matched cohort：BI群，1.2% vs. RY群，9.5%；P＜0.001）であった．Total cohortのうち，RY群で手術加療を要した腸閉塞症例7例は全例内ヘルニアによる絞扼性イレウスであった．この7例では全例に体重減少を認めた（中央値-5.0kg）．RY群では総胆管結石を11例(3.8%)に生じたが，BI群では総胆管結石発症例はなかった．【結論】RY後の内ヘルニアはmesenteric defectを閉鎖しても体重減少のため完全に防ぐことできない．RY後では食物が十二指腸を通過しないことが胆石症発症のリスクとされている．再入院を要する手術関連合併症の点からは，可能な限りRYよりBIを選択すべきである．��

開催年月日： 2019年11月

開催地：神戸市   国名：日本国  

昨年の大腸癌取扱い規約改定により大腸癌病期分類はUICC TNM分類に準拠されたが,本邦独自の分類であるN3はその臨床的意義から維持された.N3とは主幹動脈根部のリンパ節(主リンパ節)と下部直腸癌における側方リンパ節への転移を指す.N3に該当するリンパ節も転移部位によって予後への影響には差があることが考えられる.転移リンパ節別の再発率が明らかになれば,精細な予後予測が可能になるかもしれない.2007年1月~2017年3月の治癒切除を行ったN3因子を持つ進行大腸癌42例を対象とした.性別は男性21,女性21例で平均年齢は64.3 (36-81)歳であった.病変の位置は盲腸3例,上行結腸5例,横行結腸4例,S状結腸5例,直腸Rs3, Ra4, Rb18例であった.64.3%(27/42例)に腹腔鏡手術を施行し,リンパ節郭清は側方郭清を行わなかった直腸癌の1例を除き,大腸癌治療ガイドラインに準拠したD3郭清を行った.手術時間は339 ( 88-621)分,出血量は157.5 (5-2225)gであった. T分類はT1 1例,T2 1例,T3 31例,T4a 7例,T4b 2例と深達度の浅いものでもN3を認めた. N3を主リンパ節転移と側方リンパ節転移(LLN)に分類し,主リンパ節を上腸間膜系(SMA)と下腸間膜系(IMA)に分け,さらに下腸間膜系を原発巣の位置によって左側結腸(IMA-L),直腸(IMA-R)に分けて検討を行った.N3の内訳はSMA12例,IMA-L 8例,IMA-R 2例,LLN 19例,IMA-R,LLN両者に認めるものを1例に認めた.再発について検討したところ,最も再発をきたしやすかったのはIMA-R群で3例全例が1年以内に再発をきたしていた.その他の5年無再発生存率はSMA 30.7%,IMA-L 87.5%,LLN 37.5％であり,他の高リスク再発と比較してIMA-L群の再発率は低い傾向にあった(p=0.0955).N3症例における再発リスクには差がある可能性がある.特に原発腫瘍から距離のある直腸からの下腸間膜動脈主リンパ節への転移は非常に再発の可能性が高�� $/,遠隔転移として分類することも考慮すべきと考えられた.

開催年月日： 2019年11月

開催地：宮崎市   国名：日本国  

症例は72歳、男性。1年間で5㎏の体重減少を主訴に近医を受診した。腹部超音波検査で肝腫瘍を指摘され、肝生検でepithelial malignant cellsの診断となり当院紹介となった。造影CT検査では、肝右葉S6-7に辺縁が遅延性に造影される6.5cm大の不整形腫瘤を認めたが、明らかなリンパ節転移や遠隔転移を疑う所見は認めなかった。MRI検査でも同様に、肝右葉S6-7に6.5cm大の腫瘤を認め、ダイナミック相では辺縁の増強および内部増強不良を認め、DWIでは辺縁に一致して拡散制限を認めた。EOBの取り込みは低下していた。PET-CTでは腫瘤に一致してFDG集積(SUV max=8.09)を認めたが、遠隔転移や他病変は認めなかった。腫瘍マーカーは、CEA 3.0ng/mL、CA19-9 54.6U/mL、AFP 2.5ng/mL、PIVKA-II 22mAU/mlであった。肝予備能は、ICG R15 3.3％、child-Pugh 6点でA、肝障害度Aであり、肝後区域切除、胆嚢摘出術を施行した。手術時間は308分、出血は300mlであった。病理学的には、角化の�� A@.$rH<$&A#4I7A@.$rDh$9$k4b$rG'$a!"A#Y(J?>eHi4b$H?GCG$5$l$?!#=Q8e$ONI9%$K7P2a$7$?$,!"G'CN>I$N?J9T$rG'$a!"@:?@2J$KE>2J!"%j%O%S%j$r9T$$!"=Q8e38日で自宅退院となった。肝原発腺扁平上皮癌は肝内胆管癌の特殊型であり、その発生頻度は肝内胆管癌の2~3%とまれな疾患である。同一腫瘍内に腺癌と扁平上皮癌が混在するもので、消化器領域では胃癌、膵癌、胆嚢癌などで散見される。しかし肝原発腺扁平上皮癌の報告は少なく、国内外で数十例の報告にとどまっている。今回我々は肝原発腺扁平上皮癌の一切除例を経験したため若干の文献的考察を含めて報告する。

開催年月日： 2019年11月

開催地：宮崎市   国名：日本国  

開催年月日： 2019年11月

開催年月日： 2019年11月

開催年月日： 2019年11月

開催年月日： 2019年11月

開催年月日： 2019年10月

開催地：札幌市   国名：日本国  

【背景】切除可能境界(BR)膵癌は、切除先行ではR0切除率が低く、予後延長効果を得ることが困難であるため、術前治療を行うことがガイドラインでも示されている。現時点で確立された術前治療のレジメンはないが、GEM+nab-PTX(GnP)療法は切除不能膵癌に対する有用性が示されており、BR膵癌に対する術前治療のレジメンとしても期待される。今回、その有用性について検討を行った。【対象】2010年から2018年までに当科で加療を行ったBR膵癌78例中GnP療法を施行した40例（GnP群）と切除を先行した26例（UFS群）の短期・長期成績の比較を行った。【結果】両群間で年齢、性別、腫瘍局在、CA19-9値、胆道ドレナージの有無に有意差を認めなかったが、動脈浸潤例(BR-A)はGnP群で32例(88%)、UFS群で6例(23%)であり、GnP群でBR-A症例が有意に多かった。GnP群の36例(84%)に切除を行い、術式の内訳はPD27例、DP3例、TP5例、MP1例であった。動脈合併切除�� $rGnP群の3例(9%）、UFS群の5例(83%)に行い、門脈合併切除をGnP群の23例(58%)、UFS群の16例(62%)に行った。周術期成績はGnP群で有意に手術時間が短く（GnP：427分/UFS：510分）、出血量が少なく（GnP：755ml /UFS：1324ml）、R0切除率が高かったが（GnP：98%/UFS：77%）、術後合併症と在院日数は両群間で差を認めなかった。2年生存率はGnP群が78.3%、UFS群が25.0%とGnP群で有意に良好であった。【結語】BR膵癌に対する術前GnP療法は、高い局所制御能を有し、動脈合併切除を回避でき、周術期成績を向上させるとともに、BR膵癌患者の予後を改善する可能性があることが示された。

開催年月日： 2019年10月

開催地：東京都   国名：日本国  

大部分の大腸癌は環境因子、生活習慣、加齢などにより大腸粘膜に遺伝子変異が蓄積することで発生すると考えられているが全大腸癌の20－30％は血縁者に多発することから家族性大腸癌とも呼ばれている。その中の一部(5％)についてはその原因遺伝子が同定されており遺伝性大腸癌と呼称されている。最近、PD-1阻害薬であるペンブロリズマブがMSI-H進行再発固形癌に保険収載され、今後大腸癌の約2－4％を占めるリンチ症候群が期せずして発見される可能性が高まっている。そこで我々は大腸癌における家族歴の臨床的意義を再検討することを目的とした。1971年3月から2018年12月に当院で手術を施行した初発大腸癌4445例を対象として家族歴の臨床的意義について検討した。家族歴を持つ大腸癌は662例に認め、家族歴を持たない3783例から年齢、性別、腫瘍局在、進行度、腫瘍マーカー、原発巣切除の有無を用いてPropensity score matchingでバイアスを低減して検討を行った。マッチング前の状態で家族歴あり群はなし群と比較すると、女性が�� ?$/!"<+3P>I>u$"$j$,>/$J$/!"6I:_$OD>D2$K>/$J$/1&B&7kD2$KB?$/!"B?H/BgD24b$OB?$/!"<pag%^!<%+!<$ODc$/!"1s3VE>0\$O$$$:$l$b>/$J$/!"?J9TEY$ODc$$798~$K$"$C$?!#$=$N$?$a$=$N$^$^M=8e$rHf3S$9$k$H2HB2Nr$J$7$GM-0U$KM=8e$,0-$$$H$$$&7k2L$K$J$C$?!#N>72$N%^%C%A%s%0$OJMP ver.13を用いてCaliper係数0.01で行った。マッチング後には両群に588名が残り、予後解析を行ったところ予後曲線は完全に重なり予後に差を認めなかった。家族歴のある大腸癌では臨床病理学的因子に特徴があるが、家族歴の有無のみで癌の生物学的悪性度に影響を与えているわけではないことが示唆された。

開催年月日： 2019年10月

開催地：名古屋市   国名：日本国  

Tokyo guidelines 2013 (TG13)は今回TG18に改訂された。急性胆嚢炎治療に関する改訂のポイントの一つは、厳格な条件の下に、患者側ならびに手術を行える施設が合致すればGrade IIIでも一期的に腹腔鏡下胆嚢摘出術(LC)の適応となることである。したがって、LCの対象例が広がり、LC困難例も増えていくことが予想されるため、これまで以上に安全にLCを完遂する知識と技術が必要になる。TG18では初めてLCの安全な手順と回避手術について明記された。今回当科におけるACに対する胆嚢摘出術のアプローチ法について検討した。　当科で2015年4月から2018年12月までにLCを行った135例のうち胆嚢炎症例38例を対象とした。術前に胆嚢ドレナージを施行した症例が14例(経皮経肝胆嚢ドレナージ(PTCD) 9例、内視鏡的経鼻胆道ドレナージ(ENGBD) 5例)、手術時間中央値は143分(82-388分)、出血量中央値は7g (0-637g)であった。術者は肝胆膵スタッフ 12例、レジデント 26例( 術者途中交代を含む)であった。術式は開腹手術3例、LCから開腹移行4例で、Calot三角の展開が困難であり回避手術としてfundus first techniqueを行った症例は18例、胆嚢亜全摘術13例(胆嚢断端処理法はfenestrating 6例、reconstituting 7例)であった。合併症は術中胆管損傷を1例に認め胆管空腸吻合術を行った。また胆嚢亜全摘術を行い、胆嚢断端はfenestratingを行った1例に術後腹腔内膿瘍を生じ経皮的ドレナージを要した。術前にENGBDを行った症例では、胆嚢亜全摘を行った後に胆嚢管開口部を確実に認識することが可能であり、同部の縫合閉鎖に有用であった。TG改訂と胆管損傷の経験を踏まえて当科が行っているLCの手技、特に回避手術やENGBDの有用性に重点を置き手術手技を供覧する。

開催年月日： 2019年10月

開催地：名古屋市   国名：日本国  

【目的】血管内皮増殖因子(VEGF)は癌組織における血管新生を促進させることにより癌の増殖、転移を惹き起こす。またp53は 癌の発生や増殖に関わる重要な癌抑制遺伝子であるが、血管新生との関連も報告されている。今回当科で外科切除した胆嚢癌組織のVEGF蛋白発現とp53発現と悪性度について検討した。【方法と対象】2001年から2018年までに当科で切除された胆嚢癌41例中、ホルマリン固定・パラフィン包埋組織を使用して癌部(VEGF 41例、p53 41例)、と同一病変の非癌部(VEGF 20例、p53 26例)の免疫組織学的染色を行い臨床病理学的因子の検討を行った。【結果】VEGF発現において癌部・非癌部で比較すると、VEGF陽性(20例(48%) vs 2例(10%), p&LT;0.01)、p53陽性(23例(56%) vs 0例(0%), p&LT;0.001)であった。VEGF発現例で深達度SS以深例(p&LT;0.001)、再発例 (p&LT;0.01)が有意に高率であった。また5年生存率はVEGF発現陽性例56%、陰性例��� B93%と発現陽性例で有意に低かった(p&LT;0.01)。p53発現の有無で腫瘍マーカー、リンパ節転移、リンパ管浸潤、静脈浸潤、神経浸潤、深達度、5年生存率等に有意差を認めなかった。またVEGFとp53両蛋白発現の相関を認めなかった。【結語】非癌部と比較して癌部でVEGF、p53共に有意に発現しており、癌化と関与している可能性が示唆された。また、VEGFは腫瘍の進展や転移との関連が示唆され、胆嚢癌治療の新たな展開に寄与する可能性がある。

