震災と学校の危機管理（１） 熊本地震における＜学校再開プロセス＞に関する考察

元兼正浩＠原北祥悟＃鄭修娟＃木村栞太

大学院教育学研究紀要第22号   59 - 84   2020年3月

研究ノート「ICT教育導入をめぐる政策手続きの課題－X町の頓挫事例に着目して－」 招待

元兼 正浩

『「教育の情報化」施策に対する費用効果分析の適用－韓国の先行事例を手掛かりに－第１次報告書』1-7ページ、全124頁。   2016年4月

「第１部第２章　制度としての校長の地位の変遷」 国際誌

元兼 正浩

『「校長の専門職基準」を踏まえたスクールリーダー教育の可能性』（平成25年度～平成27年度科学研究費補助金（基盤研究(B)）研究成果報告書、15-29ページ。   15 - 29   2016年3月

「教育行政における費用効果分析の可能性」 査読

元兼 正浩編著, 金子研太, 梁　鎬錫, 畑中大路, 梶原健二, 波多江俊介

『九州大学大学院教育学研究紀要第16号（通巻第59集）』   ( 第16号 )   37 - 62   2014年3月

「協働の教育行政学－福岡県春日市教育委員会の検討－」 査読

元兼 正浩編著, 波多江俊介, 梶原健二, 金子研太, 畑中大路, 梁　鎬錫, 朴　玲河

『九州大学大学院教育学研究紀要第15号（通巻第58集）』   通巻第58集 ( 第１５号 )   2013年3月

「韓国における大学と教育委員会の連携による校長人事・養成システム」

元兼 正浩編著, 李恵敬

「大学と教育委員会協働による校長人事・養成システムの構築に関する実証的研究」研究成果報告書   87 - 92   2011年3月

新採校長研修のアクション・リサーチによる「次世代スクールリーダー」養成プログラムの共同開発　研究成果報告書』（九州大学・北九州市教育委員会）

元兼正浩

独立行政法人教員研修センター委嘱事業『教員研修モデルカリキュラム開発プログラム』報告書   2010年3月

韓国における学校管理職養成

元兼正浩、佐々木正徳

科学研究費基盤研究(B)研究課題番号18330162 小島弘道代表『スクールリーダー大学院における教育方法に関する開発的研究』研究成果報告書   2009年3月

日本の地方における「万人のための教育」施策（ＧＰ）集－子どもたちの就学　奨励と地域コミュニティの学校関与－

元兼正浩

文部科学省「国際協力イニシアティブ」教育協力拠点形成事業報告書   2009年3月

学校管理職のためのクライシス・マネジメント・スキル開発プログラム

元兼正浩

独立行政法人教員研修センター委嘱事業『教員研修モデルカリキュラム開発プログラム』報告書   2009年3月

学校評価コンサルテーションとは

元兼正浩

『学校評価コンサルテーションの組織的実施手法に関する萌芽的調査研究報告書』   2009年3月

福岡県教育センターにおける学校指導者層力量形成プログラム

元兼正浩、他7名

平成19年度九州大学教育研究プログラム研究拠点形成プロジェクト＜申請種目E＞『学校指導者層力量形成プロジェクト』研究成果報告書   2008年3月

福岡県における学校規模にかかわる事例調査

元兼正浩、他８名にて他節を分担執筆

平成18年度　文部科学省新教育システム開発プログラム(採択番号５１)第一年次研究成果報告書Ⅰ『公立小中学校の学校適性規模に関する研究』、学校適正規模研究会   2007年3月

夜間大学院におけるスクールリーダー教育のカリキュラム開発―大教大ＳＬＰへの敬服をこめて―

大阪府教育委員会・大阪教育大学提携プロジェクトスクールリーダー・フォーラム(SLF)事務局[編集]、執筆者計12名

大阪教育大学・大阪府教育委員会合同プロジェクト、第6回スクールリーダー・フォーラム、題：スクールリーダーの学習拠点づくり―大学と教育委員会のコラボレーション―   2007年2月

スクールリーダーの概念

日本教育経営学会　学校管理職教育プログラム開発特別委員会中間報告書   2005年3月

人事交流による校種間接続の可能性と課題−小・中連携に焦点をあてて−

元兼　正浩

日本教育制度学会編『教育制度学研究』第11号、   2004年11月

＜資料紹介＞教育職員免許法の法社会学的研究（その２）−「教育制度」関係科目の設　　置状況−

元兼　正浩

九州大学教育経営学研究室『教育経営学研究紀要』第７号   2004年3月

学校管理職に対する人事評価の特質と職能開発

元兼　正浩

平成15年度科学研究費補助金基盤研究(Ｂ)(１)『教員の人事評価と職能開発プログラムに関する国際比較研究』研究成果報告書（八尾坂修九州大学教授研究代表　他14名）   2004年3月

自治体における学校管理職の資質力量向上施策の限界と可能性−「校長人事経済学」の視点からの提案−

日本教育行政学会『日本教育行政学会年報』   2003年10月

教育職員免許法の法社会学的考察−教職課程における「特別活動の指導法」の運用状況について−

福岡教育大学教育学部附属教育実践総合センター　『教育実践研究』   2003年3月

人事管理と自律的学校経営

八尾坂修・元兼正浩

平成1３年度科学研究費補助金基盤研究(Ｂ)(１)『地方分権下における自律的学校経営の構築に関する総合的研究』研究成果報告書（河野和清広島大学教授研究代表）   2002年3月

自律的学校経営と人事管理

八尾坂修・元兼正浩

平成12年度科学研究費補助金基盤研究(Ｂ)(１)『地方分権下における自律的学校経営の構築に関する総合的研究』研究成果報告書（河野和清広島大学教授研究代表）   2001年3月

校長・教頭任用制度の今日的状況と課題−2000年度全国調査の結果から−

『福岡教育大学紀要教職科編』   2000年2月

校長・教頭任用制度の今日的状況

日本教育制度学会『教育制度学研究』   1999年11月

戦前期（旧制）中学校長の法的地位について

『福岡教育大学紀要教職科編』   1999年2月

戦後校長職の地位と役割の変遷

日本教育制度学会『教育制度学研究』   1998年11月

小学校長職の法制化過程に関する研究(Ⅲ)−地方における校長職の規則化−

『福岡教育大学紀要教職科編』   1998年2月

小学校長職の法制化過程に関する研究(Ⅱ)−校長職の法制上の成立−

『福岡教育大学紀要教職科編』第48号   1998年2月

明治後期における小学校長の職務遂行状況　−佐賀県内５小学校の学校日誌を手がかりとして−

九州教育学会『九州教育学会紀要』第25巻(1997)   1997年6月

管理職研修の改善のための予備的考察

『平成９年度文部省科学研究費補助金基盤研究(B)教師のライフ・ステージに関する総合的研究(第2年次中間報告書)』（研究代表者：寺尾慎一・福岡教育大学教授）   1997年4月

