2025/04/26 更新

お知らせ

 

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モトカネ マサヒロ
元兼 正浩
MOTOKANE MASAHIRO
所属
人間環境学研究院 教育学部門 教授
韓国研究センター (併任)
教育学部 (併任)
人間環境学府 教育システム専攻(併任)
職名
教授
連絡先
メールアドレス
プロフィール
常に新しい課題への挑戦を心掛けています。  2025年度は在外研究中のためソウル大学で迎えました。昨年9月より韓国公州大学校師範大学で在外研究(マウル教育共同体の科研調査)を行っている中で、草の根民主主義について考える状況に直面しました。昨年6月より日本教育経営学会の会長も思いがけず拝命しており、そのため7月には英国教育経営学会に招聘されることになりました。何かと学会運営に追われていますが、夏までは在外研究に専心したいと思います。しっかり充電して秋から定年までの数年間を走りぬける予定です。昭和100年、戦後80年、日韓国交正常化60年など様々な節目の年、教育政策史に関する書籍も編纂し刊行します。     2024年度は社会活動はじめ諸活動にいったん区切りをつけて、9月より研究専念期間に入る予定です。昨年度中に3名の博士学位取得者を輩出し、また2名の国公立大学就職も果たせました。研究代表を務める科研基盤(B)と挑戦的萌芽は最終年度の成果報告書(学術図書)、紀要をそれぞれ刊行しました。今春からはサバティカル期間を活用した新しい科研がスタートします。6月には日本教育経営学会第64回大会を四半世紀ぶりに九州地区で開催します。 https://sites.google.com/view/jasea2024/ 昨年より九州教育経営学会、そして九州教育学会でも会長職を拝命し、九州地区の研究活動の活性化に微力ながら貢献したいと思います。  2023年度は学会活動を中心に研究活動の新たな展開を模索します。教育面では博士学位取得者を年度末に1名、本年度にも指導委員会を定期的に開催し、研究室出身者の活躍を後方支援します。昨年秋に国立大学に4名が着任し、今春も2名が新天地に異動しました。大学院重点大学として研究者養成を中軸に教育活動を展開し、その裾野を学部レベルまで拡大していきます。韓国研究センター長としての活動の他、上海での講演などあり、東北師範大学客員教授の称号も拝命しました。  2022年度は代表を務める2つの科研の2年目となり、佳境を迎えます。コロナ禍との共生を模索しながら、研究活動を推進します。対面による国際交流も再開の見通しです。日韓共同合作の教育制度のテキストをベースに新たな研究に展開させます。日本で最初につくられた韓国研究センターのセンター長を拝命し、日韓の学術交流を盛んにしていく使命を果たしていきたいと願います。教育面では年度末に1名 博士学位取得者を輩出。現在は4名の指導学生に対し、博士学位取得に向けた指導委員会を立ち上げているところです。  2021年度は採択された科研費基盤研究(B)ならびに挑戦的研究(萌芽)をコアに理論と実践の二元論の克服をめざします。教育経営学会の研究推進委員長の仕事は6月大会の課題研究で一区切りですが、COVID-19 特別委員会委員長の仕事、教育制度学会の紀要編集委員長の仕事が引き続き残ります。教育法学会の仕事も加わり、教育六法の編纂もありますので、教育判例などにも取り組みます。学生時代に古本屋で買い漁った書籍の著者と格闘する日々です。国際的な取組としてはコロナ禍で渡航できませんので、まずは日韓の教育制度にかんする教科書を作成します。  2020年度は想像以上の幕開けとなりました。もともと年度末に多くの研究室メンバーが巣立ち、新規一転、限られたメンバーで新しいことへのチャレンジ、たとえば中国教育法制研究への着手などを予定しており、それは無事にスタートできましたが、オンラインによる講義、ゼミ、研究指導などそのスタイルは一変しました。これまで経路依存的に自明視してきた学校のあたりまえを疑う視点や次世代の教育のあり方やその可能性を考えてきましたが、それが思いがけず目の前に立ち現われた今、何ができるか、どうありたいか、どうあるべきか考えたいとおもいます。本年度もNITSの研究助成を受けてこうした問題に取組むほか、所属学会でもCOVID-19 対応特別委員会の委員長を拝命することとなり、研究としてこの問題に向き合っていきます。  2019年度はアカデミックファーストを合言葉に研究室の活動を推進しています。博士後期課程院生8名を抱え、年度はじめよりOBOGらを集めた博士論文構想検討会を開催しました。また、科研費調査の成果報告を韓国教育行政学会などで行い、研究の国際化も意識します。学校経営コンサルテーション研究も組織化や海外研究会とのMOUを結び新たなステージに入ります。学会研究推進委員長の役割を自覚し、NITSの受託研究においても学術研究との接続を重視したいとおもいます。特に学校組織論の古典に学ぶとしてアカデミックマネジメント研修を開催したり、若手育成、教員育成の新たな方法を開拓しました。  2018年度は移転の年でもあり、これまで15年間の研究室の仕事の整理を行います。学内外の立ち位置から実践推進にシフトしたマネジメント研修などを総括し、モデルカリキュラム開発事業もいったん休止し、教育実践を研究することの意味を再考したいとおもいます。日本教育経営学会では60年記念誌、そして研究推進委員長としてその機会が与えられました。教員の養成・採用・研修の一体的改革推進事業は平成29年に引き続き平成30年度も文科省より受託し、少し面白い研究的な取組ができればと願い、若手教員向けの組織マネジメント研修を開催しました(本邦初)。  2017年度は研究室の学術的力量の向上を第一として、さまざまな仕掛けをはじめました。受託研究では教職員のリスクの感度をあげるための取組み(被災地の訪問調査やロールプレイスクリプト開発など)、そして教職員のOJTとOffJTとを繋ぐ力量開発のため、学校コンサルテーション事業を再開させました。http://www.education.kyushu-u.ac.jp/~schoolleaders/~consultation/home/  2016年度より、かつての教育法制・教育行政・教育経営と3名のスタッフで担当していた近接領域が私1人となり、学内外で背負うべきものが増えています。所属する関連学会すべてで理事と編集委員を担当し、また審議会の委員や講演依頼も多く、その整理をすすめているところです。少しでも研究と教育に多くの時間を費やせるよう努力しています。2016年度の受託研究としてミドルリーダー研修コンテンツを開発しました。http://www.education.kyushu-u.ac.jp/~schoolleaders/~middle/home 国立教育政策研究所や同社会教育実践研究センターの共同研究を行いました。http://www.nier.go.jp/jissen/chosa/houkokusyo1-28.htm  2015年度は日本教育学会機関誌「教育学研究」副編集委員長(学会法人理事)をお引き受けし、あらためて教育学の学界全体を見渡せる貴重な経験をさせていただくことになりました。実践研究ではモデルカリキュラム開発事業として管理職研修の「反転学習」とアクティブラーニングという課題に取り組みました。http://www.education.kyushu-u.ac.jp/~schoolleaders/~e-learning/home/  2014年度は節目を迎え、研究室としての第三期に入りました。 継承と革新-これは研究室が発足した2003年度からのテーマでもあります。これまでの継続研究を整理するとともに、新たなステージへの展開と転換を図っていきたいと願います。まずは次世代のためのスクールリーダーシップ開発という研究室発足以来10年間打ち込んできたプロジェクトを整理統合したいと思います。(本年度中にはプロジェクトホームページもリニューアルします→http://www.education.kyushu-u.ac.jp/~schoolleaders/)より学校現場、教育最前線の切なる願いに呼応できる研究室づくりに励みます。  他方、東アジアの緊張感が高まる中で、日中韓の対話の架け橋となるような研究を大学院生・留学生らとともに模索し、構築していきたいと願います。附属韓国研究センターの副センター長の役職をお引き受けしたのもその一つです。  2013年度は自身のポジションの変化があったため学内外の仕事がいっそう増えてきています。24時間をどうマネジメントするか。科研費や委託研究などプロジェクトを7つ抱え、院生たちの献身的な協力に支えながら何とかこなしました。成果は別途報告します。 http://www.education.kyushu-u.ac.jp/~schoolleaders/~casemethod/home/  九州大学に帰還して10年目にあたった2012年度はとりわけ4つの大きな仕事を新たに引き受けました。  1.九州大学附属韓国研究センター兼任教員  2.日本教育経営学会実践推進委員会委員長(常任理事)  3.日本教育学会機関誌『教育学研究』紀要編集委員  4.芦屋町教育委員会教育委員 いずれも性格の異なる仕事ではありますが、これまでの経験を相対化したり、新たな研究視座を獲得したりする意味で、とても刺激となっています。  また、今年度は3本の科研調査研究(個人1、共同2本)のほか、韓国・公州大学校との研究交流を本格化させたり、九大人環内に学校トイレ研究会(学際研究)を立ち上げたり、という活動も開始しています。
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学位

  • 博士(教育学)

経歴

  • 九州大学 大学院人間環境学研究院 教授 

    2013年4月 - 現在

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  • 九州大学 人間環境学研究院 准教授 

    2003年4月 - 2013年3月

  • 福岡教育大学 教育学部 講師 

    1996年4月 - 2003年3月

  • 九州大学 教育学部 助手 

    1994年4月 - 1996年3月

研究テーマ・研究キーワード

  • 研究テーマ: 1.教職員人事行政研究  2.校長職の法社会学研究  3.自治体教育政策研究  4.学校経営コンサルテーション  5.スクールリーダー教育

    研究キーワード: 校長 学校経営 教育行政

    研究期間: 2003年4月 - 現在

受賞

  • 実践研究賞

    2011年6月   日本教育経営学会   〈対象研究課題〉「校長の専門職基準」 を活用した新任校長研修プログラムの共同開発 元兼正浩(研究代表)・金子研太・清水良彦・波多江俊介・畑中大路・前田晴男・山下顕史・雪丸武彦・揚川・李昱輝

論文

  • 実践科学としての教育経営学を構想するために 招待

    元兼正浩

    日本教育経営学会紀要第64号   120 - 126   2023年6月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)  

  • COVID-19 の学校現場での非常時対応と教師の仕事・役割

    元兼 正浩

    教育経営学研究紀要   23   1 - 5   2024年

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  • Withコロナ時代の学校はどこまで変われるのか 招待

    元兼正浩

    日本教材文化研究財団紀要   ( 51 )   53 - 58   2022年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)  

  • 公立高等学校の設置者変更-町立福岡女子商業高校の事例-

    元兼正浩

    教育経営学研究紀要 第22号   2021年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)  

  • 震災と学校の危機管理(2) 他分野研究の動向と教育経営学的アプローチの可能性

    元兼正浩#鄭修娟#柴田里彩@原北祥悟

    大学院教育学研究紀要第22号   85 - 101   2020年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)  

    リポジトリ公開URL: http://hdl.handle.net/2324/2928832

  • 震災と学校の危機管理(1) 熊本地震における<学校再開プロセス>に関する考察

    元兼正浩@原北祥悟#鄭修娟#木村栞太

    大学院教育学研究紀要第22号   59 - 84   2020年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)  

    リポジトリ公開URL: http://hdl.handle.net/2324/2928831

  • 研究ノート「ICT教育導入をめぐる政策手続きの課題-X町の頓挫事例に着目して-」 招待

    元兼 正浩

    『「教育の情報化」施策に対する費用効果分析の適用-韓国の先行事例を手掛かりに-第1次報告書』1-7ページ、全124頁。   2016年4月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  • 「第1部第2章 制度としての校長の地位の変遷」 国際誌

    元兼 正浩

    『「校長の専門職基準」を踏まえたスクールリーダー教育の可能性』(平成25年度~平成27年度科学研究費補助金(基盤研究(B))研究成果報告書、15-29ページ。   15 - 29   2016年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

  • 「教育行政における費用効果分析の可能性」 査読

    元兼 正浩編著, 金子研太, 梁 鎬錫, 畑中大路, 梶原健二, 波多江俊介

    『九州大学大学院教育学研究紀要第16号(通巻第59集)』   ( 第16号 )   37 - 62   2014年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)  

    Masahiro Motokane (editor and author), Kenta Kaneko, Yan Hoseok, Taiji Hatanaka, Kenji Kajihara, Shunsuke Hatae, ‘Possibility of Application of Cost Effective Analysis to Education Administration’,
    “Kyushu University, Graduate School, Education Research Bulletin No. 16” (59 issues in total), pp. 37-62, 2014.03

  • 「協働の教育行政学-福岡県春日市教育委員会の検討-」 査読

    元兼 正浩編著, 波多江俊介, 梶原健二, 金子研太, 畑中大路, 梁 鎬錫, 朴 玲河

    『九州大学大学院教育学研究紀要第15号(通巻第58集)』   通巻第58集 ( 第15号 )   2013年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)  

    Masahiro Motokane (editor and author), Shunsuke Hatae, Kenichi Kajihara, Kenta Kaneko, Taiji Hatanaka, Yan Hoseok, Yuha Pak, “Education Administration by Cooperation – Study on Fukuoka Prefecture Kasuga City Education Board”
    “Kyushu University, Graduate School, Education Research Bulletin No. 15 (58 issues in total)”, 2013.03

  • 「韓国における大学と教育委員会の連携による校長人事・養成システム」

    元兼 正浩編著, 李恵敬

    「大学と教育委員会協働による校長人事・養成システムの構築に関する実証的研究」研究成果報告書   87 - 92   2011年3月

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    記述言語:日本語  

    Masahiro Motokane (editor and author), Lee Hye Gyeong, “Empirical Study on ‘Principal Personal Administration and Training System with Collaboration of University and Education Board’”, Research Report, pp. 87-92, 2011.03

  • 新採校長研修のアクション・リサーチによる「次世代スクールリーダー」養成プログラムの共同開発 研究成果報告書』(九州大学・北九州市教育委員会)

    元兼正浩

    独立行政法人教員研修センター委嘱事業『教員研修モデルカリキュラム開発プログラム』報告書   2010年3月

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    Masahiro Motokane, “Collaborative Development of Training Programs for ‘School Leaders of the Next Generation’ by the action research for the training of newly employed principals, Research Result Report” (Kyushu University and Kitakyushu City Board of Education), National Center for Teachers’ Development Commissioned program, “Teacher Training Model Curriculum Development Program” Report, 2010, 2010.03

  • 韓国における学校管理職養成

    元兼正浩、佐々木正徳

    科学研究費基盤研究(B)研究課題番号18330162 小島弘道代表『スクールリーダー大学院における教育方法に関する開発的研究』研究成果報告書   2009年3月

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    Masahiro Motokane, Sasaki Masanori, Training of School Administrators in Korea, Grant-in-Aid for Scientific Research, Basic Research (B) Grant No. 18330162, Representative: Hiromichi Kojima “Developmental Research the of Educational Methods for School Leadership in Graduate School”, Research Result Report, 2009.03.

  • 日本の地方における「万人のための教育」施策(GP)集-子どもたちの就学 奨励と地域コミュニティの学校関与-

    元兼正浩

    文部科学省「国際協力イニシアティブ」教育協力拠点形成事業報告書   2009年3月

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    Masahiro Motokane, A Collection of Measures (GP) for “Education for Everyone” in local areas in Japan - Encouragement of Children’s School Attendance and Community’s Involvement in School -, ‘International Cooperation Initiative’ by Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology, Educational Cooperation Center Formation Project Report, 2009.03

  • 学校管理職のためのクライシス・マネジメント・スキル開発プログラム

    元兼正浩

    独立行政法人教員研修センター委嘱事業『教員研修モデルカリキュラム開発プログラム』報告書   2009年3月

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    Masahiro Motokane, Crisis Management Skill Development Program for School Administrator, National Center for Teachers’ Development commissioned project, “Teachers’ Training Model for Curriculum Development Program”, Report, 2009.03

  • 学校評価コンサルテーションとは

    元兼正浩

    『学校評価コンサルテーションの組織的実施手法に関する萌芽的調査研究報告書』   2009年3月

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    Masahiro Motokane, What is School Evaluation Consultation? “Grant-in-Aid for Challenging Exploratory Research Reports on Systematic, Practical, Implementation Methods of School Evaluation Consultation” 2009.03

  • 福岡県教育センターにおける学校指導者層力量形成プログラム

    元兼正浩、他7名

    平成19年度九州大学教育研究プログラム研究拠点形成プロジェクト<申請種目E>『学校指導者層力量形成プロジェクト』研究成果報告書   2008年3月

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    記述言語:日本語  

    Masahiro Motokane and seven others, School Leaders Empowerment Program in Fukuoka Prefecture Education Centers, Kyushu University Education Research Program Research Center Formation Project for 2007, Application Item E, “School Leaders Empowerment Project” Research Result Report, pp. 15-28, 2008.03

  • 福岡県における学校規模にかかわる事例調査

    元兼正浩、他8名にて他節を分担執筆

    平成18年度 文部科学省新教育システム開発プログラム(採択番号51)第一年次研究成果報告書Ⅰ『公立小中学校の学校適性規模に関する研究』、学校適正規模研究会   2007年3月

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    記述言語:日本語  

    Masahiro Motokane and sharing writing with eight others, Research on School Sizes in Fukuoka Prefecture, FY2006 New Educational Development Program of the Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology, (Award No. 51), the First Year Research Result Report I “Research on the Optimal Size of Public Elementary and Junior High Schools”, School Optimal Size Study Group, Chapter 2, Section 9, pp. 109-117, 2007.03

  • 夜間大学院におけるスクールリーダー教育のカリキュラム開発―大教大SLPへの敬服をこめて―

    大阪府教育委員会・大阪教育大学提携プロジェクトスクールリーダー・フォーラム(SLF)事務局[編集]、執筆者計12名

    大阪教育大学・大阪府教育委員会合同プロジェクト、第6回スクールリーダー・フォーラム、題:スクールリーダーの学習拠点づくり―大学と教育委員会のコラボレーション―   2007年2月

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    記述言語:日本語  

    Edited by Head Office School Leader Forum (SLF), Project by cooperation with Osaka Prefectural Board of Education and Osaka University of Education, 12 authors, Curriculum Development of School Leader Education of Evening Graduate School – having great admiration for the School Leader Forum of Osaka University of Education, The same project, The 6th School Leader Forum, Title: Formation of the Leaning Center for School leaders – Collaboration between the university and board of education, Part III, 4, pp. 100-104, 2007.02

  • スクールリーダーの概念

    日本教育経営学会 学校管理職教育プログラム開発特別委員会中間報告書   2005年3月

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    記述言語:日本語  

  • 人事交流による校種間接続の可能性と課題−小・中連携に焦点をあてて−

    元兼 正浩

    日本教育制度学会編『教育制度学研究』第11号、   2004年11月

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    記述言語:日本語  

    Masahiro Motokane, Possibility of the Combination of Different Schools and its tasks – focusing on cooperation with elementary and junior high schools – Edited by Japan Society for Educational System and Organization, “Study on Educational System and Organization”, No. 11, pp. 35-48, 2004.11

  • <資料紹介>教育職員免許法の法社会学的研究(その2)−「教育制度」関係科目の設  置状況−

    元兼 正浩

    九州大学教育経営学研究室『教育経営学研究紀要』第7号   2004年3月

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    記述言語:日本語  

    Masahiro Kanemoto, <Introduction of Research Materials> Sociological Research on Educational Personnel Certification Law (No. 2), Established Situation of the Subjects Relating to “Education System” – Kyushu University Laboratory of School Management “Education Administration Research Bulletin” No. 7, 2004.03

  • 学校管理職に対する人事評価の特質と職能開発

    元兼 正浩

    平成15年度科学研究費補助金基盤研究(B)(1)『教員の人事評価と職能開発プログラムに関する国際比較研究』研究成果報告書(八尾坂修九州大学教授研究代表 他14名)   2004年3月

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    記述言語:日本語  

    Masahiro Motokane, the Characteristics of Personnel Evaluation for School Administrators and the Development of their Professional Ability, FY 2003 Grant-in-Aid for Scientific Research, Basic Research (B)(1), “Research on the International Comparison of Personnel Evaluations for Teachers and Professional Development Programs” Research Result Report (representative: Isamu Yaozaki, Professor of Kyushu University and 14 others), 2004.03

  • 自治体における学校管理職の資質力量向上施策の限界と可能性−「校長人事経済学」の視点からの提案−

    日本教育行政学会『日本教育行政学会年報』   2003年10月

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    記述言語:日本語  

  • 教育職員免許法の法社会学的考察−教職課程における「特別活動の指導法」の運用状況について−

    福岡教育大学教育学部附属教育実践総合センター 『教育実践研究』   2003年3月

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    記述言語:日本語  

  • 人事管理と自律的学校経営

    八尾坂修・元兼正浩

    平成13年度科学研究費補助金基盤研究(B)(1)『地方分権下における自律的学校経営の構築に関する総合的研究』研究成果報告書(河野和清広島大学教授研究代表)   2002年3月

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    記述言語:日本語  

    Osamu Yaosaka, Masahiro Motokane, Personnel Management and Autonomous School Management, FY 2001 Grant-in-Aid for Scientific Research, Basic Research (B)(1) “Comprehensive Research on the Construction of Autonomous School Management under Decentralization”, Research Results Report (Representative: Kazukiyo Kono, Professor of Hiroshima University), 2002.03

  • 自律的学校経営と人事管理

    八尾坂修・元兼正浩

    平成12年度科学研究費補助金基盤研究(B)(1)『地方分権下における自律的学校経営の構築に関する総合的研究』研究成果報告書(河野和清広島大学教授研究代表)   2001年3月

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    記述言語:日本語  

  • 校長・教頭任用制度の今日的状況と課題−2000年度全国調査の結果から−

    『福岡教育大学紀要教職科編』   2000年2月

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    記述言語:日本語  

  • 校長・教頭任用制度の今日的状況

    日本教育制度学会『教育制度学研究』   1999年11月

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    記述言語:日本語  

  • 戦前期(旧制)中学校長の法的地位について

    『福岡教育大学紀要教職科編』   1999年2月

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    記述言語:日本語  

  • 戦後校長職の地位と役割の変遷

    日本教育制度学会『教育制度学研究』   1998年11月

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    記述言語:日本語  

  • 小学校長職の法制化過程に関する研究(Ⅲ)−地方における校長職の規則化−

    『福岡教育大学紀要教職科編』   1998年2月

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    記述言語:日本語  

  • 小学校長職の法制化過程に関する研究(Ⅱ)−校長職の法制上の成立−

    『福岡教育大学紀要教職科編』第48号   1998年2月

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    記述言語:日本語  

  • 明治後期における小学校長の職務遂行状況 −佐賀県内5小学校の学校日誌を手がかりとして−

    九州教育学会『九州教育学会紀要』第25巻(1997)   1997年6月

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    記述言語:日本語  

  • 管理職研修の改善のための予備的考察

    『平成9年度文部省科学研究費補助金基盤研究(B)教師のライフ・ステージに関する総合的研究(第2年次中間報告書)』(研究代表者:寺尾慎一・福岡教育大学教授)   1997年4月

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    記述言語:日本語  

  • 小学校長職の法制化過程に関する研究(Ⅰ) −校長職の成立前史に焦点をあてて−

    『福岡教育大学紀要教職科編』第47号   1997年2月

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    記述言語:日本語  

  • 学校改善を規定する学校文化の要因に関する調査 −校長に対する意識調査の結果から−

    九州大学教育経営・教育行政学研究室『教育経営・教育行政学研究紀要』   1995年5月

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    記述言語:日本語  

  • 「明治期における小学校長任用資格の検討」

    九州大学教育学部『 九州大学教育学部紀要(教育学部門)』   1995年5月

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    記述言語:日本語  

  • 「第一次小学校令期における校長人事行政の実態 −長崎県庁文書の検討を通じて−」

    九州教育学会『九州教育学会紀要』   1994年6月

  • 「明治末期における「学校経営」論と校長の役割 −山松鶴吉『模範的小學校経営の實際』(M.43)の分析を通して−」

    元兼 正浩

    九州大学教育学部『九州大学教育学部紀要(教育学部門)』第40集   1994年3月

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    記述言語:日本語  

    Masahiro Motokane, ‘the Theory of School Management and the Roles of Principals at the End of Meiji Period – Tsurukichi Matsuyama “Practical Situation of School Management in Accordance with its Scale” through the analysis of (NM.43)’, Kyushu University Department of Education, “Kyushu University Department Education Bulletin (Faculty of Education)”, No. 40 Collection, 1994.03

  • 「<資料紹介>明治後期における「優良」小学校長の履歴」

    元兼 正浩

    九州大学教育経営・教育行政学研究室『教育経営・教育行政学研究紀要』   1993年5月

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    記述言語:日本語  

    Masahiro Motokane, ’<Introduction of Research Materials> Archive Records of Excellent Principals in the Late Meiji Era’, Kyushu University, Laboratory of Education Management and Administration, “Education Management and Administration Bulletin” No. 2 1993.05

  • 「明治期における小学校長の法的地位の変遷に関する一考察」

    元兼 正浩

    九州大学教育経営・教育行政学研究室『教育経営・教育行政学研究紀要』   1993年3月

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    記述言語:日本語  

    Masahiro Motokane, ‘Research on Transitions of the Position of Elementary School Principal in the late Meiji Era’, Kyushu University, Laboratory of Education Management and Administration, “Education Management and Administration Bulletin” No. 1, 1993.03

  • 「校長人事異動の実証的研究−福岡県公立高等学校を事例として−」

    元兼 正浩

    『日本教育行政学会年報』、日本教育行政学会編、教育開発研究所   1992年10月

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    記述言語:日本語  

    Masahiro Motokane, ‘Empirical Research on Personnel Transfer of Principal – the case of Fukuoka Prefectural High School’, “Japan Educational Administration Society, Annual Report”, Edited by Japan Educational Administration Society, Education Development Research Center No. 19, 1992.10

  • 「教職員の勤務評定制度と校長の地位」

    元兼 正浩

    九州大学教育行政学研究室『教育行政学研究』   1992年3月

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    記述言語:日本語  

    Hiromasa Motokane, ‘Performance Review System for School Personnel and the Position of Principal’, Kyushu University, Laboratory of Education Management and Administration, “Education Administration Research” No. 8, 1992.03

  • 「管理職選考試験と校長任用人事」

    元兼 正浩

    九州大学教育行政学研究室『教育行政学研究』   1991年5月

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    記述言語:日本語  

    Masahiro Motokane, ‘Managerial Promotion Examination and Personnel Affairs of Appointing Principals’, Kyushu University, Laboratory of Education Management and Administration, “Education Administration Research” No. 7, 1991.05

  • 「校長任用の現状と課題 −全国調査の結果をふまえて−」

    『日本教育法学会年報』第21号、日本教育法学会編、有斐閣   1991年3月

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    記述言語:日本語  

  • 校長任用と教員人事担当職の役割

    元兼 正浩

    九州大学教育行政学研究室『教育行政学研究』   1990年5月

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    記述言語:日本語  

    Masahiro Motokane, The Appointment of Principal and Roles of Personnel in charge of Teacher Management, Kyushu University, Laboratory of Education Management and Administration, “Education Administration Bulletin” No. 6, 1990.05

  • 「資料・教育情報公開」

    元兼 正浩

    九州大学教育行政学研究室『教育行政学研究』第5号   1989年3月

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    記述言語:日本語  

    Masahiro Motokane, ‘Research Materials and Exposure of Educational Information’, Kyushu University, Laboratory of Education Management and Administration, “Education Administration Research” No. 5, 1989.03

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書籍等出版物

  • 実践の学としての教育経営学序論ー「理論=実践」問題からの離脱ー

    実践の学としての教育経営学の探究(担当:編纂)

    花書院  2024年6月    ISBN:978-4867730331

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    総ページ数:222   記述言語:日本語   著書種別:学術書

  • 教育制度エッセンス-多様性の中で制度原理を考えるために-

    元兼正浩監修 九州大学教育法制研究室・社会教育研究室/韓国公州大学校師範大学教育学科編 元兼正浩、他61名(担当:監修)

    花書院  2021年12月 

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    記述言語:日本語   著書種別:一般書・啓蒙書

    Essentials of the Educational System~Looking for the Fundamental Principles in Diverse System~

  • 『解説教育六法2020』

    姉崎洋一・荒牧重人・小川正人・喜多明人・清水敏・廣澤明・元兼正浩(担当:編集)

    三省堂  2020年3月 

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    記述言語:日本語  

  • 『教育経営ハンドブック』

    北神正行・本図愛美・元兼正浩編(担当:編集)

    学文社  2018年6月 

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    担当ページ:講座 現代の教育経営 5巻   記述言語:日本語   著書種別:学術書

  • 「第1章 教育経営学における実践と研究」『第4巻 教育経営における研究と実践』

    元兼正浩(担当:単著)

    学文社  2018年6月 

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    担当ページ:講座 現代の教育経営 4巻   記述言語:日本語   著書種別:学術書

  • 『専門職としての校長の力量形成』

    牛渡 淳 元兼 正浩(担当:編集)

    花書院  2016年7月 

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    記述言語:日本語   著書種別:学術書

  • 『次世代スクールリーダーのための「校長の専門職基準」』

    日本教育経営学会実践推進委員会編(担当:編集)

    2015年6月 

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    記述言語:日本語   著書種別:学術書

  • 『次世代スクールリーダーの条件』

    元兼正浩(単著)(担当:単著)

    ぎょうせい  2010年4月 

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    記述言語:日本語   著書種別:学術書

    Masahiro Motokane (Single author), “Requirements to be a School Leaders of the Next Generation”, Gyousei (publishing co.) 2010.04

  • 日韓の交流と共生-多様性の過去・現在・未来

    森平雅彦・辻野裕紀・波潟剛・元兼正浩編 15名(担当:編集)

    九州大学出版会  2022年8月 

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    記述言語:日本語   著書種別:学術書

  • 一斉休校 そのとき教育委員会・学校はどう動いたか?