開催年月日： 2019年9月

開催地：東京都   国名：日本国  

膵神経内分泌腫瘍(PanNET; pancreatic neuroendocrine tumor)の治療方針の基本は切除術である。腹腔鏡下膵切除術の普及に伴いインスリノーマや非機能性PanNETに対して腹腔鏡下手術が行われるようになってきた。今回、2004年1月から2018年12月に当科で他臓器の同時・合併切除を含まない膵手術のみを施行したインスリノーマおよび非機能性PanNET 101例を腹腔鏡(L)群と開腹(O)群に分け検討した。インスリノーマ20例(L群10例、 O群10例)、非機能性PanNET 81例(L群57例、O群24例)であった。L群67例(核出20例、DP 40例、PD 4例、中央切除3例)、O群34例(核出9例、DP 5例、PD 18例、中央切除2例)であった。性別、年齢、多発/単発、病理組織学的分類に有意差はなく、腫瘍径平均値(L群14mm、O群20mm、p&LT; 0.01）、進行度分類｛L群(IA:IB:IIA:IIB:III:IV =56:9:0:2:0:0)、O群(19:11:0:3:0:1)、p&LT; 0.05｝に有意差を認めた。術式別に検討するとDP症例、PD症例では有意にL群で出血量が少なく(p&LT; 0.05)、Grade B/Cの膵液瘻、Clavien-Dindo分類IIIa以上の合併症、術後在院日数は2群間で有意差を認めなかった。手術時間は中央切除症例のみ有意にL群が長かった(p&LT; 0.05)。5年間無再発生存期間はL群(97%)、O群(90%)、5年間全生存期間はL群(98%)、O群(97%)であり共に有意差を認めなかった。他臓器の同時・合併切除を伴わない腫瘍径の小さいインスリノ―マや非機能性PanNETに対する腹腔鏡下手術は選択されうる術式である。

開催年月日： 2019年9月

開催地：仙台市   国名：日本国  

2016年に腹腔鏡下先天性胆道拡張症手術(Lap-CBD)が保険収載され約3年が経過した。先天性胆道拡張症の疾患頻度は高くないが、若年者や女性に多い良性疾患であるため、整容面からも腹腔鏡下手術の良い適応であり、今後より一層の手技の発展が望まれる。一方、膵内胆管の切離や肝門部胆管空腸吻合など腹腔鏡下手術手技の中でも高度な技術を要する。われわれは1996年からLap-CBDを導入し、2018年までに44例を経験した。当科では原則として肝内胆管の拡張を伴わない戸谷分類I型を腹腔鏡下手術の適応とし、IV-A型は、胆道再建を安全に行える範囲での可及的な左右肝管の切除や胆管形成が必要であるため、原則的には開腹手術で行うようにしている。これまでに2005年までの前期群と2006年以降の後期群を比較し、前期群に比べ後期群では術中出血量、在院日数の改善を認めたが、術後胆汁漏や術後胆管空腸吻合部狭窄などの合併症率には差を認めず、さらなる手技の向上が必要であることを報告してきた(Surg Today 2018)。Lap-CBDにおける困難箇所の一つに細径胆管に対�� $9$kC@4I6uD2J-9g$,$"$k!#$o$l$o$l$O=Q8eJ-9gIt69:uM=KI$N4QE@$+$i!"&#10112;後壁吻合を行い易くするために胆管切離の時点で後壁を前壁よりもやや多めに残して切離する、②胆管径が太い場合には前・後壁ともに連続縫合で吻合操作を行うが、胆管径が細い場合には前・後壁いずれかを結節縫合で吻合する、③前壁縫合時に後壁を巻き込まないようにするため脱落型内瘻化ステントを留置する、④胆管の裂傷に留意しながら針の彎曲に沿って運針する、などの工夫を行っている。これまで術後吻合部狭窄を3例に認め、いずれも術後6ヶ月後に生じ、経皮的胆道ドレナージを行った上での拡張術、あるいはバルーン内視鏡下吻合部拡張術を行った。また、術前高度炎症による膵内胆管の剥離困難例などでは適宜小開腹を併用し安全性にも配慮している。当科における中期成績を含めた報告およびLap-CBD困難例の提示とその対処法について言及する。

開催年月日： 2019年9月

開催地：和歌山市   国名：日本国  

症例は77歳、女性。健診で膵尾部の分枝型IPMNを指摘され、以後半年ごとにMRIで経過観察されていた。当初は画像上典型的な分枝型IPMNと考えていたが、1年後のMRIで嚢胞は縮小し、2年後には消失し瘢痕状の結節に変化した。さらに2年6カ月後にはT1強調高信号域が出現し、3年後には高信号域の増大と同部位の膵管閉塞と尾側膵管の拡張所見を認めた。EUSでは膵尾部に17mm大の辺縁不整な乏血性低エコー腫瘤を認め、腫瘤から尾側の主膵管は3mmに拡張していた。膵実質の萎縮はなく、周囲に嚢胞成分も認めなかった。ERCPでは尾側膵管の途絶を認めた。膵液および膵管擦過細胞診はClass IIIであったが、IPMN由来膵癌を疑って膵体尾部切除術を施行した。最終病理診断は浸潤性膵管癌で、癌に関連する嚢胞成分を認めなかった。病変の膵頭側にlow-grade PanINを認めたが、浸潤癌との移行像を認めず、またIPMN由来膵癌を支持する所見も認めなかった。画像上特殊な経過をたどった膵癌症例を経験したので報告する。

開催年月日： 2019年8月

開催地：下呂市   国名：日本国  

開催年月日： 2019年8月

開催地：東京都   国名：日本国  

開催年月日： 2019年7月

開催地：大阪市   国名：日本国  

急性胆嚢炎の治療は、2007年に初めて刊行されたTokyo Guidelines for the management of acute cholangitis and cholecystitis (TG07)、その後に改訂されたTokyo Guidelines 2013 (TG13)によって確立してきた。そして今回、2018年にTG18へと改訂された。改訂のポイントは、軽症および中等症の急性胆嚢炎に対する発症後早期の腹腔鏡下胆嚢摘出術の推奨に変更はないが、重症であっても厳しい条件付きながら早期の腹腔鏡下胆嚢摘出術を考慮することが推奨されることとなった。一方、高齢者や何らかの合併症を有する手術リスクの高い患者における胆嚢ドレナージ法として経皮経肝胆嚢ドレナージ(percutaneous transhepatic gallbladder drainage: PTGBD)を推奨し、代替治療法として治療内視鏡のエキスパートのいる施設での経乳頭的あるいは超音波内視鏡下胆嚢ドレナージを考慮してもよいことが述べられた。急性胆嚢炎は救急診療でもよく遭遇する疾患である一方で、敗血症・ショックなど重篤な病態へと移行し得る。今回、改訂されたTG18のポイントを踏まえながら、外科医の立場からと救急医�� $N;kE@$+$i$b5^@-C@G91j$N<#NE$K$D$$$F=R$Y$5$;$FD:$-$?$$!#

開催年月日： 2019年7月

開催地：東京都   国名：日本国  

背景：難治性癌である膵癌においてStageI膵癌は根治が得られる可能性のある群ではあるが、術後再発は少なくなく、その5年生存率は41.2%と報告されている。当院膵癌切除例からStageI膵癌の特徴を腫瘍分化度と術後補助化学療法に注目し検討した。対象と方法：2007年から2017年までに膵癌に対し切除術を施行した141例を後ろ向きに解析した。結果：141例のStageの内訳はIA5例(4%)、IB4例(3%)、IIA54例(38%)、IIB78例(55%)であった。再発はIA1例、IB2例、IIA31例、IIB59例に認め、5年生存率はIA50%、IB25%、IIA39%、IIB17%であった。StageI再発例は全例遠隔転移再発であったが、StageII例では49/132例(37%)に局所・腹膜播種再発を認めた。多変量解析では術中細胞診陽性、腫瘍径2cm以上、腫瘍分化度G2 or G3、術後合併症あり、補助化学療なしの5因子が全生存期間に影響する独立したリスク因子であった。G1例(n=63)� $B$OG2 or G3例(n=78)と比較し全生存期間が有意に良好であった(全生存期間の中央値46か月vs.19か月;HR 0.49, P&LT;0.01)。G1例では、術後補助化学療法施行群は非施行群と比較し全生存期間が良好な傾向はあるものの、有意差は認めなかった(HR 0.61, P=0.31)。一方で、G2 or G3例では、術後補助化学療法施行群は非施行群と比較し、全生存期間は有意に良好であった(HR 0.33, P&LT;0.01)。StageI例ではG1は7例(78%)であったが、Stage例IIでは56例(42%)であった(P=0.08)。考察：腫瘍分化度は全生存期間に影響するよく知られた因子であるが、診療方針には反映されていない。G1例は予後良好群であるが、一方で術後補助化学療法による予後改善効果を得にくい群でもある可能性がある。腫瘍分化度の点からもG1例の多いStageIは予後良好群であるが、StageIBは腫瘍径2cm以上の予後不良因子をもち、それが長期成績に反映されており、StageIAとIBの再発リスクは異なる。StageI例では局所・腹膜播種再発例�� O$J$/6I=jNEK!$H$7$F$ODL>o$Ng9@Z=|$G==J,$G$"$k$H;W$o$l$k!#StageI例の再発は全例遠隔転移であり、補助化学療法による潜在的遠隔転移の制御が根治を得るために重要である。しかしStageI例の多くは術後補助化学療法の効果が得にくい可能性があるG1例である。少数例の検討ではあるが、G2 or G3症例のみならずG1症例にも有効性の高い補助化学療法レジメンが膵癌術後根治例を増やすために必要である可能性が示唆された。

開催年月日： 2019年7月

開催地：東京都   国名：日本国  

StageII直腸癌は，5年生存率80%超と予後良好な成績が期待できるが，pT4などの再発高リスクの存在が知られている．大腸癌治療ガイドラインにおいては，StageIIのなかでも再発高リスク要因を有するグループに絞って術後補助化学療法を行うことが妥当とされており，再発リスクを検討することは，術後の治療方針を決定する上で重要であると考えられる．当院で2007年1月～2017年1月に根治手術を行い，術後病理組織診断がStageIIであった76症例を対象とし，術後無再発生存日数と術前CEA，術前CA19-9，術式(開腹v.s. 腹腔鏡)，手術時間，術中出血量，腫瘍の部位，壁深達度(pT)，脈管侵襲との関係について解析した．平均年齢69.89 (39.0-88.3)歳，男性48例，女性28例で，腹腔鏡手術51例，手術時間および出血量は中央値でそれぞれ280(162-770)分，75(5-4250)mlであった．術後無再発生存日数と上記因子について単変量解析を行ったところ，術前CEA&GT;5ng/ml(p=0.0008)，術前CA19-9&GT;37U/m l(p&LT;0.0001)，手術時間&GT;5時間(p=0.0103)，Rb直腸癌(p=0.318)，pT4(p=0.0002)が再発高リスク因子であった．多変量解析では，CEA&GT;5ng/ml(p=0.0035 [HR 1.10-11.95])のみが独立した再発リスク因子であった．術後再発症例は17例であり，再発形式では骨盤内LNや小骨盤腔内にとどまる再発が8例，肝や肺，傍大動脈LNなどへの遠隔転移が7例，両者同時再発を2例に認め，骨盤腔内への広義の局所再発が13.2%(10/76)と高率であり，StageII直腸癌の場合，骨盤腔内切除マージンの重要性が改めて示された．今回の検討ではpT4や脈管侵襲などいわゆるハイリスクStageIIの因子が独立した再発リスク因子とならなかったが，原因としては症例数の不足が考えられ，今後，大規模な臨床試験が必要と考える．

開催年月日： 2019年7月

開催地：東京都   国名：日本国  

SSI is one of the most important perioperative complication in the colorectal surgery. Recent studies showed postoperative complication worsen the patient’s prognosis, thus SSI prevention is of importance. We used oral prophylactic antibiotics for SSI prevention since October 2016. A total of 193 patients underwent elective colorectal surgery were retrospectively collected between April 2015 and November 2018. Perioperative SSI was classified three groups as superficial, deep and organ/space. Primary disease was as follows: 73 colon cancer, 75 rectal cancer, 8 benign colorectal tumor, 10 IBD, 10 diverticulitis, 9 bowel obstruction, 2 retroperitoneal tumor and 6 relapse cancer. Laparoscopic surgery was performed in 149 patients. 33 patients were suffered from diabetes, and 88 patients preoperatively pointed out anemia (Hb&LT;12g/dl). Oral prophylactic antibiotics were used in 105 patients. Postoperative SSI occurrence was as below: 15 superf icial, 6 deep, 15 organ/space. Univariate analysis showed that all the incidence of SSI was significantly higher in the patients with rectal surgery (p=0.0004), the history of smoking (p=0.041), ostomy (p=0.0012), intraoperative hypothermia (&GT;35℃, p=0.0006), prolonged surgery (p=0.0025), and without oral prophylactic antibiotics (p=0.0018). Multivariate analysis demonstrated that disuse of oral prophylactic antibiotics (p=0.0005 HR6.211) and prolonged surgery (p=0.0112 HR3.738) were independent risk factors for postoperative SSI.