小学校長職の法制化過程に関する研究（Ⅰ）　−校長職の成立前史に焦点をあてて−

『福岡教育大学紀要教職科編』第47号   1997年2月

学校改善を規定する学校文化の要因に関する調査　−校長に対する意識調査の結果から−

九州大学教育経営・教育行政学研究室『教育経営・教育行政学研究紀要』   1995年5月

「明治期における小学校長任用資格の検討」

九州大学教育学部『 九州大学教育学部紀要（教育学部門）』   1995年5月

「第一次小学校令期における校長人事行政の実態　−長崎県庁文書の検討を通じて−」

九州教育学会『九州教育学会紀要』   1994年6月

「明治末期における「学校経営」論と校長の役割　−山松鶴吉『模範的小學校経営の實際』(M.43)の分析を通して−」

元兼　正浩

九州大学教育学部『九州大学教育学部紀要（教育学部門）』第40集   1994年3月

「<資料紹介>明治後期における「優良」小学校長の履歴」

元兼　正浩

九州大学教育経営・教育行政学研究室『教育経営・教育行政学研究紀要』   1993年5月

「明治期における小学校長の法的地位の変遷に関する一考察」

元兼　正浩

九州大学教育経営・教育行政学研究室『教育経営・教育行政学研究紀要』   1993年3月

「校長人事異動の実証的研究−福岡県公立高等学校を事例として−」

元兼　正浩

『日本教育行政学会年報』、日本教育行政学会編、教育開発研究所   1992年10月

「教職員の勤務評定制度と校長の地位」

元兼　正浩

九州大学教育行政学研究室『教育行政学研究』   1992年3月

「管理職選考試験と校長任用人事」

元兼　正浩

九州大学教育行政学研究室『教育行政学研究』   1991年5月

「校長任用の現状と課題　−全国調査の結果をふまえて−」

『日本教育法学会年報』第21号、日本教育法学会編、有斐閣   1991年3月

校長任用と教員人事担当職の役割

元兼　正浩

九州大学教育行政学研究室『教育行政学研究』   1990年5月

「資料・教育情報公開」

元兼　正浩

九州大学教育行政学研究室『教育行政学研究』第５号   1989年3月

『専門職としての校長の力量形成』

牛渡　淳　元兼　正浩（ 担当： 編集）

花書院  2016年7月 

『次世代スクールリーダーのための「校長の専門職基準」』

日本教育経営学会実践推進委員会編（ 担当： 編集）

2015年6月 

『次世代スクールリーダーの条件』

元兼正浩（単著）（ 担当： 単著）

ぎょうせい  2010年4月 

日韓の交流と共生－多様性の過去・現在・未来

森平雅彦・辻野裕紀・波潟剛・元兼正浩編　１５名（ 担当： 編集）

九州大学出版会  2022年8月 

一斉休校　そのとき教育委員会・学校はどう動いたか？

末冨芳編著　元兼正浩・佐藤博志・柏木智子・篠原岳司・葉養正明（ 担当： 共著）

明石書店  2022年3月 

一斉休校 : そのとき教育委員会・学校はどう動いたか?

末冨 芳, 元兼 正浩 , 佐藤 博志, 柏木 智子, 篠原 岳司, 葉養 正明 , 一斉休校・教育委員会対応検証プロジェクト

明石書店  2022年    （ ISBN:9784750353753 ）

『教育課程エッセンス－新学習指導要領を読み解くために－』

＃山内絵美理＠日高 和美 ＠波多江俊介 ＠岩本 晃代＃木村 栞太＃殷 爽＠大竹 晋吾＠榎 景子＠金子 研太＠江口 潔＠佐喜本 愛＠元兼 正浩＃柴田 里彩＠楊 川＠畑中 大路＠原北 祥悟＃餅井 京子＠清水 良彦＃小林 昇光＠池田 竜介＠雪丸 武彦＠泊 秀明＃鄭 修娟＠溝上 敦子＠牧 英治郎＃吉田安高＃小杉 進二＠川上 具美＠垂見 直樹＃岩永 裕次＠田代 智紀＠池田 実世＠古賀 和博＠兼安 章子＃宮崎 麻世＠武田 祐子（ 担当： 編集）

花書院  2019年10月 

『学校教育の戦後７０年史』

元兼　正浩（ 担当： 共著）

小学館  2016年7月 

『現代日本の教師－仕事と役割』放送大学教育振興会

油布佐和子代表（ 担当： 共著）

2016年5月 

『新基本法コンメンタール　教育関係法』日本評論社

小川正人ほか（ 担当： 共著）

2015年9月 

『改訂新版　教育法規エッセンス』

元兼　正浩　監修

2015年9月 

『教職論エッセンス－成長し続けるキャリアデザインのために』

元兼 正浩編著（ 担当： 編集）

花書院  2015年9月 

『子ども論エッセンス－教育の原点を求めてーすべての子どもに権利・人権を保障するとは－』

元兼 正浩編著（ 担当： 監修）

花書院  2015年3月 

『次世代スクールリーダーのためのケースメソッド入門』

日本教育経営学会実践推進委員会編（ 担当： 編集）

花書院  2014年8月 

『特別活動エッセンス』

元兼 正浩編著（ 担当： 編集）

花書院  2013年9月 

『教育法規エッセンス』

元兼 正浩編著（ 担当： 編集）

花書院  2012年4月 

『校長の仕事術－効率的に職務を進める知恵とコツ』

元兼 正浩編著（ 担当： 編集）

教育開発研究所  2012年2月 

『現代教育法制の構造と課題』(「第8章　教科書法制の展開と課題)

元兼正浩、他（ 担当： 共著）

コレール社  2010年10月 

『21世紀の教育を拓く（「教育学部における地域の教育支援」）』

山田耕路編著、他15名による分担執筆（ 担当： 共著）

西日本新聞社  2009年8月 

教員免許更新30時間のガイドブック－基準の講義内容と履修の手引き－(Ⅰ章４－２「学校の危機管理」)

山極隆・千々布敏弥・元兼正浩、他（ 担当： 共著）

明治図書  2008年12月 

副校長・教頭実務ハンドブック

松島健治[編集]、他47名にて執筆（ 担当： 共著）

2007年8月 

転換期の教師

油布佐和子[編著]、計4名による分担執筆（ 担当： 共著）

2007年4月 

教育法規[解体新書]