    末冨芳編著 元兼正浩・佐藤博志・柏木智子・篠原岳司・葉養正明(担当:共著)

    明石書店  2022年3月 

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    記述言語:日本語   著書種別:一般書・啓蒙書

  • 一斉休校 : そのとき教育委員会・学校はどう動いたか?

    末冨 芳, 元兼 正浩 , 佐藤 博志, 柏木 智子, 篠原 岳司, 葉養 正明 , 一斉休校・教育委員会対応検証プロジェクト

    明石書店  2022年    ISBN:9784750353753

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    記述言語:日本語  

    CiNii Books

  • 日韓の交流と共生 : 多様性の過去・現在・未来

    森平 雅彦 , 辻野 裕紀, 波潟 剛 , 元兼 正浩

    九州大学出版会  2022年    ISBN:9784798503387

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    記述言語:日本語  

    CiNii Books

  • 『教育課程エッセンス-新学習指導要領を読み解くために-』

    #山内絵美理@日高 和美 @波多江俊介 @岩本 晃代#木村 栞太#殷 爽@大竹 晋吾@榎 景子@金子 研太@江口 潔@佐喜本 愛@元兼 正浩#柴田 里彩@楊 川@畑中 大路@原北 祥悟#餅井 京子@清水 良彦#小林 昇光@池田 竜介@雪丸 武彦@泊 秀明#鄭 修娟@溝上 敦子@牧 英治郎#吉田安高#小杉 進二@川上 具美@垂見 直樹#岩永 裕次@田代 智紀@池田 実世@古賀 和博@兼安 章子#宮崎 麻世@武田 祐子(担当:編集)

    花書院  2019年10月 

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    担当ページ:全196頁   記述言語:日本語   著書種別:一般書・啓蒙書

    Essentials of the Curriculum Management: A guide to understanding the new Courses of Study

  • 『学校教育の戦後70年史』

    元兼 正浩(担当:共著)

    小学館  2016年7月 

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    担当ページ:昭和50年~59年 72-91ページ 教員の研修と評価 200-203ページ   記述言語:日本語   著書種別:一般書・啓蒙書

  • 『現代日本の教師-仕事と役割』放送大学教育振興会

    油布佐和子代表(担当:共著)

    2016年5月 

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    記述言語:日本語  

    「6 教師の服務・義務」「10 保護者と教師」88-102ページ、147-161ページ

  • 『新基本法コンメンタール 教育関係法』日本評論社

    小川正人ほか(担当:共著)

    2015年9月 

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    記述言語:日本語   著書種別:学術書

    「地方教育行政の組織及び運営に関する法律 第13条~第16条」(横井敏郎と共著)「教育公務員特例法 第3条~第6条」(窪田眞二と共著)

  • 『改訂新版 教育法規エッセンス』

    元兼 正浩 監修

    2015年9月 

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    記述言語:日本語   著書種別:一般書・啓蒙書

  • 『教職論エッセンス-成長し続けるキャリアデザインのために』

    元兼 正浩編著(担当:編集)

    花書院  2015年9月 

     詳細を見る

    記述言語:日本語   著書種別:一般書・啓蒙書

  • 『子ども論エッセンス-教育の原点を求めてーすべての子どもに権利・人権を保障するとは-』

    元兼 正浩編著(担当:監修)

    花書院  2015年3月 

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    記述言語:日本語   著書種別:一般書・啓蒙書

  • 『次世代スクールリーダーのためのケースメソッド入門』

    日本教育経営学会実践推進委員会編(担当:編集)

    花書院  2014年8月 

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    記述言語:日本語   著書種別:一般書・啓蒙書

  • 『特別活動エッセンス』

    元兼 正浩編著(担当:編集)

    花書院  2013年9月 

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    記述言語:日本語   著書種別:一般書・啓蒙書

    Masahiro Motokane (author and editor), “Essence of Extra Activities” Hanashoin (publishing co.) 2013.09

  • 『教育法規エッセンス』

    元兼 正浩編著(担当:編集)

    花書院  2012年4月 

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    記述言語:日本語   著書種別:一般書・啓蒙書

    Masahiro Motokane (author and editor), “Essence of Educational Laws”, Hanashoin, 2012.04

  • 『校長の仕事術-効率的に職務を進める知恵とコツ』

    元兼 正浩編著(担当:編集)

    教育開発研究所  2012年2月 

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    記述言語:日本語   著書種別:一般書・啓蒙書

    Masahiro Montokane (author and editor), “Working Techniques of Principals –Wisdom and Knack to Proceed with Job”, Education Development Research Center, 2012.02

  • 『現代教育法制の構造と課題』(「第8章 教科書法制の展開と課題)

    元兼正浩、他(担当:共著)

    コレール社  2010年10月 

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    担当ページ:pp.115-127   記述言語:日本語   著書種別:学術書

    Motokane Masahiro and others, “Structure and Tasks of Modern Educational Registration” (Chapter 8, ‘Development and Tasks of Textbook Registration’), Colere Ltd. (publishing co.) pp.115-127, 2010.10

  • 『21世紀の教育を拓く(「教育学部における地域の教育支援」)』

    山田耕路編著、他15名による分担執筆(担当:共著)

    西日本新聞社  2009年8月 

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    担当ページ:全227頁、pp.188-210担当   記述言語:日本語   著書種別:学術書

    Koji Yamada (author and editor ) and 15 others (shared writing), “Pave the Way to the Education of the 21th Century (Support for the Education in Community by Department of Education)”, Nishinippon Shinbun-sha (newspaper), 227 pages in total, pp.118-210, in charge, 2009.08

  • 教員免許更新30時間のガイドブック-基準の講義内容と履修の手引き-(Ⅰ章4-2「学校の危機管理」)

    山極隆・千々布敏弥・元兼正浩、他(担当:共著)

    明治図書  2008年12月 

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    担当ページ:pp.181-189   記述言語:日本語   著書種別:一般書・啓蒙書

    Takashi Yamagiwa, Toshiya Chichibu, Masahiro Motokane, others “Guide Book for 30 Hours for the Renewal of Teacher’s License –Contents of Lecture of Reference and Guide to Completion of Course (I, Chapter 4-2, ‘Crisis Management of School), Meijitosho (publishing co.) pp. 181-189, 2008.12

  • 副校長・教頭実務ハンドブック

    松島健治[編集]、他47名にて執筆(担当:共著)

    2007年8月 

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    担当ページ:第2章1節34~37頁   記述言語:日本語   著書種別:学術書

    Kenji Matsushima (editor) and 47 others (shared writing), “Handbook for Vice-principal’s Practice” Chapter 2, Section 1, pp. 34-37, 2007.08

  • 転換期の教師

    油布佐和子[編著]、計4名による分担執筆(担当:共著)

    2007年4月 

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    担当ページ:第5章(78~92頁)、第11章(166~177頁)を担当執筆   記述言語:日本語   著書種別:学術書

    Sawako Yufu (editor and author), sharing writing by four in total, “Teachers at Turning Point”, Chapter 5 (pp. 78-92), Chapter 1 (pp. 166-177), 2007.04

  • 教育法規[解体新書]

    佐藤晴雄 監修、学校運営実務研究会 他8名にて編集・執筆(担当:共著)

    株式会社東洋館出版社  2007年4月 

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    担当ページ:Chapter03/Law4(62~63頁)、Law5(64~65頁)、Law14(86~87頁)   記述言語:日本語   著書種別:学術書

    Haruo Sato (supervising editor), School Management Practice Study Group and eight others (editors and authors), “Educational Laws ‘Kaitaishinnsho’, Toyokan Shuppansha (publishing co.), Chapter 03/Law 4 (pp. 62-63, Law 5 (pp. 64-65), Law 14 (pp. 86-87), 2007.04

  • こうすれば学力は伸びる

    谷友雄との共編著、他12名による執筆(担当:共著)

    ぎょうせい  2006年6月 

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    担当ページ:「第1章 基礎学力の充実を企図する学校経営」pp.2〜18   記述言語:日本語   著書種別:一般書・啓蒙書

    Co-editing with Tomoo Tani, writing with 12 other authors, “If You do This, You can Improve your Scholastic Ability” Gyousei, “Chapter 1, School management to Plan to Improve Basic Scholastic Achievement” pp. 2-18, 2006.06

  • 必携学校小六法

    葉養正明・結城忠・若井彌一編集、他32名(担当:共著)

    協同出版  2004年3月 

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    記述言語:日本語   著書種別:学術書

    Hayo Masaaki, Tadashi Yuki, Yaichi Wakai (editors), 32 others, “Handbook for the Compendium of Laws for School”, Kyodoshuppan (publishing co), 2004.03

  • 地方分権下における自律的学校経営の構築に関する総合的研究

    河野和清編集、他23名による執筆(担当:共著)

    多賀出版  2004年3月 

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    担当ページ:八尾坂修・元兼正浩「第17章 人事管理と自律的学校経営」353〜373頁   記述言語:日本語   著書種別:一般書・啓蒙書

    Kazukiyo Kono (editor) and writing by 23 others, “Comprehensive Research on the Construction of Autonomous School Management under Decentralization” Taga Shuppan (publishing co.), Osamu Yao and Masahiro Motokane ‘Chapter 17, Personnel Management and Autonomous School Management’, pp. 353-373, 2004.03

  • 二十一世紀の学校改善−ストラテジーの再構築−中留武昭教授退官記念論文集

    元兼他4名の編集、他19名(担当:共著)

    第一法規  2003年1月 

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    担当ページ:「第Ⅳ部 3章 学校改善のための校長人事プログラム開発」、314〜327頁   記述言語:日本語   著書種別:一般書・啓蒙書

    Masahiro Motokane and four others as editors and writing by 19 others, “School Improvement in the 21th century – Reconstruction of Strategy”, Essays on the Celebration of the Retirement of Professor Takeaki Nakatome, Dai-ichi Hoki (publishing co.) ‘Part IV, Chapter 3, Development of Program for Personnel Management of Principal for the Improvement of School’, pp. 314-327, 2003.01

  • 課題を克服するための「総合的な学習の時間」成功のカギ

    中留武昭編著、他16名(担当:共著)

    ぎょうせい  2002年10月 

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    担当ページ:第3部第3章 開かれた学校の視座と戦略−小学校のケース分析、176頁〜184頁   記述言語:日本語   著書種別:一般書・啓蒙書

    Takeaki Nakatome (editor and author) and 16 others, “Hours for Comprehensive Studies” to Overcome Difficulties – Key Points for Success, Gyousei, Part 3, Chapter 3, Viewpoint and Strategy of Opened School – Case Analysis of Elementary School, pp. 176-284, 2002.10

  • 教育の経営 第2巻 自律的学校経営と教育経営

    日本教育経営学会編(小島弘道・榊達雄・佐古秀一編)、他13名(担当:共著)

    玉川大学出版部  2000年12月 

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    担当ページ:226頁〜239頁   記述言語:日本語   著書種別:一般書・啓蒙書

    Japanese Association for the Study of Educational Administration (Hiromichi Kojima, Tatsuo Sakaki, Hidekazu Sako (editors) and 13 others, “Educational Administration Vol. 2, Autonomous School Administration and Educational Administration”, Tamagawa University Press, pp. 226-239, 2000.12

  • 学校経営重要用語300の基礎知識

    岡東壽隆・林孝・曾余田浩史・編集他54名(担当:共著)

    明治図書  2000年7月 

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    担当ページ:「総合的な学習の時間」「児童・生徒の健全育成」を執筆分担   記述言語:日本語   著書種別:一般書・啓蒙書

    Toshitaka Okato, Takashi Hayashi, Hiroshi Soyoda (editors) and 56 others, ‘Basic Knowledge of School Administration Key Terms 300’”, Meijitosho, ‘Hours of Comprehensive Studies’ and ‘Sound Development of Pupils and Students’ were written by writing sharing, 2000.07

  • 教育法規新事典

    神田修・兼子仁編著、他 56名(担当:共著)

    北樹出版  1999年11月 

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    担当ページ:「管理職」教育委員会規則」「教職員の研修」「教職員の身分保障」「教頭」「勤務評定」  「校長」「主任制」を執筆分担   記述言語:日本語   著書種別:一般書・啓蒙書

    Osamu Kanda, Masashi Kaneko (editors and authors) and 56 others, “New Dictionary for Educational Laws”, Hokuju Suppan (publishing co.), ‘Administrative Position’, ‘Regulation for Education Board’”, ‘Training of School Personnel’, ‘Guarantee of School Personnel Status’, ‘Vice-principal’, ‘Performance Review’, ‘Principal’ and “System under which Schoolteachers are Assigned Additional Administrative Duties” were written by writing sharing 1999.11

  • 地域社会・家庭と結ぶ学校経営−新しいコミュニティ・スクールの構図をどう描くか

    佐藤晴雄編、他9名による執筆(担当:共著)

    東洋館出版社  1999年3月 

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    担当ページ:pp.111〜135 第5章「地域社会の教育資源を活用した学校経営」   記述言語:日本語   著書種別:一般書・啓蒙書

    Haruo Sato (editor) and written by nine others, How to depict the school administration connecting community and household and the structure of new community school, Toyokan Shuppansha (publishing co.), pp. 111-135, Chapter 5 “School Administration utilizing educational resource in community”, 1999.03

  • 学校文化を創る校長のリーダーシップ−学校改善への道−

    担当:共著)

    エイデル研究所  1998年10月 

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    担当ページ:第19章「校長講話の事例分析(1)」 第20章「校長講話の事例分析(2)」   記述言語:日本語  

  • 教育法規要説

    担当:共著)

    コレール社  1998年4月 

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    担当ページ:第4章「学校教育の法制」   記述言語:日本語  

  • 現代教育学を学ぶ

    担当:共著)

    1996年3月 

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    担当ページ:第2章/第5節「教育財政のしくみ」  

  • 教育経営の改善研究事典

    担当:共著)

    学校運営研究会  1994年1月 

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    担当ページ:第2章/各論2「スクール・リーダーの役割」   記述言語:日本語  

  • 教員人事評価と職能開発

    八尾坂修編著、他18名(担当:共著)

    風間書房 

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    担当ページ:第15章 学校管理職に対する人事評価の特質と職能開発   記述言語:日本語   著書種別:学術書

    Osamu Yaozaka (editor and author), 18 others, “Teachers’ Personnel Evaluation and Professional Development”, Kazama Shobo (publishing co.) Chapter 15, Characteristics of Personnel Evaluation for School Administrators and Professional Development”

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講演・口頭発表等

  • 実践科学としての教育経営学を構想するために

    元兼正浩

    日本教育経営学会  2021年6月 

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    開催年月日: 2021年6月

    記述言語:日本語  

    開催地:オンライン(広島大学)   国名:日本国  

  • 熊本地震における学校再開プロセス~他分野研究の動向と教育経営学的アプローチの可能性

    元兼正浩#鄭修娟#柴田里彩@原北祥悟

    日本教育経営学会第59回大会  2019年6月 

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    開催年月日: 2019年6月

    記述言語:日本語  

    開催地:名古屋大学   国名:日本国  

  • 구마모토 지진에서의 <학교재개 프로세스>의 기록화와 활용 国際会議

    元兼正浩#鄭修娟

    韓国教育行政学会  2019年5月 

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    開催年月日: 2019年5月

    記述言語:その他  

    開催地:中央大学校   国名:日本国  

  • 韓国における学校コンサルティングの制度化―成果と課題-

    元兼正浩#鄭修娟

    日本教育制度学会第26回大会  2018年11月 

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    開催年月日: 2018年11月

    記述言語:日本語  

    開催地:神戸大学   国名:日本国  

  • 熊本地震における<学校再開プロセス>の記録化と活用-避難所開設から授業再開までに焦点を当てて-

    元兼正浩#原北祥悟#木村栞太#鄭修娟

    日本教育行政学会第53回大会  2018年10月 

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    開催年月日: 2018年10月

    記述言語:日本語  

    開催地:静岡大学   国名:日本国  

  • 熊本地震における<学校再開プロセス>の記録化と活用 -地震発生から避難所開設までに焦点を当てて-

    元兼正浩#原北祥悟#木村栞太#鄭修娟

    日本教育経営学会第58回大会  2018年6月 

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    開催年月日: 2018年6月

    記述言語:日本語  

    開催地:鳴門教育大学   国名:日本国  

  • ラウンドテーブル「学校コンサルテーションによるOJT型管理職育成の試行-その可能性と課題-」も

    元兼正浩#鄭修娟#申芸花#殷爽#原北祥悟#木下寛子

    九州教育学会  2017年11月 

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    開催年月日: 2017年11月

    記述言語:日本語  

    国名:日本国  

  • 「教育の情報化」施策の功罪をかんがえる-費用と効果の観点から

    元兼 正浩

    九州教育学会  2016年11月 

     詳細を見る

    開催年月日: 2016年11月

    記述言語:日本語  

    開催地:ラウンドテーブル   国名:日本国  

  • 「校長の専門職基準」を科学する-スクールリーダーの力量形成におけるブラックボックスの解明に向けて

    元兼 正浩 主宰, 牛渡 淳

    九州教育学会  2015年12月 

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    開催年月日: 2015年12月

    記述言語:日本語   会議種別:シンポジウム・ワークショップ パネル(公募)  

    開催地:名桜大学   国名:日本国  

  • 「校長・教頭等任用制度の現状と課題-2010年全国調査の結果から-」

    元兼正浩、楊川

    日本教育制度学会  2010年11月 

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    開催年月日: 2010年11月 - 2011年11月

    開催地:山梨県立大学   国名:日本国  

    Masahiro Motokane, Yanagawa, ”Current situation and Tasks of the System of Appointing Principals and Vice-Principals from the Results of the 2010 National Research” Japan Society for Educational System and Organization, 2010.11.14

  • 校長研修調査結果からみた専門職基準の可能性と課題 招待

    元兼 正浩

    日本教育経営学会  2010年6月 

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    開催年月日: 2010年6月

    記述言語:日本語  

    開催地:静岡大学   国名:日本国  

    Masahiro Motokane, Possibilities of a Professional Standard and its Tasks, Seen from the Results of Principal Training Research, Japan Education Management Society, 2010.06

  • 新任校長研修の現状とプログラム開発の可能性

    元兼正浩、雪丸武彦、楊川、山下顕史、李イク輝、波多江俊介、前田晴男、金子研太、清水良彦、畑中大路

    日本教育経営学会  2010年6月 

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    開催年月日: 2010年6月

    会議種別:口頭発表(一般)  

    国名:日本国  

    Masahiro Motokane, Takehiko Yukimaru, Yanagawa, Akifumi Yamashita, Yu-Huei Lee, Shunsuku Hatae, Haruo Maeda, Kenta Kaneko, Yoshihiko Shimizu, Ohji Hatanaka, “Current Status of New Principals` Training and the Possibility of Program Development”, Japan Education Management Society, 2010.06

  • 教育学研究者による学校支援の可能性-学校評価コンサルテーションの試みとその成果

    元兼正浩、山下顕史、楊川、波多江俊介、前田晴男、金子研太、清水良彦、畑中大路

    九州教育学会  2009年11月 

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    開催年月日: 2009年11月

    会議種別:シンポジウム・ワークショップ パネル(公募)  

    開催地:鹿児島大学   国名:日本国  

    Masahiro Motokane, Akifumi Yamashita, Yanagawa, Shunsuku Hatae, Haruo Maeda, “Possibility of School Support by Education Researchers, Attempt and the Results of School Evaluation Consultation”, Kyushu Association of Education, 2009.11

  • 韓国における校長資格研修の現状

    元兼正浩

    日本教育行政学会  2009年10月 

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    開催年月日: 2009年10月

    会議種別:口頭発表(一般)  

    開催地:広島大学   国名:日本国  

    Masahiro Motokane, Current Status of Principal Qualification Training in South Korea, Japan Educational Administration Society, 2009.10

  • 学校評価コンサルテーションの組織的手法に関する調査研究

    元兼正浩、露口健司、八尾坂修、垂水直樹、伊藤文一、山下顕司、楊川、前田晴男、波多江俊介

    日本教育経営学会  2009年6月 

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    開催年月日: 2009年6月

    会議種別:口頭発表(一般)  

    開催地:千葉大学   国名:日本国  

    Masahiro Motokane, Kenji Tuyuguchi, Osamu Yaosaka, Naoki Tarumi, Fumikazu Ito, Kenji Yamashita, Yanagawa, Haruo Maeda, Shunsuku Hatae, “Research on the Organizational Methods of School Evaluation Consultation”, Japan Education Management Society, 2009.06.07

  • 地域をつくる大学新キャンパス構想-釜山大学校の挑戦

    元兼正浩、佐々木正徳

    九州教育学会  2007年11月 

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    開催年月日: 2007年11月

    会議種別:口頭発表(一般)  

    開催地:琉球大学   国名:日本国  

    Masahiro Motokane, Masanori Sasaki, University’s Initiative to Create a New Campus in the Region, Efforts of Busan University, Kyushu Association of Education, 2007.11

  • 教育職員免許法の法社会学的研究(その2)—「教育制度」関係科目の設置状況

    元兼 正浩

    日本教育制度学会  2003年11月 

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    開催地:鳴門教育大学   国名:日本国  

    Masahiro Motokane, “Sociological Study on Teachers License Law, (No. 2), Installation Status of the Subjects Concerning ‘Education System”, Japan Society for Educational System and Organization, 2003.11

  • 学校管理職の研修ニーズに関するマーケティング調査

    元兼 正浩

    九州教育経営学会  2002年10月 

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    開催地:九州大学   国名:日本国  

    Masahiro Motokane, “Marketing Research on the Needs of Training for School Management”, Kyushu Association for the Study of Educational Administration, 2002.10

  • 「開かれた学校経営」の現状と課題—地域の教育資源を活用した学校経営

    元兼 正浩

    九州教育経営学会  2001年1月 

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    会議種別:シンポジウム・ワークショップ パネル(公募)  

    開催地:九州大学   国名:日本国  

    Masahiro Motokane, “Current Status and Tasks of ‘Management of Opened School’- School Management by utilizing Educational Resources in Community”, Kyushu Association for the Study of Educational Administration, 2001.01

  • 勤務評定など行政による教員評価の実施状況—九州内F県の事例—

    元兼 正浩

    日本教育学会  1999年9月 

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    開催地:玉川大学   国名:日本国  

    Masahiro Motokane, “Implementation Status of Teachers’ evaluation including performance review by Administration - the Case of F Prefecture in Kyushu”, Japan Society for the Study of Education, 1999.09

  • 戦後校長職の地位と役割の変遷

    元兼 正浩

    日本教育制度学会  1998年12月 

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    開催地:帝京大学   国名:日本国  

    Masahiro Motokane, “Transition of the Positions And Roles Of Principals after the War”, Japan Society for Educational System and Organization, 1998.12

  • 明治後期における小学校長の職務遂行状況—佐賀県内5小学校の学校日誌を手がかりとして—

    元兼 正浩

    九州教育学会  1997年11月 

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    開催地:佐賀県立女性・生涯学習センターアバンセ   国名:日本国  

    Masahiro Motokane, “Job Performance Situation of Elementary School Principals in the Late Meiji Era, based on the school diaries of five elementary schools in the Saga Prefecture”, Kyushu Association of Education, 1997.11

  • 明治期における小学校長任用資格の検討

    元兼 正浩

    日本教育制度学会  1996年1月 

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    開催地:福岡教育大学   国名:日本国  

    Masahiro Motokane, “Studies on the Qualification of Appointing Elementary School Principals in the Meiji Era”, Japan Society for Educational System and Organization, 1996.01

  • 明治中期における校長人事行政の実態—長崎県庁文書の検討を通じて—

    元兼 正浩

    九州教育学会  1995年11月 

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    開催地:宮崎大学   国名:日本国  

    Masahiro Motokane, “The Actual Situation of Principal Personnel Administration”, Through the Study of the Nagasaki Prefectural Office document, Kyushu Association of Education, 1995.11

  • 明治後期における小学校長の地位と役割

    元兼 正浩

    日本教育経営学会  1995年6月 

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    開催地:福井大学   国名:日本国  

    Masahiro Motokane, “Status and Role of Elementary School Principals in the late Meiji Era”, Japan Education Management Society, 1995.06

  • 校長人事異動の実証的研究—福岡県公立高等学校を事例として—

    元兼 正浩

    日本教育行政学会  1993年10月 

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    開催地:福岡教育大学   国名:日本国  

    Masahiro Motokane, “Empirical study of Principal’s personnel changes”, based on the case of Fukuoka Prefectural High School, Japan Educational Administration Society 1993.10

  • 校長任用の現状と課題—全国調査の結果をふまえて—

    元兼 正浩

    日本教育法学会  1991年6月 

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    開催地:九州大学   国名:日本国  

    Masahiro Motokane, “Current Status and Tasks of Appointing Principals based upon the Results of National Survey”, Japan Education Law Association,1991.06

  • 教育情報公開請求事件判決の検討—制度・運用実態調査をふまえて—

    元兼 正浩

    日本教育学会  1990年8月 

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    開催地:九州大学   国名:日本国  

    Masahiro Motokane, Discussion on the Judgment on the Claim for Disclosure of Educational Information, based on institutional and operational research, Japan Society for the Study of Education, 1990.08

  • 韓国における校長任用前研修の現状と課題

    元兼 正浩 佐々木 正徳

    日本教育行政学会  2007年10月 

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    会議種別:口頭発表(一般)  

    開催地:神戸大学   国名:日本国  

    Masahiro Motokane, Masanori Sasaki, Current Status and Tasks of Principals` Training Before Being Appointed”, Japan Educational Administration Society 2007.10

  • 学校規模「適正化」をめぐる問題状況と研究方法の再検討-長崎県の事例研究と方法論の検討-

    元兼 正浩 主宰

    九州教育学会  2014年12月 

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    記述言語:日本語  

    開催地:長崎大学   国名:日本国  

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MISC

  • 学校経営コンサルティング型組織開発-リアリティを追究する教育実践研究の再構築-

    元兼正浩(研究代表者)、他11名

    2024年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:機関テクニカルレポート,技術報告書,プレプリント等  

  • 教員免許状への過剰期待と軽視に対し教育法学は何を考えるべきか

    元兼正浩

    季刊教育法・エイデル研究所   2023年6月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • 荒井文昭著『教育管理職人事と教育政治-だれが校長人事を決めてきたのか』

    元兼正浩

    『日本教育行政学会年報』第34号、日本教育行政学会編、教育開発研究所、pp.282-285   2008年10月

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    記述言語:日本語   掲載種別:書評論文,書評,文献紹介等  

    Masahiro Motokane, Fumiaki, Arai (coauthors) “Personnel Management of Education Administrators and the Education Administration – Who manages the Personnel Affairs of Principals?”, “Japan Education Administration Society, Annual Report” No. 34, Edited by Japan Education Administration Society, Education Development Research Center, pp. 282-285, 2008.10

  • 地方教育自治法規に対する事後立法の影響分析:学生人権条例を中心に

    クォン・スンヒョン、元兼正浩、他5名

    韓国教育開発院   2023年10月

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    記述言語:その他   掲載種別:機関テクニカルレポート,技術報告書,プレプリント等  

  • 教育を受ける権利の実質化をめぐって(その2)