開催年月日： 2019年7月

開催地：東京都   国名：日本国  

開催年月日： 2019年7月

開催地：東京都   国名：日本国  

背景:尾側膵切除術(DP)後の膵液瘻(POPF)の頻度は依然として高く,続発する致死的な合併症を防ぐために適切な術後管理が重要である.従来,手術時に留置されたドレナージチューブの管理以外に,POPFのドレナージ法として経皮的ドレナージ(PTD)が行われてきた.近年では超音波内視鏡下経消化管ドレナージの有用性も報告されている.当科では，DP後のPOPFに対しERCPによる経乳頭的膵管ステント留置(ERPD)を行ってきたため,その有用性を検討した.対象と方法:2009年から2018年までにDPを施行した103例を後ろ向きに検討した．ISGPFgradeB以上を臨床的に有意なPOPFと定義し,38例にPOPFを認めた.そのうち,ドレーン抜去後に診断されたPOPF10例と難治性POPF5例に対し,ドレナージ目的に4例にPTDを，11例にERPDを施行した.これら治療的処置施行例15例を検討した.結果:治療的処置前にCTで計測した液貯留の�� GBg7B$OPTD群(中央値65mm)と比較しERPD群(中央値28mm)で小さい傾向にあった(P=0.06).ERPD群の10例で膵断端部主膵管からの造影剤流出像を認め,4例は膵切離断端を超えて膵管tubeを留置し液貯留のドレナージを行った.処置関連合併症としてPTD群では1例に消化管瘻を認めた.ERPD群では,膵炎などのERCP関連合併症は認めなかったが,ドレナージ不良のためPTD追加施行例,ステント自然脱落による再留置例,ステント閉塞によるステント交換例をそれぞれ１例ずつ認めた.術後在院日数の中央値(PTD群,70日vs.ERPD群,41日;P=015),処置後在院日数の中央値（PTD群,43日vs.ERPD群,25日;P=012）はERPD群で短い傾向にあった.処置後絶食期間は2群間で同等であった(PTG群,6.5日間vs.ERPD群,7日間;P=0.83).結語:ERPDは理論上膵管内圧を減らし,また液貯留の直接的なドレナージが可能である場合があった.DP後のPOPF�� $KBP$9$kERPDは安全かつ有効である可能性があり,特に液貯留の少ない穿刺困難例では,考慮すべき治療選択肢の一つになりうる.

開催年月日： 2019年7月

開催地：東京都   国名：日本国  

開催年月日： 2019年7月

開催地：東京都   国名：日本国  

開催年月日： 2019年7月

開催地：東京都   国名：日本国  

開催年月日： 2019年7月

開催地：東京都   国名：日本国  

背景：One-step nucleic acid amplification(OSNA)法は特異度が高く、病理医の負担を減らす有用な方法である。OSNA法によりセンチネルリンパ節(sentinel lymph node, SLN)は(-)、(+)、(++)、(+)Iの4カテゴリーに分類判定される。臨床的に、(-)は転移陰性もしくはisolated tumor cells、(+)はmicro転移、(++)はmacro転移を意味するとして扱われる。(+)Iはサンプルの増幅反応が阻害され、転移はあるがmicro/macroの判定が困難な検体である。(+)Iの頻度や意義について詳細な報告はなされていない。今回我々は、(+)Iの頻度と臨床的意義について検討した。対象と方法：2013年11月から2017年12月の期間で、臨床的腋窩リンパ節転移陰性乳癌症例に対しOSNA法を用いてSLNの診断を行った症例のうち、SLN転移陽性と診断された195例を後ろ向きに検討した。この期間では、原則、術式によらずSLN(++)もしくは(+)Iであれば腋窩郭清を追加し、(-)もしくは(+) のみであれば腋窩郭清は省略した。結果：提出されたSLN個数の中央値は3個(範囲1-7個)、転移と判定されたSLN個数の中央値は1個(範囲1-4個)であった。499個のSLNsがOSNA法で評価され、263個のSLNが転移陽性と判定された。内訳は(++)143個(54.4%)、(+)103個(39.2%)、(+)I17個(6.5%)であった。141例ではSLN転移1個のみであり、これらに注目して検討した。SLN(++)群(n=67)と(+)I群(n=13)では、背景因子・手術因子・病理学的因子に差を認めず、郭清されたnon-SLN転移陽性率も差を認めなかった(22% vs 18%, P=1.00)。両群間の補助治療内容や無再発生存期間(P=0.14)に差を認めなかった。腋窩郭清を行いnon-SLNsの転移を認めなかったSLN(++)群(n=49)と(+)I群(n=9)でも、背景因子・手術因子・病理学的因子・術後補助治療内容に差を認めず、無再発生存期間に差を認めなかった(P=0.12)。SLN(+)群(n=62)と郭清されたnon- SLNに転移を認めないSLN(+)I群(n=9)では、背景因子・手術因子・病理学的因子・術後治療内容に差を認めないが、(+)群にTis/T1mi/T1a例が多く含まれる傾向があった(P=0.15)。無再発生存期間は(+)I群で有意に不良であった(P&LT;0.01)。結語：(+)Iの頻度は少なくない。少数例かつ観察期間の短い検討ではあるが、腋窩郭清追加省略の判断において(+)Iは(++)と同様に扱うべきであり、補助療法の選択には(+)と比較し(+)Iは慎重な判断を要することが示唆された。

開催年月日： 2019年7月

国名：日本国  

開催年月日： 2019年7月

開催地：東京都   国名：日本国  

薬物療法の進歩により、進行再発大腸癌の予後は延長し、生存期間の中央値が30ヶ月を超える時代になってきている。しかし、大腸癌治療ガイドラインでも切除可能な転移巣には手術が推奨されており、現時点において肝切除は進行再発大腸癌の治療の大きな柱の一つと考えられる。肝転移は大腸癌の主な進展形式の一つであり、肝転移の制御が大腸癌の長期生存には必須である。近年、結腸癌において腫瘍占拠部位によって予後が異なることが分かってきた。また、これまでの報告において異時性肝転移と同時性肝転移でも予後が異なることが報告されている。今回我々は大腸癌肝転移切除症例における腫瘍占拠部位の予後に与える影響について後ろ向きに検討した。2007年1月～2018年12月までの間に当科で結腸癌肝転移に対して初回の肝切除術を施行した133例を対象に検討を行った。男性81、女性52で平均年齢68.0 (37-87)であった。腫瘍局在は右結腸(C6、A19、T13)、左結腸(D10、S50、Rs35)で同時性74例、異時性59例であった。原発巣は全例�� $G@Z=|$r9T$C$F$$$?!#F1;~@-4NE>0\$K$*$$$F=QA02=3XNEK!$r31例に施行し、原発巣肝転移同時切除を37例に施行した。異時性肝転移においては肝切除前に化学療法を20例に施行した。初回肝切除からの生存期間について全生存率を検討したところ、異時性と比較して同時性肝転移が有意に予後不良であった(p=0.150)。腫瘍占拠部位においては左側、右側で予後に差は認めなかった(p=0.8535)。同時性/異時性、左側/右側で4つのサブグループを作って解析を行ったところ、有意差は出なかったが同時性では右側の予後が悪く、異時性では逆に右側の予後がよいという傾向があった。また、左側では同時性、異時性で予後がほぼ一致するのに対して、右側では同時性の予後が悪く、異時性の予後がよいという傾向を認めた。右側結腸癌では同時性肝転移では切除可能でも予後不良であり、異時性肝転移で切除可能なものは予後がよい可能性があった。今回のコホートは肝転移の中でも切除可能病変のみを対象としており、選択バイアスがかかっていること、分子標的薬の違いなどの病変局在による治療薬剤の違いなども関与していることが考えられ�� k!#:#8e$5$i$KB??t$N>INc$G$N8!>Z$,I,MW$K$J$k$H;W$o$l$k!#

開催年月日： 2019年6月

開催地：福岡市   国名：日本国  

開催年月日： 2019年6月

国名：日本国  

開催年月日： 2019年6月

国名：日本国  

開催年月日： 2019年5月

開催地：福岡市   国名：日本国  

【背景】複数臓器に渡って原発腫瘍が存在する重複癌についての報告はこれまでに散見されるが、胃癌、直腸癌、回腸悪性リンパ腫の重複癌の報告はこれまでにない。胃癌、直腸癌については原発切除を行ったが、回腸悪性リンパ腫については自然消退が見られたため経過観察となった一例を経験したので、若干の文献的考察を加えて報告する。【症例】69歳男性。心窩部痛を主訴に前医受診し、胃カメラで体下部小弯にA2潰瘍および前庭部小弯後壁に不整型陥凹病変を指摘された。生検でModerately differentiated adenocarcinomaの診断となり当院を紹介。術前精査の大腸カメラで直腸に早期大腸癌指摘あり。また、回腸末端に悪性リンパ腫が疑われる病変を認めた。生検でB-cell typeの悪性リンパ腫が疑われた。胃癌に対しては腹腔鏡下幽門側胃切除を行い、早期直腸癌に対しては術後にEMRを行う方針とした。また、回腸悪性リンパ腫に対しては手術時に可能ならば生検を行うこととした。幽門側胃切除を行い、胃癌の最終ステージは1Aであった。術中リンパ節生検は困難であったため施行せず。早期直腸癌は術後に�� EMRを行い、治癒切除となった。回腸悪性リンパ腫は術後の内視鏡再検時には消失していた。CTでも腫大していたリンパ節は縮小。現在も当院血液内科でフォローされているが、明らかな再発なく経過している。【考察】本邦での剖検例における重複癌の頻度は5.8%程度と報告されている。胃癌、 大腸癌、悪性リンパ腫をキーワードとして医中誌で検索すると、1983年から2018年の35年間で3例の報告がある。また、悪性リンパ腫の自然消退に関しては、過去30年で19例の報告があるが、非常に稀とされる。大腸MALTリンパ腫に対してピロリ除菌での寛解報告は散見されるが、小腸MALTリンパ腫に対する寛解報告はこれまで為されていない。今回は除菌を行っていないが、胃切除後に寛解するという興味深い経過をたどったため、若干の文献的考察を加えて報告する。

開催年月日： 2019年5月

開催地：福岡市   国名：日本国  

開催年月日： 2019年5月

開催地：福岡市   国名：日本国  

直腸S状部結腸癌術後に、肛門転移を来したと考えらえる1例を経験した。症例は72歳女性で、2017年7月に原発性肺癌精査目的のPET-CT検査を契機に、高度狭窄を伴う直腸S状部結腸癌を指摘された。大腸ステント挿入後の8月初旬に、腹腔鏡下高位前方切除術を施行した。病理組織検査の結果、T3N0M0 Stage II、中分化腺癌、リンパ管侵襲陰性、静脈侵襲陽性の診断となり、術後はStage IV肺癌に対する薬物療法が施行された。2017年10月には、転移性肝腫瘍に対して肝部分切除術を施行し、大腸癌肝転移と診断された。2018年9月中旬に持続する下血を認め、下部消化管内視鏡検査を施行。歯状線にかかる腫瘤性病変を下部直腸に指摘され、生検で中分化腺癌の診断。免疫染色では腸上皮の分化を示唆する所見であった。骨盤MRI検査では、肛門挙筋への浸潤が疑われた。出血コントロール目的で、10月中旬に腹腔鏡下腹会陰式直腸切断術を施行した。病理組織検査では、筋層内の腫瘍量が多く、筋層を押し上げている増殖様式を認め、直腸S状部結腸�� b$N0[;~@-fjLgE>0\$H9M$($i$l$?!#BgD24b0[;~@-fjLgE>0\$rMh$7$?Nc$O$^$l$G$"$j!"J88%E*9M;!$r2C$($FJs9p$9$k!#