佐藤晴雄　監修、学校運営実務研究会　他8名にて編集・執筆（ 担当： 共著）

株式会社東洋館出版社  2007年4月 

こうすれば学力は伸びる

谷友雄との共編著、他12名による執筆（ 担当： 共著）

ぎょうせい  2006年6月 

必携学校小六法

葉養正明・結城忠・若井彌一編集、他32名（ 担当： 共著）

協同出版  2004年3月 

地方分権下における自律的学校経営の構築に関する総合的研究

河野和清編集、他２３名による執筆（ 担当： 共著）

多賀出版  2004年3月 

二十一世紀の学校改善−ストラテジーの再構築−中留武昭教授退官記念論文集

元兼他４名の編集、他１９名（ 担当： 共著）

第一法規  2003年1月 

課題を克服するための「総合的な学習の時間」成功のカギ

中留武昭編著、他16名（ 担当： 共著）

ぎょうせい  2002年10月 

教育の経営　第２巻　自律的学校経営と教育経営

日本教育経営学会編（小島弘道・榊達雄・佐古秀一編）、他13名（ 担当： 共著）

玉川大学出版部  2000年12月 

学校経営重要用語300の基礎知識

岡東壽隆・林孝・曾余田浩史・編集他54名（ 担当： 共著）

明治図書  2000年7月 

教育法規新事典

神田修・兼子仁編著、他 56名（ 担当： 共著）

北樹出版  1999年11月 

地域社会・家庭と結ぶ学校経営−新しいコミュニティ・スクールの構図をどう描くか

佐藤晴雄編、他９名による執筆（ 担当： 共著）

東洋館出版社  1999年3月 

学校文化を創る校長のリーダーシップ−学校改善への道−

（ 担当： 共著）

エイデル研究所  1998年10月 

教育法規要説

（ 担当： 共著）

コレール社  1998年4月 

現代教育学を学ぶ

（ 担当： 共著）

1996年3月 

教育経営の改善研究事典

（ 担当： 共著）

学校運営研究会  1994年1月 

教員人事評価と職能開発

八尾坂修編著、他18名（ 担当： 共著）

風間書房 

韓国における学校コンサルティングの制度化―成果と課題－

元兼正浩＃鄭修娟

日本教育制度学会第26回大会  2018年11月 

熊本地震における＜学校再開プロセス＞の記録化と活用－避難所開設から授業再開までに焦点を当てて－

元兼正浩＃原北祥悟＃木村栞太＃鄭修娟

日本教育行政学会第53回大会  2018年10月 

熊本地震における＜学校再開プロセス＞の記録化と活用 －地震発生から避難所開設までに焦点を当てて－

元兼正浩＃原北祥悟＃木村栞太＃鄭修娟

日本教育経営学会第58回大会  2018年6月 

ラウンドテーブル「学校コンサルテーションによるOJT型管理職育成の試行－その可能性と課題－」も

元兼正浩＃鄭修娟＃申芸花＃殷爽＃原北祥悟＃木下寛子

九州教育学会  2017年11月 

「教育の情報化」施策の功罪をかんがえる－費用と効果の観点から

元兼　正浩

九州教育学会  2016年11月 

「校長の専門職基準」を科学する－スクールリーダーの力量形成におけるブラックボックスの解明に向けて

元兼　正浩　主宰, 牛渡　淳

九州教育学会  2015年12月 

「校長・教頭等任用制度の現状と課題－2010年全国調査の結果から－」

元兼正浩、楊川

日本教育制度学会  2010年11月 

新任校長研修の現状とプログラム開発の可能性

元兼正浩、雪丸武彦、楊川、山下顕史、李イク輝、波多江俊介、前田晴男、金子研太、清水良彦、畑中大路

日本教育経営学会  2010年6月 

教育学研究者による学校支援の可能性－学校評価コンサルテーションの試みとその成果

元兼正浩、山下顕史、楊川、波多江俊介、前田晴男、金子研太、清水良彦、畑中大路

九州教育学会  2009年11月 

学校評価コンサルテーションの組織的手法に関する調査研究

元兼正浩、露口健司、八尾坂修、垂水直樹、伊藤文一、山下顕司、楊川、前田晴男、波多江俊介

日本教育経営学会  2009年6月 

地域をつくる大学新キャンパス構想－釜山大学校の挑戦

元兼正浩、佐々木正徳

九州教育学会  2007年11月 

教育職員免許法の法社会学的研究（その２）—「教育制度」関係科目の設置状況

元兼　正浩

日本教育制度学会  2003年11月 

学校管理職の研修ニーズに関するマーケティング調査

元兼　正浩

九州教育経営学会  2002年10月 

「開かれた学校経営」の現状と課題—地域の教育資源を活用した学校経営

元兼　正浩

九州教育経営学会  2001年1月 

勤務評定など行政による教員評価の実施状況—九州内Ｆ県の事例—

元兼　正浩

日本教育学会  1999年9月 

戦後校長職の地位と役割の変遷

元兼　正浩

日本教育制度学会  1998年12月 

明治後期における小学校長の職務遂行状況—佐賀県内５小学校の学校日誌を手がかりとして—

元兼　正浩

九州教育学会  1997年11月 

明治期における小学校長任用資格の検討

元兼　正浩

日本教育制度学会  1996年1月 

明治中期における校長人事行政の実態—長崎県庁文書の検討を通じて—

元兼　正浩

九州教育学会  1995年11月 

明治後期における小学校長の地位と役割

元兼　正浩

日本教育経営学会  1995年6月 

校長人事異動の実証的研究—福岡県公立高等学校を事例として—

元兼　正浩

日本教育行政学会  1993年10月 

校長任用の現状と課題—全国調査の結果をふまえて—

元兼　正浩

日本教育法学会  1991年6月 

教育情報公開請求事件判決の検討—制度・運用実態調査をふまえて—

元兼　正浩

日本教育学会  1990年8月 

韓国における校長任用前研修の現状と課題

元兼　正浩 佐々木　正徳

日本教育行政学会  2007年10月 

学校規模「適正化」をめぐる問題状況と研究方法の再検討－長崎県の事例研究と方法論の検討－

元兼　正浩　主宰

九州教育学会  2014年12月 

日本の学校と地域社会の関係再構築

元兼正浩

2023年1月

現代社会における人文教養教育

元兼正浩

教育開発研究所   2023年1月

教育法学説の継承と革新　学校経営の科学化をめざし、法社会学の方法を導入　高野桂一

元兼正浩

エイデル研究所   2022年9月

OJTとOff-JTを繋ぐ学校経営コンサルテーションの推進－学校組織マネジメント力量形成に焦点をあててー

元兼正浩，＃柴田里彩，＃山内絵美里

独立行政法人教職員支援機構委嘱事業   2021年3月

学校の安全・安心をどう守るか

元兼正浩

教育と医学　no.803   2021年3月

浜田博文編著『学校ガバナンス改革と危機に立つ「教職の専門性」』

元兼正浩

教育学研究　87巻４号   2020年12月

学校安全をめぐる管理職の法的責任－宮城県石巻市立大川小学校訴訟からの示唆

元兼正浩

九州教育経営学会研究紀要　第26号   2020年9月

熊本地震における＜学校再開プロセス＞の記録化と活用－失敗学の視点から－データアーカイブ

元兼正浩　ほか

2020年6月

校長のリーダーシップを発揮する学校経営－今、校長に求められる資質－

元兼正浩

小学校時報NO．824   2020年4月

「OJTとOff-JTを「橋渡し」する教員育成指標（組織マネジメント項目）の活用のためのリサーチマップ開発」研究成果別冊報告書 査読

元兼正浩ほか

2020年3月

平成の学校経営を振り返る

元兼　正浩

月刊日本教育　No.492   2019年11月

自身に合った学校経営スタイルを確立し人材を効果的に活用できるリーダーに

元兼　正浩

総合教育技術　2019年10月号   2019年10月

「新任・若手教員の学校組織マネジメント力育成のための学校コンサルテーション」研究成果報告書

元兼正浩ほか

2019年3月

改めて、なぜ、学校管理職にリーダーシップ、マネジメントが求められているのか

元兼正浩

教職研修557号   2019年1月

学校組織マネジメント研修におけるケースメソッドの可能性

元兼正浩

2018年6月

「学校コンサルテーションによるOJT型管理職育成の試行」研究成果報告書

元兼正浩#木下寛子#原北祥悟#小林昇光#申芸花#木村栞太#鄭修娟#殷爽#柴田里彩

2018年3月

教員の資質向上指標に基づく研修計画策定をめぐる諸課題

元兼正浩

教育経営学研究紀要　第20号   2018年3月

リスクの感度を高める組織マネジメント研究開発プロジェクト

元兼正浩＠岩野智典＠大上隆之＠福原宏＠藤岡博＠小田哲也#原北祥悟#小林昇光#申芸花#木村栞太#鄭修娟#岩永裕次#溝上敦子

九州大学・熊本市教育センター   2018年3月

小・中・高等学校の再編整備と地域創生を視野に入れた教育政策　第Ⅰ部２章　第Ⅱ部４章

＠天笠茂＠植田みどり＠加藤崇英＠川上泰彦＠北神正行＠貞廣齋子＠平井貴美代＠水本徳明＠元兼正浩＠屋敷和佳

2017年12月

「学校改革で直面している課題」『学校組織全体の総合力を高める教職員配置とマネジメントに関する調査研究報告書』

元兼 正浩

国立教育政策研究所   2017年3月

「政令指定都市教育委員会への権限移譲に伴う諸課題」

元兼 正浩

教育経営学研究紀要１９号   2017年3月

「教育の情報化」施策に対する費用効果分析の適用－韓国の先行事例を手掛かりに－第２次報告書

元兼 正浩

2017年3月

ミドルリーダー研修コンテンツ開発トライアル

元兼 正浩

(独)教員研修センター委嘱事業　次世代型研修プログラムモデル開発事業　別冊報告書   2017年3月

「学校内のマネジメントと地域連携担当教職員の在り方」『地域学校協働活動推進のための地域コーディネーターと地域連携担当教職員の育成研修ハンドブック』

元兼 正浩

国立教育政策研究所社会教育実践研究センター   2017年3月

「学校の危機を管理する～信頼に応える学校づくりを推進するために～」

元兼 正浩

広島県公立学校校長会連合会   2016年12月

地域連携推進人材に関する中央教育政策の動向

元兼 正浩

公州大学　教育研究所   2016年12月

スクールリーダー育成事業の持続的実践－九州大学と福岡県教育委員会との連携事例－

元兼 正浩

第16回　スクールリーダー・フォーラム   2016年11月

「序章　2020年に向けて学校と地域はどう変わるの？」『教育の最新事情がよくわかる本　３』

元兼 正浩

教育開発研究所   2016年6月

「第３回　これからの管理職養成、選考・登用、研修の実態と課題」

元兼 正浩

『教職研修』６月号、教育開発研究所、96-97ページ。   2016年6月

「第２回　これまでの管理職養成、選考・登用、研修の実態と課題」　

元兼 正浩

『教職研修』５月号、教育開発研究所、96-97ページ。   2016年5月

「管理職を取り巻く状況と今後求められる資質・能力」

元兼 正浩

『月刊高校教育』4月号、学事出版、22-25ページ。   2016年4月

「管理職の養成、選考・登用、研修はどうあるべきか」

元兼 正浩

『教職研修』2月号、教育開発研究所、32-33ページ。   2016年2月

「50代教員の意欲と力を引き出すマネジメント」

元兼 正浩

『教職研修』７月号、教育開発研究所、94-95ページ。   2015年7月

「世界の学校管理職⑲～㉒」

元兼 正浩

日本教育新聞　平成27年2月2日付～平成27年2月23日付　4面。   2015年2月

「教育の広場　スクールリーダーを育てる学校経営」

元兼 正浩

福岡県教育委員会広報誌『教育福岡　FUKUOKA』12･1月号、2-3ページ   2015年1月

「地方教育行政法改正と新教育委員会制度の問題」

元兼 正浩編著

教育と医学   2014年12月

（特集Ⅰ「教育委員会制度」はどう変わるか）学校現場はどう受けとめるべきか

元兼 正浩

『教職研修』7月号、教育開発研究所、36-37ページ   2014年7月

「校長の専門職基準」再検討の方向性を問う

元兼 正浩

『日本教育経営学会紀要』第56号、第一法規、192-198ページ   2014年6月

『「校長の専門職基準」準拠ケースメソッド教材集』「「校長の専門職基準」を踏まえたスクールリーダー教育の可能性」科学研究費補助金　基盤研究(B)報告書」（研究代表者　仙台白百合女子大学学長　牛渡淳）全197頁。　