    元兼正浩 針塚瑞樹

    九州教育学会研究紀要第50巻   2023年8月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • 日本の学校と地域社会の関係再構築

    元兼正浩

    2023年1月

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    記述言語:その他   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • 現代社会における人文教養教育

    元兼正浩

    教育開発研究所   2023年1月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • 教育法学説の継承と革新 学校経営の科学化をめざし、法社会学の方法を導入 高野桂一

    元兼正浩

    エイデル研究所   2022年9月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • OJTとOff-JTを繋ぐ学校経営コンサルテーションの推進-学校組織マネジメント力量形成に焦点をあててー

    元兼正浩,#柴田里彩,#山内絵美里

    独立行政法人教職員支援機構委嘱事業   2021年3月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:機関テクニカルレポート,技術報告書,プレプリント等  

  • 学校の安全・安心をどう守るか

    元兼正浩

    教育と医学 no.803   2021年3月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • 浜田博文編著『学校ガバナンス改革と危機に立つ「教職の専門性」』

    元兼正浩

    教育学研究 87巻4号   2020年12月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:書評論文,書評,文献紹介等  

  • 学校安全をめぐる管理職の法的責任-宮城県石巻市立大川小学校訴訟からの示唆

    元兼正浩

    九州教育経営学会研究紀要 第26号   2020年9月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • 熊本地震における<学校再開プロセス>の記録化と活用-失敗学の視点から-データアーカイブ

    元兼正浩 ほか

    2020年6月

     詳細を見る

    記述言語:日本語  

  • 校長のリーダーシップを発揮する学校経営-今、校長に求められる資質-

    元兼正浩

    小学校時報NO.824   2020年4月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • 「OJTとOff-JTを「橋渡し」する教員育成指標(組織マネジメント項目)の活用のためのリサーチマップ開発」研究成果別冊報告書 査読

    元兼正浩ほか

    2020年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:機関テクニカルレポート,技術報告書,プレプリント等  

  • 平成の学校経営を振り返る

    元兼 正浩

    月刊日本教育 No.492   2019年11月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • 自身に合った学校経営スタイルを確立し人材を効果的に活用できるリーダーに

    元兼 正浩

    総合教育技術 2019年10月号   2019年10月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • 「新任・若手教員の学校組織マネジメント力育成のための学校コンサルテーション」研究成果報告書

    元兼正浩ほか

    2019年3月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:機関テクニカルレポート,技術報告書,プレプリント等  

  • 改めて、なぜ、学校管理職にリーダーシップ、マネジメントが求められているのか

    元兼正浩

    教職研修557号   2019年1月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • 学校組織マネジメント研修におけるケースメソッドの可能性

    元兼正浩

    2018年6月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • 「学校コンサルテーションによるOJT型管理職育成の試行」研究成果報告書

    元兼正浩#木下寛子#原北祥悟#小林昇光#申芸花#木村栞太#鄭修娟#殷爽#柴田里彩

    2018年3月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:機関テクニカルレポート,技術報告書,プレプリント等  

  • 教員の資質向上指標に基づく研修計画策定をめぐる諸課題

    元兼正浩

    教育経営学研究紀要 第20号   2018年3月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • リスクの感度を高める組織マネジメント研究開発プロジェクト

    元兼正浩@岩野智典@大上隆之@福原宏@藤岡博@小田哲也#原北祥悟#小林昇光#申芸花#木村栞太#鄭修娟#岩永裕次#溝上敦子

    九州大学・熊本市教育センター   2018年3月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:機関テクニカルレポート,技術報告書,プレプリント等  

  • 小・中・高等学校の再編整備と地域創生を視野に入れた教育政策 第Ⅰ部2章 第Ⅱ部4章

    @天笠茂@植田みどり@加藤崇英@川上泰彦@北神正行@貞廣齋子@平井貴美代@水本徳明@元兼正浩@屋敷和佳

    2017年12月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:機関テクニカルレポート,技術報告書,プレプリント等  

  • 「学校改革で直面している課題」『学校組織全体の総合力を高める教職員配置とマネジメントに関する調査研究報告書』

    元兼 正浩

    国立教育政策研究所   2017年3月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:機関テクニカルレポート,技術報告書,プレプリント等  

  • 「政令指定都市教育委員会への権限移譲に伴う諸課題」

    元兼 正浩

    教育経営学研究紀要19号   2017年3月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • 「教育の情報化」施策に対する費用効果分析の適用-韓国の先行事例を手掛かりに-第2次報告書

    元兼 正浩

    2017年3月

     詳細を見る

    記述言語:日本語  

  • ミドルリーダー研修コンテンツ開発トライアル

    元兼 正浩

    (独)教員研修センター委嘱事業 次世代型研修プログラムモデル開発事業 別冊報告書   2017年3月

     詳細を見る

    記述言語:日本語  

  • 「学校内のマネジメントと地域連携担当教職員の在り方」『地域学校協働活動推進のための地域コーディネーターと地域連携担当教職員の育成研修ハンドブック』

    元兼 正浩

    国立教育政策研究所社会教育実践研究センター   2017年3月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • 「学校の危機を管理する~信頼に応える学校づくりを推進するために~」

    元兼 正浩

    広島県公立学校校長会連合会   2016年12月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • 地域連携推進人材に関する中央教育政策の動向

    元兼 正浩

    公州大学 教育研究所   2016年12月

     詳細を見る

    記述言語:その他   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • スクールリーダー育成事業の持続的実践-九州大学と福岡県教育委員会との連携事例-

    元兼 正浩

    第16回 スクールリーダー・フォーラム   2016年11月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • 「序章 2020年に向けて学校と地域はどう変わるの?」『教育の最新事情がよくわかる本 3』

    元兼 正浩

    教育開発研究所   2016年6月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • 「第3回 これからの管理職養成、選考・登用、研修の実態と課題」

    元兼 正浩

    『教職研修』6月号、教育開発研究所、96-97ページ。   2016年6月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • 「第2回 これまでの管理職養成、選考・登用、研修の実態と課題」 

    元兼 正浩

    『教職研修』5月号、教育開発研究所、96-97ページ。   2016年5月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • 「管理職を取り巻く状況と今後求められる資質・能力」

    元兼 正浩

    『月刊高校教育』4月号、学事出版、22-25ページ。   2016年4月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • 「管理職の養成、選考・登用、研修はどうあるべきか」

    元兼 正浩

    『教職研修』2月号、教育開発研究所、32-33ページ。   2016年2月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • 「50代教員の意欲と力を引き出すマネジメント」

    元兼 正浩

    『教職研修』7月号、教育開発研究所、94-95ページ。   2015年7月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • 「世界の学校管理職⑲~㉒」

    元兼 正浩

    日本教育新聞 平成27年2月2日付~平成27年2月23日付 4面。   2015年2月

     詳細を見る

    記述言語:日本語  

  • 「教育の広場 スクールリーダーを育てる学校経営」

    元兼 正浩

    福岡県教育委員会広報誌『教育福岡 FUKUOKA』12・1月号、2-3ページ   2015年1月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • 「地方教育行政法改正と新教育委員会制度の問題」

    元兼 正浩編著

    教育と医学   2014年12月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • (特集Ⅰ「教育委員会制度」はどう変わるか)学校現場はどう受けとめるべきか

    元兼 正浩

    『教職研修』7月号、教育開発研究所、36-37ページ   2014年7月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, (Special Topics I ‘How will the Board of Education System change?) How should Schools accept it? “The Journals for Teachers Training”, July, Education Development Research Center, pp. 36-37, 2014.07

  • 「校長の専門職基準」再検討の方向性を問う

    元兼 正浩

    『日本教育経営学会紀要』第56号、第一法規、192-198ページ   2014年6月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, Question the Direction of Reviewing ‘Professional Standards for Principals’, Japanese Association for the Study of Educational Administration Bulletin, No. 56, Daiichihoki (law book publisher) pp. 192-198, 2014.06

  • 『「校長の専門職基準」準拠ケースメソッド教材集』「「校長の専門職基準」を踏まえたスクールリーダー教育の可能性」科学研究費補助金 基盤研究(B)報告書」(研究代表者 仙台白百合女子大学学長 牛渡淳)全197頁。 

    元兼 正浩

    2014年4月

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    記述言語:日本語   掲載種別:機関テクニカルレポート,技術報告書,プレプリント等  

    Masahiro Motokane, “Collection of Case Method Teaching Materials Complying with the ‘Professional Standards for Principals”’, ‘Possibility of Education of School Leaders based on ‘Professional Standards for Principal’’, Grant-in-Aid for Scientific Research, Basic Research (B) Report’ (Research Representative: Jun Ushiwata, President of Sendai Shirayuri Women’s College) 197 pages in total, 2014.04

  • 「<書評>川上泰彦著『公立学校の教員人事システム』」

    元兼 正浩

    『教育学研究』第81巻第1号、日本教育学会、87-89ページ。   2014年3月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:書評論文,書評,文献紹介等  

    Masahiro Motokane, ‘<Book Review> “Public School Teachers’ Personnel System”’, ”Education Research”, Vol. 81, No. 1, “Educational Studies in Japan”、pp. 87-89、2014.03

  • 「教員の資質向上~現役段階及び管理職段階の課題-教育委員会、大学、教育センターとの連携」

    元兼 正浩

    『中学校』No.726 全日本中学校長会編集、12-15ページ。   2014年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, ‘Improvement in the Quality of Teachers’ – Tasks of Active and Executive Stages – Board of Education, Collaboration with University and Board of Education’ “Junior High School” No.726, Edited by All Japan Junior High School Principals Association, pp. 2-15, 2014.03

  • 北九州市立小中学校規模適正化に関する調査研究報告書』全190頁。

    元兼 正浩

    2013年12月

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    記述言語:日本語   掲載種別:機関テクニカルレポート,技術報告書,プレプリント等  

    Masahiro Motokane, “Research Report on the Research Survey of the Optimal Size of Kitakyushu Municipal Elementary and Junior High Schools” 190 pages in total, Edited in 2013.12

  • 次世代スクールリーダーのためのケースメソッド入門 ケースメソッド教材』

    元兼 正浩

    平成25年度教員研修モデルカリキュラム開発プログラム、全57頁。   2013年12月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, “Guidance on the Case Method for School Leaders of the Next Generation, Teaching Materials for Case Method”, Teachers’ Training Model Curriculum Development Program, 2013, 57 pages in total, Edited in 2013.12

  • 「改正教基法と教育内容」

    元兼 正浩

    『教職研修』10月号、教育開発研究所、82-83ページ。   2013年9月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, ‘Revised Fundamentals of Education Act and the Contents of Education’, “Journal for Teachers Training”, October, Education Development Research Center pp. 82-83, 2013.09

  • 「校長の専門職基準」の活用による実践研究への試み」

    元兼 正浩

    『日本教育経営学会紀要』第55号、第一法規出版、172-174ページ。   2013年6月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, Attempt of Practical Research with the use of ‘Professional Standards for Principal’, “Japan Association for the Study of Educational Administration Bulletin” No.55, Daiichihoki (law book publisher) pp. 172-174,2013.06

  • 「民間人校長の成果と課題を検証する」

    元兼 正浩

    『教職研修』6月号、教育開発研究所、11-13ページ。   2013年6月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, 'Verification of Achievement and Tasks of Citizen Principal’, “Journal for Teachers Training”, June, Education Development Research Center pp.11-13, 2013.06

  • 編著、序、第Ⅰ部序文、第Ⅱ部第1章「費用効果分析の可能性を探る」第Ⅲ部A~E調査報告『2011年度~2013年度 科学研究費基盤研究(c)研究課題番号:23531069 研究課題名「学校管理職養成の「費用対効果」研究―韓国校長資格研修をてがかりに―」(研究代表者 九州大学大学院教授 元兼正浩)科学研究費研究成果中間報告書-教育行政の費用効果分析の可能性及び「校長の専門職基準」の再検討-』全137頁。

    元兼 正浩

    2013年5月

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    記述言語:日本語   掲載種別:機関テクニカルレポート,技術報告書,プレプリント等  

    Masahiro Motokane, (editor and author), Prelude, Part 1 Prelude, Part II Chapter 1, ‘Exploring the Possibility of Cost-effectiveness Analysis’, Part III, A-E Survey Report “FY2011-2013, Grant-in-Aid for Scientific Research, Basic Research (C) Grant No. 23531069, Research Title ‘Research on the ”Cost Effectiveness” of School Administrator Training –Based on Qualification Training for Principals in Korea (Research Representative: Masahiro Motokane, Professor of Kyushu University Graduate School, Grant-in-Aid for Scientific Research Result Interim Report – the Possibility of Cost Effectiveness Analysis for Educational Administration and the Reexamination of “Professional Standards for Principals, 137 pages in total, 3013.05

  • 「教育再生の実行で「教育法規の大改正」がまた起きる?」

    元兼 正浩

    『教職研修』4月号、教育開発研究所、76-80ページ。   2013年4月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane,’ Will a large revision of Educational Law occur due to the Practice of ‘Rebuilding of Education?’ “Journal for Teachers Training”, April, Education Development Research Center pp.76-80, 2013.04

  • 「中国における「校長の専門職基準」の制定経緯とその特徴」(李 昱輝との共著)『専門職基準に基づく校長の養成・採用・研修プログラムの開発に関する実証的研究』(その2)平成22~24年度科学研究費補助金(基盤研究(B) 研究代表者仙台白百合女子大学人間学部教授牛渡淳)研究成果報告書、123-134ページ。

    元兼 正浩

    2013年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:機関テクニカルレポート,技術報告書,プレプリント等  

    Masahiro Motokane, Process of establishing ‘Professional Standards for Principal” and its Characteristics’, (co-written withYu-Huei Lee) “Empirical Research on the Development of a Program for Nurturing, Employing and Training Principals based on Professional Standards”, (No.2) FY2010-2012 Grant-in-Aid for Scientific Research, Basic Research (B), Research representative: Professor of Sendai Shirayuri Women’s College Department of Human, Research Result Report, pp. 123-134, 2013.03

  • 「巻頭言:久留米附設の組織風土をさぐる」

    元兼 正浩

    『中高一貫校における拡充型カリキュラムの課題と可能性』久留米附設中学校・高等学校、2-4ページ。   2013年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, ‘Introductory lecture: Research on the Organizational Environment of Schools Affiliated with Kurume University, “Tasks and Possibilities of an Expanding-type Curriculum for Integrated Junior High and Senior High Schools”, pp. 2-4, 2013.03

  • 「教育関連公約の注目ポイント解説」

    元兼 正浩

    『教職研修』2月号、教育開発研究所、20ページ。   2013年1月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, ‘Commentary on the Remarkable Points of Public Promises relating to Education’, “Teachers training”, February, Education Development Research Center 20 pages, 2013.01

  • (連載 新時代のスクールリーダー第10回)大学院・教育委員会連携の管理職講座」

    元兼 正浩

    『月刊高校教育』第46巻第1号、学事出版、70-73ページ。   2013年1月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane (the 1st Series, School Leaders for the New Era,). ‘Course for Executives’ by the collaboration with graduate school and board of education, “Monthly High School Education” Vol. 46, No. 1, Gakujishuppan (publishing co.) pp.70-73, 2013.01

  • 「トップリーダーとしての校長の役割」

    元兼 正浩

    『教育展望』1・2月号、第59巻第1号(通巻639号)、36-40ページ。   2013年1月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, ‘Roles of Principal as Top Leader’, ”Educational Landscape” January and February Issues, Vol. 59, No.1 issue (639 issue in total), pp. 36-40, 2013.01

  • 「巻頭講義 学校経営ビジョン策定の留意点」

    元兼 正浩

    『別冊教職研修』第482号、教育開発研究所、11-14ページ。   2012年10月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane ‘Prefatory Lecture, The Points to Remember for Creating a Vision for School Management’, “Separate Volume, Teachers training”, No. 482, Education Development Research Center pp. 11-14. 2012.10

  • 「次世代スクールリーダーの育成をめぐる理論と実践」(韓国語翻訳・日本語)『教育研究フォーラム-21世紀 教育実践の課題と展望-』1-30ページ

    元兼 正浩

    2012年9月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, ‘Theory and Practice for the Development of School Leaders of the Next Generation’ (Translation from Korean to Japanese), “Education Forum for the 21st Century –Tasks and Prospects of Educational Practice” pp. 1-30, 2012.09

  • 「(連載 新時代のスクールリーダー第6回)資質・力量の実態と認識」

    元兼 正浩

    『月刊高校教育』第45巻第10号、学事出版、70-73ページ。   2012年9月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, ‘(The 6th Series, School Leaders for the New Era), Actual Conditions and the Recognition of Quality and Ability’, “Monthly High School Education” Vol. 45, No.10, Gakujishuppan (publishing co.) pp. 70-73, 2012.09

  • 「事例の検討 4.2 B市(中核市)」『学校適正規模と適正配置に関する教育政治経済学的研究-第一次事例調査報告を中心に-(中間報告書)』(平成23~25年度科研費基盤研究(B)研究成果中間報告書)25-32ページ。

    元兼 正浩

    2012年8月

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    記述言語:日本語   掲載種別:機関テクニカルレポート,技術報告書,プレプリント等  

    Masahiro Motokane ‘Case Study Discussion, 4.2, B City (a core city)’, “Research on the Optimal Size and Location of Schools from the Perspective of Education, Politics and Economy – Focusing on the 1st Survey Report – Interim Report”, FY2011-2013 Grant-in-Aid for Scientific Research, Basic Research (B) Research Result Interim Report) pp. 25-32, 2012.08

  • 「教育時事ワイド解説:現行「教育委員会」はどこまでできるのか-春日市教育委員会の挑戦」

    元兼 正浩

    『教職研修』VOL40-12.480号、教育開発研究所、115-119ページ。   2012年8月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane ‘Wide Commentary on Current Education; How far can the existing board of education go?, Challenge by Kasuga City Board of Education’, “Teachers training” Vol. 40-12.480 issue, Education Development Research Center pp. 115-119, 2012.08

  • 書評「浜田博文編著『学校を変える新しい力』」

    元兼 正浩

    『教職研修』VOL40-11.479号、教育開発研究所128ページ   2012年7月

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    記述言語:日本語   掲載種別:書評論文,書評,文献紹介等  

    Masahiro Motokane, book review “‘New Power to change Schools” Written by Hirofumi Hamada’, “Teachers training”, Vol. 40-11.479, Educational Development Research Center, 128 pages, 2012.07

  • 「[指導・助言]の役割・機能と具体的取り組み」

    元兼 正浩

    『教務主任の仕事術』教育開発研究所、24-27ページ。   2012年4月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, ‘ Roles and Functions of [Guidance and Advice] and Concrete Approaches’, “Working Techniques of Curriculum Coordinators”, Education Development Research Center, pp. 24-27, 2012.04

  • 「教育センターと大学のコラボレーション-福岡県教育センターと九州大学教育学部の取組みを通して」

    元兼 正浩

    『教育と医学』NO.706、慶応義塾大学出版会   2012年4月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, “Collaboration between Education Centers and Universities – through the approach by Fukuoka Prefecture Education Center and Kyushu University Department of Education’, “Education and Medical Science” No. 706, Keio University Press, pp. 71-78, 2012.04

  • 『「校長の専門職基準」準拠 ケースメソッド事例集』平成22~24年度科学研究費補助金(基盤研究(B) 研究代表者仙台白百合女子大学人間学部教授牛渡淳)別冊報告書

    元兼 正浩

    2012年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:機関テクニカルレポート,技術報告書,プレプリント等  

    Masahiro Motokane, “ Collection of Case Methods complying with ‘Professional Standards for Principals’”, FY2010-2012 Grant-in-Aid for Scientific Research, Basic Research (B), Research Representative: Jun Ushiwata, Professor of Sendai Shirayuri Women’s College Department of Human), a separate report, 138 page in totals, 2012.03

  • 『初年次教育科目「コアセミナー」の取組評価を通した大学教育改善方策の実践とマネジメントに関する調査報告書』(はじめに、第1部第1章、第2章1・2節、第3部第3章・第4章、第4部第1章を執筆担当)

    元兼 正浩

    2012年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:機関テクニカルレポート,技術報告書,プレプリント等  

    Masahiro Motokane, ‘Research Result Report concerning the Practice and Management of University Education Improvement Measures through the Evaluation of Approaching the First Year Subject “Core Seminar” (In charge of writing Chapter 1, Chapter 2 Sections 1 and 2 of Part I, Chapter 3 Section 3 and Chapter 4 of Part III and Chapter 1 of Part IV), edition, 100 pages in total, 2012.03

  • 「I市における学校管理職研修の実態と校長の専門職基準」『専門職基準に基づく校長の養成・採用・研修プログラムの開発に関する実証的研究』(その1)平成22~24年度科学研究費補助金(基盤研究(B) 研究代表者仙台白百合女子大学人間学部教授牛渡淳)研究成果中間報告書

    元兼 正浩

    2012年3月

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    記述言語:日本語  

    Masahiro Motokane, ‘Actual Conditions of Training of School Administrators in I City and Professional Standards for Principal’, “Empirical Research on the Development of Cultivation Programs, Employment and Training of School Principals based upon Professional Standards” (No.1), FY2010-2012 Grant-in-Aid for Scientific Research, Basic Research (B), Research Representative: Jun Ushiwata, Professor of Sendai Shirayuri Women’s College Faculty of Human Science, Research Result Interim Report, pp. 64-69, 2012.03

  • 「次世代スクールリーダーの育成」

    元兼 正浩

    「次世代スクールリーダーの育成」『第11回スクールリーダー・フォーラム 次世代スクールリーダーの育成   2011年11月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, ‘Cultivation of School Leaders for the Next Generation’, “The 11th School Leader Forum, Cultivation of School Leaders of Next Generation”, pp. 1-10, 2011.11

  • 「今後10年の学校を支えるリーダー像」

    元兼 正浩

    『悠はるか☆プラス』最終号、ぎょうせい   2011年10月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, ‘A Picture of Good Leader Supporting Schools in the Next Decade”. “Yu-haruka * Plus”, the final issue, Gyousei, pp. 14-15, 2011.10

  • 書評「坂田仰/山口亨編著『教育紛争判例詳解』学事出版」

    元兼 正浩

    『教職研修7月号』教育開発研究所   2011年7月

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    記述言語:日本語   掲載種別:書評論文,書評,文献紹介等  

    Masahiro Motokane, Book Review, ‘Takashi Sakata and Toru Yamada (editors and authors) “A Detailed Explanation of Legal Precedents for Educational Conflict”, Gakujishuppan (publishing co.), “Teachers training” July, Education Development Research Center, 130 pages in total, 2011.07

  • 「学校関係者評価の充実と結果の活用にどう取り組むか」「危機管理体制の見直し・強化をどう進めるか」

    元兼 正浩

    露口健司編集『校長職の新しい実務課題』教育開発研究所   2011年5月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, ‘Fulfillment of the Evaluation of Those Concerned with Schools and How to Approach the Use of the Results’, ‘How to Review and Enforce a Crisis-Control System’, “New Practical Work of Principals” edited by Kenji Tsuyuguchi, Education Development Research Center, pp. 49-51, pp. 174-176, 2011.05

  • 「校長の役割と権限をどう捉えるか」

    元兼 正浩

    佐藤晴雄編集『校長入門 新任校長の職務と心得』教育開発研究所   2011年4月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, ‘“How to Understand the Roles and Authority of Principals, “Guidance for Principals: Duty and Knowledge of Newly-appointed Principals”, edited by Haruo Sato, Education Development Research Center, pp. 49-48, 2011.04

  • 『危機管理法制ハンドブック』

    元兼 正浩

    平成22年度福岡教育大学院「学校の危機管理」授業成果報告書   2011年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, “A Handbook for Crisis-control Legislation”, FY2010 Fukuoka University of Education Graduate School ‘Crisis-control of School’ Learning Performance Report, edition, 12 pages in total, 2011.03

  • 「『次世代スクールリーダー』養成プログラムの研究開発-新採校長研修のアクション・リサーチに基づいて」

    元兼 正浩

    大阪教育大学他編集『スクールリーダーの実践力育成』   2011年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane ‘Research and Development of a Program for the Cultivation of “School leaders for Next Generation”, based on the action research on the Training of Newly Employed Principals’, “Cultivation of School Leader`s Power of Execution”, edited by Osaka Education University and others, pp. 87-95, 2011.03

  • 『人環の叡智で学校の危機を管理する』

    元兼 正浩

    (平成22年度多分野連携プログラム実践報告書)   2010年10月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, “Control School Crisis using the Wisdom of the Human Environment”, (FY2010 Practicing Report of Programs in the Field from Various Academic Disciplines), Edition, 91 pages in total, 2010.10

  • 書籍紹介「坂田仰・河内祥子『ケーススタディ教育法規』

    元兼 正浩

    教育開発研究所『学校事務』学事出版2010年10月号   2010年9月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, Introduction of Books ‘Takashi Sakata, Shoko Kawauchi “Education Laws for Case Study”’, Education Development Research Center “School Clerical Work”, Gakujishuppan (publishing co.), October 2010, 108 pages, 2010.09

  • 「ビジョン形成と校長講話の力量はどこで育つか 学校の共有ビジョンの形成と具現化(下)」日本教育経営学会リレー連載 校長の条件 第4回

    元兼 正浩

    『悠+』Vol.27-No.7、ぎょうせい   2010年7月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, ‘How do the Vision Formation and Lectures by Principals develop?, Formation and Realization of the Vision Shared by School, Vol.3’, Japan Association for the Study of Educational Administration, Relay Series, Condition for Principal, No. 4, “Yu Plus” Vol. 27-No. 7, Gyousei, pp. 96-97, 2010.07

  • 「学校危機管理スキルの開発」

    元兼 正浩

    『教育と医学』NO.685、2010年7月号、慶応義塾大学出版会   2010年6月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane. ‘Development of the Skills of School Crisis Management’, “Education and Medical Science”, No.685, July 2010, Keio University Press, pp. 30-37, 2010.06

  • 「教育活動を組織化するリーダーの「基準」 学校の共有ビジョンの形成と具現化(中)」日本教育経営学会リレー連載 校長の条件 第3回

    元兼 正浩

    『悠+』Vol.27-No.6、ぎょうせい   2010年6月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, ‘Standard of Leaders Organizing Education Activities, Formation and Realization of the Vision Shared by Schools Vol. 2’, Japan Association for the Study of Educational Administration, the 3rd Relay Series, Conditions for Principal, “Yu Plus”, Vol. 27-No. 6, Gyousei pp. 96-97, 2010.06

  • 「校長が示す「旅の目的地」 学校の共有ビジョンの形成と具現化(上)」日本教育経営学会リレー連載 校長の条件 第2回

    元兼 正浩

    『悠+』Vol.27-No.5、ぎょうせい   2010年5月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, ‘’The Destination’ that Principals Show’, Formation and Realization of the Vision Shared by Schools Vol. 1’, Japan Association for the Study of Educational Administration, the 2nd Relay Series, Conditions for Principal, “Yu Plus” Vol. 27-No. 5, Gyousei pp. 96-97, 2010.05

  • 「校長、副校長・教頭登用の全国的な傾向と課題」

    元兼 正浩, 楊 川

    教職研修452号、教育開発研究所   2010年5月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, You Sen, “Nationwide Trends and Tasks for the Recruitment of Principals and Vice-principals’, Teachers training, No. 452, Education Development Research Center, co-written with You Sen, pp. 30-33, 2010.05

  • 「6章2 校務分掌の職務遂行を通じた若手教員の育成」

    元兼 正浩

    浜田博文編集『「新たな職」をいかす校長の学校経営』教育開発研究所   2010年5月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, ‘Chapter 6, Section 2, Development of Young Teachers through Job Performance by Allocating Duties, “Principal’s School Management by Making Use of ‘New Jobs’”, Education Development Research Center, pp. 158-161, 2010.05

  • 「提言 危機を管理する校長のリーダーシップ」

    元兼 正浩

    『教育展望』、第56巻第3号(通巻608号)   2010年4月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahro Motokane, ‘Proposal: Principal’s Leadership to Manage Crisis’, “Educational Landscape”, Vol. 56, No. 3 (608 Vol. in total), pp. 46-51, 2010-04

  • 「2009年の教育改革案・調査報告等」

    元兼 正浩

    『教育学研究』第77巻第1号、日本教育学会   2010年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, ‘FY2009 Education Reform Plan and Research Report, etc.'、”Research on Education Study” Vol. 77, No. 1, Japan Society for the Study of Education, Responsible editor. pp. 25-39, 2010.03