開催年月日： 2019年5月

開催地：福岡市   国名：日本国  

開催年月日： 2019年5月

開催地：福岡市   国名：日本国  

大腸癌取扱い規約(以下規約)は簡便な病期分類を採用しており、術後補助化学療法もこの分類を元に行われている。T1大腸癌は大腸癌取扱い規約上リンパ節転移の有無でステージ Ｉ とステージIIIに分類されている。近年、大腸癌診療にも内視鏡的粘膜下層切除術(以下ESD)が数多く行われている。大腸切除による合併症や術後後遺症を考えるとESDによる縮小手術により治癒が得られる症例には積極的に行っていくべき治療法である。当院においてESD後に追加切除を行った症例を検討し、現行のESD適応が適正かどうかを検討する。2001年1月1日から2016年3月31日までに当科で根治手術を施行したT1大腸癌患者321例のうちESDを先行した103例を対象に検討を行った。男女比は60：43、年齢は65.9 (35-81)歳で、腫瘍の局在は横行結腸を含めた右側結腸で24例、Rsを含む左側結腸で54例、直腸で25例、外科手術は89例(86.4%)を腹腔鏡手術で行った。追加切除を要し�� $?M}M3$H$7$F$O=EJ#$r4^$asm浸潤距離1000μm以上60例、切除断端陽性48例、Budding1例、sm浸潤(浸潤距離不明)19例であった。癌の再発を3例(2.9%)に認め、そのうち2例が切除断端陽性例であった。ESD後の外科切除標本上、5例(4.9%)に癌の遺残を認め1例に再発を認めた。sm浸潤距離が判明している58例で1000μm以上の浸潤を47例に認め、そのうち3例にリンパ節転移を認めた。1000μm以下の11例にはリンパ節転移や再発の所見は認めなかった。ESD後追加切除の適応は1000μm、切除断端陽性で適正であると考えられた。さらなる詳細については大規模研究の結果が待たれる。

開催年月日： 2019年5月

開催地：福岡市   国名：日本国  

背景：尾側膵切除術(DP)後の膵液瘻(POPF)の頻度は依然として高く，続発する致死的な合併症を防ぐために適切な管理が重要である．従来，POPFによる有症状液貯留に対し，手術時に留置されたドレナージチューブによる管理や，経皮的ドレナージ(PTD)が行われてきた．近年，EUSガイド下経消化管ドレナージの有用性も報告されている．当科ではDP後POPFに対しERCPによる経乳頭的膵管ステント留置(ERPD)を行ってきたため，その安全性と有用性を検討した．対象と方法：2009年から2018年までにDPを施行した103例を後ろ向きに検討した．ISGPF grade B以上を臨床的に有意なPOPFと定義し，38例にPOPFを認めた．そのうち,ドレーン抜去後に診断されたPOPFや難治性POPFによる有症状液貯留例に対し，4例にPTDを，11例にERPDを施行した．これら治療的処置施行15例を検討した．結果：治療的処置前にCTで計測した液貯留の最大径はPTD群(6.8±4.0cm)と比較しERPD� $B72(2.5±1.3cm)で有意に小さかった(P&LT;0.01)．手技成功率はPTD群，ERPD群ともに100%であった．ERPD群の10例で膵切離断端部主膵管からの造影剤流出像を認めた．ERPD群の4例では膵切離断端部を超えてstentを留置し，液貯留のドレナージが可能であった．処置関連合併症としてPTD群では1例に消化管瘻を認めた．ERPD群では，膵炎などのERCP関連合併症は認めなかったが，1例にドレナージ不良のためPTDを追加した．臨床的成功率はPTD群で75%，ERPD群で91%であった(P=0.11)．術後在院日数(PTD群,73.5±36.0日vs.ERPD群,39.8±17.0日;P=0.03)，処置後在院日数（PTD群,46.5±24.8日vs.ERPD群,23.5±12.8日;P=0.03）はERPD群で有意に短かった．ドレナージチューブはPTD群では全例(100%)入院中に抜去したが，ERPD群では入院中の抜去例は4例(36%)であった(P=0.08)．結語：ERPDは理論上膵管�� b05$r8:$i$9!%$3$N8z2L$Og9CGC<It$N1UCyN1$KBP$7$F4V@\E*$J:nMQ$G$"$k$,!$1UCyN1$ND>@\E*$J%I%l%J!<%8$,2DG=$G$"$k>l9g$b$"$k!%DP後のPOPFに対するERPDは安全かつ有用である可能性があり，特に液貯留の少ない穿刺困難有症状例では，考慮すべき治療選択肢の一つになりうる．

開催年月日： 2019年5月

開催地：福岡市   国名：日本国  

背景：腹腔鏡下幽門側胃切除術(LDG)後のBillroth-I再建(BI)ではdelta吻合が広く用いられているが，delta吻合にはいくつかの注意点や問題点が存在する．当科ではLDG後のBI再建はoverlap法を用いて行っている．Overlap BIの手術手技を供覧し，その成績をpropensity score matchingを用いてRoux-en-Y再建(RY)と比較し報告する．対象と方法：2008年から2017年までに胃癌に対しLDGを行った653例のうち，胆嚢摘出術などの同時手術施行例やBillroth-II再建例などを除外したoverlap BI247例とRY286例を後ろ向きに検討した．Propensity score matchingを行い，両群169例を比較検討した．結果：Total cohortにおける周術期合併症の頻度はBI群7.3%，RY群7.0%(P=1.000)，吻合関連合併症の頻度はBI群2.4%，RY群3.2%であった(P=0,794)．BI施行例で，内視鏡外科学会技術認定医執刀144例と修練医執刀103例を比較すると，手術時間�� $,G'Dj0e;\9TNc$GM-0U$KC;$+$C$?(中央値188分 vs. 228分，P＜0.001)が，患者背景や周術期合併症，在院日数に差を認めなかった．Matched cohortでは，患者背景や吻合関連合併症を含む周術期合併症の頻度(8.9% vs. 7.7%, P=0.844)はBI群RY群間で差を認めなかったが，手術時間が有意に短く(中央値205分 vs. 252分，P＜0.001)，出血量が有意に少なく(10g vs. 25g, P＜0.001)，在院日数が有意に短かった(中央値11日 vs. 12日, P=0.029)．Total cohort・matched cohortともに無再発生存期間，全生存期間は2群間で差を認めなかったが，再入院を要する消化器関連合併症がBI群で有意に少なかった(2.4% vs. 21.9%, P＜0.001)．RY群の主な再入院の原因は腸閉塞（matched cohort：BI群，0.6% vs. RY群，9.5%；P＜0.001）と胆嚢総胆管結石（matched cohort：BI群，1.2% vs. RY群，9.5%；P＜0.001）であった．結語：Overlap BIの成績はdelta吻合と同等であり，修練医にも安全に施行可能な手技である．再入院を要する手術関連合併症の点からは，可能な限りRYよりBIを選択すべきである．

開催年月日： 2019年5月

開催地：鹿児島市   国名：日本国  

背景: 尾側膵切除術(DP)後の膵液瘻(POPF)に対するERCPによる膵管ステント留置(ERPD)の有用性を検討した.対象と方法:DPを施行した103例を後ろ向きに検討した．GradeB以上を臨床的に有意なPOPFと定義し,38例にPOPFを認めた.そのうち4例に経皮的ドレナージ(PTD)を，11例にERPDを施行した.これら治療的処置施行15例を検討した.結果:治療的処置前にCTで計測した液貯留の最大径はPTD群(中央値65mm)と比較しERPD群(中央値28mm)で小さい傾向にあった(P=0.06).ERPD群の10例で膵断端部主膵管から造影剤流出を認め,4例は膵切離断端を超え膵管tubeを留置した.術後在院日数の中央値(PTD群,70日vs.ERPD群,41日;P=015),処置後在院日数の中央値（PTD群,43日vs.ERPD群,25日;P=012）はERPD群で短い傾向にあった.結語:ERPDは理論上膵管内圧を減らし,�$ B1UCyN1$ND>@\E*$J%I%l%J!<%8$,2DG=$G$"$k>l9g$,$"$j,DP後のPOPFに対する治療選択肢の一つとなりうる.

開催年月日： 2019年5月

国名：日本国  

開催年月日： 2019年4月

開催地：大阪市   国名：日本国  

【背景】直腸カルチノイドは消化管カルチノイドの約36%程度と報告されており、10万人あたりの発生数は4.7人と比較的稀な疾患である。世界的にはNETに分類されるが、本邦ではNETのうち低悪性度腫瘍をカルチノイドと分類している。直径10mm以下の粘膜内病変に関しては内視鏡的切除が推奨されている。他方、腫瘍径が20ｍｍを超えるもの及び固有筋層への浸潤症例、画像上リンパ節転移が否定できないものに対しては通常の大腸がんに準じた外科手術が勧められる。腫瘍径が10mmから20mmのものには内視鏡的切除を先行して行い、脈管浸潤などの病理学因子により追加切除を考慮する。しかしながら、内視鏡的切除適応である10mmに満たない病変でもリンパ節転移を有していた例も散見される。そこで、当科でこれまでに手術に至った直腸カルチノイド症例を検討し、リンパ節転移の状況と病理学的因子の関係を考察することとした。【方法】2008年3月から2018年8月までの間に当科で外科的切除（経肛門切除を除く）を行った直腸カルチノイド症例7例の検�� $$r9T$C$?!#!Z7k2L![7例のうち、男性が5名、女性が2名であり年齢は39歳から73歳で中央値は60歳であった。腫瘍の局在はRaが1名で残り6名はRbであった。腫瘍の最大径は0.4㎝から1.5cmであり、中央値は1.2㎝であった。深達度はsmが6名、mpが1名であり、リンパ管侵襲を伴うものが3名、静脈侵襲を伴うものが2名であった。全例に腹腔鏡下手術が施行されており、最終的にリンパ節に転移を認めた症例が5例であった。リンパ管侵襲を伴った3例は全てでリンパ節転移を有していた。その一方、リンパ節転移を有した症例の腫瘍径は4mmから15mmと様々であった。リンパ節転移陽性症例においては脈管侵襲が高率で陽性であったという報告もこれまでにされており、当院の結果もそれを支持するものであった。

開催年月日： 2019年4月

開催地：大阪市   国名：日本国  

背景:腹水洗浄細胞診(CY)の結果は膵癌の進行度分類に反映されていない.CY陽性例の切除の意義に関する前向き研究やRCTは皆無であるため,CY陽性膵癌に対し外科的治療を行うべきか否かは明らかではない.対象と方法:2006年から2017年までに膵癌に対し切除術を行った141例のうち,CYを行った139例を後ろ向きに検討した.結果:CY陽性は10例(7%)であった.術前因子は,CY陰性例と比較し,CY陽性例でCEA,CA19-9,DUPAN-2,Span-1のいずれも有意に高く,CTで計測した腫瘍径が有意に大きく(中央値31mm vs. 22mm, P＜0.01),膵前方組織浸潤陽性率が有意に高かった(100% vs. 64%, P=0.02)が,切除可能性分類に差を認めなかった(Resectable 90% vs. 85%, P=0.95).病理組織学的評価では,CY陰性例と比較し,CY陽性例では腫瘍径が有意に大きく(中央値45mm vs. 28mm, P=0.04),膵前方組織浸潤率が有意に高く(100% vs. 59%, P=0.01),R0切除率が有意に低かった( 50% vs. 90%, P＜0.01).CY陽性例はCY陰性例と比較し無再発生存期間(中央値6.5ヶ月 vs. 14ヶ月, 3年生存率0% vs. 34%, P＜0.01),全生存期間(中央値12.5ヶ月 vs. 29ヶ月, 3年生存率0% vs. 49%, P＜0.01)ともに有意に不良であり術後1年以内の再発率が有意に高く(90% vs. 53%, P=0.04),2年以上の生存例は認めなかった.多変量解析では,CY陽性は全生存期間の独立したリスク因子であった(Hazard ratio 3.93, 95% confidence interval 1.54-9.17, P＜0.01).考察:CY陽性例の90%は術前画像診断でresectableと判定されたが、R1切除率が有意に高かった.早期再発例が多く,長期生存例を認めなかったことから切除の対象とすべきではない可能性がある.膵癌根治の為には切除が唯一の方法であり,CY陽性であれば非切除とする試験は組みにくいが,CY陽性例は術前治療の有用性が検討されるべき対象群であると考えられた.結語:CY陽性は明らかな予後不良因子であり,CY陽性例は切除�� $N0U5A$,K3$7$$2DG=@-$,$"$k.

開催年月日： 2019年4月

開催地：大阪市   国名：日本国  

開催年月日： 2019年4月

開催地：大阪市   国名：日本国  

昨今栄養療法の重要性が再認識され,サルコペニアやフレイルという概念が注目されている.サルコペニアを伴う大腸癌は予後が悪いとされている.直腸手術において縫合不全は治療に難渋する合併症で,創傷治癒が遅延する栄養障害は縫合不全リスクとなる。骨格筋量が少ない大腸癌患者の周術期合併症増加も報告されているが臨床現場では低位吻合症例では骨格筋量の多いいわゆる“あんこ型”に縫合不全をよく経験する.我々は低位吻合を要した直腸癌患者の腸腰筋骨格筋量が縫合不全に与える影響を調べるとともにカットオフ値を決定し,縫合不全予測因子としての有用性を検討した.2008年1月から2018年3月までの直腸癌症例で一時的人工肛門を造設しなかった男性197症例を対象とした.CT第3/4腰椎レベルの腸腰筋面積を測定,身長の2乗で除することでPsoas Index (以下PI [cm2/m2])を算出した.平均年齢が65.2 (26-87)歳、腫瘍占拠部位はRs53例,Ra65例,Rb79例,肛門管直上での吻合となる超低位前方切除�� INc(以下SLAR)は60症例,腹腔鏡手術を156例(79.2%)に施行し病期分類はStage 0:3,I:60,II:42,III:67,IV:25例であった.PIの平均値は734.5であり縫合不全の有無によるPIはそれぞれ縫合不全有818.1,無709.7とPIは縫合不全有群で高かった(p=0.0001).ROC曲線でAUCは0.6858,最適なカットオフ値は812.67 cm2/m2(感度60%,特異度74.3%)であった.縫合不全への関与が考えられるPrognostic Nutrition Indexでは有意差は得られなかった(p=0.7536).縫合不全に関する他の単変量解析ではBMI高値(p=0.0482),SLAR(p=0.0232)が有意なリスク因子であり,患者因子(糖尿病),腫瘍進行度,手術因子(腹腔鏡手術,出血,手術時間)はリスク因子とはならなかった.多変量解析でPI高値(812以上)は唯一独立した縫合不全危険因子であった(p=0.0002, RR3.933 [95%CI 1.917-8.070]).現行ストーマ施行症例に加え,術前のPI値によりストーマ造設の必要性を検�� $$9$k$3$H$,I,MW$H9M$($k.