元兼 正浩

2014年4月

「<書評>川上泰彦著『公立学校の教員人事システム』」

元兼 正浩

『教育学研究』第81巻第１号、日本教育学会、87-89ページ。   2014年3月

「教員の資質向上～現役段階及び管理職段階の課題－教育委員会、大学、教育センターとの連携」

元兼 正浩

『中学校』No.726 全日本中学校長会編集、12-15ページ。   2014年3月

北九州市立小中学校規模適正化に関する調査研究報告書』全190頁。

元兼 正浩

2013年12月

次世代スクールリーダーのためのケースメソッド入門　ケースメソッド教材』

元兼 正浩

平成25年度教員研修モデルカリキュラム開発プログラム、全57頁。   2013年12月

「改正教基法と教育内容」

元兼 正浩

『教職研修』10月号、教育開発研究所、82-83ページ。   2013年9月

「校長の専門職基準」の活用による実践研究への試み」

元兼 正浩

『日本教育経営学会紀要』第55号、第一法規出版、172-174ページ。   2013年6月

「民間人校長の成果と課題を検証する」

元兼 正浩

『教職研修』６月号、教育開発研究所、11-13ページ。   2013年6月

編著、序、第Ⅰ部序文、第Ⅱ部第１章「費用効果分析の可能性を探る」第Ⅲ部Ａ～Ｅ調査報告『2011年度～2013年度　科学研究費基盤研究（c)研究課題番号：23531069　研究課題名「学校管理職養成の「費用対効果」研究―韓国校長資格研修をてがかりに―」（研究代表者　九州大学大学院教授 元兼正浩）科学研究費研究成果中間報告書－教育行政の費用効果分析の可能性及び「校長の専門職基準」の再検討－』全137頁。

元兼 正浩

2013年5月

「教育再生の実行で「教育法規の大改正」がまた起きる？」

元兼 正浩

『教職研修』４月号、教育開発研究所、76-80ページ。   2013年4月

「中国における「校長の専門職基準」の制定経緯とその特徴」（李　昱輝との共著）『専門職基準に基づく校長の養成・採用・研修プログラムの開発に関する実証的研究』（その２）平成22～24年度科学研究費補助金（基盤研究(B)　研究代表者仙台白百合女子大学人間学部教授牛渡淳）研究成果報告書、123-134ページ。

元兼 正浩

2013年3月

「巻頭言：久留米附設の組織風土をさぐる」

元兼 正浩

『中高一貫校における拡充型カリキュラムの課題と可能性』久留米附設中学校・高等学校、2-4ページ。   2013年3月

「教育関連公約の注目ポイント解説」

元兼 正浩

『教職研修』２月号、教育開発研究所、20ページ。   2013年1月

（連載　新時代のスクールリーダー第10回）大学院・教育委員会連携の管理職講座」

元兼 正浩

『月刊高校教育』第46巻第1号、学事出版、70-73ページ。   2013年1月

「トップリーダーとしての校長の役割」

元兼 正浩

『教育展望』1･2月号、第59巻第1号(通巻639号)、36-40ページ。   2013年1月

「巻頭講義　学校経営ビジョン策定の留意点」

元兼 正浩

『別冊教職研修』第482号、教育開発研究所、11-14ページ。   2012年10月

「次世代スクールリーダーの育成をめぐる理論と実践」（韓国語翻訳・日本語）『教育研究フォーラム－21世紀　教育実践の課題と展望－』1-30ページ

元兼 正浩

2012年9月

「（連載　新時代のスクールリーダー第６回）資質・力量の実態と認識」

元兼 正浩

『月刊高校教育』第45巻第10号、学事出版、70-73ページ。   2012年9月

「事例の検討　4.2　B市（中核市）」『学校適正規模と適正配置に関する教育政治経済学的研究－第一次事例調査報告を中心に－（中間報告書）』（平成23～25年度科研費基盤研究(B)研究成果中間報告書）25-32ページ。

元兼 正浩

2012年8月

「教育時事ワイド解説：現行「教育委員会」はどこまでできるのか－春日市教育委員会の挑戦」

元兼 正浩

『教職研修』VOL40-12.480号、教育開発研究所、115-119ページ。   2012年8月

書評「浜田博文編著『学校を変える新しい力』」

元兼 正浩

『教職研修』VOL40-11.479号、教育開発研究所128ページ   2012年7月

「［指導・助言］の役割・機能と具体的取り組み」

元兼 正浩

『教務主任の仕事術』教育開発研究所、24-27ページ。   2012年4月

「教育センターと大学のコラボレーション－福岡県教育センターと九州大学教育学部の取組みを通して」

元兼 正浩

『教育と医学』NO.706、慶応義塾大学出版会   2012年4月

『「校長の専門職基準」準拠　ケースメソッド事例集』平成22～24年度科学研究費補助金（基盤研究(B)　研究代表者仙台白百合女子大学人間学部教授牛渡淳）別冊報告書

元兼 正浩

2012年3月

『初年次教育科目「コアセミナー」の取組評価を通した大学教育改善方策の実践とマネジメントに関する調査報告書』（はじめに、第１部第１章、第２章１・２節、第３部第３章・第４章、第４部第１章を執筆担当）

元兼 正浩

2012年3月

「I市における学校管理職研修の実態と校長の専門職基準」『専門職基準に基づく校長の養成・採用・研修プログラムの開発に関する実証的研究』（その１）平成22～24年度科学研究費補助金（基盤研究(B)　研究代表者仙台白百合女子大学人間学部教授牛渡淳）研究成果中間報告書