  • 『新採校長研修のアクション・リサーチによる「次世代スクールリーダー」養成プログラムの共同開発研究成果報告書』(九州大学・北九州市教育委員会)

    元兼 正浩

    2010年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:機関テクニカルレポート,技術報告書,プレプリント等  

    Masahiro Motokane, “Collaborative Development on Training Programs for the ‘School Leaders of the Next Generation’ using the Action Research for the Training of Newly Employed Principals, Research Result Report”, (Kyushu University and Kitakyushu City Board of Education, editors and authors, 165 pages in total, 2010.03

  • 監修『危機管理ハンドブック』(九州大学教育学部・福岡県教育センター)

    元兼 正浩

    2010年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, supervising editor, “Crisis Management Handbook”, (Kyushu University Department of Education and Fukuoka Education Center) 65 pages in total, 2010.03

  • 「小さな学校の大きな挑戦~長糸小学校運営協議会に寄せて」

    元兼 正浩

    前原市立長糸小学校記念誌『みんなでつくる学校』   2010年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, ‘Big Challenge by Small School – Nagaito Elementary School Management Meeting’, Maehara Municipal Nagaito Elementary School Commemorative Publication “Make a School Together”. pp. 1-4, 2010.03

  • 監修『新任校長研修テキスト』

    元兼 正浩

    2010年2月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, “Training Text for Newly-appointed Principals”, 2010.02

  • 監修・執筆『新任校長研修ハンドブック』

    元兼 正浩

    2010年2月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, supervising editor and author “Handbook for Newly-appointed Principals”, 2010.02

  • 「先取り?巷情報-ゆくえを読み解く 免許更新制度のゆくえ」

    元兼 正浩

    『学校マネジメント』2009年9月号、No.634 明治図書 28-29ページ。   2009年9月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, ‘Take the information on the Street in Predict its Future. The Future of the License Renewal System’
    “School Management”, September, 2009, No. 634, Meijitosho (publishing co.), pp. 28-29, 2009.09

  • 「教育振興基本計画」策定の背景と意義」

    元兼 正浩

    別冊教職研修8月号、教育開発研究所、 20-22ページ   2009年8月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, ‘Background and Significance of the Formulation of a ‘Basic Plan for Promoting Education’, Separate Vol. Teachers Training, August, Education Development Research Center, pp. 20-22, 2009.08

  • (図書紹介)「ジェンダーで考える教育の現在-フェミニズム教育学をめざして」

    元兼 正浩

    BOOKSジェンダー最前線、北九州市立男女共同参画センター「ムーブ」『Cutting-Edge 第35号』   2009年6月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, (Introduction of Books) ‘Modern Education based on Gender – aiming at Study on Feminism Education’, BOOKS Gender Forefront, Kitakyushu City Center for Gender Equality ‘Mu-bu’, “Cutting-Edge No.35 issue”, 2009.06

  • 編集『学校管理職のためのクライシス・マネジメント・スキル開発プログラム』

    元兼 正浩

    独立行政法人教員研修センター委嘱事業『教員研修モデルカリキュラム開発プログラム』報告書   2009年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, Editor “Development Program for Crisis Management Skills for School Administrators”, National Center for Teachers’ Development, Commissioned Program, “Teacher Training Model Curriculum Development” Report, 2009.03

  • 「コラム 韓国における学校管理者養成」

    元兼 正浩, 佐々木正徳

    小島弘道研究代表『「スクールリーダー大学院における教育方法に関する開発的研究」研究成果報告書』169-174ページ。   2009年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, Masanori Sasaki, ‘Column, Training of School Administrators in Korea’ Research Representative: Hiromichi Kojima “’Developmental Research of Educational Method for School Leadership in Graduate School’ Research Result Report” pp. 169-174, 2009.03

  • 「学校評価コンサルテーションとは」

    元兼 正浩

    『学校評価コンサルテーションの組織的実施手法に関する萌芽的調査研究報告書』(2008年度文部科学省受託研究「学校の第三者評価の評価手法等に関する調査研究」(テーマA:学校評価結果を活用した学校の改善に関する調査研究)助成)   2009年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, ‘What is School Evaluation Consultation? “Grant-in-Aid for Challenging Exploratory Research Report on the Systematic Practical Implementation Method of School Evaluation Consultations”, FY2008 Research Commissioned by the Ministry of Education, Science, Sports, Science and Technology ‘Research Investigation on the Methods to Evaluate Schools by a Third Party’, (Subject A: Survey Research Concerning the Improvement of Schools Utilizing the Results from School Evaluations) grant, 2009-03

  • 「最後に改めてプレゼンスを問い直す」

    元兼 正浩

    ぎょうせい   2009年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, “Questioning Presence”, Gyousei, Vol. 26, No. 3, pp. 44-45, 2009.03,

  • 「第4章 提言」『平成20年度ジェンダー調査研究支援事業報告書』

    元兼 正浩

    北九州市立男女共同参画センタームーブ   2009年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:機関テクニカルレポート,技術報告書,プレプリント等  

    Masahiro Motokane, ‘Chapter 4, Recommendation’ “FY2008 Gender Research Supporting Project Report”, Kitakyushu City Center for Gender Equality ‘Mu-bu’, 38 pages, 2009.03

  • 「校長として備えるべき資質・能力」

    元兼 正浩

    福岡市立小学校長会『論轉』   2009年2月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Msahiro Motokane、’Qualities that Principals should be equipped with’, Fukuoka City’s Elementary School Principal Association “Rinten”, No. 14, pp. 3-4, 2009.02

  • 「自身と組織メンバーのワークライフバランスを尊重しよう」

    元兼 正浩

    『悠+』 ぎょうせい   2009年2月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, ‘Pay in Regard to the Work-life Balance of Self and Organization Members’, “Yu Plus”, Gyousei, Vol. 26, No. 2, pp. 44-45, 2009.02

  • 「予算に明るいスクールリーダーとなろう」

    元兼 正浩

    『悠+』 ぎょうせい   2009年1月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, ‘Let’s Be School Leaders Well Versed in Budgeting’, Gyousei, “Yu Plus” Vol. 26, No. 1 pp. 44-45, 2009.01

  • 「評価」を通じて人と組織を育てることは可能なのか

    元兼正浩

    『悠+』第25巻第12号、ぎょうせい   2008年12月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, “Is it Possible to Cultivate Human Resources and Organizations through ‘Evaluation?’, ‘Yu Plus’ Gyousei, 2008.12

  • 「学校人事における校長権限の拡大」「校長・教頭の任用資格の見直し」小川正人編『地方教育行政の改革と学校管理職』

    元兼 正浩

    教育開発研究所   2008年11月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane, ‘Enlargement of the Authority of Principals in School Personnel Management’, ‘Review of Qualifications for Recruiting Elementary School Principals and Vice Principals’, Masato Ogawa Editor, “Reform of Local Educational Administration and School Administrators”, Educational Development Research Center, pp. 112-113 and pp. 128-129, 2008.11

  • 学校の危機管理をめぐる最新事情

    元兼正浩、他

    『学校マネジメント』No.624、pp.56-57、明治図書   2008年11月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane and others, the latest information concerning school crisis management, “School Management”, No. 624, pp. 56-57, Mejitosho (publishing co.), 2008.11

  • 子どもの権利・人権を保障する学校づくり

    元兼正浩、他

    『悠+』第25巻第11号pp.44-45、ぎょうせい   2008年11月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane and others, Children’s Rights and Making Schools that Protect Children’s Rights, “Yu Plus”, Vol. 25, No. 11, pp. 44-45. Gyousei, 2008.11

  • 学校評価により等身大の学校を示そう

    元兼正浩、他

    『悠+』第25巻第10号pp.44-45、ぎょうせい   2008年10月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane and others, Show the exact figures of schools through evaluation, “Yu Plus”, Vol. 25, No. 10, pp. 44-45, Gyousei, 2008.10

  • わが校と我が身をリーガルマインドで見直そう

    元兼正浩、他

    『悠+』第25巻第9号pp.44-45、ぎょうせい   2008年9月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane and others, Let’s review our Schools and Ourselves with a Legal Mind, “Yu Plus”, Vol. 25, No. 9, pp. 44-45, Gyousei 2008.09

  • 専門家としての教師に期待しよう

    元兼正浩、他

    『悠+』第25巻第8号pp44-45、ぎょうせい   2008年8月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motoane and others, Let’s Expect Teachers to be Professional, “Yu Plus“ Vol. 25, No. 8, pp. 44-45, Gyousei, 2008.08

  • 巻頭講義:学校組織への新しい職の導入と組織改善の具体

    元兼正浩、他

    『別冊教職研修 学校管理職合格セミナー』No.7、pp11-14、教育開発研究所   2008年7月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane and others, Introductory Lecture: Introduction of New Jobs to School Organization and the Practice of Improving Organization “”Separate Volume of Teachers Training, Seminar for School Administrator Examination”, No. 7, pp. 11-14, Education Development Research Center. Sorted out the confusion and tasks occurring at educational sites when new jobs were introduced such as vice-principal and principal teachers at the same time that the School Education Law was revised in April, 2008 and showed the method to lead them to the improvement of the organizations. 2008.07

  • わが校の経営戦略を推進しよう

    元兼正浩、他

    『悠+』第25巻第7号pp.44-45、ぎょうせい   2008年7月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane and others. Let’s proceed with the management strategy of our university, “Yu Plus” Vol. 25, No. 7, pp. 44-45, Gyousei, Why is the idea of management strategy required in series 16? Explaining the necessity of strategic ideas by confirming the relationship with our familiar words such as the vision and mission of educational sites in Japan. 2007.08

  • クライシスに対応できる組織づくり

    元兼正浩、他

    『悠+』第25巻第6号pp.44-45   2008年6月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane and others. Making an organization that can respond to crisis, “Yu Plus” Vol. 25, No. 6, pp. 44-45. Sorted out t crisis management at the time of and after the occurrence in series 15. Pointed out the importance of making an organization that can promptly make a judgment at site for the former case and the importance of crisis communication for the latter case. 2008.06

  • 地域を信頼するところからはじめよう

    元兼正浩、他

    『悠+』第25巻第5号pp.44-45、ぎょうせい   2008年5月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masaharu Motokane and others, Let’s Start by Trusting Community, “Yu Plus”, Vol. 25, pp. 44-45, Gyousei, Asked people whether they trust their community, sorted out the reasons once again why “opened schools” are required and explained the importance of shared vision.

  • 『地位は人をつくる』をいかした組織づくり

    元兼正浩、他

    『悠+』第25巻第4号pp.46-47、ぎょうせい   2008年4月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane and others, Making organization based on “The Position Makes a Man”, “Yu Plus” Vol. 25 No. 4 pp. 46-47, Gyousei, Series 3, Proposed the idea to strategically manage personnel and cultivate the members of organization by giving them positions disregarding their past performances when selecting personnel at the beginning of new term. 2008.04

  • 年度末の「棚卸し」をしよう

    元兼正浩、他

    『悠+』第25巻第3号pp.44-45、ぎょうせい   2008年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane and others, ‘Let’s take an inventory at the end of year, “Yu Plus” Vol. 25, No. 3, pp. 44-45. Gyousei, Looked back 12 series for one year and confirmed their flow by metaphysically evaluating them and advocated that “Inventory” is self-evaluating. 2008.03

  • わが校のリスク・マネジメントをしよう

    元兼正浩、他

    『悠+』第25巻第2号pp.44-45、ぎょうせい   2008年2月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane and others, ‘Let’s do the Risk Management of Our School, “Yu Plus” Vol. 25, No. 2 pp. 44-45, Gyousei、series 11, Sorted out the philosophy and practice methods of risk management for prevention in advance of what was categorized in the previous issue. 2008.02

  • 学校の危機をどのように捉えるべきか

    元兼正浩、他

    『悠+』第25巻第1号pp.44-45、ぎょうせい   2008年1月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane and others, “How to Gasp the Crisis of School”, “Yu Plus”, Vol. 25, No. 1, pp. 44-45, Gyousei, series 10, Warned that the crisis which was assumed is swayed by topical subjects and advocated the sorting out of opinions concerning crisis management and to differentiate between risk management and crisis management. 2008.01

  • 研究によってナレッジを共有化しよう

    元兼正浩、他

    『悠+』第24巻第12号pp44-45、ぎょうせい   2007年12月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Masahiro Motokane and others, Let’s share knowledge by research, “Yu plus” Vol. 24, No. 12, pp. 44-45, Gyousei, Contents: as series 9, the meaning of teachers’ researching was explained from the perspectives of its public nature and contemporary significance and also pointed out the necessity for the results of research to contribute to ‘the establishment of clinical education’ and the knowledge of the school. 2007.12

  • テーマ:「スクールリーダーのための実践講座-次代を担うニューリーダーの条件8-」、題目:「ハレ舞台としての学校行事をどのように演出するか」

    左記テーマに関して計5名による執筆

    『悠+』第24巻第11号、ぎょうせい   2007年11月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    The following theme was written by five members: Theme: ‘Practical Course for School Leaders –Condition No. 8 for School Leaders Carrying the Next Generation’, Subject: ‘How to Direct a School Event as a Grand Occasion’, “Yu Plus”, Vol. 24, No. 11, Gyousei, pp. 44-45, 2007.11

  • 今月(2007、11月)の特集テーマ:「法改正と高校教育」、題目:「改正学校教育法を読み解く」

    特集欄については計6名

    『月刊高校教育』第40巻第15号、学事出版   2007年11月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    The column for special topics was written by six members: Special Theme of 2007.11: “Revision of Law and High School Education”, Subject: ‘Decipher the Revised School Education Law’, “Monthly High School Education”, Vol. 40, No. 15, Gakujishuppan (publishing co.), pp. 38-43, 2007.11

  • テーマ:「スクールリーダーのための実践講座-次代を担うニューリーダーの条件7-」、題目:「スクールリーダーとしての校長はことばで勝負する」

    左記テーマに関しては計5名による執筆

    『悠+』第24巻10号、ぎょうせい   2007年10月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    The following theme was written by five members: Theme: ‘Practical Course for School Leaders – Condition No. 7 for School Leaders Carrying the Next Generation’, Subject: ‘Principal as a School Leader Makes a Success with Words”, “Yu Plus”, Vol. 24, No. 10, Gyousei, pp. 44-45, 2007.10

  • テーマ:「スクールリーダーのための実践講座-次代を担うニューリーダーの条件6-」、題目:「校長と教頭、そして副校長はどう違うのか」

    左記のテーマに関しては計5名にて執筆

    『悠+』第24巻第9号、ぎょうせい   2007年9月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    The following theme was written by five members: Theme: ‘Practical Course for School Leaders – Condition No. 6 for School Leaders carrying the Next Generation’, Subject: ‘What are the Differences between Principal and Vice-principals, Principals and “Kyoto” (head of teachers)?’, “Yu Plus”, Vol. 24, No. 9, Gyousei, pp. 44-45, 2007.09

  • テーマ:「スクールリーダーのための実践講座-次代を担うニューリーダーの条件5-」、題目:「管理職はいったい何を『管理』するのか」

    左記テーマに関しては計5名にて執筆

    『悠+』第24巻8号、ぎょうせい   2007年8月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    The following theme was written by five members: Theme: ‘‘Practical Course for School Leaders – Condition No.5 for School Leaders Carrying out the Next Generation’, Subject: “What do School Administrators “Administrate”?’, “Yu Plus”, Vol. 24, No. 8, Gyousei, pp. 44-45, 2007.08

  • 特集①:「学校の経営戦略のあり方と校長の取り組み」、題目:「学校の経営戦略とはどのようなことか」

    左記特集①に関して計7名にて執筆

    『別冊教職研修-学校管理職合格セミナー-』No.7、教育開発研究所   2007年7月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    The following special topics (1) were written by seven members: ‘What are School Management Strategies? and How Should Principal Manage Them?’, “Separate Volume: Teachers Training – Seminar for the Examination for School Administrators” No. 7, Education Development Research Center, pp. 20-22, 2007.07

  • テーマ:「スクールリーダーのための実践講座-次代を担うニューリーダーの条件4-」、題目:「セルフ・マネジメントをどうはかるか」

    左記テーマに関して計5名にて執筆

    『悠+』第24巻第7号、ぎょうせい   2007年7月

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    掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    The following theme was written by five members: Theme: ‘Practical Course for School Leaders – Condition No.4 for School Leaders Carrying out the Next Generation’, Subject: ‘How Should Self-management be Taken?’, “Yu-Plus”, No. 24, No. 7, Gyousei, pp. 44-45,2007.07

  • テーマ:「スクールリーダーのための実践講座-次代を担うニューリーダーの条件3-」、題目:「タイム・マネジメントをどうはかるか」

    左記テーマに関しては計5名にて執筆

    『悠+』第24巻第6号、ぎょうせい   2007年6月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    The following theme was written by five members: Theme: ‘Practical Course for School Leaders – Condition No.3 for School Leaders carrying out the Next Generation’, Subject: How Should Time-management be Taken?, “Yu Plus”, Vol. 24, No. 6, Gyousei, pp. 44-45.2007.06

  • 書評:高野良子著『女性校長の登用とキャリアに関する研究-戦前期から1980年代までの公立小学校を対象として-』(風間書房、2006年)

    元兼正浩、他各書籍に関して3名書評を執筆

    『日本教育経営学会紀要』第49号、日本教育経営学会編、第一法規発行   2007年5月

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    記述言語:日本語   掲載種別:書評論文,書評,文献紹介等  

    Book reviews written by Masahiro Motokane and three others for : “Research on the Appointment and Careers of Female Principals – targeting public elementary schools from before the war to the 1980s” written by Yoshiko Takano, Kazama Shobo (publishing co.), 2006, “Japan Association for the Study of Educational Administration Bulletin” No. 49 Edited by Japan Association for the Study of Educational Administration, Daiichi Hoki (publishing co.) pp. 194-196, 2007.05

  • テーマ:「スクールリーダーのための実践講座-次代を担うニューリーダーの条件2-」、題目:「組織の一員としての自覚をもとう」

    上記テーマに関しては計5名にて執筆

    『悠+』第24巻第5号、ぎょうせい   2007年5月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Regarding the above topic, the following theme was written by five members: Theme: Practical Course for School Leaders – Condition No. 2 for School Leaders Carrying out the Next Generation’, Subject: ‘Let’s Have a Strong Sense as a Member of an Organization’, “Yu Plus” Vol. 24, No. 5, Gyousei, pp. 44-45, 2007.05

  • テーマ:連載「次代を担うニューリーダーの条件1」、題目:「まず、プレゼンスを問うことから始めよう」

    各17名

    『悠+』第24巻第4号、ぎょうせい   2007年4月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    17 members, Theme: Series “Condition No. 1 for New Leaders Carrying out the Next Generation”, Subject: ‘First, Let’s Start Questioning Presence’, “Yu Plus”, Vol. 24, No. 4, Gyousei, pp. 44-45, 2007.04

  • 特集①:「新しい教員評価と学校管理職の取り組み」、題目:「教員評価における校長、教頭の役割は何か」

    上記テーマに関しては計7名にて執筆

    『別冊教職研修-学校管理職合格セミナー-』No.2、教育開発研究所   2007年2月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Regarding the above topic, the following special topics were written by seven members: special topics (1): ‘New Teachers’ Personnel Evaluation and Approaches by School Administrators’, Subject: ‘What Are the Roles of Principals and Vice-principals in Teachers’ Personnel Evaluations?’, “ Separate Volume of Teachers’ Training – Seminar for the Examination for School Administrators” No. 2, Education Development Research Center, pp. 23-25, 2007.02

  • 「2005年度地区研究活動報告その1(北海道/東北/関東/近畿/中国/四国/九州・沖縄地区)」、九州・沖縄地区担当、題目:「学びの場の再構築-スクールリーダーの役割-」

    各地区一名ずつの計7名による執筆

    『教育学研究』第73巻第4号、日本教育学会   2006年12月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    ‘FY2005 District Research Activities Report 1 (Hokkaido, Tohoku, Kanto, Kinki, Chugoku, Shikoku and Kyushu-Okinawa) written by seven members from each district, in charge of the district of Kyushu-Okinawa, Subject: ‘Reconstruction of the Learning Field – Roles of School Leaders”’, “Research on Education Studies” Vol. 73, No. 4, Japan Society for the Study of Education, pp. 212-217, 2006.12

  • 特集①:「教員の服務管理にどう取り組むか」、題目:「4.教員の身分上の義務にはどのようなものがあるか」

    上記特集欄については計7名にて執筆

    『別冊教職研修-学校管理職合格セミナー-』No.10、教育開発研究所   2006年10月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Regarding the above special topic column, the following was written by seven members: Special topic (1): ‘How to Control the Jobs of Teachers’, Subject: ‘4. Are there Responsibilities that come with the Status of Teachers?’, “Separate Volume of Teachers Training, Seminar for the Examination of School Administrators”, No. 10, Education Development Research Center, pp. 29-31, 2006.10

  • 今月(2006、9月)の特集テーマ:[今、教頭に求められているもの]、題目:「何でも屋」から「最高責任者」へ

    特集欄については5名

    『月刊高校教育』、第39巻12号、学事出版   2006年9月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Regarding special topic column, the following special topic for September 2006 was written by five members: Theme: ‘What is Currently Required from Vice-principals?’: Subject: Change from ‘Jack-of-all-trades’ to Chief Executive, “Monthly High School Education”, Vol. 39, No. 12, Gakuji shuppan (publishing co) pp. 24-29, 2006.09

  • NO.6 教育行政、文教施策等(精選教育キーワード  120)

    不明

    『別冊教職研修No.7』教育開発研究所   2006年7月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • NO.5 教職員(精選教育キーワード120))

    不明

    『別冊教職研修No.6』教育開発研究所   2006年6月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • NO.4 児童・生徒(精選教育キーワード120))

    不明

    『別冊教職研修No.5』教育開発研究所   2006年5月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • NO.3 教育課程、学力、指導方法(精選教育キーワード120)

    不明

    『別冊教職研修No.3』教育開発研究所   2006年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • NO.2 教職員の身分、職務・勤務(精選教育キーワード120))

    不明

    『別冊教職研修No.2』教育開発研究所   2006年2月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • 特別活動研究についてのコメント

    不明

    福岡市教育センター 平成17年度研究報告書 第723号   2006年2月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • 教員評価と管理職選考への活用

    不明

    『教職研修総合特集NO.168 新たな教員評価の導入と展開読本』八尾坂修編集、教育開発研究所   2006年1月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • NO.1 学校管理職の職務、学校経営(精選教育キーワード120)

    不明

    『別冊教職研修No.1』教育開発研究所   2006年1月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • 大学院就学休業制度の趣旨と利用上の留意点(校長))

    不明

    『別冊教職研修 No.11』教育開発研究所   2005年11月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • 分権化とスクールリーダー

    不明

    『教育と医学』第53巻9号No.627、2005年9月号、慶應義塾大学出版会   2005年9月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • テーマ:「管理職基本問題の演習、第1回学校の組織・運営」、題:「⑥主任の職務と校務分掌組織」・「⑦職員会議の性格と機能」・「⑧学校表簿の種類と管理」

    上記テーマに関しては計4人にて執筆

    『別冊教職研修-2006年校長・教頭・指導主事選考への基礎対策講座-』NO.8、教育開発研究所   2005年8月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

    Regarding the above, the following theme was written by four members: Theme: ‘Exercise of Fundamental Problems for School Administrators, The First Lesson: System and Management of Schools’, Subjects: ‘(6) Jobs of Senior Staff and the School Job Allocation System’, ‘(7) The Nature and Function of Staff Meetings’ and ‘(8) Kinds of School Records and Correspondences and their Management’, “Separate Volume, Teachers Training – 2006, Basic Preparation Course for the Selection of Principal, Vice-principal and Supervisor of Teachers” No. 8, Education Development Research Center, pp. 50-55. 2005.08

  • 教員採用段階での不祥事対応課題

    不明

    『教職研修総合特集 読本シリーズNO.167 教職員の不祥事を防止する学校マネジメント』八尾坂修編集、教育開発研究所   2005年8月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • ラウンドテーブルのまとめ

    不明

    平成16年度九州大学教育学部連携委員会報告書『現代の学校の教育力を拓く』   2005年3月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:機関テクニカルレポート,技術報告書,プレプリント等  

  • 特別活動研究についてのコメント

    不明

    福岡市教育センター 平成16年度研究報告書 第699号 特別活動研究室   2005年2月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • 書評 木岡一明『新しい学校評価と組織マネジメント〜共・創・考・開を指向する学校経営』

    不明

    『日本教育経営学会紀要』第46号、第一法規   2004年6月

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    記述言語:日本語   掲載種別:書評論文,書評,文献紹介等  

  • 教頭に求められる『企画・調整力』とリーダーシップ教頭の職務と権限の範囲は何か

    不明

    教職研修総合特集『新編 教頭読本』、教育開発研究所   2004年6月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

  • まち再発見わくわく事業・志摩っ子いきいき事業報告

    不明

    『平成15年度 志摩町コミュニティ・ルネサンス・プロジェクト報告書』   2004年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:機関テクニカルレポート,技術報告書,プレプリント等  