開催年月日： 2019年4月

開催地：大阪市   国名：日本国  

背景： 膵癌の切除可能性分類は、標準的手術により肉眼的組織学的に癌遺残のないR0切除が可能かどうかという視点から、Resectable(R)、Borderline resectable(BR)、Unresectable(UR)の3群に分類される。R膵癌は標準的手術でR0切除が達成可能と判断される病変であるが、R膵癌であっても術後早期再発例は少なくないため、術前治療を含めた集学的治療の有用性が議論されている。R膵癌術後早期再発例の術前予測因子を評価し、術前治療施行が妥当と考えられる群を抽出することを目的とし検討した。対象と方法：2006年から2017年までに膵癌に対し切除術を行った141例のうち、BR-PV17例、BR-A2例、UR-LA2例を除いたR症例120例を後ろ向きに検討した。術後9カ月以内に再発を認めた例を早期再発(early recurrence: ER)群、それ以外を非早期再発(non ER:NER)群と定義した。結果： ER群は50例(42%)であった。患者背景因子では、ER群はNER群と比較し、有症状例が有意に多く( 72% vs. 47%, P&LT;0.01)、腫瘍マーカーが有意に高かった(CEA: 中央値4.9ng/ml vs. 3.35ng/ml, P=0.03; CA19-9: 中央値541.6U/ml vs. 82.2 U/ml, P&LT;0.01)。術前CTで計測した腫瘍径はER群で有意に大きく(中央値25.5mm vs. 20mm, P&LT;0.01)、腫瘍占居部位はER群で有意に膵体部病変が少なかった(4% vs. 20%, P=0.04)が、門脈系への接触・浸潤所見などの膵局所進展因子は2群間に差を認めなかった。多変量解析では、CA19-9値が500U/ml以上(Odds ratio 4.55, 95%信頼区間 1.81-11.96)と膵尾部病変/膵体部病変(Odds ratio 5.56, 95%信頼区間 1.10-46.65)が早期再発の独立したリスク因子であった。膵尾部病変は膵体部病変と比較し、術前CTによる腫瘍径が有意に大きく(中央値29.5mm vs. 15.5mm, P&LT;0.01)、他臓器浸潤を疑う例が多かった(28% vs. 0%, P=0.02)結語：CA19-9高値症例は術前治療施行が妥当である可能性がある。また、膵尾部癌は切除可能性分類の判定基準となる動静脈と距離があるため、腫瘍径が大きく、他臓器�� ;=a$,5?$o$l$F$bRと判定されることが多いが、その中には術前治療施行が妥当である例が含まれていると考えられた。

開催年月日： 2018年12月

開催地：福岡市   国名：日本国  

開催年月日： 2018年12月

開催地：福岡市   国名：日本国  

【背景・目的】下行結腸癌は腫瘍の局在によって、適切なリンパ節郭清範囲の設定や再建腸管の血流を考慮した血管処理が必要である。腹腔鏡下下行結腸癌手術の郭清・再建方法、短期成績について検討した。【対象】2003年1月から2017年4月までに施行した下行結腸癌切除例95例。【結果】腹腔鏡(L)群66例、開腹(OP)群29例、性別(男/女：L36/30、OP18/11例、p=0.4954)、年齢(中央値：L72、OP69歳、p=0.9257)。術式は、L群で下行結腸切除89.4・左半結腸切除6.1・その他4.5%、OP群で下行結腸切切除86.2・左半結腸切除10.3・その他3.5%(p=0.8072)。下行結腸切除術例では、上直腸動脈(SRA)切離：L1.7%・OP4.0%、左結腸動脈(LCA)切離：L84.7％・OP76.0％、SRA・LCA温存：L13.6%・OP16.0%であった。L群でDST再建が2例、OP群では1例もなし。L群は手術時間が長い傾向にあり（�� L245、OP230分、p=0.0825）、出血量が少なく(L48、OP165ml、p&LT;0.0001)、術後在院日数も短かった(L14、OP20日、p=0.0285)。OP群でR1症例を1例認めたが、L群は全例R0。郭清リンパ節個数(L16、OP14個、p=0.4579)、術後合併症(L22.7、OP24.1%、p=0.8807)、縫合不全割合(L3.0、OP3.5%、p=0.9146)は、両群間で有意差なし。【結語】下行結腸癌に対する腹腔鏡下手術の短期成績は妥当であり、有用な治療選択肢となりうる。

開催年月日： 2018年12月

開催地：福岡市   国名：日本国  

脾弯曲部大腸癌では中結腸動脈(以下MCA)と下腸間膜動脈(以下IMA) の両者が支配血管となりリンパ節(以下LN)郭清が煩雑である.2007年11月~2018年4月に腹腔鏡手術を施行した脾弯曲部から10cm以内が主座の進行大腸癌49例について郭清LN及びLN転移マッピングを行なった.年齢70.6 (48-85)歳,男女比25:24,腫瘍主座は横行結腸(以下T)22例,下行結腸(以下D)20例,”真の”脾彎曲部(以下TD)7例で支配血管は術前3D-CTもしくは術中所見で同定しMCA,IMAのLN郭清を行った.術後在院日数は14.0 (9-62)日,合併症は2例縫合不全,1例術後腸閉塞を認めた.LN郭清個数はMCA系11.4 (0-48)個,IMA系11.4 (0-34)個であった.21/49例(42.9%)にLN転移を認め,T13,D6,TD2症例であった.TD2例はどちらもIMA系への転移であり,両者にLN転移を認める症例はなかった.T ,Dどちらも多くは近傍血管系のLN転移であったが,Dに1例,Tに2例離れた血管系LNへの転移を認めた.DでMCA系LN転移を認めた症例は副中結腸動脈を持つ症例であり,TでIMA系LN転移を認めた2例はEXを多く認めた症例とIMA閉塞を伴う症例であった.脾弯曲部のリンパ流は複雑だが脾弯曲部大腸癌のリンパ節転移の位置はその多くが腫瘍の局在により決まる。しかし様々な理由により離れた血管系への転移も認め,大腸癌治療ガイドラインに則ったリンパ節郭清が必要である

開催年月日： 2018年12月

開催地：福岡市   国名：日本国  

【背景】Sclerosing angiomatoid nodular transformation(SANT)は2004年に初めて報告された脾の非腫瘍性血管性病変であり、本邦での報告もまだ少ない。画像所見から鑑別にSANTを挙げ、経過観察となったが増大傾向にあったため手術を行った症例を報告する。【症例】43歳男性。X年8月、検診腹部エコーで脾臓に最大径20㎜大の低エコー腫瘤指摘。CTで脾嚢胞疑いとされ、経過観察。X+1年8月に再度検診を受け、腫瘤は最大径29.5mmまで増大。同年9月に当科紹介初診となった。CTで最大径はさらに増大して38㎜であったが、明らかな悪性所見なし。鑑別診断として、脾過誤腫、脾血管腫、SANTなどが挙げられたが、破裂高リスクとされる50㎜に達していなかったため経過観察の方針。X+2年4月、CTでさらに増大傾向にあり、手術となった。脾動静脈および短胃動脈を温存するように、脾門部で脾臓に流出入する血管のみを選択的に切離。腹腔鏡下に脾臓を摘出。術後病理でSANTの確定診断となった。【考察】脾SANTは稀�� $JIBJQ$G$"$jJs9pNc$O6aG/A}2C798~$K$"$k$,!"$^$@==J,$H$O8@$($J$$!#A}Bg798~$K$"$k$3$H$,<j=Q7hDj$N<g0x$G$"$C$?$,!"$=$l$OSANTを含む良性病変が鑑別の中心であったためと思われる。また、選択的脾切除術を行うことで将来的に幽門側胃切除術を施行できる血流を温存できたことも重要な手技上の工夫と考えるので、若干の文献的考察を加えて報告する。

開催年月日： 2018年11月

開催地：大阪市   国名：日本国  

病院での入院患者ではしばしば栄養障害が問題となり、血管内カテーテルを用いた輸液治療が必要となる。原疾患の増悪や悪性疾患に対する化学療法などによる栄養状態の不良や活動性の低下は免疫機能不全を引き起こし、細菌感染を始めとする病原体感染が問題となる。Bacillus Cereus菌はグラム陽性大桿菌で芽胞を有する好気性菌であり、熱やアルコールにも耐性がある常在菌で食中毒の原因菌として知られている。中心静脈カテーテル感染による菌血症はしばしば経験するが、Bacillus Cereus菌血症では末梢点滴が原因となることも多い。今回我々は、2015年1月1日から2017年12月31日のBacillus Cereus菌血症例を検討することでそのリスク因子と発症傾向を明らかにし、Bacillus Cereus菌血症の院内発生減少の一助となることを目的とした。明らかなコンタミネーションを除いて83例のBacillus Cereus血液培養陽性例を認めた。治療などにより強い骨髄抑制をきたす血液疾患を除いた51例で検討を行った。年齢は平均で68.7(29-92)歳、男女比は23:28�� G$"$C$?!#86<@45$O0-@-<@4529例、循環器疾患11例、良性消化器疾患4例、誤嚥性肺炎1例、周産期3例、脳血管障害2例、2型糖尿病1例であり、ある一定の病棟に集中して起こっているわけではなかった。1例を除く全例に38度以上の発熱を認めた。フォローアップ中の死亡を23例(45.1%)に認め、その内訳は悪性疾患17例、循環器疾患5例、誤嚥性肺炎1例であった。菌血症発生から1か月以内の死亡例を6例に認めたが、多くが原疾患の悪化によるもので死因として敗血症が否定できない症例は1例のみであった。化学療法やステロイド使用、コントロール不良の糖尿病などの易感染リスクを19例に認め、そのうちフォローアップ中死亡例が12例であった。発熱時点滴ルートは37例が末梢ルート、8例が中心静脈ルート、発熱前に末梢ルート抜去している症例を6例に認めた。発熱時の点滴刺入部発赤を20例に認め、1例以外は末梢ルートであった。点滴メニューは37例(72.5%)にビーフリードを含んだ輸液が使用されており、刺�� ~ItH/@V$rG'$a$?20例は全例ビーフリードを含んだ輸液が使用されていた。Bacillus Cereus菌血症は免疫不全状態の患者に好発しており、死亡原因は原疾患の悪化がほとんどであったが敗血症が死因の可能性を否定できない症例も存在しており、リネン類など感染源の特定及び点滴に関する清潔操作の徹底など、病院を挙げての感染対策が必要と考えられた。また、機序は明らかでないが以前の検討と同様にビーフリードが発症と関与している可能性が高く、使用制限も含めた検討が必要と考える。

開催年月日： 2018年11月

開催地：東京都   国名：日本国  

大腸癌治療ガイドラインにおいて術後補助化学療法はステージIIIで推奨されているが全てのステージIIには推奨されていない.T4症例,閉塞/穿孔例,低分化,脈管侵襲,郭清リンパ節12個以下が再発高リスク群として報告されており,実臨床でもこれらの因子をもつ患者では術後補助化学療法が考慮されるが高いエビデンスはない.今回我々は2000年1月~2017年11月に治癒切除を行ったリンパ節転移を伴わないT4大腸癌98例を検討した。平均年齢は69.8 (48-84)歳,男女比は47:51であった.腫瘍の局在は横行結腸を含めた右側結腸28,Rsを含めた左側結腸43,直腸Ra以下27症例であった.初発症状として腸閉塞症状を10例に認め,63例に開腹手術,35例に腹腔鏡手術を施行した.33例に多臓器合併切除が施行され,内訳は腹壁8,子宮10,膣3,卵巣10,前立腺3,膀胱7,消化管12例であった.術前化学療法は9例,術�� 8eJd=u2=3XNEK!$O49例に施行され,オキサリプラチン併用は8例のみであった.放射線治療は術前20Gyを7例に施行した.低分化及び粘液癌を13例にT4b症例は52例でその内訳は消化管18例,膣7例,卵巣3例,子宮7例,腹壁12例,膀胱8例,前立腺1例であった。.5年全生存率は72.6%,5年無再発生存率は62.0％であった.T4N0全体で再発を34例に認め,内訳は肝7例,肺9例,腹膜播種8例,リンパ節4例,局所13例(重複あり)であり,腹膜播種や局所再発の頻度が多かった.各臨床病理学的因子と癌の再発について解析を行ったところ手術時間5時間以上(p=0.0134)とCA19-9 37U/ml (p=0.0281)のみが有意な再発リスク因子であり,脈管侵襲,分化度,腸閉塞穿孔などのT4以外の再発リスク因子は有意な再発リスク因子とはならなかった.その理由としては症例数不足とT4の予後に与える影�� 6A$,Hs>o$K6/$$$3$H$,5s$2$i$l$k.また有意ではないが開腹と比較して腹腔鏡手術で再発リスクが高い傾向があった.腹腔鏡手術には拡大視効果により微細解剖を認識しながら精緻な手術が可能になるという利点がある.T4N0症例に関しては精細なリンパ節郭清よりも確実な切離マージンを必要とする.T4bN0では52例中16例が再発し,そのうち8例が局所再発であることからも術前化学療法及び切除マージンを確実に取った手術が必要であると考える.