元兼 正浩

2012年3月

「次世代スクールリーダーの育成」

元兼 正浩

「次世代スクールリーダーの育成」『第11回スクールリーダー・フォーラム　次世代スクールリーダーの育成   2011年11月

「今後１０年の学校を支えるリーダー像」

元兼 正浩

『悠はるか☆プラス』最終号、ぎょうせい   2011年10月

書評「坂田仰／山口亨編著『教育紛争判例詳解』学事出版」

元兼 正浩

『教職研修７月号』教育開発研究所   2011年7月

「学校関係者評価の充実と結果の活用にどう取り組むか」「危機管理体制の見直し・強化をどう進めるか」

元兼 正浩

露口健司編集『校長職の新しい実務課題』教育開発研究所   2011年5月

「校長の役割と権限をどう捉えるか」

元兼 正浩

佐藤晴雄編集『校長入門　新任校長の職務と心得』教育開発研究所   2011年4月

『危機管理法制ハンドブック』

元兼 正浩

平成22年度福岡教育大学院「学校の危機管理」授業成果報告書   2011年3月

「『次世代スクールリーダー』養成プログラムの研究開発－新採校長研修のアクション・リサーチに基づいて」

元兼 正浩

大阪教育大学他編集『スクールリーダーの実践力育成』   2011年3月

『人環の叡智で学校の危機を管理する』

元兼 正浩

（平成22年度多分野連携プログラム実践報告書）   2010年10月

書籍紹介「坂田仰・河内祥子『ケーススタディ教育法規』

元兼 正浩

教育開発研究所『学校事務』学事出版2010年10月号   2010年9月

「ビジョン形成と校長講話の力量はどこで育つか　学校の共有ビジョンの形成と具現化（下）」日本教育経営学会リレー連載　校長の条件　第４回

元兼 正浩

『悠＋』Vol.27-No.7、ぎょうせい   2010年7月

「学校危機管理スキルの開発」

元兼 正浩

『教育と医学』NO.685、2010年７月号、慶応義塾大学出版会   2010年6月

「教育活動を組織化するリーダーの「基準」　学校の共有ビジョンの形成と具現化（中）」日本教育経営学会リレー連載　校長の条件　第３回

元兼 正浩

『悠＋』Vol.27-No.6、ぎょうせい   2010年6月

「校長が示す「旅の目的地」　学校の共有ビジョンの形成と具現化（上）」日本教育経営学会リレー連載　校長の条件　第２回

元兼 正浩

『悠＋』Vol.27-No.5、ぎょうせい   2010年5月

「校長、副校長・教頭登用の全国的な傾向と課題」

元兼 正浩, 楊　川

教職研修452号、教育開発研究所   2010年5月

「６章２　校務分掌の職務遂行を通じた若手教員の育成」

元兼 正浩

浜田博文編集『「新たな職」をいかす校長の学校経営』教育開発研究所   2010年5月

「提言　危機を管理する校長のリーダーシップ」

元兼 正浩

『教育展望』、第56巻第３号(通巻608号)   2010年4月

「2009年の教育改革案・調査報告等」

元兼 正浩

『教育学研究』第77巻第１号、日本教育学会   2010年3月

『新採校長研修のアクション・リサーチによる「次世代スクールリーダー」養成プログラムの共同開発研究成果報告書』（九州大学・北九州市教育委員会）

元兼 正浩

2010年3月

監修『危機管理ハンドブック』（九州大学教育学部・福岡県教育センター）

元兼 正浩

2010年3月

「小さな学校の大きな挑戦～長糸小学校運営協議会に寄せて」

元兼 正浩

前原市立長糸小学校記念誌『みんなでつくる学校』   2010年3月

監修『新任校長研修テキスト』

元兼 正浩

2010年2月

監修・執筆『新任校長研修ハンドブック』

元兼 正浩

2010年2月

「先取り?巷情報－ゆくえを読み解く　免許更新制度のゆくえ」

元兼 正浩

『学校マネジメント』2009年９月号、No.634　明治図書　28-29ページ。   2009年9月

「教育振興基本計画」策定の背景と意義」

元兼 正浩

別冊教職研修８月号、教育開発研究所、 20-22ページ   2009年8月

（図書紹介）「ジェンダーで考える教育の現在－フェミニズム教育学をめざして」

元兼 正浩

BOOKSジェンダー最前線、北九州市立男女共同参画センター「ムーブ」『Cutting-Edge　第35号』   2009年6月

編集『学校管理職のためのクライシス・マネジメント・スキル開発プログラム』

元兼 正浩

独立行政法人教員研修センター委嘱事業『教員研修モデルカリキュラム開発プログラム』報告書   2009年3月

「第４章　提言」『平成20年度ジェンダー調査研究支援事業報告書』

元兼 正浩

北九州市立男女共同参画センタームーブ   2009年3月

「最後に改めてプレゼンスを問い直す」

元兼 正浩

ぎょうせい   2009年3月

「コラム　韓国における学校管理者養成」

元兼 正浩, 佐々木正徳

小島弘道研究代表『「スクールリーダー大学院における教育方法に関する開発的研究」研究成果報告書』169-174ページ。   2009年3月

「学校評価コンサルテーションとは」

元兼 正浩

『学校評価コンサルテーションの組織的実施手法に関する萌芽的調査研究報告書』（2008年度文部科学省受託研究「学校の第三者評価の評価手法等に関する調査研究」（テーマＡ：学校評価結果を活用した学校の改善に関する調査研究）助成）   2009年3月

「校長として備えるべき資質・能力」

元兼 正浩

福岡市立小学校長会『論轉』   2009年2月

「自身と組織メンバーのワークライフバランスを尊重しよう」

元兼 正浩

『悠＋』　ぎょうせい   2009年2月

「予算に明るいスクールリーダーとなろう」

元兼 正浩

『悠＋』　ぎょうせい   2009年1月

「評価」を通じて人と組織を育てることは可能なのか

元兼正浩

『悠＋』第２５巻第12号、ぎょうせい   2008年12月

「学校人事における校長権限の拡大」「校長・教頭の任用資格の見直し」小川正人編『地方教育行政の改革と学校管理職』

元兼 正浩

教育開発研究所   2008年11月

学校の危機管理をめぐる最新事情

元兼正浩、他

『学校マネジメント』No.624、pp.56-57、明治図書   2008年11月

子どもの権利・人権を保障する学校づくり

元兼正浩、他

『悠＋』第25巻第11号pp.44-45、ぎょうせい   2008年11月

学校評価により等身大の学校を示そう

元兼正浩、他

『悠＋』第25巻第10号pp.44-45、ぎょうせい   2008年10月

わが校と我が身をリーガルマインドで見直そう

元兼正浩、他

『悠＋』第25巻第9号pp.44-45、ぎょうせい   2008年9月

専門家としての教師に期待しよう

元兼正浩、他

『悠＋』第25巻第8号pp44-45、ぎょうせい   2008年8月

巻頭講義：学校組織への新しい職の導入と組織改善の具体

元兼正浩、他

『別冊教職研修　学校管理職合格セミナー』No.7、pp11-14、教育開発研究所   2008年7月

わが校の経営戦略を推進しよう

元兼正浩、他

『悠＋』第25巻第7号pp.44-45、ぎょうせい   2008年7月

クライシスに対応できる組織づくり

元兼正浩、他

『悠＋』第25巻第6号pp.44-45   2008年6月

地域を信頼するところからはじめよう

元兼正浩、他

『悠＋』第25巻第5号pp.44-45、ぎょうせい   2008年5月

『地位は人をつくる』をいかした組織づくり

元兼正浩、他

『悠＋』第25巻第4号pp.46-47、ぎょうせい   2008年4月

年度末の「棚卸し」をしよう

元兼正浩、他

『悠＋』第25巻第3号pp.44-45、ぎょうせい   2008年3月

わが校のリスク・マネジメントをしよう

元兼正浩、他

『悠＋』第25巻第2号pp.44-45、ぎょうせい   2008年2月

学校の危機をどのように捉えるべきか

元兼正浩、他

『悠＋』第25巻第1号pp.44-45、ぎょうせい   2008年1月

研究によってナレッジを共有化しよう

元兼正浩、他

『悠＋』第24巻第12号pp44-45、ぎょうせい   2007年12月

テーマ：「スクールリーダーのための実践講座－次代を担うニューリーダーの条件８－」、題目：「ハレ舞台としての学校行事をどのように演出するか」

左記テーマに関して計５名による執筆

『悠＋』第２４巻第１１号、ぎょうせい   2007年11月

今月(2007、１１月)の特集テーマ：「法改正と高校教育」、題目：「改正学校教育法を読み解く」

特集欄については計6名

『月刊高校教育』第40巻第15号、学事出版   2007年11月

テーマ：「スクールリーダーのための実践講座－次代を担うニューリーダーの条件７－」、題目：「スクールリーダーとしての校長はことばで勝負する」

左記テーマに関しては計５名による執筆

『悠＋』第２４巻１０号、ぎょうせい   2007年10月

テーマ：「スクールリーダーのための実践講座－次代を担うニューリーダーの条件６－」、題目：「校長と教頭、そして副校長はどう違うのか」

左記のテーマに関しては計5名にて執筆

『悠＋』第24巻第9号、ぎょうせい   2007年9月

テーマ：「スクールリーダーのための実践講座－次代を担うニューリーダーの条件５－」、題目：「管理職はいったい何を『管理』するのか」

左記テーマに関しては計５名にて執筆

『悠＋』第２４巻８号、ぎょうせい   2007年8月

特集①：「学校の経営戦略のあり方と校長の取り組み」、題目：「学校の経営戦略とはどのようなことか」

左記特集①に関して計7名にて執筆

『別冊教職研修－学校管理職合格セミナー－』No.7、教育開発研究所   2007年7月

テーマ：「スクールリーダーのための実践講座－次代を担うニューリーダーの条件４－」、題目：「セルフ・マネジメントをどうはかるか」

左記テーマに関して計５名にて執筆

『悠＋』第２４巻第７号、ぎょうせい   2007年7月

テーマ：「スクールリーダーのための実践講座－次代を担うニューリーダーの条件３－」、題目：「タイム・マネジメントをどうはかるか」

左記テーマに関しては計５名にて執筆

『悠＋』第24巻第6号、ぎょうせい   2007年6月

書評：高野良子著『女性校長の登用とキャリアに関する研究－戦前期から1980年代までの公立小学校を対象として－』(風間書房、2006年)