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所属学協会

  • 特別活動学会

  • 九州教育学会

  • 九州教育経営学会

  • 日本教育制度学会

  • 日本教育経営学会

  • 日本教育行政学会

  • 日本教育法学会

  • 日本教育学会

  • 韓国教育行政学会

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委員歴

  • 日本教育経営学会   会長   国内

    2024年6月 - 2027年6月   

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    団体区分:学協会

  • 九州教育学会   会長   国内

    2023年11月 - 2025年11月   

  • 九州教育経営学会   会長   国内

    2023年6月 - 2026年6月   

  • 日本教育行政学会   理事   国内

    2022年10月 - 2024年10月   

  • 九州教育学会   副会長   国内

    2021年11月 - 2023年11月   

  • 日本教育経営学会   理事   国内

    2021年6月 - 2024年6月   

  • 日本教育法学会   理事   国内

    2021年6月 - 2023年6月   

  • 日本教育制度学会   理事   国内

    2020年11月 - 2023年11月   

  • 日本教育制度学会   全国理事・紀要編集委員長   国内

    2020年11月 - 2023年11月   

  • 九州教育経営学会   副会長   国内

    2019年11月 - 2023年6月   

  • 日本教育行政学会   理事   国内

    2019年10月 - 2022年10月   

  • 日本教育行政学会   常任理事・学会褒賞担当   国内

    2019年10月 - 2022年10月   

  • 日本教育学会   理事   国内

    2019年8月 - 2021年8月   

  • 日本教育学会   若手育成副委員長   国内

    2019年8月 - 2021年8月   

  • 日本教育経営学会   理事   国内

    2018年6月 - 2021年6月   

  • 日本教育経営学会   常任理事・研究推進委員長   国内

    2018年6月 - 2021年6月   

  • 九州教育学会   理事   国内

    2017年11月 - 2019年11月   

  • 九州教育学会   常任理事・編集委員長   国内

    2017年11月 - 2019年11月   

  • 日本教育学会   理事   国内

    2017年8月 - 2019年8月   

  • 日本教育行政学会   理事   国内

    2016年10月 - 2019年10月   

  • 九州教育学会   理事   国内

    2016年4月 - 2018年3月   

  • 九州教育学会   常任理事・事務局長   国内

    2016年4月 - 2018年3月   

  • 日本教育学会   理事   国内

    2015年8月 - 2017年8月   

  • 日本教育学会   法人理事(常任理事)機関紙編集副委員長   国内

    2015年8月 - 2017年8月   

  • 日本教育学会   理事   国内

    2013年8月 - 2015年8月   

  • 九州教育学会   理事   国内

    2009年11月 - 2013年11月   

  • 九州教育学会   2009~常任理事 2011~常任編集委員   国内

    2009年11月 - 2013年11月   

  • 日本教育制度学会   理事   国内

    2008年11月 - 2020年11月   

  • 日本教育制度学会   制度原理担当   国内

    2008年11月 - 2020年11月   

  • 日本教育経営学会   理事   国内

    2008年6月 - 2018年6月   

  • 日本教育経営学会   2012年~2015年常任理事(実践推進委員長)   国内

    2008年6月 - 2018年6月   

  • 日本教育行政学会   理事   国内

    2007年10月 - 2009年10月   

  • 九州教育経営学会   理事   国内

    2001年1月 - 現在   

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学術貢献活動

  • 企画・司会

    九州教育経営学会第111回大会シンポジウム  ( 九州大学 ) 2023年11月

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    種別:大会・シンポジウム等 

    参加者数:40

  • 企画・司会

    九州教育学会第75回沖縄大会総合部会  ( 沖縄大学 ) 2023年11月

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    種別:大会・シンポジウム等 

    参加者数:40

  • 企画・司会

    九州教育経営学会第110 回大会シンポジウム  ( 西南学院大学 ) 2023年5月

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    種別:大会・シンポジウム等 

    参加者数:40

  • 学術論文等の審査

    役割:査読

    2023年

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    種別:査読等 

    日本語雑誌 査読論文数:10

  • 企画・司会

    九州教育学会第74回長崎大会総合部会  ( 九州大学 オンライン配信 ) 2022年12月 - 2023年12月

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    種別:大会・シンポジウム等 

    参加者数:100

  • 学術論文等の審査

    役割:査読

    2022年

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    種別:査読等 

    日本語雑誌 査読論文数:12

  • 企画、提案

    日本教育経営学会第61回大会 課題研究  ( 広島大学オンライン ) 2021年6月

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    種別:大会・シンポジウム等 

  • 学術論文等の審査

    役割:査読

    2021年

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    種別:査読等 

    日本語雑誌 査読論文数:13

  • 司会、総括

    日本教育経営学会第60回大会 シンポジウム  ( 千葉大学オンライン ) 2020年12月

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    種別:大会・シンポジウム等 

  • 教育制度学研究

    2020年12月 - 2023年11月

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    種別:学会・研究会等 

  • 学術論文等の審査

    役割:査読

    2020年

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    種別:査読等 

  • 企画・司会

    日本教育制度学会課題別セッション  ( 宇都宮大学 ) 2019年11月

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    種別:大会・シンポジウム等 

  • 企画

    日本教育経営学会課題研究  ( 名古屋大学 ) 2019年6月

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    種別:大会・シンポジウム等 

  • 学術論文等の審査

    役割:査読

    2019年

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    種別:査読等 

    日本語雑誌 査読論文数:20

  • 企画・司会

    日本教育制度学会課題別セッション  ( 神戸大学 ) 2018年11月

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    種別:大会・シンポジウム等 

  • 学術論文等の審査

    役割:査読

    2018年

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    種別:査読等 

    日本語雑誌 査読論文数:29

  • 企画・司会

    日本教育制度学会課題別セッション  ( 東北大学 ) 2017年11月

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    種別:大会・シンポジウム等 

  • 九州教育学会研究紀要

    2017年11月 - 2019年11月

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    種別:学会・研究会等 

  • 日本学術振興会特別研究員等審査会専門委員、卓越研究院候補者選考委員会書面審査員及び国際事業委員会書面審査員・書面評価員

    役割:審査・評価

    日本学術振興会  2017年8月 - 2018年7月

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    種別:審査・学術的助言 

  • 学術論文等の審査

    役割:査読

    2017年

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    種別:査読等 

    日本語雑誌 査読論文数:36

  • 企画

    九州教育学会総合部会  ( 熊本大学 ) 2016年11月

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    種別:大会・シンポジウム等 

  • 日本学術振興会特別研究員等審査会専門委員及び国際事業委員会書面審査員・書面評価員

    役割:審査・評価

    日本学術振興会  2016年8月 - 2017年7月

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    種別:審査・学術的助言 

  • 企画統括

    日本教育経営学会実践フォーラム  ( 東京大学 ) 2015年6月

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    種別:大会・シンポジウム等 

  • 教育制度学研究

    2014年11月 - 2016年11月

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    種別:学会・研究会等 

  • 企画統括 司会

    日本教育経営学会実践フォーラム  ( 北海道教育大学釧路校 ) 2014年6月

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    種別:大会・シンポジウム等 

  • 科研費審査委員

    役割:審査・評価

    日本学術振興会  2014年4月 - 2014年11月

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    種別:審査・学術的助言 

  • 学術論文等の審査

    役割:査読

    2014年

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    種別:査読等 

    日本語雑誌 査読論文数:7

  • 企画統括 報告

    日本教育経営学会実践フォーラム  ( 筑波大学 ) 2013年6月

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    種別:大会・シンポジウム等 

  • 日本教育学会「教育学研究」

    2012年1月 - 2013年12月

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    種別:学会・研究会等 

  • 指定討論「教育制度分析は因果関係を明らかにできるか?-社会科学と制度分析-」

    日本教育制度学会課題別セッション  ( 常葉学園大学 ) 2009年11月

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    種別:大会・シンポジウム等 

  • 九州教育経営学会シンポジウム指定討論者

    九州教育経営学会シンポジウム  ( 九州大学 ) 2009年2月

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    種別:大会・シンポジウム等 

    参加者数:32

  • 大会事務局長

    九州教育学会  ( 琉球大学 ) 2007年11月

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    種別:大会・シンポジウム等 

  • 企画・統轄責任者

    「九州大学のプレゼンスを問う-教育学部の地域連携・社会貢献」(九州大学教育学部社会連携事業)  ( 九州大学国際ホール ) 2007年3月

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    種別:大会・シンポジウム等 

  • パネリスト

    「地域が子どもを育てる」(文部科学省コミュニティ・スクール推進事業 実践交流会)  ( 春日北中学校 ) 2007年1月

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    種別:大会・シンポジウム等 

  • 議長

    「公開:学校運営協議会」(文部科学省コミュニティ・スクール推進事業 実践交流会)  ( 春日北中学校 ) 2007年1月

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    種別:大会・シンポジウム等 

  • 指定討論者

    日本発達心理学会第17回大会シンポジウム  ( 九州大学箱崎キャンパス文系地区 中講義室 ) 2006年3月

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    種別:大会・シンポジウム等 

  • 企画、司会

    九州教育学会総合部会  ( 佐賀大学 ) 2005年11月

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    種別:大会・シンポジウム等 

  • 企画、統括

    九州教育学会総合部会  ( 九州大学 ) 2004年11月

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    種別:大会・シンポジウム等 

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 「社会に開かれた教育課程」の再解釈と実践開発-韓国マウル教育共同体を手掛かりに-

    研究課題/領域番号:24K05717  2024年 - 2026年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    元兼 正浩

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    担当区分:研究代表者  資金種別:科研費

    「開かれた学校づくり」の理念がCS政策により「学校応援団」として、保護者や地域住民、社会教育領域までもが絡め取られ、理念が変質している状況に対し、本研究では「社会に開かれた教育課程」という政策用語の批判的再解釈と実践によって「教育ガバナンス」の多様性を開くことを目的とする。その際、韓国マウル教育共同体の実践に注目し、韓国平生教育(生涯教育)の研究者とともに、成功要因と課題を洗い出し、モデル開発を行い、これを日本の1市2町で実証的に援用することで教育課程を教師の占有領域から解放し、教育内的事項の検討を児童・生徒、保護者、地域住民らと教師がともに熟議を行い、次世代への教育を創る道筋を明らかにする。

    CiNii Research

  • 科研費基盤研究(B), 代表, 学校経営コンサルティング型組織開発-リアリティを追究する教育実践研究の再構築

    2021年4月 - 2024年3月

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    担当区分:研究代表者  資金種別:科研費

  • 新型コロナウイルス感染症を契機とした「学校」の再定義―学校再開プロセスの検証-

    研究課題/領域番号:21K18517  2021年 - 2025年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  挑戦的研究(萌芽)

    元兼 正浩, 鄭 修娟, 篠原 岳司, 仲田 康一, 金子 研太, 佐藤 博志, 辻野 けんま, 柏木 智子

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    担当区分:研究代表者  資金種別:科研費

    近代日本に輸入された<学校>は規律・訓練装置、特定文化を序列づけるメカニズム、<善きもの>とする自明視、不平等を固定化する階層の再生産装置、学習内容の形骸化、主体形成を阻害する「教師―生徒関係」、教育病理現象などの観点から批判は展開されてきたが、当事者からの<学校>像の揺らぎに対する葛藤や<学校>の未来像は可視化されていない。パンデミックとなった世界規模の危機に晒された全国各地の<学校>が当事者として何を考え、どう振る舞ったか、何を思ったか、そうした呟きの中から、揺らぎ続けている<学校>の新たな役割(効率主義を越えて共生社会を目指す学校像)を再定義しようとするところに本研究の萌芽的挑戦がある。

    CiNii Research

  • 学校経営コンサルティング型組織開発-リアリティを追究する教育実践研究の再構築

    研究課題/領域番号:21H00820  2021年 - 2023年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

    元兼 正浩, 末松 裕基, 鄭 修娟, 米沢 崇, 臼井 智美, 武井 哲郎, 榎 景子, 小林 昇光, 畑中 大路, 原北 祥悟, 山下 晃一, 木村 栞太

      詳細を見る

    担当区分:研究代表者  資金種別:科研費

    本研究では、臨床的アプローチの課題でもある研究方法論の脆弱性と規範性を補うため、佐古の学校組織開発論を手掛かりに、多様な学校経営コンサルテーションの実践による協働的な組織開発づくりに挑戦する。その際、研究対象として子どもの個性や多様性を捨象せず、これを前提として個々の成長や発達を見取り、それを促す教職員や管理職を学校経営コンサルテーション(学術的視座)により協働的に支援し、組織的・持続的に創発するような方法をモデル開発し、理論と実践の間で揺れてきた教育経営学研究の学的な性格を再定位する。

    CiNii Research

  • (独)教職員支援機構受託研究 令和2年度教員の資質向上のための研修プログラム開発・実施支援事業

    2020年4月 - 2021年3月

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    担当区分:研究代表者 

  • 教員の資質向上のための研修プログラム開発・実施支援事業(OJTとOff-JTを繋ぐ学校経営コンサルテーションの推進-学校組織マネジメント力量形成に焦点をあてて-)

    2020年

    教職員支援機構

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    担当区分:研究代表者  資金種別:受託研究

  • (独)教職員支援機構受託研究 大学院レベルの高度な現職教員研修プログラム開発・実施事業

    2019年4月 - 2020年3月

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    担当区分:研究代表者 

  • OJTとOff-JTを「橋渡し」する教員育成指標(組織マネジメント項目)の活用のためのリサーチマップ開発

    2019年

    独立行政法人 教職員支援機構 教員の資質向上のための研修プログラム

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    担当区分:研究代表者  資金種別:受託研究

  • 平成30年度教員の養成・採用・研修の一体的改革推進事業

    2018年5月 - 2019年3月

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    担当区分:研究代表者 

  • 新任・若手教員の学校組織マネジメント力育成のための学校コンサルテーション

    2018年

    文部科学省「教員の養成・採用・研修の一体的改革推進事業」

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    担当区分:研究代表者  資金種別:受託研究

  • 平成29年度教員の養成・採用・研修の一体的改革推進事業

    2017年6月 - 2018年3月

    文部科学省 

      詳細を見る

    担当区分:研究代表者 

    平成29年度教員の養成・採用・研修の一体的改革推進事業

  • (独)教職員支援機構受託研究 リスクの感度を高める組織マネジメント研修開発プロジェクト

    2017年4月 - 2018年3月

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    担当区分:研究代表者 

  • 熊本地震における<学校再開プロセス>の記録化と活用-失敗学の視点から

    研究課題/領域番号:17K18653  2017年 - 2019年

    科学研究費助成事業  挑戦的萌芽研究

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    担当区分:研究代表者  資金種別:科研費

  • リスクの感度を高める組織マネジメント研修開発プロジェクト

    2017年

    独立行政情人教員研修センター委嘱事業

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    担当区分:研究代表者  資金種別:受託研究

  • 学校コンサルテーションによOJT型管理職育成の試行

    2017年

    文部科学省「教員の養成・採用・研修の一体的改革推進事業」

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    担当区分:研究代表者  資金種別:受託研究

  • 独立行政法人・教員研修センター委託「ミドルリーダー研修コンテンツ開発トライアル」

    2016年4月 - 2017年3月

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    担当区分:研究代表者 

  • ミドルリーダー研修コンテンツ開発トライアル

    2016年

    教員の資質向上のための研修プログラム開発事業

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    担当区分:研究代表者  資金種別:受託研究

  • 独立行政法人・教員研修センター委託「管理職研修における「反転授業」とアクティブラーニングの可能性をさぐる」

    2015年4月 - 2016年3月

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    担当区分:研究代表者 

  • 管理職研修における「反転授業」とアクティブラーニングの可能性をさぐる

    2015年

    教員研修モデルカリキュラム開発プログラム

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    担当区分:研究代表者  資金種別:受託研究

  • 科学研究費・萌芽的研究「「教育の情報化」施策に対する費用効果分析の適用-韓国の先行事例を手掛かりに-」

    2014年4月 - 2017年3月

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    担当区分:研究代表者 

    Grant-in-Aid for Exploratory Research, “Application of the Measures of Cost-effective Analysis on the ‘Informatization of Education”, by following precedent examples of Korea”
    2014.04-2017.03 Representative: Masahiro Motokane

  • 科学研究費・基盤研究(B)「人口減少社会における地域共生に資する学校適正規模・学校適正配置に関する研究」

    2014年4月 - 2017年3月

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    担当区分:研究分担者 

    Grant-in Aid for Scientific Research, Basic Research (B),’Study on the Optimal Size and Location of Schools contributing to Community Symbiosis in Population Reduction Society’
    2014.04-2017.03 Representative: Shigeru Amagasa

  • 「教育の情報化」施策に対する費用効果分析の適用-韓国の先行事例を手掛かりに-

    研究課題/領域番号:26590194  2014年 - 2016年

    科学研究費助成事業  挑戦的萌芽研究

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    担当区分:研究代表者  資金種別:科研費

  • 「人口減少社会における地域共生に資する学校適正規模・学校適正配置に関する研究」

    研究課題/領域番号:26285173  2014年 - 2016年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

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    担当区分:研究分担者  資金種別:科研費

  • 受託研究「北九州市立小中学校規模適正化に関する調査研究業務」

    2013年5月 - 2014年3月

    北九州市 

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    担当区分:研究代表者 

    Commissioned Research, ‘Research Survey on the Optimal Size of Kitakyushu Municipal Elementary and Junior High Schools’
    2013.05-2014.03 Representative: Hiromasa Motokane、Kitakyushu City

  • 独立行政法人・教員研修センター委託「ケースメソッド開発による次世代スクールリーダー養成の可能性」

    2013年5月 - 2014年3月

    (独)教員研修センター 

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    担当区分:研究代表者 

    Commissioned by the National Center for Teachers’ Development for the ‘Possibility of Cultivation of School Leaders of the Next Generation by the Development of Case Method’”

    2013.05-2014.03 Representative: Masahiro Motokane, National Center for Teachers’ Development

  • 科学研究費・基盤研究(B)「校長の専門職基準を踏まえたスクールリーダー教育の可能性」

    2013年4月 - 2016年3月

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    担当区分:研究分担者 

    Grant-in-Aid for Scientific Research, Basic Research (B), ‘Possibility of School Leaders Education based on Profession Standards of Principal’
    2013.04-2016.03 Representative: Jun Ushiwata

  • 「校長の専門職基準を踏まえたスクールリーダー教育の可能性」

    2013年 - 2015年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

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    担当区分:研究分担者  資金種別:科研費

  • 「学際教育を再定義する人間環境学-多角的なアプローチによる学際・専門統合教育フレームワークの確立」

    2013年 - 2014年

    九州大学EEP(教育の質向上支援プログラム)助成

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    担当区分:研究分担者  資金種別:学内資金・基金等

  • 「ケースメソッド開発による次世代スクールリーダー養成の可能性」:独立行政法人・教員研修センター委託研究

    2013年

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    担当区分:研究代表者  資金種別:受託研究

  • 「北九州市立小中学校規模適正化に関する調査研究業務」

    2013年

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    担当区分:研究代表者  資金種別:受託研究

  • 科学研究費・基盤研究(A)「戦後日本における中等教育改革の総合的研究」

    2012年11月 - 2017年3月

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    担当区分:研究分担者 

    Grant-in-Aid for Scientific Research, Basic Research (A), ‘Comprehensive Research on the improvement of Secondary Education in Japan after the War’
    2012.11-2017.03 Representative: Takeo Ueda

  • 「戦後日本における中等教育改革の総合的研究」

    2012年 - 2016年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(A)

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    担当区分:研究分担者  資金種別:科研費

  • 九州大学大学院多分野連携プログラム「学校のトイレで多分野連携アプローチの可能性をさぐる」

    2012年 - 2014年

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    担当区分:研究代表者  資金種別:学内資金・基金等

  • 科学研究費・基盤研究(C) 「学校管理職養成の「費用対効果」研究-韓国校長資格研修をてがかりに-」

    2011年4月 - 2014年3月

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    担当区分:研究代表者 

    Grant-in-Aid for Scientific Research, Basic Research (C) “Research on the “Cost-effectiveness” for the Training of School Administrators, by following the qualification training of principal in Korea’

    2011.04-2014.03 Representative: Masahiro Motokane

  • 科学研究費・基盤研究(B) 「学校適正規模と適正配置に関する政治経済学的研究」

    2011年4月 - 2014年3月

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    担当区分:研究分担者 

    Grant-in-Aid for Scientific Research, Basic Research (B), ‘Research on the Optimal Size and Location of Schools from the Perspective of Political Economy’

    2011.04-2014.03 Representative: Shigeru Amagasa

  • 学校管理職養成の「費用対効果」研究-韓国校長資格研修をてがかりに-

    研究課題/領域番号:23531069  2011年 - 2013年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

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    担当区分:研究代表者  資金種別:科研費

  • 「学校適正規模と適正配置に関する政治経済学的研究」

    2011年 - 2013年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

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    担当区分:研究分担者  資金種別:科研費

  • 九州大学大学院多分野連携プログラム「子どもや地域を犯罪から守るための異分野連携研究」

    2011年 - 2012年

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    担当区分:研究分担者  資金種別:学内資金・基金等

  • 「人間環境学リファレンスと多分野連携プログラム」

    2011年 - 2012年

    九州大学EEP(教育の質向上支援プログラム)助成

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    担当区分:研究分担者  資金種別:学内資金・基金等

  • 「市民性教育をベースにした糸島とアジアを対象とするフィールドワーク学習のカリキュラム開発」

    2011年

    全学教育改善・実施経費

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    担当区分:研究分担者  資金種別:学内資金・基金等

  • 「コアセミナー(教育学部基礎セミナー)の取組評価と改善方策の検討」

    2011年

    全学教育改善・実施経費

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    担当区分:研究分担者  資金種別:学内資金・基金等

  • 科学研究費・基盤研究(B)「専門職基準に基づく校長の養成・採用・研修プログラムの開発に関する実証的研究」

    2010年4月 - 2013年3月

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    担当区分:研究分担者 

    Grant-in-Aid for Scientific Research, Basic Research (B), “Empirical Research on the Development of Cultivation, Employment and Training of School Principals based on Professional Standards”

    2010.04-2013.03 Representative: Jun Ushiwata

  • 「専門職基準に基づく校長の養成・採用・研修プログラムの開発に関する実証的研究」

    研究課題/領域番号:22330217  2010年 - 2012年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

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    担当区分:研究分担者  資金種別:科研費

  • 「実大実験にもとづいた文教施設の管理・運営手法に関する研究」

    2010年

    人間環境学研究院・萌芽的学際研究

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    担当区分:研究分担者  資金種別:学内資金・基金等

  • 独立行政法人・教員研修センター委託「新採校長研修のアクション・リサーチによる「次世代スクールリーダー」養成プログラムの共同開発」

    2009年4月 - 2010年3月

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    担当区分:研究代表者 

    Commissioned by National Center for Teachers’ Development for ‘Cooperative Development of Training Program for ‘the School Leaders of Next Generation’ by the action research of the Training of Newly Employed Principal’

    2009.04-2010.03 Representative: Masahiro Motokane

  • 文部科学省委託「学校評価コンサルテーションによる学校改善に関する実践的研究―学校・教育委員会・大学等の協働による学校評価システムの構築―」

    2009年4月 - 2010年3月

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    担当区分:研究分担者 

    「学校の第三者評価の評価手法等に関する調査研究」

  • 学校評価コンサルテーションを契機とした学校改善モデルの構築

    2009年 - 2011年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(A)

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    担当区分:研究分担者  資金種別:科研費

  • 文部科学省委託研究「学校評価コンサルテーションによる学校改善に関する実践的研究―学校・教育委員会・大学等の協働による学校評価システムの構築―」(「学校の第三者評価の評価手法等に関する調査研究」)

    2009年

    文部科学省委託研究

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    担当区分:研究分担者  資金種別:受託研究

  • 学校評価コンサルテーションによる持続的・自律的学校評価システム構築の可能性と課題

    2008年10月 - 2009年3月

    文部科学省 

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    担当区分:研究分担者 

    ‘Possibility of the Construction of a Sustainable and Autonomous School Evaluation System by School Evaluation Consultation and its tasks

    2008.10-2009.03 Representative: Osamu Yosaka, the Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology

  • 日本の地方組織による就学奨励グッドプラクティス(GP)の調査と開発途上国への適用性検証

    2008年10月 - 2009年3月

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    担当区分:研究分担者 

    ‘Investigation on the Good Practice (GP) for Encouraging School Attendance by Local Organizations in Japan and the Verification of its Applicability to Developing Countries’

    2008.10-2009.03 Representative: Taro Komatsu

  • 公立義務教育諸学校の学校配置と学校規模に関する総合的研究

    2008年4月 - 2011年10月

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    担当区分:研究分担者 

    ‘Comprehensive Research on Size and Location of Public Schools for Compulsory Education’

    2008.04-2011.10 Representative: Saiko Sadahiro

  • 科学研究費・基盤研究(C)「大学と教育委員会の協働による校長人事・養成システム構築に関する実証的研究」

    2008年4月 - 2011年3月

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    担当区分:研究代表者 

    Grant-in-Aid for Scientific Research, Basic Research (C), ‘Empirical Research on Construction of Principal Personnel Administration and Training Systems through collaboration with the university and board of education’

    2008.04-2011.03 Representative: Masahiro Motokane

  • 学校管理職のクライシスマネジメントスキルアッププログラム

    2008年4月 - 2009年3月

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    担当区分:研究代表者 

    ‘Research Investigation on the Method to Evaluate Schools by the Third Party’ Crisis Management and Skill-up Program by School Administrators

    2008.04-2009.03 Representative: Masahiro Motokane

  • 調停技法の小学校導入にむけたトライアル・プロジェクト

    2008年4月 - 2009年3月

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    担当区分:研究分担者 

    ‘Trial Project for the Introduction of Mediation Techniques to Elementary Schools’

    2008.04-2009.03 Representative: Mariko Isogimi

  • 大学と教育委員会の協働による校長人事・養成システム構築に関する実証的研究

    研究課題/領域番号:20530738  2008年 - 2010年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

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    担当区分:研究代表者  資金種別:科研費

  • 公立義務教育諸学校の学校配置と学校規模に関する総合的研究

    2008年 - 2010年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

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    担当区分:研究分担者  資金種別:科研費

  • 基盤研究(B)「専門職基準に基づく校長の養成・採用研修プログラムの開発に関する実証的研究」

    2008年 - 2010年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

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    担当区分:研究分担者  資金種別:科研費

  • 「学校管理職のクライシスマネジメントスキルアッププログラム」(教員研修モデルカリキュラム)

    2008年

    独立行政法人教員研修センター委託研究事業、課題番号:BAJJ200002

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    担当区分:研究代表者  資金種別:受託研究

  • 日本の地方組織による就学奨励グッドプラクティス(GP)の調査と開発途上国への適用性検証

    2008年

    文部科学省国際協力イニシアティブ教育協力拠点形成事業

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    担当区分:研究分担者  資金種別:受託研究

  • 学校評価コンサルテーションによる持続的・自律的学校評価システム構築の可能性と課題

    2008年

    文部科学省委託研究事業

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    担当区分:研究分担者  資金種別:受託研究

  • 調停技法の小学校導入にむけたトライアル・プロジェクト

    2008年

    学内P&P

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    担当区分:研究分担者  資金種別:学内資金・基金等

  • 学校経営に関わるコンサルテーションのニーズ・手法・理論に関する研究

    2007年4月 - 2009年3月

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    担当区分:研究分担者 

    ‘Research on Needs, Methods and Theory for Consultation Concerning School Management ‘

    2007.04-2009.03 Representative: Noriaki Mizumoto

  • 学校経営に関わるコンサルテーションのニーズ・手法・理論に関する研究

    2007年 - 2008年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

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    担当区分:研究分担者  資金種別:科研費

  • 学校指導者力量形成プロジェクト-教育委員会との連携による大学院プログラムの開発と実践-

    2007年

    学内P&P

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    担当区分:研究分担者  資金種別:学内資金・基金等

  • 文部科学省新教育システム開発プログラム事業「学校適正規模」

    2006年10月 - 2008年3月

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    担当区分:研究分担者 

    ‘Programmed Operation called the “Optimal Size of Schools” for Development of New Education System by the Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology’

    2006.10-2008.03 Representative: Shigeru Amagasa

  • 「スクールリーダー大学院における教育方法に関する開発的研究」

    2006年4月 - 2009年3月

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    担当区分:研究分担者 

    ‘Developmental Research on Education Method of School Leaders at Graduate School’

    2006.01 Representative: Hiromichi Kojima

  • 「初任者教員のストレスに関する研究−大学教職課程・初任者研修改善を視野に入れて−」

    2006年4月 - 2008年3月

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    担当区分:研究分担者 

    ‘Research on the Stress of Beginning Teachers – With an Eye to Teacher Training Course in University and the Improvement of Beginning Teachers’ Training’

    2006.01 Representative, Kentaro Masuda

  • 文部科学省新教育システム開発プログラム事業「CRMシステム」

    2006年4月 - 2008年3月

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    担当区分:研究分担者 

    ‘Programmed Operation for the Development of New Education System by the Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology, ‘CRM System’’

    2006.01 Representative: Takeaki Nakatome

  • スクールリーダー大学院における教育方法に関する開発研究

    2006年 - 2008年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

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    担当区分:研究分担者  資金種別:科研費

  • 伊都国コミュニティルネッサンスプロジェクト-地域環境の変化に対応する街づくりビジョン-

    2006年 - 2007年

    学内P&P

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    担当区分:研究分担者  資金種別:学内資金・基金等

  • 「学校臨床の支援的アプローチによる実証的研究−小学校と中学校の接続の課題解明を中心に−」

    2005年7月 - 2006年3月

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    担当区分:研究代表者 

    ‘Empirical Research Supported by Clinical School – Centered on the Clarification of the Problem of Continuation from Elementary School to Junior High School’
    2005.01 Representative: Masahiro Motokane

  • 「学校臨床の支援的アプローチによる実証的研究−小学校と中学校の接続の課題解明を中心に−」

    2005年

    人間環境学研究院・萌芽的学際研究研究助成

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    担当区分:研究代表者  資金種別:学内資金・基金等

  • 「教育課程基準の大綱化・弾力化と学校の自主性・自律性との連関性を規定する要因の研究」

    2002年4月 - 2005年3月

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    担当区分:研究分担者 

    ‘Research on the Factors defining the Relationships between the Deregulation and Flexibility of Curriculum Standards and between Independence and Autonomy of Schools’

    2002.04-2005.03 Representative: Takeaki Nakatome

  • 「学校管理職の人事管理プログラム開発の実証的研究」

    2002年1月 - 2005年3月

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    担当区分:研究代表者 

    ‘Empirical Research on the Development of Personnel Management Programs for School Administrators’

    22002.01-2005.03 Representative: Masahiro Motokane

  • 学校管理職の人事管理プログラム開発の実証的研究

    研究課題/領域番号:14710191  2002年 - 2004年

    科学研究費助成事業  若手研究(B)

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    担当区分:研究代表者  資金種別:科研費

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教育活動概要

  • *教育方法の実践例

    (1)1996(平成 8)年〜「ポートフォリオ」を活用した授業経営(評価活動)
      大学の教壇に初めて立った1994(平成 6)年度より一貫して、毎回の講義終了時にミニレポート(授業の感想や質問など)を課してきたが、1996(平成 8)年度よりこれを集成し「ポートフォリオ」と称して、半期の学びの軌跡を学生自身に「メタ評価」させることとしている。受講者数の多い科目では誠に手間暇のかかる試みであるが、この取組に対する学生の評価が高いため、担当するほぼすべての科目で継続的に実施している。

    (2)1998(平成10)年〜ロールプレーイングや競技ディベートなど授業内での体験学習の工夫
     いじめ防止のためのピアサポートプログラム等を中学生に舞い戻った気持ちで疑似体験をさせたり、子どもの権利条約を解釈しキャッチコピーと絵で表現したものをプレゼンテーションさせたり、競技ディベートの手法にのっとって意見の分れる教育政策を判断させたりすることにより、教室内でも「座学」に留まらない教育実践を展開している。