開催年月日： 2018年11月

開催地：神戸市   国名：日本国  

開催年月日： 2018年11月

開催地：神戸市   国名：日本国  

今後の改定により大腸癌取扱い規約(以下,規約)にUICC TNM分類(以下,UICC)への準拠が予定されており、本邦の規約独自のN3も廃止が検討されている。N3とは主幹動脈根部のリンパ節(主リンパ節)と下部直腸癌における側方リンパ節への転移を指し、本邦独自のNカテゴリーである。現行規約に記載されているN3の意義を再検討し、N3の有用性を証明することを目的とした。2007年1月から2017年3月までの治癒切除を行ったN3因子を持つ進行大腸癌42例を対象とした。性別は男性21、女性21例で、平均年齢は64.3 (36-81)歳であった。病変の位置は盲腸3例、上行結腸5例、横行結腸4例、S状結腸5例、直腸Rs3, Ra4, Rb18例であった。64.3%(27/42例)に腹腔鏡手術を施行し、リンパ節郭清は側方郭清を行わなかった直腸癌の1例を除き、大腸癌治療ガイドラインに準拠したD3郭清を行った。中央値で手術時間は339 (88-621)分、出血量は157.5 (5 -2225)であった。病理組織診断でT分類はT1 1例、T2 1例、T3 31例、T4a 7例、T4b 2例で、脈管侵襲は28例に陽性であった。UICC N分類はN1a 5例、N1b 3例、N2a 14例、N2b 20例であり、N3の要因が主リンパ節転移のみが22例、側方リンパ節転移のみが19例、両者に認めるものが1例であった。UICC N分類はリンパ節転移個数で規定されており、N3の中での再発リスクを検討したところ、5年無再発生存(RFS)はN1a 40.0%、N1b 33.3%、N2a 25.9%、N2b 45.4%ではっきりとした層別化は困難であり(p=0.7374)、D3郭清が標準術式である本邦でのN3の再発リスクへの影響は単にリンパ節転移個数のみのUICC N分類よりも大きいと考えられる。N3の要因別ではN3となったリンパ節が主リンパ節転移であれ側方リンパ節転移であれ、再発リスクは変わらず(5yRFS 43.5%vs35.2%, p=0.9714)、側方リンパ節を遠隔転移として切除の対象から外すUICCのステージングは本邦にはフィットしにくい可�� =@-$,$"$k!#

開催年月日： 2018年10月

国名：日本国  

開催年月日： 2018年9月

開催地：北九州市   国名：日本国  

開催年月日： 2018年7月

開催地：鹿児島市   国名：日本国  

腹腔鏡下大腸癌手術は徐々にその適応が拡大しており、当院でも年間の初発大腸癌症例約200例のうち90%以上の症例で鏡視下に根治術が行われるようになってきている。JCOG0404をはじめとするRCTによって鏡視下大腸癌手術の妥当性の検証が行われているがその対象の大部分は直腸Rs部を含む結腸癌で術前に他臓器浸潤が明らかでないものである。cT4b症例では遺残した腫瘍による局所再発や腹膜播種再発が問題となり、鏡視下手術の妥当性の検証は行われていない。当院で2007年3月から2016年10月の間に腹腔鏡下に根治手術を行った術前他臓器浸潤を疑われた(cT4b)結腸癌60症例を対象とした。術前腸閉塞の有無、原発巣の部位、浸潤臓器の種類、周術期合併症の有無、pT因子、pN因子、脈管侵襲の有無と局所及び腹膜播種再発の関係について解析し、cT4bの再発リスク因子を検討した。平均年齢72.09 (43-90)歳、男性25、女性35例で、原発巣はV2、C5、A16、T5、D6、S12、Rs14であった。術�� 0$K?;=a$r5?$o$l$?It0L$OJ"JI28例、膀胱9例、消化管11例、子宮・付属器7例、腹膜・大網7例(重複含む)であり、手術時間は中央値で256 (150-510)分で出血量は80 (3-1000)gであった。全例腹腔鏡手術で手術開始し、出血による開腹移行を1例に認めた。病理学的な他臓器浸潤はそのうちの24症例に認め、その内訳は腹壁9例、膀胱3例、消化管7例、子宮・付属器3例、腹膜・大網3例(重複含む)であった。術後再発を20例に認め、その内訳は遠隔転移(肝11例、肺4例、骨1例)、リンパ節5例、局所再発6例、腹膜播種4例(重複含む)であった。5年無再発生存率は65.2%、局所及び腹膜播種再発を含めた5年局所無再発生存率は76.2%であった。膀胱浸潤(p=0.0425)、pT4b(p=0.0494)、リンパ節転移(p＜0.0001)は局所及び腹膜播種再発と有意な相関関係にあり、多変量解析でも独立した再発リスク因子であった。対照群として同時期に開腹手術で根治術を施行し�� $?cT4b結腸癌22症例での5年無再発生存率は63.3％、5年局所無再発生存率は71.5%であった。開腹手術は症例数が少ないため有意差は出ないが、pT4b、リンパ節転移陽性で再発のリスクが上がる傾向にあるのに対し、膀胱浸潤例における再発リスク上昇傾向は認めなかった。浸潤臓器の内、膀胱浸潤のみ開腹手術と鏡視下手術での再発リスクの傾向が異なっており、術前膀胱浸潤が疑われる症例への鏡視下手術の適応には慎重な姿勢が必要と思われた。

開催年月日： 2018年7月

開催地：鹿児島市   国名：日本国  

開催年月日： 2018年6月

開催地：和歌山市   国名：日本国  

開催年月日： 2018年6月

開催地：福岡市   国名：日本国  

開催年月日： 2018年6月

開催地：名古屋市   国名：日本国  

開催年月日： 2018年6月

開催地：北九州市   国名：日本国  

開催年月日： 2018年6月

開催地：北九州市   国名：日本国  

開催年月日： 2018年6月

国名：日本国  

開催年月日： 2018年6月

国名：日本国  

開催年月日： 2018年6月

国名：日本国  

開催年月日： 2018年6月

開催年月日： 2018年6月

開催年月日： 2018年6月

開催年月日： 2018年5月

開催地：京都市   国名：日本国  

開催年月日： 2018年5月

開催地：京都市   国名：日本国  

開催年月日： 2018年5月

開催地：京都市   国名：日本国  

開催年月日： 2018年4月

開催地：東京都   国名：日本国  

大腸癌取扱い規約(以下,規約)は簡便な病期分類を採用しており,進行大腸癌に対する術後補助化学療法もこの分類を元に行われてきた.一方UICC TNM分類(以下,UICC)はリンパ節転移の有無でステージをⅡとⅢで分けた上で,さらに細分化がなされている。次回改定により本邦取扱い規約にもUICCの病期分類が採用予定である.現行規約の問題点の一つに局所進行癌でステージにT分類が反映されないというものがある。UICCではステージⅡ,Ⅲをそれぞれ細分化することでその問題に対応しているが,T4bN0症例のステージがⅡCであるのに対してT1/2N1a症例がⅢAであるなど,予後や再発リスク予測の観点から望ましくない部分がある。2007年1月から2017年3月までの治癒切除を行ったステージⅡ,Ⅲの進行大腸癌941例を対象に現行取扱い規約,UICC TNM分類の問題点を検討した。現行規約でのステージⅡ,Ⅲがそれぞれ480,461例であった。T分類では5年無再発生存率( $B0J2<�5yRFS)がT4a/bで他と比較して40.9%、43.9%と再発リスクが高かった。N分類では本邦でもUICCに準拠して3群リンパ節転移(以下N3)が廃止される.N3に単発転移を認めた5例のうち3例が早期リンパ節再発をきたしておりN3は再発高リスク因子と予想される.現行規約とUICCのN分類を比較するとRFS曲線は進行度順であった.5年RFSはN0 83.3%,UICC N2b 47.6%,規約N3 38.1%であり,N3症例は再発高リスクと考えられた。そこでT4,N3因子を再発高リスクとして強調する病期分類を図1のように行ったところ,図2のような結果となりUICCのN分類を用いた病期分類よりも再発リスク別の分類が可能であった.本邦では主リンパ節とともに側方リンパ節転移をN3と定義し,外科切除を行っている.今回のデータでN分類においてUICCと比較して規約の方が再発予後に差があった.欧米では側方リンパ節は遠隔転移とされ切除の対象となっておらず,本邦のN3の一部を ��猶とするUICC分類は本邦にはフィットしにくい可能性がある.

開催年月日： 2018年4月

開催地：東京都   国名：日本国  

【目的】tumor nodule (ND)は、リンパ節構造のない壁外非連続性癌進展病巣(EX)の一つとして切除標本の取り扱いに関する病理学的規約として大腸癌取扱い規約第8版に記載されている。NDはN因子として取り扱われるようになったが、NDの詳細な臨床病理学的意義や生物学的意義については不明なことが多い。そこで、今回、当科での大腸癌治癒切除例におけるNDの臨床病理学的意義について検討した。【方法】2013年7月から2016年12月に当科で手術を施行し、根治度Aが得られたStage Ⅲ大腸癌161例 (Stage Ⅲa 117例、Stage Ⅲb 44例)について検討した。【結果】NDを29例(18.0％)に認めた。ND陽性群は、ND陰性群よりも有意に全生存期間が短かった(p＜0.001)。Stage Ⅲaにおいては、ND陽性群とND陰性群に全生存期間における有意差を認めなかったが、Stage ⅢbではND陽性群の生存期間が有意に短かった(p＝0.002)� !#ND陽性例の割合は、Stage Ⅲb、リンパ管侵襲陽性、静脈侵襲陽性例に多かったが、組織学的分化度、病理学的深達度、原発巣占拠部位とNDに有意な相関は認めなかった。Stage Ⅲbにおける多変量解析では、ND陽性は術後化学療法施行無とともに、全生存期間における独立予後不良因子であった(p＝0.002)。【結論】Stage Ⅲb大腸癌の中でも、ND陽性例は予後不良であると考えらえた。

開催年月日： 2018年4月

開催地：東京都   国名：日本国  

【背景】高齢膵癌患者の膵切除術後長期成績は若年患者と比較し不良とする報告が多く，一定の見解はない. また, 高齢膵癌患者の術後補助化学療法（AC）に関する詳細な検討は少ない.今回我々は，高齢膵癌患者の膵切除術後長期成績について，特にACに注目して検討した.【方法】2007~2016年に膵切除術を施行した膵癌患者123例を対象とした．74歳以下 (Young;Y群, n=91)と75歳以上(Elderly;E群, n=32)に分け，短期・長期成績を検討した.【結果】患者背景および病理学的因子は両群間に差を認めなかった. 術後合併症発生率(Y群 vs. E群:24％ vs. 19%, p=0.63), 在院日数(24日vs. 24日, p=0.93)は両群間に差を認めなかった. AC導入率は高齢者で有意に低かった(85% vs. 66％, p=0.04). AC開始時のCcr値は高齢者で有意に低く(93ml/min vs. 77ml/min, p＜0.01),体表面積あたりのS1の週間投与用量は高齢者で有意に少なかった(491mg/m&#178; vs. 42 3mg/m&#178;, p=0.02). AC完遂率は両群間に差を認めず(49% vs. 31%, p=0.10)，有害事象の発症率も差を認めなかった(12% vs. 19%, p=0.49). 無再発生存期間(RFS)および全生存期間(OS)は2群間に差を認めなかった(RFS; p=0.73, OS; p=0.68). 多変量解析では，高齢はOSの独立した予後因子(HR:1.98, 95%CI:1.03-3.71; p=0.04)であったが，RFSの予後因子ではなかった(HR:1.14, 95%CI:0.63-1.98; p=0.66)．AC非完遂はRFS(HR:5.34, 95%CI:2.80-10.41; p＜0.01)，OS(HR:6.82, 95%CI:3.00-16.73; p＜0.01)の独立した予後不良因子であった．【考察】高齢者に対する膵切除術の短期長期成績は若年者と同等であった．S1は腎機能低下例では投与量を減量しても最高血中濃度は変わらず半減期は延長するとする報告があり，腎機能の低下した高齢者ではACの投与量を減量することで有害事象の低減と良好な予後が得られる可能性がある．AC完遂は独立した予後因子であり，高齢者でも可能な限りACを行うべきと考えられる．