元兼正浩、他各書籍に関して3名書評を執筆

『日本教育経営学会紀要』第49号、日本教育経営学会編、第一法規発行   2007年5月

テーマ：「スクールリーダーのための実践講座－次代を担うニューリーダーの条件２－」、題目：「組織の一員としての自覚をもとう」

上記テーマに関しては計５名にて執筆

『悠＋』第２４巻第５号、ぎょうせい   2007年5月

テーマ：連載「次代を担うニューリーダーの条件１」、題目：「まず、プレゼンスを問うことから始めよう」

各１７名

『悠＋』第２４巻第４号、ぎょうせい   2007年4月

特集①：「新しい教員評価と学校管理職の取り組み」、題目：「教員評価における校長、教頭の役割は何か」

上記テーマに関しては計7名にて執筆

『別冊教職研修－学校管理職合格セミナー－』No.2、教育開発研究所   2007年2月

「2005年度地区研究活動報告その１(北海道／東北／関東／近畿／中国／四国／九州・沖縄地区)」、九州・沖縄地区担当、題目：「学びの場の再構築－スクールリーダーの役割－」

各地区一名ずつの計7名による執筆

『教育学研究』第73巻第4号、日本教育学会   2006年12月

特集①：「教員の服務管理にどう取り組むか」、題目：「４．教員の身分上の義務にはどのようなものがあるか」

上記特集欄については計7名にて執筆

『別冊教職研修－学校管理職合格セミナー－』No.10、教育開発研究所   2006年10月

今月(2006、９月)の特集テーマ：[今、教頭に求められているもの]、題目：「何でも屋」から「最高責任者」へ

特集欄については５名

『月刊高校教育』、第39巻12号、学事出版   2006年9月

ＮＯ．６　教育行政、文教施策等（精選教育キーワード　　１２０）

不明

『別冊教職研修No.７』教育開発研究所   2006年7月

ＮＯ．５　教職員（精選教育キーワード１２０））

不明

『別冊教職研修No.６』教育開発研究所   2006年6月

ＮＯ．４　児童・生徒（精選教育キーワード１２０））

不明

『別冊教職研修No.５』教育開発研究所   2006年5月

ＮＯ．３　教育課程、学力、指導方法（精選教育キーワード１２０）

不明

『別冊教職研修No.３』教育開発研究所   2006年3月

ＮＯ．２　教職員の身分、職務・勤務（精選教育キーワード１２０））

不明

『別冊教職研修No.２』教育開発研究所   2006年2月

特別活動研究についてのコメント

不明

福岡市教育センター　平成17年度研究報告書　第723号   2006年2月

教員評価と管理職選考への活用

不明

『教職研修総合特集NO.168 新たな教員評価の導入と展開読本』八尾坂修編集、教育開発研究所   2006年1月

ＮＯ．１　学校管理職の職務、学校経営（精選教育キーワード１２０）

不明

『別冊教職研修No.１』教育開発研究所   2006年1月

大学院就学休業制度の趣旨と利用上の留意点（校長））

不明

『別冊教職研修 No.11』教育開発研究所   2005年11月

分権化とスクールリーダー

不明

『教育と医学』第53巻９号No.627、2005年９月号、慶應義塾大学出版会   2005年9月

テーマ：「管理職基本問題の演習、第1回学校の組織・運営」、題：「⑥主任の職務と校務分掌組織」・「⑦職員会議の性格と機能」・「⑧学校表簿の種類と管理」

上記テーマに関しては計4人にて執筆

『別冊教職研修－2006年校長・教頭・指導主事選考への基礎対策講座－』NO.8、教育開発研究所   2005年8月

教員採用段階での不祥事対応課題

不明

『教職研修総合特集　読本シリーズNO.167　教職員の不祥事を防止する学校マネジメント』八尾坂修編集、教育開発研究所   2005年8月

ラウンドテーブルのまとめ

不明

平成16年度九州大学教育学部連携委員会報告書『現代の学校の教育力を拓く』   2005年3月

特別活動研究についてのコメント

不明

福岡市教育センター　平成16年度研究報告書　第699号　特別活動研究室   2005年2月

書評　木岡一明『新しい学校評価と組織マネジメント〜共・創・考・開を指向する学校経営』

不明

『日本教育経営学会紀要』第４６号、第一法規   2004年6月

教頭に求められる『企画・調整力』とリーダーシップ教頭の職務と権限の範囲は何か

不明

教職研修総合特集『新編　教頭読本』、教育開発研究所   2004年6月

まち再発見わくわく事業・志摩っ子いきいき事業報告

不明

『平成15年度　志摩町コミュニティ・ルネサンス・プロジェクト報告書』   2004年3月

日本教育行政学会

日本教育法学会

日本教育学会

韓国教育行政学会

日本教育経営学会   理事   国内

2021年6月 - 2024年6月   

日本教育法学会   理事   国内

2021年6月 - 2023年6月   

日本教育制度学会   理事   国内

2020年11月 - 2023年11月   

日本教育制度学会   全国理事・紀要編集委員長   国内

2020年11月 - 2023年11月   

九州教育経営学会   副会長   国内

2019年11月 - 2023年6月   

日本教育行政学会   理事   国内

2019年10月 - 2022年10月   

日本教育行政学会   常任理事・学会褒賞担当   国内

2019年10月 - 2022年10月   

日本教育学会   理事   国内

2019年8月 - 2021年8月   

日本教育学会   若手育成副委員長   国内

2019年8月 - 2021年8月   

日本教育経営学会   理事   国内

2018年6月 - 2021年6月   

日本教育経営学会   常任理事・研究推進委員長   国内

2018年6月 - 2021年6月   

九州教育学会   理事   国内

2017年11月 - 2019年11月   

九州教育学会   常任理事・編集委員長   国内

2017年11月 - 2019年11月   

日本教育学会   理事   国内

2017年8月 - 2019年8月   

日本教育行政学会   理事   国内

2016年10月 - 2019年10月   

九州教育学会   理事   国内

2016年4月 - 2018年3月   

九州教育学会   常任理事・事務局長   国内

2016年4月 - 2018年3月   

日本教育学会   理事   国内

2015年8月 - 2017年8月   

日本教育学会   法人理事（常任理事）機関紙編集副委員長   国内

2015年8月 - 2017年8月   

日本教育学会   理事   国内

2013年8月 - 2015年8月   

九州教育学会   理事   国内

2009年11月 - 2013年11月   

九州教育学会   ２００９～常任理事　２０１１～常任編集委員   国内

2009年11月 - 2013年11月   

日本教育制度学会   理事   国内

2008年11月 - 2020年11月   

日本教育制度学会   制度原理担当   国内

2008年11月 - 2020年11月   

日本教育経営学会   理事   国内

2008年6月 - 2018年6月   

日本教育経営学会   ２０１２年～２０１５年常任理事（実践推進委員長）   国内

2008年6月 - 2018年6月   

日本教育行政学会   理事   国内

2007年10月 - 2009年10月   

九州教育経営学会   理事   国内

2001年1月 - 現在   

学術論文等の審査

役割：査読

2022年

企画、提案

日本教育経営学会第61回大会　課題研究  （ 広島大学オンライン ） 2021年6月

学術論文等の審査

役割：査読

2021年

司会、総括

日本教育経営学会第60回大会　シンポジウム  （ 千葉大学オンライン ） 2020年12月

教育制度学研究

2020年12月 - 2023年11月

学術論文等の審査

役割：査読

2020年

企画・司会

日本教育制度学会課題別セッション  （ 宇都宮大学 ） 2019年11月

企画

日本教育経営学会課題研究  （ 名古屋大学 ） 2019年6月

学術論文等の審査

役割：査読

2019年

企画・司会

日本教育制度学会課題別セッション  （ 神戸大学 ） 2018年11月

学術論文等の審査

役割：査読

2018年

企画・司会

日本教育制度学会課題別セッション  （ 東北大学 ） 2017年11月

九州教育学会研究紀要

2017年11月 - 2019年11月

日本学術振興会特別研究員等審査会専門委員、卓越研究院候補者選考委員会書面審査員及び国際事業委員会書面審査員・書面評価員

役割：審査・評価

日本学術振興会  2017年8月 - 2018年7月

学術論文等の審査

役割：査読

2017年

企画

九州教育学会総合部会  （ 熊本大学 ） 2016年11月

日本学術振興会特別研究員等審査会専門委員及び国際事業委員会書面審査員・書面評価員

役割：審査・評価

日本学術振興会  2016年8月 - 2017年7月

企画統括