    (3) 1999(平成11)年〜フィールドワークなど学外調査の導入
     「子どもと学校理解の体験学Ⅱ」(1999年~2002年)、「教育法社会学演習」(2003年、2008年)、「教育学フィールドワーク演習」(2003年)、「教育学文献講読」(2004年)、「教育政策学演習」(2005年)など演習科目を中心に、実際に現地訪問(朝鮮学校、ワールドルーム、学校給食、少年院、児童養護施設、研究指定学校、オープンスペース・スクール等)を行って、学生たちに教育最前線を体感させている。

    1. 作成した教科書,教材
    (1)1998(平成10)年、2002(平成14)年、2006(平成18)年〜自作テキストの作成 
    1998(平成10)年に看護職に必要な教育学の内容を権利論ベースに展開した「教育学資料集」を、2002(平成14)年には特別活動をめぐる状況をマクロな視座から切りなおした「特別活動資料集」(2007年更新)を作成し、授業で配布し活用している。2006(平成18)年には元兼がこれまでにコメント等で関わった新聞記事の一部を集成した「教育政策資料集」を作成し、これにもとづく講義を実施した。2009(平成21)年度末に作成した「新任校長研修テキスト」を使用して2010(平成22)年前期には教育法社会学演習(校長職の法社会学)を実施している。

    (2) 1996(平成8)年~市販テキストの作成
      1996(平成 8)年に『現代教育学を学ぶ』北樹出版を、1998(平成10)年に『教育法規要説』コレール社を、1999(平成11)年に『教育法規新事典』北樹出版を、2003(平成15)年に『学校小六法』協同出版を共著として出版し、講義用テキストとして活用している。2010(平成22)年春に出版した単著『次世代スクールリーダーの条件』(ぎょうせい)もテキストとして活用している。また、2010(平成22)年に『現代教育法制の構造と課題』(コレール社)というテキストを出版した。

    (3)1999(平成11)年〜成果報告書の作成
     講義、演習の成果をできる限り、小冊子等の報告書としてまとめ、翌年度以降の授業に活用している。これにより、毎年受講者が入れ替わっても知の伝承が可能となる。「子どもと学校理解の体験学Ⅱ」で1999(平成11)年度異文化理解グループとしての成果を2000(平成12)年6月13日発行の新聞「虹」にまとめ、2001(平成13)年度の成果は立ち上げた子育て支援のホームページに、2002(平成14)年度の成果は「学校給食をかんがえる」というレポート集にまとめた。「総合演習」(2001年、2002年)や「教育政策学演習」(2004年)での競技ディベートの記録として、立論や反駁の内容を「フローシート」とともに集成した報告書を作成した。「教育学文献講読」の報告書も2004(平成16)年度「子どもの権利条約とフィールドワーク」として、2005(平成17)年度「『ちびまる子ちゃん』と『ののちゃん』の間-子どもたちが変容したのか」、2006(平成18)年度「絵本の世界を読み解く」として成果をまとめ、活用している。2007(平成19)年度から毎年「教育実践学」という授業の成果報告書を作成している。
     大学院ゼミも平成20(2008)年度よりプロジェクト・ベースド・ラーニング型に移行し、そのまとめは常に各種報告書として刊行している。平成22(2010)年前期も、社会人向け夜間大学院「学校の危機を管理する」では、多分野連携ゼミと称して建築系、社会心理・臨床心理系の教員をゲストとして来ていただくコラボゼミを行い、その議論と成果を1冊の報告書にまとめた。


    (4)1998(平成10)~教材づくりのための授業研究・カリキュラム開発の推進
    文部省教育助成局教職員課の「教育課程における教育内容・方法の開発研究」助成を受けて、福岡教育大学内に授業開発研究会(平田宗史教授代表)を立ち上げ、新免許法科目「教職の意義に関する科目の教育内容・方法の開発研究」を行い、2000(平成12)年3月に報告書を作成した。なお、この報告書の一部を「教師入門」講義用資料として活用している。
    2008(平成20)年、2009(平成21)年の2年にわたって独立行政法人教員研修センターより「教員研修モデルカリキュラム開発プログラム」の助成を受け、「危機管理講座テキスト」及び「新任校長研修ハンドブック」を作成し、社会人向け大学院授業をはじめ学部授業でも活用している。

担当授業科目

  • 教育法学

    2024年6月 - 2024年8月   夏学期

  • 博士論文指導演習

    2024年4月 - 2025年3月   通年

  • 特別研究

    2024年4月 - 2025年3月   通年

  • 博士論文指導演習

    2024年4月 - 2025年3月   通年

  • 特別研究

    2024年4月 - 2025年3月   通年

  • 教育法制論講究

    2024年4月 - 2025年3月   通年

  • 教育行政論

    2024年4月 - 2024年9月   前期

  • 教育政策学演習

    2024年4月 - 2024年6月   春学期

  • 教育社会・制度論

    2024年4月 - 2024年6月   春学期

  • 教育政策学演習

    2024年4月 - 2024年6月   春学期

  • 教育社会・制度論

    2024年4月 - 2024年6月   春学期

  • 教育政策論

    2023年10月 - 2024年3月   後期

  • 教育法社会学

    2023年10月 - 2024年3月   後期

  • 教育実践学Ⅰ演習

    2023年10月 - 2024年3月   後期

  • 教育政策論

    2023年10月 - 2024年3月   後期

  • 教育行政臨床論

    2023年10月 - 2023年12月   秋学期

  • 教育行政臨床論

    2023年10月 - 2023年12月   秋学期

  • 教育政策学

    2023年6月 - 2023年8月   夏学期

  • 博士論文指導演習

    2023年4月 - 2024年3月   通年

  • 特別研究

    2023年4月 - 2024年3月   通年

  • 教育法制論講究

    2023年4月 - 2024年3月   通年

  • 教育学フィールド研究演習Ⅱ

    2023年4月 - 2024年3月   通年

  • 教育法制論Ⅱ

    2023年4月 - 2023年9月   前期

  • 外書講読

    2023年4月 - 2023年9月   前期

  • 教育学文献講読

    2023年4月 - 2023年9月   前期

  • 卒業論文指導演習

    2023年4月 - 2023年9月   前期

  • 卒業論文指導演習

    2023年4月 - 2023年9月   前期

  • 教育法学演習

    2023年4月 - 2023年6月   春学期

  • 教育社会・制度論

    2023年4月 - 2023年6月   春学期

  • 教育実践学Ⅱ演習

    2022年10月 - 2023年3月   後期

  • 教育行政論

    2022年10月 - 2023年3月   後期

  • 教育実践研究法

    2022年10月 - 2023年3月   後期

  • 教育法学

    2022年10月 - 2023年3月   後期

  • 教育法学演習

    2022年6月 - 2022年8月   夏学期

  • 博士論文指導演習

    2022年4月 - 2023年3月   通年

  • 特別研究

    2022年4月 - 2023年3月   通年

  • 教育法制論講究

    2022年4月 - 2023年3月   通年

  • 卒業論文指導演習

    2022年4月 - 2022年9月   前期

  • 教育法制論Ⅰ

    2022年4月 - 2022年9月   前期

  • 外書講読

    2022年4月 - 2022年9月   前期

  • 教育学文献講読

    2022年4月 - 2022年9月   前期

  • 教育社会・制度論

    2022年4月 - 2022年6月   春学期

  • 教育政策学演習

    2022年4月 - 2022年6月   春学期

  • 教育実践学Ⅰ演習

    2021年10月 - 2022年3月   後期

  • 教育制度学

    2021年10月 - 2022年3月   後期

  • 教育行政臨床論

    2021年10月 - 2022年3月   後期

  • 教育政策論

    2021年10月 - 2022年3月   後期

  • 教育法社会学演習

    2021年6月 - 2021年8月   夏学期

  • 博士論文指導演習

    2021年4月 - 2022年3月   通年

  • 教育法制論講究

    2021年4月 - 2022年3月   通年

  • 卒業論文指導演習

    2021年4月 - 2021年9月   前期

  • 教育学文献講読

    2021年4月 - 2021年9月   前期

  • 外書講読

    2021年4月 - 2021年9月   前期

  • 教育法制論Ⅱ

    2021年4月 - 2021年9月   前期

  • 教育政策学演習

    2021年4月 - 2021年6月   春学期

  • 教育学フィールド研究入門

    2021年4月 - 2021年6月   春学期

  • 現代教育学入門

    2020年12月 - 2021年2月   冬学期

  • 教育実践研究法

    2020年10月 - 2021年3月   後期

  • 教育行政論

    2020年10月 - 2021年3月   後期

  • 教育実践学Ⅱ演習

    2020年10月 - 2021年3月   後期

  • 教育法学

    2020年10月 - 2021年3月   後期

  • 教育基礎学入門

    2020年10月 - 2020年12月   秋学期

  • 教育政策学

    2020年6月 - 2020年8月   夏学期

  • 特別研究

    2020年4月 - 2021年3月   通年

  • 博士論文指導演習

    2020年4月 - 2021年3月   通年

  • 教育法制論講究

    2020年4月 - 2021年3月   通年

  • 教育法制論Ⅰ

    2020年4月 - 2020年9月   前期

  • 卒業論文指導演習

    2020年4月 - 2020年9月   前期

  • 教育学文献講読

    2020年4月 - 2020年9月   前期

  • 外書講読

    2020年4月 - 2020年9月   前期

  • 現代教育学入門

    2019年12月 - 2020年2月   冬学期

  • 教育法制論Ⅱ

    2019年10月 - 2020年3月   後期

  • 教育実践学Ⅰ演習

    2019年10月 - 2020年3月   後期

  • 教育学ボランティア演習

    2019年10月 - 2020年3月   後期

  • 教育政策学演習

    2019年10月 - 2020年3月   後期

  • 教育行政臨床論

    2019年10月 - 2020年3月   後期

  • 教育基礎学入門

    2019年10月 - 2019年12月   秋学期

  • 教育法制論講究

    2019年4月 - 2020年3月   通年

  • 特別研究

    2019年4月 - 2020年3月   通年

  • 卒業論文指導演習

    2019年4月 - 2019年9月   前期

  • 教育学ボランティア演習

    2019年4月 - 2019年9月   前期

  • 教育法学演習

    2019年4月 - 2019年9月   前期

  • 教育法学

    2019年4月 - 2019年9月   前期

  • 教育政策論

    2019年4月 - 2019年9月   前期

  • 教育実践研究法

    2018年10月 - 2019年3月   後期

  • 教育実践学Ⅱ演習

    2018年10月 - 2019年3月   後期

  • 教育実践学Ⅱ演習

    2018年10月 - 2019年3月   後期

  • 教育法社会学演習

    2018年10月 - 2019年3月   後期

  • 教育法社会学演習

    2018年10月 - 2019年3月   後期

  • 教育実践研究法

    2018年10月 - 2019年3月   後期

  • 教育法制論Ⅰ

    2018年10月 - 2019年3月   後期

  • 現代教育学入門

    2018年6月 - 2018年8月   夏学期

  • 教育法制論講究

    2018年4月 - 2019年3月   通年

  • 卒業論文指導演習

    2018年4月 - 2018年9月   前期

  • 教育学ボランティア演習

    2018年4月 - 2018年9月   前期

  • 教育法学

    2018年4月 - 2018年9月   前期

  • 教育行政論

    2018年4月 - 2018年9月   前期

  • 卒業論文指導演習

    2018年4月 - 2018年9月   前期

  • 教育基礎学入門

    2018年4月 - 2018年6月   春学期

  • 教育学ボランティア演習

    2017年10月 - 2018年3月   後期

  • 卒業論文演習

    2017年10月 - 2018年3月   後期

  • 教育行政臨床論

    2017年10月 - 2018年3月   後期

  • 教育法制論Ⅱ

    2017年10月 - 2018年3月   後期

  • 教育実践学Ⅰ演習

    2017年10月 - 2018年3月   後期

  • 教育政策学演習

    2017年10月 - 2018年3月   後期

  • 現代教育学入門

    2017年6月 - 2017年8月   夏学期

  • 教育法制論講究

    2017年4月 - 2018年3月   通年

  • 教育学ボランティア演習

    2017年4月 - 2017年9月   前期

  • 卒業論文指導演習

    2017年4月 - 2017年9月   前期

  • 教育政策論

    2017年4月 - 2017年9月   前期

  • 教育経済学演習

    2017年4月 - 2017年9月   前期

  • 教育法社会学

    2017年4月 - 2017年9月   前期

  • 教育基礎学入門

    2017年4月 - 2017年6月   春学期

  • 教育学研究法

    2016年10月 - 2017年3月   後期

  • 教育法制論講究

    2016年10月 - 2017年3月   後期

  • 教育実践研究法

    2016年10月 - 2017年3月   後期

  • 教育実践学Ⅱ(教育センター連携事業)

    2016年10月 - 2017年3月   後期

  • 教育法制論指導演習・博士論文指導演習

    2016年10月 - 2017年3月   後期

  • 教育学ボランティア演習

    2016年10月 - 2017年3月   後期

  • 教育学研究法

    2016年10月 - 2017年3月   後期

  • 教育法社会学演習

    2016年10月 - 2017年3月   後期

  • 教育行政論

    2016年10月 - 2017年3月   後期

  • 教育法制論講究

    2016年4月 - 2016年9月   前期

  • 教育法制論Ⅰ

    2016年4月 - 2016年9月   前期

  • 教育法制論指導演習・博士論文指導演習

    2016年4月 - 2016年9月   前期

  • 教育学ボランティア演習

    2016年4月 - 2016年9月   前期

  • 教育法学

    2016年4月 - 2016年9月   前期

  • 教育学入門(文系ディシプリン)

    2016年4月 - 2016年9月   前期

  • 教育学研究入門

    2016年4月 - 2016年9月   前期

  • 教育法制論講究

    2015年10月 - 2016年3月   後期

  • 教育政策学

    2015年10月 - 2016年3月   後期

  • 教育法制論Ⅱ

    2015年10月 - 2016年3月   後期

  • 教育学研究法

    2015年10月 - 2016年3月   後期

  • 教育行政臨床論

    2015年10月 - 2016年3月   後期

  • 教育原論

    2015年4月 - 2015年9月   前期

  • 教育学研究入門

    2015年4月 - 2015年9月   前期

  • 教育法制論講究

    2015年4月 - 2015年9月   前期

  • 教育政策論

    2015年4月 - 2015年9月   前期

  • 教育法社会学

    2015年4月 - 2015年9月   前期

  • 教育学ボランティア演習

    2014年10月 - 2015年3月   後期

  • 教育行政論

    2014年10月 - 2015年3月   後期

  • 教育学研究法

    2014年10月 - 2015年3月   後期

  • 教育実践研究法

    2014年10月 - 2015年3月   後期

  • 教育法制論講究

    2014年10月 - 2015年3月   後期

  • 博士論文指導演習

    2014年10月 - 2015年3月   後期

  • 教育法学

    2014年10月 - 2015年3月   後期

  • 教育実践学Ⅱ

    2014年10月 - 2015年3月   後期

  • 教育政策学演習

    2014年4月 - 2014年9月   前期

  • 博士論文指導演習

    2014年4月 - 2014年9月   前期

  • 教育法制論Ⅰ

    2014年4月 - 2014年9月   前期

  • 教育法社会学

    2014年4月 - 2014年9月   前期

  • 博士後期課程・講究

    2013年10月 - 2014年3月   後期

  • 教育学ボランティア演習

    2013年10月 - 2014年3月   後期

  • 教育実践学Ⅰ

    2013年10月 - 2014年3月   後期

  • 教育法制論Ⅱ

    2013年10月 - 2014年3月   後期

  • 教育学研究法

    2013年10月 - 2014年3月   後期

  • 博士論文指導演習

    2013年10月 - 2014年3月   後期

  • 教育行政臨床論

    2013年10月 - 2014年3月   後期

  • 教育政策学

    2013年10月 - 2014年3月   後期

  • 教育原論

    2013年10月 - 2014年3月   後期

  • 教育政策論

    2013年4月 - 2013年9月   前期

  • 教育学概説

    2013年4月 - 2013年9月   前期

  • 教育学ボランティア演習

    2013年4月 - 2013年9月   前期

  • 教育学研究法

    2013年4月 - 2013年9月   前期

  • 教育法制論Ⅰ

    2013年4月 - 2013年9月   前期

  • 人間環境学

    2013年4月 - 2013年9月   前期

  • 博士論文指導演習

    2013年4月 - 2013年9月   前期

  • 教育法社会学

    2013年4月 - 2013年9月   前期

  • 教育学(文系コア)

    2013年4月 - 2013年9月   前期

  • コアセミナー

    2013年4月 - 2013年9月   前期

  • 博士後期課程・講究

    2013年4月 - 2013年9月   前期

  • 教育実践研究法

    2012年10月 - 2013年3月   後期

  • 教育学ボランティア演習

    2012年10月 - 2013年3月   後期

  • 教育実践学Ⅱ

    2012年10月 - 2013年3月   後期

  • 教育学概説

    2012年10月 - 2013年3月   後期

  • 教育法学

    2012年10月 - 2013年3月   後期

  • 教育法制論講究

    2012年10月 - 2013年3月   後期

  • 教育法制指導演習

    2012年10月 - 2013年3月   後期

  • 教育法制論Ⅱ

    2012年10月 - 2013年3月   後期

  • 人間環境学

    2012年4月 - 2012年9月   前期

  • 教育法社会学演習

    2012年4月 - 2012年9月   前期

  • 教育学ボランティア演習

    2012年4月 - 2012年9月   前期

  • 教育行政論

    2012年4月 - 2012年9月   前期

  • 教育学研究法

    2011年10月 - 2012年3月   後期

  • 教育行政臨床論

    2011年10月 - 2012年3月   後期

  • 教育法制論講究

    2011年10月 - 2012年3月   後期

  • 教育法制論指導演習

    2011年10月 - 2012年3月   後期

  • 教育実践学Ⅱ

    2011年10月 - 2012年3月   後期

  • 教育政策学

    2011年10月 - 2012年3月   後期

  • 教育学ボランティア演習

    2011年10月 - 2012年3月   後期

  • 教育法制論Ⅰ

    2010年4月 - 2010年9月   前期

  • 文系コア 教育学

    2010年4月 - 2010年9月   前期

  • 教育実践研究法

    2010年4月 - 2010年9月   前期

  • 教育法制論講究

    2010年4月 - 2010年9月   前期

  • 人間環境学

    2010年4月 - 2010年9月   前期

  • 教育学ボランティア演習

    2010年4月 - 2010年9月   前期

  • 教育法社会学演習

    2010年4月 - 2010年9月   前期

  • 教育経済学

    2009年10月 - 2010年3月   後期

  • 教育学概説

    2009年10月 - 2010年3月   後期

  • 教育法制論Ⅱ

    2009年10月 - 2010年3月   後期

  • 教育法制論講究

    2009年10月 - 2010年3月   後期

  • 教育法制論指導演習

    2009年10月 - 2010年3月   後期

  • 教育実践学Ⅰ

    2009年10月 - 2010年3月   後期

  • 教育学ボランティア演習

    2009年10月 - 2010年3月   後期

  • 教育行政臨床論

    2009年4月 - 2009年9月   前期

  • 教育学文献購読

    2009年4月 - 2009年9月   前期

  • 教育法学講義

    2009年4月 - 2009年9月   前期

  • 教育法制論Ⅱ

    2009年4月 - 2009年9月   前期

  • 教育原論

    2008年10月 - 2009年3月   後期

  • 教育法制論Ⅰ

    2008年10月 - 2009年3月   後期

  • 教育学概説

    2008年10月 - 2009年3月   後期

  • 教育実践学演習Ⅱ

    2008年10月 - 2009年3月   後期

  • 教育学ボランティア演習

    2008年10月 - 2009年3月   後期

  • 教育法社会学

    2008年4月 - 2008年9月   前期

  • 教育行政論

    2008年4月 - 2008年9月   前期

  • 教育実践研究法

    2008年4月 - 2008年9月   前期

  • 教育学

    2008年4月 - 2008年9月   前期

  • 教育学ボランティア演習

    2008年4月 - 2008年9月   前期

  • 教育法社会学

    2007年10月 - 2008年3月   後期

  • 教育法制論Ⅱ

    2007年10月 - 2008年3月   後期

  • 教育行政臨床論

    2007年10月 - 2008年3月   後期

  • 教育学ボランティア演習

    2007年4月 - 2008年3月   通年

  • 教育行政論

    2007年4月 - 2007年9月   前期

  • 教育政策学

    2007年4月 - 2007年9月   前期

  • 教育法学演習

    2007年4月 - 2007年9月   前期

  • 教育政策学

    2006年10月 - 2007年3月   後期

  • 教育法制論Ⅰ

    2006年10月 - 2007年3月   後期

  • 教育法学演習

    2006年10月 - 2007年3月   後期

  • 教育法制論講究

    2006年4月 - 2007年3月   通年

  • 教育学部コアセミナー

    2006年4月 - 2006年9月   前期

  • 教育実践研究法

    2006年4月 - 2006年9月   前期

  • 教育行政論

    2006年4月 - 2006年9月   前期

  • 教育学文献講読

    2006年4月 - 2006年9月   前期

  • 教育政策学演習

    2005年10月 - 2006年3月   後期

  • 教育法制論Ⅱ

    2005年10月 - 2006年3月   後期

  • 教育経済学演習

    2005年10月 - 2006年3月   後期

  • 教育法制論講究

    2005年4月 - 2006年3月   通年

  • 教育学文献講読

    2005年4月 - 2005年9月   前期

  • 教育法制論Ⅰ

    2005年4月 - 2005年9月   前期

  • 教育政策学

    2005年4月 - 2005年9月   前期

  • 教育法学

    2003年10月 - 2004年3月   後期

  • 教育学概説

    2003年10月 - 2004年3月   後期

  • 教育行政論

    2003年10月 - 2004年3月   後期

  • 教育法制論II

    2003年10月 - 2004年3月   後期

  • 教育法制論I

    2003年4月 - 2003年9月   前期

  • 教育法社会学

    2003年4月 - 2003年9月   前期

  • 教育政策学

    2025年12月 - 2026年2月   冬学期

  • 教育実践学Ⅰ演習

    2025年10月 - 2026年3月   後期

  • 教育行政臨床論

    2025年10月 - 2026年3月   後期

  • 教育政策論

    2025年10月 - 2026年3月   後期

  • 教育法社会学演習

    2025年10月 - 2025年12月   秋学期

  • 教育社会・制度論

    2025年10月 - 2025年12月   秋学期

  • 博士論文指導演習

    2025年4月 - 2026年3月   通年

  • 特別研究

    2025年4月 - 2026年3月   通年

  • 教育法制論講究

    2025年4月 - 2026年3月   通年

  • 卒業論文演習

    2024年10月 - 2025年3月   後期

  • 教育法学

    2024年6月 - 2024年8月   夏学期

  • 博士論文指導演習

    2024年4月 - 2025年3月   通年

  • 教育法制論講究

    2024年4月 - 2025年3月   通年

  • 特別研究

    2024年4月 - 2025年3月   通年

  • 卒業論文指導演習

    2024年4月 - 2024年9月   前期

  • 教育行政論

    2024年4月 - 2024年9月   前期

  • 教育政策学演習

    2024年4月 - 2024年6月   春学期

  • 教育社会・制度論

    2024年4月 - 2024年6月   春学期

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FD参加状況

  • 2016年3月   役割:企画   名称:学部FD

    主催組織:部局

  • 2013年6月   役割:企画   名称:九大百年史という「舟」を編むために(第2回人環FD)

    主催組織:部局

  • 2012年11月   役割:企画   名称:学部コロキウム「体験的教育行政論」(菊川律子理事をお迎えして)

    主催組織:部局

  • 2004年9月   役割:参加   名称:全学FD開催研修会

    主催組織:全学

  • 2003年4月   役割:参加   名称:新任教官FD

    主催組織:全学

他大学・他機関等の客員・兼任・非常勤講師等

  • 2019年  西南学院大学「教育法学」 

    学期、曜日時限または期間:2018年度から2019年度まで

  • 2017年  長崎大学「学校の危機管理」  区分:集中講義 

  • 2015年  東京大学大学院・教育学研究科  区分:集中講義  国内外の区分:国内 

  • 2014年  東京大学大学院・教育学研究科  区分:集中講義  国内外の区分:国内 

  • 2014年  京都大学・教育学部  区分:集中講義  国内外の区分:国内 

  • 2011年  東北大学・教育学部  区分:集中講義  国内外の区分:国内 

  • 2010年  筑波大学大学院  区分:集中講義  国内外の区分:国内 

  • 2010年  国立大学法人福岡教育大学・教職大学院  区分:非常勤講師  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間:2012年度まで

  • 2009年  福岡教育大学・九州大学・九州工業大学(国立三大学)教員免許状更新講習講師  区分:非常勤講師  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間:2010年度まで

  • 2009年  公立大学法人福岡女子大学「特別活動指導法」  区分:非常勤講師  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間:2023年度まで

  • 2009年  国立大学法人熊本大学・教育学部(教育制度特殊講義Ⅰ)  区分:集中講義  国内外の区分:国内 

  • 2008年  公立大学法人福岡女子大学「教育行政学」  区分:非常勤講師  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間:2023年度まで

  • 2007年  公立大学法人北九州市立大学  区分:非常勤講師  国内外の区分:国内 

  • 2004年  九州産業大学「特別活動論講義」  区分:非常勤講師  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間:2004~2008年度

  • 2003年  公立大学法人下関市立大学「教育行政」  区分:集中講義  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間:2013年度まで

  • 2003年  福岡教育大学大学院  区分:非常勤講師  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間:2003~2006年度

  • 2003年  西南学院大学  区分:非常勤講師  国内外の区分:国内 

  • 2003年  福岡工業大学  区分:非常勤講師  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間:2003~2006年度

  • 2003年  福岡教育大学「学校と教育法」  区分:非常勤講師  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間:2003~2012年度(2011年度のぞく)

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国際教育イベント等への参加状況等

  • 2024年12月

    国立公州大学校師範大学

    第13回 教育研究国際フォーラム

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    開催国・都市名:大韓民国 公州市

    参加者数:30

  • 2023年9月

    韓国・公州大学校 九州大学

    第12回 教育研究国際フォーラム

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    開催国・都市名:日本・福岡市

    参加者数:50

  • 2022年10月

    韓国公州大学校

    第11回 教育研究国際フォーラム

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    開催国・都市名:韓国・公州

    参加者数:60

  • 2021年12月

    九州大学教育学部・公州大学校師範大学

    第10回 教育研究国際フォーラム

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    開催国・都市名:オンライン

    参加者数:60

  • 2020年12月

    韓国公州大学校

    第9回 教育研究国際フォーラム

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    開催国・都市名:韓国・公州

    参加者数:60

  • 2020年11月

    韓国教育開発院(KEDI)教育政策フォーラムにて報告

    코로나19 사태와 정부 및 학교의 대응 그리고 과제 [新型コロナウイルスと政府及び学校の対応そして課題] -한국과 일본 교원의 업무 경감을 중심으로(韓国·日本の教員業務軽減を中心に)-