開催年月日： 2018年3月

開催地：横浜市   国名：日本国  

開催年月日： 2018年3月

開催地：横浜市   国名：日本国  

RAINBOW試験などの結果をもって2015年6月より進行再発胃癌のセカンドラインとしてラムシルマブ＋パクリタキセル療法が保険収載された。今回我々は術後再発胃癌に対してファーストラインのSP療法中、早期に腎障害を来してシスプラチンが使用できなくなった症例に対してラムシルマブ＋パクリタキセル療法を施行して著効した一例を経験したので報告する。症例は60歳女性、開腹幽門側胃切除D2リンパ節郭清、Roux-en-Y再建を施行した胃癌で病理診断は L Circ, Type2, por-sig, T3(SS), N0(0/79), M0 pStageIIA, HER2は陰性であった。術後経過は良好で外来で経過観察を行なう方針となった。術後2か月目に腹痛精査目的に施行したCTで大動脈周囲リンパ節転移、腹水が出現しSP療法を開始した。2コース目終了後に腎障害が出現し、シスプラチン投与不可となった。CTで左鎖骨上リンパ節腫大、腹水の増加、両側胸水貯留が出現し呼吸苦を伴っていた。セカンドラインとしてラムシルマブ8mg/㎏、パクリタキセル64mg/㎡を開始した。4コース終了後のC Tで腹腔内及び左鎖骨上リンパ節の縮小、胸腹水の消失を認め呼吸苦の訴えもなくなった。7コース終了後のCTでも縮小状態を維持している。軽度の骨髄抑制、肝障害、浮腫を認めるものの副作用もマネジメント可能なものであった。術後再発胃癌のセカンドラインとしてラムシルマブ＋パクリタキセル療法を行い、著効を得た一例を経験したので文献的考察を加えて報告する。

開催年月日： 2018年2月

開催地：名古屋市   国名：日本国  

開催年月日： 2017年12月

開催地：京都市   国名：日本国  

【背景】右側結腸癌は症状に乏しく、bulky massとして診断されることも多い。Bulky mass症例は、術野展開が難しく、他臓器浸潤を認めることもあるため、腹腔鏡アプローチは難易度が高い。当科では、2012年以降、腸閉塞や十二指腸・腎臓への浸潤を認める症例を除き、腫瘍の大きさに関わらず腹腔鏡手術を行っている。【目的】Bulky右側結腸癌に対する腹腔鏡手術の妥当性を検討。【対象】2006年1月から2017年3月までの右側結腸癌切除例で腫瘍最大径9cm以上の症例。【結果】腹腔鏡手術は6例、開腹手術は11例。腹腔鏡手術例は、男性3例・女性3例、年齢中央値72.5歳、BMI中央値21.8。腫瘍局在は上行結腸5例・横行結腸1例、cT3:3例・cT4b:3例、腫瘍最大径中央値9.75cm(9.0-15.5cm)。全例に右半結腸切除術、3例に腹壁合併切除を施行し、開腹移行例なし。癌遺残は全例R0、出血量中央値70ml(5-1000)、手術時間中央値228分(165-591)、Clavien-Dindo IIIa以上の合併症を� G'$a$:!"=Q8e:_1!F|?tCf1{CM14日(10-19)で、開腹手術例と比較し有意差を認めなかった。【結語】Bulky右側結腸に対する腹腔鏡手術は妥当なアプローチであると考えられた。

開催年月日： 2017年11月

開催地：東京都   国名：日本国  

開催年月日： 2017年11月

開催地：福岡市   国名：日本国  

開催年月日： 2017年10月

開催地：横浜市   国名：日本国  

開催年月日： 2017年10月

開催地：福岡市   国名：日本国  

開催年月日： 2017年9月

開催地：宮崎市   国名：日本国  

開催年月日： 2017年8月

開催地：福岡市   国名：日本国  

開催年月日： 2017年7月

開催地：神戸市   国名：日本国  

開催年月日： 2017年7月

開催地：金沢市   国名：日本国  

開催年月日： 2017年7月

開催地：金沢市   国名：日本国  

【背景】直腸癌に対する腹腔鏡手術の有用性が報告されているが、他臓器浸潤を伴う局所進行直腸癌に対する報告は少なく、他臓器合併切除を伴う腹腔鏡手術の有用性について検討すべき課題は多い。【目的】他臓器浸潤を伴う進行直腸癌に対する腹腔鏡手術の有用性を検討する。【対象】2004年から2016年まで当院で施行された他臓器浸潤を伴う直腸癌切除症例55例。【結果】腹腔鏡手術は27例、開腹手術は28例。腹腔鏡群と開腹群で、性別、年齢、BMI、腫瘍局在、進行度、原発巣切除術式に差はなかった。浸潤臓器は、前立腺・精嚢・輸精管（腹腔鏡9:開腹3）、子宮・膣・付属器（腹腔鏡7:開腹18)、膀胱・尿管（腹腔鏡8:開腹2）、小腸・結腸（腹腔鏡3:開腹3）、腹壁・骨盤壁・壁側腹膜（腹腔鏡3:開腹3）であった。腹腔鏡手術の平均出血量は153ml、平均手術時間は292分、術後在院日数は29日で、開腹手術より有意に出血量が少なく（P=0.0004）、手術時間（P=0.0067）と術後在院日数（P=0.0141）が短かっ� $?!#=Q8e9gJ;>I!"6I=j$N4b0d;D!"6I=j:FH/$K4X$7$F!"N>72$GE}7W3XE*M-0U:9$OG'$a$J$+$C$?!#!Z7k8l![B>B!4o?;=a$rH<$&D>D24b$KBP$9$kJ"9P6@<j=Q$O!"M-MQ$J<#NEA*Br;h$N0l$D$H$J$j$&$k!#

開催年月日： 2017年7月

開催地：福岡市   国名：日本国  

開催年月日： 2017年6月

開催地：福岡市   国名：日本国  

開催年月日： 2017年6月

開催地：札幌市   国名：日本国  

開催年月日： 2017年4月

開催地：横浜市   国名：日本国  

開催年月日： 2017年4月

開催地：東京都   国名：日本国  

開催年月日： 2017年4月

開催地：横浜市   国名：日本国  

開催年月日： 2017年4月

開催地：横浜市   国名：日本国  

開催年月日： 2017年4月

開催地：横浜市   国名：日本国  

開催年月日： 2017年3月

開催地：福岡市   国名：日本国  

開催年月日： 2017年3月

開催地：福岡市   国名：日本国  

開催年月日： 2016年12月

開催地：横浜市   国名：日本国  

開催年月日： 2016年12月

開催地：横浜市   国名：日本国  

【背景】再発大腸癌の治療方針として、再発巣の完全切除が可能であれば積極的に切除を考慮することが推奨されているが、局所・領域再発に対する腹腔鏡下手術の意義は明らかではない。【目的】大腸癌局所・領域再発に対する腹腔鏡下手術の有用性を明らかにする。【対象】2011年1月から2016年3月までの局所・領域再発に対する手術症例20例。【結果】初回手術が腹腔鏡下手術であった14例の内8例が腹腔鏡下に再発巣切除を行った。初回手術が開腹手術である6例は、再発巣切除も全例開腹下に行われた。腹腔鏡下再発巣切除例の再発形式は、骨盤内局所再発4例、側方リンパ節再発1例、傍大動脈リンパ節再発3例、腹膜播種再発1例（重複あり）であった。術式は、腹会陰式直腸切断術3例、低位前方切除術1例、後方骨盤内臓全摘術1例、再発リンパ節切除術4例、子宮・両側付属器摘出1例（重複あり）であった。平均手術時間は4時間56分、平均出血量は108mlで、開腹下再発巣切除例と比較して手術時間に有意差はなかった��,!"=P7lNL$,M-0U$K>/$J$+$C$?(P=0.0258)。8例中7例に局所のR0手術が達成でき、4例が無再発で経過している。【結語】大腸癌再発症例に対する腹腔鏡下手術は、初回手術が腹腔鏡下である症例に対して治療選択肢の一つとなりうる。