日本教育経営学会実践フォーラム  （ 東京大学 ） 2015年6月

教育制度学研究

2014年11月 - 2016年11月

企画統括　司会

日本教育経営学会実践フォーラム  （ 北海道教育大学釧路校 ） 2014年6月

科研費審査委員

役割：審査・評価

日本学術振興会  2014年4月 - 2014年11月

学術論文等の審査

役割：査読

2014年

企画統括　報告

日本教育経営学会実践フォーラム  （ 筑波大学 ） 2013年6月

日本教育学会「教育学研究」

2012年1月 - 2013年12月

指定討論「教育制度分析は因果関係を明らかにできるか？－社会科学と制度分析－」

日本教育制度学会課題別セッション  （ 常葉学園大学 ） 2009年11月

九州教育経営学会シンポジウム指定討論者

九州教育経営学会シンポジウム  （ 九州大学 ） 2009年2月

大会事務局長

九州教育学会  （ 琉球大学 ） 2007年11月

企画・統轄責任者

「九州大学のプレゼンスを問う－教育学部の地域連携・社会貢献」（九州大学教育学部社会連携事業）  （ 九州大学国際ホール ） 2007年3月

パネリスト

「地域が子どもを育てる」（文部科学省コミュニティ・スクール推進事業　実践交流会）  （ 春日北中学校 ） 2007年1月

議長

「公開：学校運営協議会」（文部科学省コミュニティ・スクール推進事業　実践交流会）  （ 春日北中学校 ） 2007年1月

指定討論者

日本発達心理学会第17回大会シンポジウム  （ 九州大学箱崎キャンパス文系地区　中講義室 ） 2006年3月

企画、司会

九州教育学会総合部会  （ 佐賀大学 ） 2005年11月

企画、統括

九州教育学会総合部会  （ 九州大学 ） 2004年11月

(独)教職員支援機構受託研究　令和２年度教員の資質向上のための研修プログラム開発・実施支援事業

2020年4月 - 2021年3月

教員の資質向上のための研修プログラム開発・実施支援事業（OJTとOff-JTを繋ぐ学校経営コンサルテーションの推進－学校組織マネジメント力量形成に焦点をあてて－）

2020年

教職員支援機構

(独)教職員支援機構受託研究　大学院レベルの高度な現職教員研修プログラム開発・実施事業

2019年4月 - 2020年3月

OJTとOff-JTを「橋渡し」する教員育成指標（組織マネジメント項目）の活用のためのリサーチマップ開発

2019年

独立行政法人　教職員支援機構　教員の資質向上のための研修プログラム

平成３０年度教員の養成・採用・研修の一体的改革推進事業

2018年5月 - 2019年3月

新任・若手教員の学校組織マネジメント力育成のための学校コンサルテーション

2018年

文部科学省「教員の養成・採用・研修の一体的改革推進事業」

平成２９年度教員の養成・採用・研修の一体的改革推進事業

2017年6月 - 2018年3月

文部科学省 

(独)教職員支援機構受託研究　リスクの感度を高める組織マネジメント研修開発プロジェクト

2017年4月 - 2018年3月

熊本地震における＜学校再開プロセス＞の記録化と活用－失敗学の視点から

研究課題/領域番号：17K18653  2017年 - 2019年

科学研究費助成事業  挑戦的萌芽研究

リスクの感度を高める組織マネジメント研修開発プロジェクト

2017年

独立行政情人教員研修センター委嘱事業

学校コンサルテーションによOJT型管理職育成の試行

2017年

文部科学省「教員の養成・採用・研修の一体的改革推進事業」

独立行政法人・教員研修センター委託「ミドルリーダー研修コンテンツ開発トライアル」

2016年4月 - 2017年3月

ミドルリーダー研修コンテンツ開発トライアル

2016年

教員の資質向上のための研修プログラム開発事業

独立行政法人・教員研修センター委託「管理職研修における「反転授業」とアクティブラーニングの可能性をさぐる」

2015年4月 - 2016年3月

管理職研修における「反転授業」とアクティブラーニングの可能性をさぐる

2015年

教員研修モデルカリキュラム開発プログラム

科学研究費・萌芽的研究「「教育の情報化」施策に対する費用効果分析の適用－韓国の先行事例を手掛かりに－」

2014年4月 - 2017年3月

科学研究費・基盤研究(B)「人口減少社会における地域共生に資する学校適正規模・学校適正配置に関する研究」

2014年4月 - 2017年3月

「教育の情報化」施策に対する費用効果分析の適用－韓国の先行事例を手掛かりに－

研究課題/領域番号：26590194  2014年 - 2016年

科学研究費助成事業  挑戦的萌芽研究

「人口減少社会における地域共生に資する学校適正規模・学校適正配置に関する研究」

研究課題/領域番号：26285173  2014年 - 2016年

日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

受託研究「北九州市立小中学校規模適正化に関する調査研究業務」

2013年5月 - 2014年3月

北九州市 

独立行政法人・教員研修センター委託「ケースメソッド開発による次世代スクールリーダー養成の可能性」

2013年5月 - 2014年3月

(独)教員研修センター 

科学研究費・基盤研究(B)「校長の専門職基準を踏まえたスクールリーダー教育の可能性」

2013年4月 - 2016年3月

「校長の専門職基準を踏まえたスクールリーダー教育の可能性」

2013年 - 2015年

日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

「学際教育を再定義する人間環境学－多角的なアプローチによる学際・専門統合教育フレームワークの確立」

2013年 - 2014年

九州大学EEP（教育の質向上支援プログラム）助成

「北九州市立小中学校規模適正化に関する調査研究業務」

2013年

「ケースメソッド開発による次世代スクールリーダー養成の可能性」：独立行政法人・教員研修センター委託研究

2013年

科学研究費・基盤研究(A)「戦後日本における中等教育改革の総合的研究」

2012年11月 - 2017年3月

「戦後日本における中等教育改革の総合的研究」

2012年 - 2016年

日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(A)

九州大学大学院多分野連携プログラム「学校のトイレで多分野連携アプローチの可能性をさぐる」

2012年 - 2014年

科学研究費・基盤研究(C) 「学校管理職養成の「費用対効果」研究－韓国校長資格研修をてがかりに－」

2011年4月 - 2014年3月

科学研究費・基盤研究(B) 「学校適正規模と適正配置に関する政治経済学的研究」

2011年4月 - 2014年3月

学校管理職養成の「費用対効果」研究－韓国校長資格研修をてがかりに－

研究課題/領域番号：23531069  2011年 - 2013年

日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

「学校適正規模と適正配置に関する政治経済学的研究」

2011年 - 2013年

日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

九州大学大学院多分野連携プログラム「子どもや地域を犯罪から守るための異分野連携研究」

2011年 - 2012年

「人間環境学リファレンスと多分野連携プログラム」

2011年 - 2012年

九州大学EEP（教育の質向上支援プログラム）助成

「市民性教育をベースにした糸島とアジアを対象とするフィールドワーク学習のカリキュラム開発」

2011年

全学教育改善・実施経費

「コアセミナー（教育学部基礎セミナー）の取組評価と改善方策の検討」

2011年

全学教育改善・実施経費

科学研究費・基盤研究(B)「専門職基準に基づく校長の養成・採用・研修プログラムの開発に関する実証的研究」

2010年4月 - 2013年3月

「専門職基準に基づく校長の養成・採用・研修プログラムの開発に関する実証的研究」

研究課題/領域番号：22330217  2010年 - 2012年

日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

「実大実験にもとづいた文教施設の管理・運営手法に関する研究」

2010年

人間環境学研究院・萌芽的学際研究

独立行政法人・教員研修センター委託「新採校長研修のアクション・リサーチによる「次世代スクールリーダー」養成プログラムの共同開発」

2009年4月 - 2010年3月

文部科学省委託「学校評価コンサルテーションによる学校改善に関する実践的研究―学校・教育委員会・大学等の協働による学校評価システムの構築―」

2009年4月 - 2010年3月

学校評価コンサルテーションを契機とした学校改善モデルの構築

2009年 - 2011年

日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(A)