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    開催国・都市名:韓国・世宗特別市

    参加者数:50

  • 2019年11月

    学校経営コンサルティング研究会

    韓国学校コンサルティング研究会MOU調印式

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    開催国・都市名:韓国・ソウル市

    参加者数:40

  • 2019年9月

    公州大学校師範大学・一般大学院 九州大学教育学部・人間環境学研究院

    第8回 教育研究国際フォーラム

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    開催国・都市名:日本・福岡市

    参加者数:40

  • 2019年8月

    世界教育学会・日本教育学会共催

    第10回 世界教育学会WERA

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    開催国・都市名:日本・東京都

  • 2018年11月

    九州大学・公州大学

    第7回 教育研究国際フォーラム

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    開催国・都市名:韓国・公州

    参加者数:30

  • 2018年9月

    学校コンサルティング研究会

    韓国学校コンサルティング研究会

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    開催国・都市名:韓国・ソウル

  • 2017年9月

    九州大学・韓国公州大学

    第6回 教育研究国際フォーラム

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    開催国・都市名:日本・福岡

    参加者数:30

  • 2016年9月

    人環・教育学部 公州大学校師範大学

    第5回 教育研究国際フォーラム

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    開催国・都市名:大韓民国・公州

    参加者数:40

  • 2015年9月

    九州大学教育学部

    第4回 教育研究国際フォーラム

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    開催国・都市名:日本・福岡市

    参加者数:45

  • 2014年9月

    九州大学教育学部&公州大学校師範大学

    第3回 教育研究国際フォーラム

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    開催国・都市名:大韓民国・公州市

    参加者数:40

  • 2013年4月

    九州大学教育学部&公州大学校師範大学

    第2回 教育研究国際フォーラム

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    開催国・都市名:日本・福岡市

    参加者数:50

  • 2012年9月

    九州大学教育学部&公州大学校師範大学

    第1回 教育研究国際フォーラム

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    開催国・都市名:大韓民国・公州市

    参加者数:40

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その他教育活動及び特記事項

  • 2019年  クラス担任  学部

  • 2018年  クラス担任  学部

  • 2013年  学友会・同好会等の指導  九州大学・福岡教育大学合同セミナー2003年度~

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    ファシリテーター・助言者

  • 2006年  クラス担任  学部

  • 2005年  クラス担任  学部

社会貢献・国際連携活動概要

  • 日本教育経営学会はその学的固有性を体現する組織として実践推進委員会を設置しており、その実践推進委員長(常任理事)として教育現場との対話、往還に務めた(2015年まで)。実践推進委員会が中心となって作成した「校長の専門職基準」の再検討と活用可能性の提示をケースの蓄積などにより各県の教育センターをはじめ教育委員会などと継続的に行っている。教育学部が連携協定を交わしている福岡県教育センターの事業評価委員長として十数年間センターの運営にも関与している。また、2016年6月まで福岡県芦屋町教育委員として町内3小1中学校の運営など単位学校経営にも(春日市や旧・前原市のコミュニティスクール事業以来)深く関わった。教育委員会の仕事は学校教育のみならず社会教育やまちづくりに及び、社会教育主事講習の運営に長く臨席した知見を活用している。春日市教育委員会とは2004年度に元兼研究室との間で連携の覚書きを交わし、以来、院生を中心として研究交流も続いている。その他に、福岡市教育委員会のサポーター制度を背景とした教育学ボランティア演習や福岡県教育庁義務教育課との共催で開催している学校管理職短期マネジメントなど当研究室が社会貢献活動の中核を担っているものは少なくない。ただし、元兼個人としては数多くの講演依頼やオファーにすでに対処不能であり、組織的な対応の仕方を検討しているところである。(独)教員研修センター=(現)教職員支援機構の教員研修モデルカリキュラム事業では研修事業のWEB公開などに取り組んでいる。また、平成28年度から福岡県教職員研修協議会委員、九州地区教員養成・研修研究協議会委員などを務め、福岡県の教職員の資質向上指標策定やそれにもとづく研修計画に携わっている。現在は次期の福岡県教育振興基本計画策定に向けて検討する会議に入っている。
     なお、国際連携活動につては、特に韓国・公州大学校師範大学との連携において、バイリンガリズム(二言語で話す、聞く)、バイリテラシー(二言語での読み書き)、バイカルチュラリズム(二つの文化の理解・尊重)を教育理念・目的とする「双方向イマージョン・プログラム」(Two Way Immersion program:TWI)の可能性について模索している。韓国教育行政学会で熊本震災に関する科研報告を行ったり、韓国学校コンサルティング研究会とMOU締結を行った。

社会貢献活動

  • 福岡県教育センター事業評価(2009年~委員長 総括評価を担当)

    2023年10月

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    対象:幼稚園以下, 小学生, 中学生, 高校生

    種別:その他

  • 令和5年度教育委員会の権限に属する事務の管理及び執行状況についての点検及び評価(令和4年度・令和3年度も担当)

    福岡県教育委員会  2023年9月

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    対象:幼稚園以下, 小学生, 中学生, 高校生

    種別:その他

  • 福岡県教育センター事業評価委員会委員長(2009年度から)

    2022年

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    福岡県教育センター事業評価委員会委員長(2009年度から)

  • 福岡県教育委員会点検・評価に係る意見書執筆委員(2021年度から毎年)

    2022年

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    福岡県教育委員会点検・評価に係る意見書執筆委員(2021年度から毎年)

  • 福岡県教育振興審議会委員(2019~現在)

    2021年

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    福岡県教育振興審議会委員(2019~現在)

  • 高知県学校組織の在り方検討委員会委員長(2018年度から)

    2019年

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    高知県学校組織の在り方検討委員会委員長(2018年度から)

  • 特別支援教育の視点を踏まえた学校経営構築研究開発事業スーパーバイザー(2018年度から)

    2019年

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    特別支援教育の視点を踏まえた学校経営構築研究開発事業スーパーバイザー(2018年度から)

  • 福岡県教育センター調査研究における研究協力員

    2019年

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    福岡県教育センター調査研究における研究協力員

  • 北九州市後期中等教育に関する検討会議座長(~2020)

    2019年

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    北九州市後期中等教育に関する検討会議座長(~2020)

  • 福岡県教職員研修企画委員会委員(2016年度から)

    2018年

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    福岡県教職員研修企画委員会委員(2016年度から)

  • 国立教育政策研究所「児童生徒の資質・能力を育成する教員等の養成、配置、研修に関する総合的研究」プロジェクト委員

    2016年8月

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    対象:幼稚園以下, 小学生, 中学生, 高校生

    種別:その他

  • 九州地区教員育成指標研究協議会委員

    2016年8月

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    対象:幼稚園以下, 小学生, 中学生, 高校生

    種別:その他

  • 国立教育政策研究所社会教育実践センター「地域コーディネーターと地域連携担当教職員の研修プログラムの開発に関する調査研究」委員

    2016年

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    国立教育政策研究所社会教育実践センター「地域コーディネーターと地域連携担当教職員の研修プログラムの開発に関する調査研究」委員

  • 国立教育政策研究所社会教育実践センター「地域の教育力とボランティアに関する調査研究」委員(2015年度までで名称変更)

    2015年

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    国立教育政策研究所社会教育実践センター「地域の教育力とボランティアに関する調査研究」委員(2015年度までで名称変更)

  • 福岡県教育センター事業評価委員会委員長(2009年度から)

    2015年

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    福岡県教育センター事業評価委員会委員長(2009年度から)

  • 福岡市学力向上のための教育課程見直し懇話会委員(2015年度まで)

    2015年

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    福岡市学力向上のための教育課程見直し懇話会委員(2015年度まで)

  • 「教育問題を斬る!~よい学校をつくるレシピ」(夢ナビライブ2014福岡会場)

    マリンメッセ福岡多目的展示室  2014年10月

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    対象:幼稚園以下, 小学生, 中学生, 高校生

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「教育ってなんだろう-やわらかい教育学入門」(総合的な学習の時間”大学で学ぶこと)

    明善高等学校  2014年7月

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    対象:幼稚園以下, 小学生, 中学生, 高校生

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「教育ってなんだろう-やわらかい教育学入門」(総合的な学習の時間”大学で学ぶこと) 東筑高等学校

    東筑高等学校  2013年11月

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    対象:幼稚園以下, 小学生, 中学生, 高校生

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 福岡県高等学校生徒受入の長期計画策定協議会委員(2014年度まで)

    2013年

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    福岡県高等学校生徒受入の長期計画策定協議会委員(2014年度まで)

  • 文部科学省委託「中高一貫校研究」授業研究会及び委員会

    久留米大学附設中学校  2012年12月

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    対象:幼稚園以下, 小学生, 中学生, 高校生

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「次世代スクールリーダーの育成」

    平成23年度南筑後地区中学校長会研修大会  おりなす八女市民会館  2012年2月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「義務教育を支える学校事務」

    平成23年度長崎県北部地区学校事務職員研究協議会全員研修会  佐世保市労働福祉センター  2012年1月

     詳細を見る

    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「教育委員会の活性化について」

    平成23年度北九州地区市町教育委員会連絡協議会教育委員会研修会  北九州教育事務所  2012年1月

     詳細を見る

    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「次世代スクールリーダーの条件」

    平成23年度第3回小・中学校校長研修会  京築教育事務所研修室  2012年1月

     詳細を見る

    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 芦屋町教育委員会委員(2016年6月15日まで任期4年)

    2012年

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    芦屋町教育委員会委員(2016年6月15日まで任期4年)

  • 福岡県教育センター調査研究における研究協力員(2013年度まで)

    2012年

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    福岡県教育センター調査研究における研究協力員(2013年度まで)

  • 福岡市立学校環境衛生検討委員会委員(2013年度まで)

    2012年

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    福岡市立学校環境衛生検討委員会委員(2013年度まで)

  • 「今、学校はどこにむかおうとしているのか」

    第38次明日の教育を拓くセミナー講座  教育会館第3会議室  2011年11月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校ってなんだろう-教育学入門」(平成23年度「総合的な学習の時間」大学で学ぶこと講演会)

    東筑高等学校本館会議室  2011年10月

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    対象:幼稚園以下, 小学生, 中学生, 高校生

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「教育原理」

    平成22年度九州大学病院看護部院内研修会  九州大学病院 外来棟5階会議室2  2010年6月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校経営に求められるリーガルマインド」

    大分県平成22年度 管理職リーダーシップ研修 県立学校教頭研修  大分県教育センター  2010年6月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校における組織マネジメント1~校長としてのプレゼンスの証明と学校組織マネジメント」

    北九州市立教育委員会平成22年度新採校長研修  北九州市立教育センター  2010年6月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校におけるマネジメント演習Ⅰ~校長としてのリーダーシップ」

    福岡市教育委員会新任校長・園長研修  福岡市教育センター  2010年6月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「マネジメント能力を高める」

    山口県平成22年度小・中・高・特別支援学校新任校長研修講座  やまぐち総合教育支援センター  2010年5月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「わが校の危機を管理する-危機に強い組織への体質改善-」

    平成22年度教職員研修会  同志社香里中学校・高等学校  2010年4月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:講演会

  • 「学校における組織マネジメント4-学校評価から切り拓く学校経営戦略」

    北九州市立教育委員会新採校長研修/学校組織マネジメント管理職研修  北九州市立教育センター  2010年2月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 学校マネジメントと学校評価

    平成21年度「学校評価・情報提供の充実・改善のための実践研究」事業に係る実践校会議  北九州市小倉北区役所  2010年2月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:その他

  • 福岡市教育センターG研 研究協議会 学校経営 助言者

    福岡市教育センターG研 研究協議会  福岡市教育センター  2010年2月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:その他

  • 「ステークホルダーを巻き込んだ学校経営のあり方」(秋月中学校内研修会)

    秋月中学校  2010年2月

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    対象:幼稚園以下, 小学生, 中学生, 高校生

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校関係者評価を生かす自律的学校経営」

    糸島市内学校管理職対象学校評価研修会  糸島市役所志摩支所  2010年1月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 福岡県第六地区(遠賀郡・中間市地区)教科用図書(小学校)採択選定委員会委員長、総括部会会長

    2010年

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    福岡県第六地区(遠賀郡・中間市地区)教科用図書(小学校)採択選定委員会委員長、総括部会会長

  • 2009年度~現在 福岡市教育センター運営委員会委員

    2010年

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    2009年度~現在 福岡市教育センター運営委員会委員

  • 2009年度~現在 福岡県教育センター事業評価委員会会長

    2010年

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    2009年度~現在 福岡県教育センター事業評価委員会会長

  • 苅田町立小・中学校教育問題審議会委員

    2010年

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    苅田町立小・中学校教育問題審議会委員

  • 2007年度~現在志免町子どもの権利委員会委員

    2010年

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    2007年度~現在志免町子どもの権利委員会委員

  • 2000~2010年度福岡県教職員組合セミナー講師(教科書問題、人事評価、教育政策等)

    2010年

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    2000~2010年度福岡県教職員組合セミナー講師(教科書問題、人事評価、教育政策等)

  • 「学校におけるマネジメント演習Ⅳ」

    福岡市教育委員会新任校長・園長研修  福岡市教育センター  2009年11月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 秋月中学校内研修会

    秋月中学校  秋月中学校  2009年11月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:その他

  • 「学校における組織マネジメント」

    熊本県内公立学校教頭対象課題研修「学校経営に関わる今日的な課題の解決のための研修」  熊本県立教育センター  2009年10月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校マネジメントと学校評価」

    平成21年度「学校評価・情報提供の充実・改善のための実践研究」事業に係る実践校会議  北九州市小倉北区役所  2009年10月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:その他

  • 「新時代の学校組織における教頭職の役割」

    平成21年度第38回福岡県公立小学校教頭会研究大会  なかまハーモニーホール  2009年10月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:講演会

  • 「学校の危機管理とその対応」

    802ミドルリーダー養成講座  福岡県教育センター  2009年9月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 組織マネジメントを生かした学校運営のあり方

    北筑後教育事務所第2回管内教頭研修会  北筑後教育事務所  2009年9月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校におけるマネジメント演習Ⅲ~学校経営に生かす校長講話」

    福岡市新任校長・園長研修  福岡市教育センター  2009年9月

     詳細を見る

    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校における組織マネジメント3-校長講話と人事評価から切り拓く学校経営戦略」

    北九州市新採校長研修/学校組織マネジメント管理職研修  北九州市立教育センター  2009年9月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「教育政策についての動向の理解」

    免許更新講習 必修領域C  福岡教育大学  2009年9月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校を巡る状況変化、教員としての子ども観、教育観等の省察」

    免許更新講習 必修領域A  福岡教育大学  2009年9月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校の危機に関する課題・クライシス・マネジメント(保護者対応)」

    福岡市中央区教頭・教務主任合同研修会  当仁小学校会議室  2009年8月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校におけるマネジメント演習Ⅱ~保護者関係マネジメント」

    福岡市新任校長・園長研修  福岡市教育センター  2009年8月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校における組織マネジメント2-危機管理から切り拓く学校経営戦略」

    北九州市新採校長研修/学校組織マネジメント管理職研修  北九州市立教育センター  2009年8月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 福岡支部分科会 講評

    全事研福岡大会分科会  国際会議場  2009年8月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:講演会

  • 「学校改革と経営参加」・「地方分権と教育行政」

    平成21年度社会教育主事講習  九州大学附属図書館視聴覚ホール  2009年8月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:講演会

  • 「危機管理法制論」

    平成21年度 九州大学学校管理職マネジメント短期研修  九州大学人環会議室  2009年8月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:講演会

  • 「今、学校はどこに向かおうとしているのか」

    第36次明日の教育を拓くセミナー 福岡県教職員組合  玄海ロイヤルホテル  2009年8月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:講演会

  • 「学校の危機管理と教頭の役割」[専門研修(短期研修)232講座]

    福岡県教育委員会  福岡県教育センター  2009年7月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「北九州市の学校経営への女性参加モデルの構築に関する実証的研究」

    ムーブフェスタ2009 ジェンダー問題調査・研究報告会  ムーブ小セミナールーム  2009年7月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:講演会

  • 「教育原理」

    平成21年度九州大学病院看護部院内研修会  九州大学病院 臨床小講堂1  2009年7月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校経営戦略論」・「人事評価者訓練」

    平成21年度九州大学学校管理職マネジメント短期研修  九州大学人環会議室  2009年7月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:講演会

  • 「学校における危機管理の推進と校長の役割」「演習:危機管理の実際と校長の役割[専門研修(短期研修)231講座 危機に対応できる学校の組織力と校長の役割]

    福岡県教育委員会  福岡県教育センター第7研修室  2009年7月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校現場における危機対応のあり方・ロールプレイイング」

    下関市教職員危機対応研修会  下関市川中公民館  2009年6月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「教師のための紛争管理入門」

    九州大学教育学部  九州大学社会人演習室  2009年6月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:講演会

  • 学校におけるマネジメント演習Ⅰ~校長としてのリーダーシップ」

    福岡市新任校長・園長研修  福岡市教育センター  2009年6月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「事務室から学校経営へ―学校事務の重要性を通して―」

    第11回福岡県小中特別支援学校事務職員研究大会 「子どもの豊かな育ちを支援する学校事務」  都久志会館・大ホール  2009年6月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:講演会

  • 「学校における組織マネジメント1~校長としてのプレゼンスの証明と学校組織マネジメント」

    平成21年度北九州市新採校長研修  北九州市立教育センター  2009年6月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校事務職員への期待」

    平成21年度福岡県立学校事務職員協会研究発表会  福岡リーセントホテル舞鶴の間  2009年5月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:講演会

  • 「マネジメント能力を高める」

    平成21年度山口県小・中・高・特別支援学校新任校長研修講座  やまぐち総合教育支援センター  2009年5月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校評価実践ガイドブックを活用した学校評価の在り方について」

    平成21年度 北九州市学校評価講習会  北九州市立八幡市民会館  2009年5月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校マネジメントと学校評価」

    平成21年度「学校評価の充実・改善のための実践研究」事業に係る実践校会議  北九州市小倉北区役所  2009年3月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:講演会

  • 「事務室から学校経営へ~学校事務の重要性を通して~」

    第2回 福岡県小中特別支援学校事務職員研究会北九州市支部研究大会  ウェル戸畑 111・112会議室  2009年2月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:講演会

  • 「学校における組織マネジメント4-学校評価を生かした学校経営ビジョンづくり」

    新採校長研修/学校組織マネジメント管理職研修  北九州市立教育センター  2009年2月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 校内研修会「秋月中2008年度の成果と課題」

    朝倉市立秋月中学校  朝倉市立秋月中学校  2009年1月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 学校評価コンサルテーションとして助言

    大分県立大分南高等学校  大分県立大分南高等学校  2009年1月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:その他

  • 福岡県第六地区(遠賀郡・中間市地区)教科用図書(中・社)採択選定委員会委員長、総括部会会長

    2009年

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    福岡県第六地区(遠賀郡・中間市地区)教科用図書(中・社)採択選定委員会委員長、総括部会会長

  • 2008~2009年度福岡県学校問題解決サポートチーム連絡協議会委員

    2009年

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    2008~2009年度福岡県学校問題解決サポートチーム連絡協議会委員

  • 福岡市教育委員会嘱託員(特別職)非常勤研究指導員

    2009年

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    福岡市教育委員会嘱託員(特別職)非常勤研究指導員

  • 2008~2009年度朝倉市立秋月中学校運営協議会委員

    2009年

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    2008~2009年度朝倉市立秋月中学校運営協議会委員

  • 福岡県社会科研究協議会編集指導者(小学校社会科)

    2009年

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    福岡県社会科研究協議会編集指導者(小学校社会科)

  • 2003年度~ 社会教育主事講習(実施機関:九州大学)講師(2006年~:副主任講師)

    2009年

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    2003年度~ 社会教育主事講習(実施機関:九州大学)講師(2006年~:副主任講師)

  • 2003年度~現在 NPO法人子どもの権利条約総合研究所研究員

    2009年

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    2003年度~現在 NPO法人子どもの権利条約総合研究所研究員

  • 2007~2009年度中間市立中間南中学校評議員

    2009年

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    2007~2009年度中間市立中間南中学校評議員

  • 「学校におけるマネジメント演習Ⅲ」

    新任校長・園長研修  福岡市教育センター  2008年11月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「信頼される学校づくりのための経営戦略」

    平成20年度 朝倉市教育委員会指定 特色ある学校づくり研究発表会  秋月中学校  2008年11月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:講演会

  • 「学校現場における危機対応のあり方(校内体制、保護者への対応)」(学校現場における危機対応と心のケア講座)

    佐賀県教育センター  佐賀県教育センター  2008年10月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 福事研・研究報告会-全事研分科会研究中間報告-に対する講評

    福事研・研究報告会  福岡国際会議場501号室  2008年10月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:講演会

  • 「学校評価の効果的・効率的な取組の在り方~自己評価・学校関係者評価の充実」

    平成20年度「学校評価の充実・改善のための実践研究」に係る第3回校長等学校評価実施委員会  杵築市役所山香庁舎  2008年10月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:講演会

  • 「学校マネジメントと学校評価」(平成20年度「学校評価の充実・改善のための実践研究」事業に係る実践校会議)

    北九州市立教育センター  小倉北区役所庁舎601会議室  2008年10月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:講演会

  • 「学校における組織マネジメント3-学校組織を活性化する経営戦略の具体化-」(新採校長研修/学校組織マネジメント管理職研修)

    北九州市立教育センター  北九州市立教育センター  2008年9月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校におけるマネジメント演習Ⅲ」(新任校長・園長研修)

    福岡市教育センター  福岡市教育センター  2008年9月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「校長評価者研修-いま、なぜ人事評価が必要か-」(平成20年度評価・育成システムに係わる評価者研修会)

    佐賀県教育センター  佐賀県立美術館ホール  2008年9月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 演習・協議「危機管理の実際と校長の役割」ファシリテーター

    202学校の危機管理と校長の役割  2008年8月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:講演会

  • 「組織マネジメント戦略としての学校評価」(平成20年度中央区教頭・教務主任研修会)

    福岡市教育センター  福岡市教育センター  2008年8月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校の危機管理の推進と教頭の役割」(専門研修[短期研修])203講座

    福岡県教育センター  福岡県教育センター  2008年8月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校における組織マネジメント2」(平成20年度新採校長研修)

    北九州市立教育センター  北九州市立教育センター  2008年8月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校の危機管理の推進と校長の役割」(専門研修[短期研修]202講座)

    福岡県教育センター  福岡県教育センター  2008年8月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校の危機管理とその対応」(ミドルリーダー養成講座第5回)

    福岡県教育センター  福岡県教育センター第1研修室  2008年8月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校の危機管理(保護者等の理不尽な要求対応を含めて)」(糟屋区南部三町夏季教育研修会)

    糟屋郡教育センター  アザレアホール須恵  2008年8月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校改革と経営参加」、「地方分権と教育行政」(平成20年度社会教育主事講習)

    九州大学  九州大学  2008年7月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「自己評価及び学校関係者評価のあり方について」(平成20年度学校評価講習会)

    福岡県教育センター  ウェルとばた大ホール  2008年7月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「福岡県の教育最新事情」(福教組教研共同研究者学習会)

    福岡県教員組合  福岡県教育会館3F第2会議室  2008年7月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「スクールリーガルマインド演習」(九州大学公開講座 学校管理職マネジメント短期研修プログラム)

    九州大学  九州大学  2008年7月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 学校で紛争管理!

    前原市立長糸小学校  2008年7月

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    対象:幼稚園以下, 小学生, 中学生, 高校生

    種別:セミナー・ワークショップ

  • いま、なぜ学校評価が必要か

    中間市立中間南中学校  2008年7月

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    対象:幼稚園以下, 小学生, 中学生, 高校生

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校における組織マネジメント1-校長としてのプレゼンスの証明と学校組織マネジメント-」(平成20年度新採校長研修)

    北九州市立教育センター  北九州市立教育センター  2008年6月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「今、学校はどこに向かおうとしているのか」(第35次明日の教育を拓くセミナー)

    福岡県教職員組合  教育会館  2008年6月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「自己の業績と能力をのばす校長・教頭のあり方」(管理職課題研修会)

    福岡県教育センター  福岡県教育センター第2研修室  2008年5月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校におけるマネジメント演習Ⅰ」(新任校長・園長研修)

    福岡市教育センター  福岡市教育センター  2008年5月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「コミュニティ・スクールの今後の方向性-組織マネジメントを生かした校務運営-」(朝倉市立秋月中学校校内研修)

    朝倉市立秋月中学校  2008年3月

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    対象:幼稚園以下, 小学生, 中学生, 高校生

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校における組織マネジメント4-学校評価を生かした学校経営ビジョンづくり」(新採校長研修/学校組織マネジメント管理職研修)

    北九州市立教育センター  北九州市立教育センター  2008年2月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「外部評価を活用した学校運営の改善」(京築地区第3回小・中学校教頭研修会)

    京築教育事務所  京築教育事務所  2008年1月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 福岡市学校適正規模化検討委員会委員

    2008年

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    福岡市学校適正規模化検討委員会委員

  • 2003~2008年度福岡市教育センターG研共同研究者(特別活動)

    2008年

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    2003~2008年度福岡市教育センターG研共同研究者(特別活動)

  • 2006~2008年度子どもの安全に関する情報の効果的な共有システムに関する調査研究事業推進委員会副会長

    2008年

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    2006~2008年度子どもの安全に関する情報の効果的な共有システムに関する調査研究事業推進委員会副会長

  • 2007~2008年度前原市立長糸小学校学校運営協議会(コミュニティスクール)会長

    2008年

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    2007~2008年度前原市立長糸小学校学校運営協議会(コミュニティスクール)会長

  • 2007~2008年度北九州市「子どもの未来をひらく教育改革会議」委員

    2008年

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    2007~2008年度北九州市「子どもの未来をひらく教育改革会議」委員

  • 前原市立長糸小学校学校関係者評価委員会会長

    2008年

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    前原市立長糸小学校学校関係者評価委員会会長

  • 「教育学部で学ぶこと、学べること-教育学・教育心理学への誘い」(総合的な学習の時間”ナルニハ学習”、対象:第2学年)

    福岡県立明善高等学校  2007年11月

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    対象:幼稚園以下, 小学生, 中学生, 高校生

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「子どもの権利条約を読み解く-今、なぜ市町村に「子どもの権利条例」が必要なのか」

    福岡県女性議員ネットワーク  吉塚合同庁舎  2007年10月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「教育改革三法後の学校のゆくえ」(第34次明日の教育を拓くセミナー)

    福岡県教職員組合  教育会館  2007年10月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 県立学校教頭研修会(悉皆研修) 人事評価について

    県立学校教頭(義務)研修会  福岡県教育センター  2007年9月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 県立学校事務職員筑豊地区研修会

    県立学校事務職員筑豊地区研修会  福岡県教委筑豊教育事務所  2007年9月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校における組織マネジメント3-学校組織を活性化する経営戦略の具体化」(新採校長研修/学校組織マネジメント管理職研修)

    北九州市立教育センター  北九州市立教育センター  2007年9月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校におけるマネジメント演習Ⅲ」(新任校長・園長研修)

    福岡市教育センター  福岡市教育センター  2007年9月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校の危機管理と校長の役割」(専門研修(短期研修)202講座)

    福岡県教育センター  福岡県教育センター  2007年8月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「スクールリーガルマインド演習」(九州大学公開講座 学校管理職マネジメント短期研修プログラム)

    九州大学公開講座 学校管理職マネジメント短期研修プログラム  九州大学  2007年8月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:講演会

  • 「学校における組織マネジメント2」(平成19年度新採校長研修)

    北九州市立教育センター  北九州市立教育センター  2007年8月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校改革と経営参加」・「地方分権と教育行政」(平成19年度社会教育主事講習)

    福岡県社会教育センター  福岡県社会教育センター  2007年8月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校の危機管理と教頭の役割」(専門研修(短期研修)203講座)

    福岡県教育センター  福岡県教育センター  2007年8月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 学校における危機管理の推進(中間市立中間南中学校校内研修会)

    中間市立中間南中学校  2007年8月

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    対象:幼稚園以下, 小学生, 中学生, 高校生

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「オリエンテーション」におけるアイスブレーキング担当、及び「学校教育行政の動向」(文部科学省審議官による講演)のコーディネート(九州大学公開講座 学校管理職マネジメント短期研修プログラム)

    九州大学公開講座 学校管理職マネジメント短期研修プログラム  九州大学  2007年7月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:講演会

  • 「これからの教頭職と学校評価のあり方」(博多区教頭会第5回研修会)

    博多区教頭会  博多市民センター  2007年7月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校の活性化と次世代リーダーの役割」(九州大学公開講座 学校管理職マネジメント短期研修プログラム)

    九州大学公開講座 学校管理職マネジメント短期研修プログラム  九州大学  2007年7月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:講演会

  • 「子どもの権利条約フォーラム」のパネリストとして

    子どもの権利条約フォーラム実行委員会  ふくふくプラザ(福岡市市民福祉プラザ)  2007年6月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:講演会

  • 「学校における組織マネジメント1」(平成19年度新採校長研修)

    北九州市立教育センター  北九州市立教育センター  2007年6月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校事務職員への期待」(第9回福岡県小中特別支援学校事務職員研究大会)

    福岡県事務職員研修会  都久志会館・大ホール  2007年6月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「研究実践発表に対するコメント」(平成19年度日本特別活動学会第1回研究会 九州・沖縄支部総会第3回研究会)

    日本特別活動学会第1回研究会 九州・沖縄支部総会第3回研究会  門司生涯学習センター  2007年6月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「伊都国ルネッサンスP&P事業について」の説明

    伊都国ルネッサンスP&P事業  福岡市立今津公民館  2007年5月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:講演会

  • 「学校におけるマネジメント演習Ⅰ」(新任校長・園長研修)