開催年月日： 2016年12月

開催地：横浜市   国名：日本国  

開催年月日： 2016年12月

開催地：横浜市   国名：日本国  

開催年月日： 2016年12月

開催地：横浜市   国名：日本国  

開催年月日： 2016年11月

開催地：東京都   国名：日本国  

開催年月日： 2016年10月

開催地：北九州市   国名：日本国  

開催年月日： 2016年9月

開催地：横浜市   国名：日本国  

開催年月日： 2016年8月

国名：日本国  

開催年月日： 2016年8月

国名：日本国  

開催年月日： 2016年8月

開催地：福岡市   国名：日本国  

開催年月日： 2016年7月

開催地：徳島市   国名：日本国  

開催年月日： 2016年7月

開催地：福岡市   国名：日本国  

開催年月日： 2016年6月

開催地：佐賀市   国名：日本国  

開催年月日： 2016年6月

開催地：大阪市   国名：日本国  

開催年月日： 2016年5月

開催年月日： 2016年3月

開催地：福岡市   国名：日本国  

開催年月日： 2016年3月

開催地：福岡市   国名：日本国  

開催年月日： 2016年3月

開催地：福岡市   国名：日本国  

開催年月日： 2015年12月

開催地：大阪市   国名：日本国  

開催年月日： 2015年12月

開催地：大阪市   国名：日本国  

開催年月日： 2015年12月

開催地：大阪   国名：日本国  

開催年月日： 2015年12月

開催地：大阪市   国名：日本国  

開催年月日： 2015年9月

開催地：宇都宮   国名：日本国  

開催年月日： 2015年9月

開催地：北九州市   国名：日本国  

開催年月日： 2015年8月

開催地：北九州市   国名：日本国  

開催年月日： 2015年8月

開催地：福岡市   国名：日本国  

開催年月日： 2015年7月

開催地：東京都   国名：日本国  

開催年月日： 2015年7月

開催地：東京都   国名：日本国  

開催年月日： 2015年6月

開催地：福岡市   国名：日本国  

開催年月日： 2015年6月

開催地：名古屋市   国名：日本国  

開催年月日： 2015年6月

国名：スイス連邦  

開催年月日： 2015年6月

国名：スペイン  

開催年月日： 2015年6月

開催地：東京   国名：日本国  

開催年月日： 2015年5月

開催年月日： 2015年5月

開催地：大分   国名：日本国  

開催年月日： 2015年5月

開催地：大分市   国名：日本国  

開催年月日： 2015年4月

開催地：名古屋市   国名：日本国  

開催年月日： 2015年4月

開催地：名古屋市   国名：日本国  

開催年月日： 2015年4月

開催地：名古屋   国名：日本国  

開催年月日： 2015年4月

開催地：名古屋   国名：日本国  

開催年月日： 2015年4月

開催地：名古屋市   国名：日本国  

開催年月日： 2015年4月

開催地：名古屋市   国名：日本国  

開催年月日： 2015年3月

国名：シンガポール共和国  

開催年月日： 2015年3月

国名：シンガポール共和国  

開催年月日： 2015年3月

開催地：Suntec   国名：シンガポール共和国  

開催年月日： 2015年3月

開催地：福岡市   国名：日本国  

開催年月日： 2015年2月

開催地：東京  

開催年月日： 2015年2月

開催地：北九州市   国名：日本国  

開催年月日： 2015年2月

開催地：北九州市   国名：日本国  

開催年月日： 2014年11月

開催地：北九州   国名：日本国  

開催年月日： 2014年11月

開催年月日： 2014年11月

開催年月日： 2014年11月

開催年月日： 2014年11月

開催地：Hawaii  

開催年月日： 2014年11月

開催年月日： 2014年11月

開催年月日： 2014年11月

国名：アルメニア共和国  

開催年月日： 2014年11月

開催年月日： 2014年10月

開催地：福岡   国名：日本国  

開催年月日： 2014年9月

開催地：東京都   国名：日本国  

開催年月日： 2014年9月

開催地：北九州市   国名：日本国  

開催年月日： 2014年7月

開催地：福岡市  

開催年月日： 2014年7月

国名：イタリア共和国  

開催年月日： 2014年7月

国名：イタリア共和国  

開催年月日： 2014年5月

開催年月日： 2014年5月

開催年月日： 2014年4月

国名：日本国  

開催年月日： 2014年4月

開催地：京都市   国名：日本国  

開催年月日： 2014年4月

開催地：京都   国名：日本国  

開催年月日： 2014年4月

開催地：京都   国名：日本国  

開催年月日： 2014年4月

開催地：京都   国名：日本国  

開催年月日： 2014年4月

開催地：京都   国名：日本国  

開催年月日： 2014年2月

開催地：北九州   国名：日本国  

開催年月日： 2012年11月 - 2012年12月

開催地：東京都   国名：日本国  

開催年月日： 2012年10月

開催地：神戸   国名：日本国  

開催年月日： 2011年11月

開催地：東京都   国名：日本国  

開催年月日： 2011年9月

開催地：仙台市   国名：日本国  

開催年月日： 2011年9月

開催地：仙台市   国名：日本国  

開催年月日： 2011年8月

開催地：福岡市   国名：日本国  

開催年月日： 2011年7月

開催地：名古屋市   国名：日本国  

開催年月日： 2011年7月

開催地：名古屋市   国名：日本国  

開催年月日： 2011年7月

開催地：名古屋市   国名：日本国  

開催年月日： 2011年6月

開催地：東京都   国名：日本国  

開催年月日： 2011年5月

開催地：紙上開催   国名：日本国  

開催年月日： 2011年5月

開催地：紙上開催   国名：日本国  

開催年月日： 2011年1月

開催地：福岡市   国名：日本国  

開催年月日： 2010年11月

開催地：宜野湾市   国名：日本国  

開催年月日： 2010年11月

開催地：宜野湾市   国名：日本国  

開催年月日： 2010年10月

開催地：横浜市   国名：日本国  

開催年月日： 2010年10月

開催地：横浜市   国名：日本国  

開催年月日： 2010年8月 - 2010年9月

開催地：久留米市   国名：日本国  

開催年月日： 2010年8月

開催地：福岡市   国名：日本国  

開催年月日： 2010年7月

開催地：下関市   国名：日本国  

開催年月日： 2010年6月

開催地：札幌   国名：日本国  

開催年月日： 2009年12月

開催地：東京都新宿区   国名：日本国  

開催年月日： 2009年4月

開催地：福岡市   国名：日本国  

記述言語：英語  

DOI： DOI無し

記述言語：日本語  

DOI： 10.5833/jjgs.2020.0043

記述言語：日本語  

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

DOI： DOI無し

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

DOI： 10.18888/op.0000001659

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

Abstract：＜文献概要＞先天性胆道拡張症は,胆汁と膵液の流出障害や相互逆流を引き起こし,胆道癌の危険因子であるため,外科的切除の適応となる.術式は発癌の可能性がある拡張胆管の切除と胆嚢摘出,および膵液と胆汁の分流のための胆道再建である.疾患頻度は高くはないが,若年者や女性に多い良性疾患であるため,整容面からも腹腔鏡下手術の良い適応である.本邦では2016年4月より腹腔鏡下先天性胆道拡張症手術が保険収載された.本稿では先天性胆道拡張症の手術手技と今後の課題について述べる.

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

2016年7月に膵癌取扱い規約が第7版に,2019年7月に膵癌診療ガイドラインが2019年版に改訂された.膵癌取扱い規約第7版では,標準的手術でR0切除が可能かどうかの視点から切除可能性分類が導入され,この分類に基づいた細かな治療戦略が膵癌診療ガイドライン2019年版で示されている.ガイドラインの普及と集学的治療の発達により膵癌の予後も少しずつ改善されており,今後もエビデンスレベルの高い大規模研究に基づいたガイドラインの改訂が望まれる

DOI： 10.15106/j_geka82_897

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

DOI： 10.11477

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

Abstract：＜文献概要＞術後膵瘻(postoperative pancreatic fistula;POPF)は膵頭十二指腸切除術(PD)および膵体尾部切除術(DP)をはじめとした膵切除術における最も重大な合併症の1つで,ハイボリュームセンターにおいても3～45%に生じるとされており,その確実な予防法は未だ確立されていない.本項では,最新の知見を混じえ,POPFへの対応について概説する.

DOI： 10.11477/mf.1407212703

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

本邦では2016年4月から腹腔鏡下膵体尾部切除術が膵癌にまで適用拡大された.膵癌に対する腹腔鏡下膵体尾部切除術の成績は,海外からの報告で出血量や在院日数などの短期成績が開腹手術と比較し優れており,腫瘍学的根治性や長期成績が同等である可能性が示されている.当科ではStrasbergらが提唱するradical antegrade modular pancreatosplenectomy(RAMPS)に準じた膵癌に対する腹腔鏡下膵体尾部切除術を行っており,本稿ではその手術手技を解説する

DOI： 10.15106

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

2017 年に「膵管内乳頭粘液性腫瘍（intraductal papillary mucinous neoplasm；IPMN）国際診療ガイドライン」が改訂され，おもにIPMN の切除基準と経過観察法が修正された．切除基準では，high‒risk stigmata とworrisomefeatures の項目や内容が見直され，壁在結節高のカットオフ値が導入されるなど，より実臨床に則した基準となった．経過観察法では，IPMN の囊胞径に応じた経過観察間隔がより詳しく記載されたが，この経過観察法はIPMN 併存膵癌発症のリスクは考慮していないため，IPMN の進展と同時にIPMN 併存膵癌の出現に対する注意も必要である．本稿では，2017 年改訂版「IPMN 国際診療ガイドライン」に基づく切除適応と経過観察の現状と問題点を，海外の他のガイドラインとも比較し，概説する．

DOI： 10.19020/CG.0000000965

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

Abstract：手術に起因して起こる術後膵炎は医原性であり、その発症原因や対処法をよく理解する必要がある。術後膵炎には膵の血流障害による虚血型と膵液の流出障害による閉塞型があり、閉塞型には膵管の直接閉塞によるものと、消化管の通過障害から二次的に膵管内圧が上昇し膵炎を発症する間接型がある。閉塞型膵炎の治療には膵管や消化管の減圧が有効であるが、膵再建に伴う術後膵炎では膵管へのアクセスが容易でなく内視鏡的インターベンションを駆使する必要がある。膵切除の急性期に虚血型の術後膵炎を発症することが認知されつつあり、膵液瘻発生と関連が深いことからそのメカニズム解明と予防策の開発が望まれる。(著者抄録

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

2006年に国際膵臓学会からIPMN/MCN国際診療ガイドラインが刊行され，2012年と2017年の2回の改訂を経て，囊胞性膵腫瘍の切除基準は保存的な方向へと転換した．また近年では，囊胞性膵腫瘍に対する機能温存手術や腹腔鏡下手術などの低侵襲手術も積極的に行われるようになっている．非切除例・切除例ともに経過観察は長期間に及ぶことが多く，今後は患者のリスク・ベネフィットを十分に考慮した効率的な経過観察法の確立が必要である．本稿では国際膵臓学会ガイドラインに基づいた囊胞性膵腫瘍の切除適応とその変遷，外科的治療法，切除例・非切除例の経過観察法について，主要な海外のガイドラインとの比較も含めて概説する．

DOI： 10.11405/nisshoshi.116.1005

記述言語：日本語  

記述言語：英語  

DOI： 10.1186

記述言語：日本語  

Abstract：65歳男性。腹部膨満感を主訴に近医受診、膵腫瘍を指摘され、精査加療目的に当院紹介受診となった。腹部造影CT、MRIで膵体部に主膵管と連続する3cmの多房性嚢胞性腫瘤を認めた。超音波内視鏡検査では、膵体部に27×24mmの境界明瞭な低エコー腫瘤を認め、一部壁在結節が疑われた。膵液細胞診では、細胞質に粘液を含む異型の乏しい腺細胞を認めた。以上より、膵管内乳頭粘液性腫瘍(IPMN)由来浸潤癌を疑い膵体尾部切除術を施行した。肉眼所見では、主膵管と連続した分枝膵管の拡張と周囲に白色充実性腫瘤を認めた。病理組織学的には、拡張した分枝膵管上皮はlow-grade dysplasia相当の乳頭状隆起で、周囲に形質細胞を中心とした高度の慢性炎症細胞の浸潤と線維化を認めた。閉塞性静脈炎も伴い、免疫染色ではIgG4/IgG比は67.9%であった。分枝型IPMNに合併した自己免疫性膵炎の組織診断となった。

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

記述言語：英語  

DOI： 10.1016/j.ijscr.2014.04.024

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

Abstract：＜ポイント＞膵液細胞診は,膵炎発症の懸念から敬遠される傾向にあるものの,微小膵癌発見のための重要ツールである.KRAS変異などの遺伝子マーカーとの組み合わせにより,さらなる診断効率の向上が期待できる.(著者抄録)

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

記述言語：日本語  

Abstract：本邦における神経内分泌腫瘍(NET)の診断、治療ならびに研究に関する情報の共有を目的としてNET Work Japanが2004年に設立され、2002年～2004年の3年間、患者の実態調査と2005年の1年間の受療患者を対象とした第1回疫学調査が行われた。それによると人口10万人あたりのP-NET有病患者数は2.23人、新規発症数は1.01人であり、いずれも欧米より多いことが明らかとなった。また遠隔転移の頻度、非機能性P-NETにおけるMEN1の合併率などが欧米と異なることも分かった。2010年には第2回疫学調査が行われ、その結果の公表が待たれる。P-NETの治療は外科的切除術が唯一の根治的治療であり、局所に留まるP-NETはすべてが切除適応である。(著者抄録)

記述言語：日本語  

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

記述言語：英語  

記述言語：日本語  

症例は86歳の男性で、上腸間膜動脈血栓症に対する血栓溶解療法・抗凝固療法を誘引として発症したコレステロール塞栓症による腸閉塞に対し、単孔式腹腔鏡下手術を施行した．コレステロール塞栓症による腸閉塞はまれであり、これに対し単孔式を含めた腹腔鏡下手術を施行した報告はない．本症例に対し単孔式腹腔鏡下手術を安全に施行するうえで、術前の閉塞部位の同定とイレウス管による腸管の減圧などが有効であった．今後、インターベンション治療や抗凝固療法の増加に伴いコレステロール塞栓症の罹患数は増加するものと考えられ、一般消化器外科医もこの疾患の存在を認識することが重要である．また、本症例のようにコレステロール塞栓症は上腸間膜動脈血栓症などの致死的な疾患を背景として発症する可能性のある疾患であり、外科的治療を考える際には低侵襲な単孔式を含めた腹腔鏡下手術も治療選択肢としてあげられると考えられた．

記述言語：日本語  

Abstract：患者は38歳,男性.内科的治療で改善を認めず炎症のコントロールが困難であったBehcet病による難治性食道潰瘍に対し,胸腔鏡下食道切除術を行った.内視鏡下手術の低侵襲性が広く認められ,食道癌に対する胸腔鏡下食道切除術が施行されるようになり,手術手技が確立されてきている.本例に対しても胸腔鏡下食道手術手技を応用し,その低侵襲性を活かすことが可能であった.またステロイド投与中であり急性期での一期的な再建を避け,ステロイド離脱後に二期的に再建を行った.本例は,全身状態不良で,かつ高度の炎症を伴った状態での手術であり,低侵襲な胸腔鏡下食道切除術および二期的な再建手術が有用であったと思われたので報告する.(著者抄録)

記述言語：日本語  

Abstract：症例は28歳の女性で,発熱と食後の腹痛を主訴に近医を受診したところ,腹部超音波検査で腹腔内に多嚢胞性腫瘤を指摘され,精査加療目的で当院紹介となった.受診時の理学所見に異常を認めず,血液検査所見にてCRP値に軽度増加を認めるのみであったが,腹部造影CTにて多嚢胞性腫瘤を先進部とした小腸-小腸型の腸重積症と判明したため,手術加療方針となった.手術は臍に2.5cmの皮膚切開を置き,単孔式腹腔鏡下手術を選択した.腹腔内で重積腸管を整復し,体外で小腸部分切除および再建術を行った.術後経過は良好であった.病理組織学的検査所見で先進部腫瘤は分離腫と診断された.小腸の腸重積症に対し単孔式手術を施行した報告は少なく,小腸の分離腫で異所性胃粘膜や異所性膵組織が否定された腫瘤はこれまで報告がないことから,極めてまれな症例と考え文献的考察を加え,本症例を報告する.(著者抄録)

記述言語：英語  

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

腹腔鏡下膵体尾部切除術の主な危険性は、開腹術と同じく膵液瘻である。膵液瘻防止にはステープラーの選択と使用法が重要であるが、われわれが行っているPeri-Firing Compression(PFC)法に沿って具体的な留意点について述べた。また、良性疾患が多い腹腔鏡下症例では脾温存に伴う危険性も重要な因子である。脾を摘出する危険性と脾温存を安全に行う工夫について、Warshaw法と外側アプローチ法を中心に解説した。(著者抄録)


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記述言語：英語