    福岡市教育センター  福岡市教育センター  2007年5月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「自己の業績と能力をのばす教頭のあり方」(管理職課題研修会)

    福岡県教育センター  福岡県教育センター第2研修室  2007年5月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「平成19年度文部科学省コミュニティ・スクール推進フォーラム」パネルディスカッション・コーディネート

    文部科学省  北九州会場  2007年3月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:その他

  • 「教育問題ってなんだろう」(子育てサークルひよっこ 教育講演会)

    育児サークルひよっこ  岡垣中央公民館  2007年1月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:講演会

  • 「外部評価のあり方について」(京築地区小中学校校長研修会)

    京築教育事務所  京築教育事務所  2007年1月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 学校運営協議会制度の意義と可能性(文部科学省コミュニティ・スクール推進事業 実践交流会)

    春日北中学校  2007年1月

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    対象:幼稚園以下, 小学生, 中学生, 高校生

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 福岡県版学校評価指針検討委員会委員長

    2007年

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    福岡県版学校評価指針検討委員会委員長

  • 2005~2007年度春日市立春日北小学校運営協議会(コミュニティスクール)会長

    2007年

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    2005~2007年度春日市立春日北小学校運営協議会(コミュニティスクール)会長

  • 2005~2007年度福岡県教職員組合評価問題検討委員会委員

    2007年

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    2005~2007年度福岡県教職員組合評価問題検討委員会委員

  • 2005~2007年度福岡県教育センター事業評価委員会副会長

    2007年

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    2005~2007年度福岡県教育センター事業評価委員会副会長

  • 「学校における組織マネジメントの在り方」(糟屋郡・糸島郡・宗像市郡合同中学校教頭研修会)

    糟屋郡教頭会  福岡リーセントホテル  2006年12月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校事務共同実施の可能性と課題」(春日市学校事務職員研修会)

    春日市教委  春日市役所  2006年11月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校におけるマネジメント演習Ⅲ」(新任校長・園長研修)

    福岡市教育センター  福岡市教育センター  2006年11月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校組織マネジメント」(平成18年度県立学校事務長研修会)

    福岡県教委  福岡リーセントホテル  2006年10月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「いまなぜ組織マネジメントが求められるか」(県立学校等10年経験者研修会)

    福岡県教委  吉塚合同庁舎803会議室  2006年10月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「評価者能力の向上を目指して」(人事評価能力向上のための県立学校長研修会)

    福岡県庁  吉塚合同庁舎803会議室  2006年10月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「教育学部で学ぶこと、学べること」(「総合的な学習の時間」、1・2年生進路研究)

    東筑高校  2006年10月

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    対象:幼稚園以下, 小学生, 中学生, 高校生

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「今、なぜ人事評価が必要か」(南筑後教育事務所管内 市町村立学校長研修会)

    南筑後教育事務所  南筑後教育事務所  2006年9月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校におけるマネジメント演習Ⅱ」(新任校長・園長研修)

    福岡市教育センター  福岡市教育センター  2006年9月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校運営協議会の意義と委員の役割」(春日市学校運営協議会委員研修会)

    春日市教委  春日市役所  2006年9月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「危機管理推進に果たす校長のリーダーシップ」(小郡市立小・中学校長研修会)

    小郡市教委  小郡市役所  2006年9月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「今、なぜ人事評価が必要か」(北九・北筑後・京築教育事務所管内 市町村立学校長研修会)

    福岡県教育センター  福岡県教育センター  2006年9月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「今、なぜ人事評価が必要か」(福岡・筑豊教育事務所管内 市町村立学校長研修会)

    福岡県教育センター  福岡県教育センター  2006年9月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校マネジメント概論-学校を取り巻く環境と組織マネジメントの必要性-」(新採校長研修/学校組織マネジメント管理職研修 )

    北九州市立教育センター  北九州市立教育センター  2006年8月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「リスクマネジメント(2)」(九州大学公開講座 学校管理職養成短期マネジメント研修)

    九州大学公開講座 学校管理職養成短期マネジメント研修  九州大学  2006年8月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:講演会

  • 「学校財務と学校改善」(九州大学公開講座 学校管理職養成短期マネジメント研修)

    九州大学公開講座 学校管理職養成短期マネジメント研修  九州大学  2006年8月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:講演会

  • 「学校における危機管理の推進と組織づくり」(平成18年度小竹町小・中学校生徒指導研修会)

    小竹町教委  小竹町中央公民館  2006年8月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校改革と経営参加」・「地方分権と教育行政」(平成18年度社会教育主事講習)

    九州大学  九州大学工学部防音教室  2006年8月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「教育改革の動向と管理職の役割」(平成18年度熊大公開講座「教員のためのキャリアアップ講座」)

    熊本大学  熊本大学生涯学習教育研究センター  2006年7月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:講演会

  • 「教育基本法「改正」問題と子ども・教師・学校を取り巻く状況」(福岡市教組中部分会役員学習会)

    福岡市教組中部分会役員  中部事務所  2006年7月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「校内研修と学校改善」(九州大学公開講座 学校管理職養成短期マネジメント研修)

    九州大学  九州大学  2006年7月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:講演会

  • 「人事評価制度をめぐる状況と課題」(第33次明日の教育を拓くセミナー)

    福岡県教職員組合  教育会館  2006年7月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校の危機管理の推進と教頭の役割B」(専門研修(短期研修)204講座)

    福岡県教育センター  福岡県教育センター  2006年7月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校の危機管理の推進と教頭の役割A」(専門研修(短期研修)203講座)

    福岡県教育センター  福岡県教育センター  2006年7月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「外部評価のあり方について」(遠賀郡学校経営・運営研修会)

    遠賀郡学校経営・運営研修会  芦屋町中央公民館  2006年6月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「自己の業績と能力をのばす校長・教頭」(管理職課題研修)

    福岡県教委  福岡県教育センター第4研修室  2006年6月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「教育基本法と子どもたち」(第56次第1期支部教研集会)

    第56次第1期支部教研  熊西小学校体育館  2006年6月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「地域に開かれた学校づくりの視点~地域運営学校と学校評議員制度」(平成18年度第1回春日市教職員合同研修会チャレンジ21)

    春日市教委  春日市ふれあい文化センターサンホール  2006年6月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校におけるマネジメント演習Ⅰ」(新任校長・園長研修)

    福岡市教育センター  福岡市教育センター  2006年5月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校改善を促す校内研修の在り方」(県立学校等新任研修主任研修会)

    福岡市教委  福岡県教育センター  2006年4月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学習プログラムとオープンプラン型学校建築の評価」指定討論者

    日本発達心理学会第17回大会シンポジウム  九州大学箱崎キャンパス文系地区 中講義室  2006年3月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:講演会

  • 「能力評価と業績評価基準について」レクチャー

    福岡県教職員組合評価委員会  教育会館  2006年2月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 福岡市教育センターG研 研究協議会 特別活動 助言者

    福岡市教育センター  福岡市教育センター  2006年2月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:その他

  • 福岡県教職員組合評価委員会「能力評価と業績評価基準について」レクチャー

    福岡県教職員組合評価委員会  教育会館  2006年2月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:研究指導

  • 「学校組織マネジメント研修の意義とは」(福岡県小中養護学校事務職員研究会)

    福岡県小中養護学校事務職員  リーセントホテル  2006年2月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 特別活動に関する助言・指導

    福岡市教育センター  福岡市教育センター  2006年2月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 教育問題の処方箋-地域運営学校の意義と課題

    春日北小学校学校運営協議会  2006年2月

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    対象:幼稚園以下, 小学生, 中学生, 高校生

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「目標管理の業績評価基準について」(宗像地区教頭研修会指導講話)

    宗像地区教頭研修会  宗像自治会館  2006年1月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「「格差社会」と教育現場」

    京築地区進路保障協議会  行橋コミュニティセンター  2006年1月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校事務職員をめぐる状況と課題」(福岡県小中養護学校事務職員研究会筑豊地区研修会)

    福岡県小中養護学校事務職員研究会筑豊地区研修会  筑豊ハイツ  2006年1月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「教育基本法「改正」問題と学校」(憲法・教育基本法学習会)

    福岡市教職員組合東部事務所  福岡市教職員組合東部事務所  2006年1月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 地域運営学校の役割

    春日北小学校学校運営協議会  2006年1月

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    対象:幼稚園以下, 小学生, 中学生, 高校生

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「教科書はだれのものか」(第32次明日の教育を拓くセミナー)

    福岡県教職員組合  冷泉閣ホテル川端  2005年12月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「教育の今日的状況と教育基本法「改正」問題」

    福教組・高教組直鞍支部  直方市中央公民館  2005年12月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「民主的な職場づくり」 部会 指導助言者

    福岡県教職員組合教研集会  玄海ロイヤルホテル  2005年11月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 福岡市教育センターG研 学級活動(5学年) 助言者

    福岡市教育センター  福岡市教育センター  2005年11月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:その他

  • 福岡県教職員組合教研集会「民主的な職場づくり」 部会 指導助言者

    福岡県教職員組合  玄海ロイヤルホテル  2005年11月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:研究指導

  • 福岡市教育センターG研 学級活動(6学年) 助言者

    福岡市教育センター  福岡市立大原小学校  2005年11月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:その他

  • 学級活動(6学年)に関する助言・指導

    福岡市教育センター  福岡市立大原小学校  2005年11月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 学級活動(5学年)に関する助言・指導

    福岡市教育センター  福岡市立西花畑小学校  2005年11月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 助言者

    福岡県学校事務職員研究会  アクロス福岡  2005年10月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 福岡県学校事務職員研究会還流研修会、助言者

    福岡県学校事務職員研究会  アクロス福岡7F大会議室  2005年10月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:その他

  • 福岡市教育センターG研 学級活動(5学年)、助言者

    福岡市教育センター  福岡市立原小学校  2005年10月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:その他

  • 「教育改革のゆくえ」(放送大学 面接授業)

    放送大学  放送大学福岡センター  2005年10月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 学級活動(5学年)に関する助言・指導

    福岡市立原小学校  2005年10月

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    対象:幼稚園以下, 小学生, 中学生, 高校生

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「法学概論」平成17年度学校事務職員3ー5年次研修

    福岡県教育センター  福岡市教育センター  2005年9月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「子どもの権利条約を読む(Ⅲ)」(福岡県同教就学前教育部会連続学習会)

    福岡県同教就学前教育部会連続学習会  福岡リーセントホテル  2005年9月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「教育法制と教育行政」・「学校改革と経営参加」、平成17年度社会教育主事講習

    平成17年度社会教育主事講習  九州大学工学部防音教室  2005年8月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「教育原理・教育方法から教育経営へ」(臨床指導者講習会)

    臨床指導者講習会  九州厚生年金病院  2005年8月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • (演習)「組織マネジメント研修」ファシリテーター(春日市立小中学校校長・教頭研修会)

    春日原小学校  2005年8月

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    対象:幼稚園以下, 小学生, 中学生, 高校生

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「組織マネジメント研修」ファシリテーター

    春日原小学校  2005年8月

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    対象:幼稚園以下, 小学生, 中学生, 高校生

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 学校における危機管理と教頭のリーダーシップに関する専門研修

    福岡県教育センター  福岡県教育センター  2005年7月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • (演習)「学校における危機管理と教頭のリーダーシップ」(専門研修(短期研修)203講座)

    福岡県教育センター  福岡県教育センター  2005年7月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:その他

  • 「教職員をめぐる状況と課題」2005年度夏季分会長学習会

    福教組福岡支部東部・中部  福岡リーセントホテル  2005年7月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「子どもの権利条約を読む(Ⅱ)」

    福岡県同教就学前教育部会連続学習会  福岡リーセントホテル  2005年7月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校における危機管理と教頭の役割」専門研修(短期研修)203講座

    福岡県教育センター  福岡県教育センター  2005年7月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「市町村合併と教育委員会-教育委員としてのプレゼンスをいかに果たすべきか?)」

    平成17年度北筑後市町村教育委員会教育委員研修会  北筑後教育事務所  2005年7月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「子どもの権利条約を読む(Ⅰ)」

    福岡県同教就学前教育部会連続学習会  リーセントホテル  2005年6月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 「学校事務職員をめぐる状況と課題」

    福教組事務職員部会学習会  天神クリスタルビル  2005年5月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 特別活動に関する助言・指導

    福岡市教育センター  福岡市教育センター  2005年2月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 2004~2005年度福岡県第六地区(遠賀郡・中間市地区)教科用図書(小・中)採択選定委員会委員長、総括部会会長

    2005年

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    2004~2005年度福岡県第六地区(遠賀郡・中間市地区)教科用図書(小・中)採択選定委員会委員長、総括部会会長

  • 学校運営に生かす教育法規

    大分県教育センター教頭研修講座  別府豊泉荘  2004年8月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 教育改革の動向と管理職の役割

    熊本大学サマースクール 学校管理職講座  熊本大学  2004年8月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 春日市学校事務研究協議会に対する助言

    春日市教育委員会  春日市役所  2004年6月

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    対象:社会人・一般, 学術団体, 企業, 市民団体, 行政機関

    種別:セミナー・ワークショップ

  • 2004年度~現在 県教研共同研究者 「民主的な職場づくり」特別部会共同研究者

    2004年

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    2004年度~現在 県教研共同研究者 「民主的な職場づくり」特別部会共同研究者

  • 2002~2004年度岡垣町道徳教育推進協議会会長、学校教育部会長

    2004年

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    2002~2004年度岡垣町道徳教育推進協議会会長、学校教育部会長

  • 2003~2004年度苅田町立小・中学校教育問題審議会委員 「豊かな心、確かな学力」部会長

    2004年

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    2003~2004年度苅田町立小・中学校教育問題審議会委員 「豊かな心、確かな学力」部会長

  • 1996~2003年度福岡県社会科研究協議会授業助言者(小学校社会科)

    2003年

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    1996~2003年度福岡県社会科研究協議会授業助言者(小学校社会科)

  • 福岡教育大学附属小倉小学校研究協力者(社会科)

    2002年

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    福岡教育大学附属小倉小学校研究協力者(社会科)

  • 2001~2002年度岡垣町立岡垣東中学校評議員

    2002年

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    2001~2002年度岡垣町立岡垣東中学校評議員

  • 2001~2002年度北九州市教育研究論文外部審査員(2002年度まで)

    2002年

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    2001~2002年度北九州市教育研究論文外部審査員(2002年度まで)

  • 福岡県教育職員免許法認定講習会講師(特別活動論)

    2002年

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    福岡県教育職員免許法認定講習会講師(特別活動論)

  • 北九州地区教科用図書(小・中)採択選定委員会委員長、総括部会会長

    2001年

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    北九州地区教科用図書(小・中)採択選定委員会委員長、総括部会会長

  • 福岡教育大学附属福岡小学校研究協力者(特別活動(学級活動))

    2001年

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    福岡教育大学附属福岡小学校研究協力者(特別活動(学級活動))

  • 北九州市教育委員会中高一貫教育研究会議委員(教育関係者代表委員)

    2000年

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    北九州市教育委員会中高一貫教育研究会議委員(教育関係者代表委員)

  • 北九州市教育委員会中高一貫教育研究会議委員(教育関係者代表委員)

    1999年

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    北九州市教育委員会中高一貫教育研究会議委員(教育関係者代表委員)

  • 福岡市教育委員会学校事務職員研修講座講師(教育法制)

    1998年

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    福岡市教育委員会学校事務職員研修講座講師(教育法制)

  • 1997~1998年度福岡教育大学附属小倉小学校研究協力者(特別活動[学活])

    1998年

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    1997~1998年度福岡教育大学附属小倉小学校研究協力者(特別活動[学活])

  • 福岡県教育職員免許法認定講習会講師(教育法・教育行財政)

    1997年

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    福岡県教育職員免許法認定講習会講師(教育法・教育行財政)

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メディア報道

  • 全国の小中高3月2日から臨時休校要請に対するコメント テレビ・ラジオ番組

    NHKニュースシブ5時  2020年2月

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    全国の小中高3月2日から臨時休校要請に対するコメント

  • 「マンモス校(過大規模校)問題」へのコメント テレビ・ラジオ番組

    テレビ西日本「ももち浜ストア特報LIVE」  2019年4月

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    「マンモス校(過大規模校)問題」へのコメント

  • 20代から「マネジメント」学ぼう 九州大学校経営コンサルテーション室 新聞・雑誌

    日本教育新聞  2019年2月

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    20代から「マネジメント」学ぼう 九州大学校経営コンサルテーション室

  • 教育ルネサンス 校長1 新聞・雑誌

    讀賣新聞  2018年1月

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    教育ルネサンス 校長1

  • 九州大大学院「コンサルテーション室」開設 新聞・雑誌

    日本教育新聞  2018年1月

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    九州大大学院「コンサルテーション室」開設

  • 北九州市の教員定数についてコメント テレビ・ラジオ番組

    NHK  2017年12月

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    北九州市の教員定数についてコメント

  • 「朝課外」強制なの? 新聞・雑誌

    西日本新聞  2017年12月

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    「朝課外」強制なの?

  • ミドルリーダー育成の研修プログラム 九州大学、熊本市教育センターなどが開発 新聞・雑誌

    日本教育新聞  2017年5月

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    ミドルリーダー育成の研修プログラム 九州大学、熊本市教育センターなどが開発

  • ミドルリーダーの作法 1~16 連載 新聞・雑誌

    日本教育新聞  2016年8月

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    ミドルリーダーの作法 1~16 連載

  • 「AI時代」前に学び問い直す 新聞・雑誌

    西日本新聞  2016年4月

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    「AI時代」前に学び問い直す

  • 「小中一貫を進めるべき」か 新聞・雑誌

    朝日新聞  2015年12月

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    「小中一貫を進めるべき」か

  • 学校の形 新聞・雑誌

    毎日新聞  2015年11月

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    学校の形

  • 現代日本の教師-仕事と役割- 第6回 教師の服務・義務 第10回 保護者と教師 (2017年現在、放送中) 転換期の教師- 第5回 教師の逸脱・マスメディアの中の教師 第11回 管理職の役割ー校長のリーダーシップを考える (放送終了) テレビ・ラジオ番組

    放送大学  2015年10月

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    現代日本の教師-仕事と役割-
    第6回 教師の服務・義務
    第10回 保護者と教師
    (2017年現在、放送中)

    転換期の教師-
    第5回 教師の逸脱・マスメディアの中の教師
    第11回 管理職の役割ー校長のリーダーシップを考える
    (放送終了)

  • 学校統廃合 文科省の手引 新聞・雑誌

    毎日新聞  2015年9月

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    学校統廃合 文科省の手引

  • 学校統廃合 分かれる対応 新聞・雑誌

    朝日新聞  2015年2月

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    学校統廃合 分かれる対応

  • 教員免許偽造事件 初公判 新聞・雑誌

    西日本新聞  2014年10月

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    教員免許偽造事件 初公判

  • 日本の教員 勤務時間最長 女性を管理職に 新聞・雑誌

    日本経済新聞  2014年6月

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    日本の教員 勤務時間最長 女性を管理職に

  • あらためて「リーダーシップ」を考える 新聞・雑誌

    日本教育新聞  2014年5月

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    あらためて「リーダーシップ」を考える

  • 教育委員会改革へ意見 衆院文科委 福岡で地方公聴会 新聞・雑誌

    讀賣、朝日、赤旗、各紙  2014年4月

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    教育委員会改革へ意見 衆院文科委 福岡で地方公聴会

  • 「九州大 ケース教材で課題解決策探る」 新聞・雑誌

    日本教育新聞  2013年11月

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    「九州大 ケース教材で課題解決策探る」

  • 「大阪市教委「学テ」学校別調査結果の公表義務化」 新聞・雑誌

    日本教育新聞  2013年10月

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    「大阪市教委「学テ」学校別調査結果の公表義務化」

  • 「教委改革は事務方から」 新聞・雑誌

    朝日新聞  2013年8月

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    「教委改革は事務方から」

  • 手当減額前の「駆け込み退職」 新聞・雑誌

    西日本新聞  2013年1月

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    手当減額前の「駆け込み退職」

  • 「元兼准教授ら作成「ケースメソッド事例集」使い研修―校長の判断・意思決定を疑似体験」 新聞・雑誌

    日本教育新聞  2012年12月

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    「元兼准教授ら作成「ケースメソッド事例集」使い研修―校長の判断・意思決定を疑似体験」

  • 「挑む! 学校改革 マネジメント 問われる校長の力量」 新聞・雑誌

    熊本日日新聞  2012年11月

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    「挑む! 学校改革 マネジメント 問われる校長の力量」

  • 「いじめ被害者 警察にSOS」 新聞・雑誌

    西日本新聞  2012年10月

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    「いじめ被害者 警察にSOS」

  • 「いじめ認知 九州5県で減「氷山の一角」指摘も」 新聞・雑誌

    西日本新聞  2012年9月

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    「いじめ認知 九州5県で減「氷山の一角」指摘も」

  • 「課題解決の意思決定を疑似体験・日本教育経営学会「ケースメソッド事例集」作成―「校長の専門職基準」に準拠―」 新聞・雑誌

    日本教育新聞  2012年6月

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    「課題解決の意思決定を疑似体験・日本教育経営学会「ケースメソッド事例集」作成―「校長の専門職基準」に準拠―」

  • 「大阪方式」の人事権委譲 全国町村教育長会シンポ 新聞・雑誌

    日本教育新聞  2012年5月

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    「大阪方式」の人事権委譲 全国町村教育長会シンポ

  • 学力テストの結果公表のスタンスのばらつきについて解説 新聞・雑誌

    西日本新聞・朝刊1面  2008年10月

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    学力テストの結果公表のスタンスのばらつきについて解説

  • 「転換期の教師」第5回「教師の逸脱・マスメディアの中の教師」を講義 テレビ・ラジオ番組

    放送大学  2007年4月

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    「転換期の教師」第5回「教師の逸脱・マスメディアの中の教師」を講義

  • 「転換期の教師」第11回「管理職の役割-リーダーシップを考える」を講義 テレビ・ラジオ番組

    放送大学  2007年4月

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    「転換期の教師」第11回「管理職の役割-リーダーシップを考える」を講義

  • 「前途厳しい『就学支援制度』」 新聞・雑誌

    西日本新聞 朝刊18面  2007年2月

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    「前途厳しい『就学支援制度』」

  • 「学校運営協議会導入から2年」について 新聞・雑誌

    西日本新聞  2007年1月

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    「学校運営協議会導入から2年」について

  • 「給食費未納対策で波紋」 新聞・雑誌

    佐賀新聞26面  2006年7月

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    「給食費未納対策で波紋」

  • 「奨学金受給者が急増」 新聞・雑誌

    宮崎日日新聞25面  2006年5月

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    「奨学金受給者が急増」

  • 「就学援助 受給者急増1万人」 新聞・雑誌

    宮崎日日新聞27面  2006年4月

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    「就学援助 受給者急増1万人」

  • 「教育の森 保護者ら参加の学校運営協議会」 新聞・雑誌

    毎日新聞朝刊19面  2005年12月

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    「教育の森 保護者ら参加の学校運営協議会」

  • 「荒れる小学校 文部科学省調査」へのコメント テレビ・ラジオ番組

    FBS福岡放送めんたいワイドプラス  2005年10月

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    「荒れる小学校 文部科学省調査」へのコメント

  • 「『荒れる小学校』深刻 小学生の暴力最多」 新聞・雑誌

    西日本新聞朝刊36面  2005年9月

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    「『荒れる小学校』深刻 小学生の暴力最多」

  • 「九州初の『運営協議会』設置 家庭・地域も変われるか」 新聞・雑誌

    西日本新聞朝刊30面  2005年7月

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    「九州初の『運営協議会』設置 家庭・地域も変われるか」

  • 「報!部活指導 地域ぐるみ」コメント 新聞・雑誌

    朝日新聞夕刊1面  2004年10月

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    「報!部活指導 地域ぐるみ」コメント

  • 「芦屋町教委の『さわやかプロジェクト』」について 新聞・雑誌

    毎日新聞朝刊22面  2004年9月

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    「芦屋町教委の『さわやかプロジェクト』」について

  • '03生徒指導 第8回「学級・授業の「荒れ」と子どもたち」コメント テレビ・ラジオ番組

    放送大学  2004年9月

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    '03生徒指導 第8回「学級・授業の「荒れ」と子どもたち」コメント

  • 「中学の『学級崩壊』放置 佐賀市教委課長らみせしめ処分?」 新聞・雑誌

    毎日新聞朝刊29面  2004年3月

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    「中学の『学級崩壊』放置 佐賀市教委課長らみせしめ処分?」

  • 「増える給食調理の民間委託」について 新聞・雑誌

    毎日新聞朝刊22面  2004年2月

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    「増える給食調理の民間委託」について

  • '03生徒指導 第4回「校則(生徒指導)の曖昧性」コメント テレビ・ラジオ番組

    放送大学  2004年2月

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    '03生徒指導 第4回「校則(生徒指導)の曖昧性」コメント

  • '03生徒指導 第2回「体罰に依存する教師」コメント テレビ・ラジオ番組

    放送大学  2004年2月

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    '03生徒指導 第2回「体罰に依存する教師」コメント

  • 「募る保護者の不安…増える苦情」について 新聞・雑誌

    毎日新聞朝刊22面  2003年10月

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    「募る保護者の不安…増える苦情」について

  • 「直方東高再建、手詰まり」について 新聞・雑誌

    朝日新聞朝刊31面  2003年6月

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    「直方東高再建、手詰まり」について

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政策形成、学術振興等への寄与活動

  • 2023年5月 - 2023年9月  

    韓国教育開発院 共同研究者

外国人研究者等の受け入れ状況

  • 公州大学校

    受入れ期間: 2023年2月 - 2024年2月   (期間):1ヶ月以上

    国籍:大韓民国

海外渡航歴

  • 2025年3月 - 2025年8月

    滞在国名1:大韓民国   滞在機関名1:国立ソウル大学校

  • 2024年9月 - 2025年2月

    滞在国名1:大韓民国   滞在機関名1:国立公州大学校師範大学

  • 2024年3月

    滞在国名1:中華人民共和国   滞在機関名1:東北師範大学

  • 2022年9月

    滞在国名1:大韓民国   滞在機関名1:国立公州大学校師範大学

  • 2018年9月

    滞在国名1:大韓民国   滞在機関名1:国立公州大学校師範大学

  • 2018年9月

    滞在国名1:中華人民共和国   滞在機関名1:東北師範大学

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学内運営に関わる各種委員・役職等

  • 2022年4月 - 2024年3月   韓国研究センター長

  • 2018年4月 - 2021年3月   研究院 副研究院長

  • 2023年4月 - 2024年3月   部門 部門長

  • 2022年4月 - 2023年3月   学部 教務委員長

  • 2021年4月   学部 社会連携委員会委員長

  • 2020年4月 - 2021年3月   学府 副学府長

  • 2020年4月 - 2021年3月   学部 将来構想委員会委員長

  • 2019年4月 - 2020年3月   全学 学生支援委員会委員

  • 2019年4月 - 2020年3月   学部 学生委員長

  • 2018年4月 - 2020年3月   研究院 副研究院長

  • 2018年4月 - 2020年3月   学府 副学府長

  • 2017年4月 - 2018年3月   全学 学生支援委員会委員

  • 2017年4月 - 2018年3月   学部 FD委員長

  • 2017年4月 - 2018年3月   学府 教務委員長

  • 2016年4月 - 2018年3月   部門 教育学部門長

  • 2016年4月 - 2017年3月   研究院 人事委員長

  • 2015年4月 - 2016年3月   研究院 人事委員会副委員長

  • 2015年4月 - 2016年3月   学部 社会連携委員会委員長

  • 2014年10月 - 2015年3月   全学 新学部検討WG委員

  • 2014年4月 - 2016年3月   センター 韓国研究センター副センター長

  • 2014年4月 - 2016年3月   学府 教育システム専攻長

  • 2014年4月 - 2015年3月   学部 教務委員長

  • 2013年4月 - 2014年3月   学部 人権教育委員会委員長

  • 2013年4月 - 2014年3月   学部 教務委員会副委員長

  • 2013年4月 - 2014年3月   研究院 FD委員長

  • 2012年4月 - 2014年3月   研究院 社会人企画室長

  • 2012年4月 - 2013年3月   学部 IO委員会委員長

  • 2011年10月 - 2012年3月   学部 社会連携委員会委員長

  • 2008年4月 - 2009年3月   学部 IO委員会委員長

  • 2007年4月 - 2008年3月   部門 世話人

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