文部科学省委託研究「学校評価コンサルテーションによる学校改善に関する実践的研究―学校・教育委員会・大学等の協働による学校評価システムの構築―」（「学校の第三者評価の評価手法等に関する調査研究」）

2009年

文部科学省委託研究

学校評価コンサルテーションによる持続的・自律的学校評価システム構築の可能性と課題

2008年10月 - 2009年3月

文部科学省 

日本の地方組織による就学奨励グッドプラクティス(GP)の調査と開発途上国への適用性検証

2008年10月 - 2009年3月

公立義務教育諸学校の学校配置と学校規模に関する総合的研究

2008年4月 - 2011年10月

科学研究費・基盤研究(C)「大学と教育委員会の協働による校長人事・養成システム構築に関する実証的研究」

2008年4月 - 2011年3月

学校管理職のクライシスマネジメントスキルアッププログラム

2008年4月 - 2009年3月

調停技法の小学校導入にむけたトライアル・プロジェクト

2008年4月 - 2009年3月

大学と教育委員会の協働による校長人事・養成システム構築に関する実証的研究

研究課題/領域番号：20530738  2008年 - 2010年

日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

公立義務教育諸学校の学校配置と学校規模に関する総合的研究

2008年 - 2010年

日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

基盤研究（B)「専門職基準に基づく校長の養成・採用研修プログラムの開発に関する実証的研究」

2008年 - 2010年

日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

「学校管理職のクライシスマネジメントスキルアッププログラム」(教員研修モデルカリキュラム)

2008年

独立行政法人教員研修センター委託研究事業、課題番号：BAJJ２００００２

日本の地方組織による就学奨励グッドプラクティス(GP)の調査と開発途上国への適用性検証

2008年

文部科学省国際協力イニシアティブ教育協力拠点形成事業

学校評価コンサルテーションによる持続的・自律的学校評価システム構築の可能性と課題

2008年

文部科学省委託研究事業

調停技法の小学校導入にむけたトライアル・プロジェクト

2008年

学内P＆P

学校経営に関わるコンサルテーションのニーズ・手法・理論に関する研究

2007年4月 - 2009年3月

学校経営に関わるコンサルテーションのニーズ・手法・理論に関する研究

2007年 - 2008年

日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

学校指導者力量形成プロジェクト－教育委員会との連携による大学院プログラムの開発と実践－

2007年

学内P＆P

文部科学省新教育システム開発プログラム事業「学校適正規模」

2006年10月 - 2008年3月

「スクールリーダー大学院における教育方法に関する開発的研究」

2006年4月 - 2009年3月

「初任者教員のストレスに関する研究−大学教職課程・初任者研修改善を視野に入れて−」

2006年4月 - 2008年3月

文部科学省新教育システム開発プログラム事業「CRMシステム」

2006年4月 - 2008年3月

スクールリーダー大学院における教育方法に関する開発研究

2006年 - 2008年

日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

伊都国コミュニティルネッサンスプロジェクト－地域環境の変化に対応する街づくりビジョン－

2006年 - 2007年

学内P＆P

「学校臨床の支援的アプローチによる実証的研究−小学校と中学校の接続の課題解明を中心に−」

2005年7月 - 2006年3月

「学校臨床の支援的アプローチによる実証的研究−小学校と中学校の接続の課題解明を中心に−」

2005年

人間環境学研究院・萌芽的学際研究研究助成

「教育課程基準の大綱化・弾力化と学校の自主性・自律性との連関性を規定する要因の研究」

2002年4月 - 2005年3月

「学校管理職の人事管理プログラム開発の実証的研究」

2002年1月 - 2005年3月

学校管理職の人事管理プログラム開発の実証的研究

研究課題/領域番号：14710191  2002年 - 2004年

科学研究費助成事業  若手研究(B)

博士論文指導演習

2024年4月 - 2025年3月   通年

特別研究

2024年4月 - 2025年3月   通年

教育法制論講究

2024年4月 - 2025年3月   通年

教育行政論

2024年4月 - 2024年9月   前期

教育行政論

2024年4月 - 2024年9月   前期

教育政策学演習

2024年4月 - 2024年6月   春学期

教育社会・制度論

2024年4月 - 2024年6月   春学期

教育政策学演習

2024年4月 - 2024年6月   春学期

教育社会・制度論

2024年4月 - 2024年6月   春学期

教育政策論

2023年10月 - 2024年3月   後期

教育法社会学

2023年10月 - 2024年3月   後期

教育実践学Ⅰ演習

2023年10月 - 2024年3月   後期

教育政策論

2023年10月 - 2024年3月   後期

教育行政臨床論

2023年10月 - 2023年12月   秋学期

教育行政臨床論

2023年10月 - 2023年12月   秋学期

教育政策学

2023年6月 - 2023年8月   夏学期

博士論文指導演習

2023年4月 - 2024年3月   通年

特別研究

2023年4月 - 2024年3月   通年

教育法制論講究

2023年4月 - 2024年3月   通年

教育学フィールド研究演習Ⅱ

2023年4月 - 2024年3月   通年

教育法制論Ⅱ

2023年4月 - 2023年9月   前期

外書講読

2023年4月 - 2023年9月   前期

教育学文献講読

2023年4月 - 2023年9月   前期

卒業論文指導演習

2023年4月 - 2023年9月   前期

卒業論文指導演習

2023年4月 - 2023年9月   前期

教育法学演習

2023年4月 - 2023年6月   春学期

教育社会・制度論

2023年4月 - 2023年6月   春学期

教育実践学Ⅱ演習

2022年10月 - 2023年3月   後期

教育行政論

2022年10月 - 2023年3月   後期

教育実践研究法

2022年10月 - 2023年3月   後期

教育法学

2022年10月 - 2023年3月   後期

教育法学演習

2022年6月 - 2022年8月   夏学期

博士論文指導演習

2022年4月 - 2023年3月   通年

特別研究

2022年4月 - 2023年3月   通年

教育法制論講究

2022年4月 - 2023年3月   通年

卒業論文指導演習

2022年4月 - 2022年9月   前期

教育法制論Ⅰ

2022年4月 - 2022年9月   前期

外書講読

2022年4月 - 2022年9月   前期

教育学文献講読

2022年4月 - 2022年9月   前期

教育社会・制度論

2022年4月 - 2022年6月   春学期

教育政策学演習

2022年4月 - 2022年6月   春学期

教育実践学Ⅰ演習

2021年10月 - 2022年3月   後期

教育制度学

2021年10月 - 2022年3月   後期

教育行政臨床論

2021年10月 - 2022年3月   後期

教育政策論

2021年10月 - 2022年3月   後期

教育法社会学演習

2021年6月 - 2021年8月   夏学期

博士論文指導演習

2021年4月 - 2022年3月   通年

教育法制論講究

2021年4月 - 2022年3月   通年

卒業論文指導演習

2021年4月 - 2021年9月   前期

教育学文献講読

2021年4月 - 2021年9月   前期

外書講読

2021年4月 - 2021年9月   前期

教育法制論Ⅱ

2021年4月 - 2021年9月   前期

教育政策学演習

2021年4月 - 2021年6月   春学期

教育学フィールド研究入門

2021年4月 - 2021年6月   春学期

現代教育学入門

2020年12月 - 2021年2月   冬学期

教育実践研究法

2020年10月 - 2021年3月   後期

教育行政論

2020年10月 - 2021年3月   後期

教育実践学Ⅱ演習

2020年10月 - 2021年3月   後期

教育法学

2020年10月 - 2021年3月   後期

教育基礎学入門

2020年10月 - 2020年12月   秋学期

教育政策学

2020年6月 - 2020年8月   夏学期

特別研究

2020年4月 - 2021年3月   通年

博士論文指導演習

2020年4月 - 2021年3月   通年

教育法制論講究

2020年4月 - 2021年3月   通年

教育法制論Ⅰ

2020年4月 - 2020年9月   前期

卒業論文指導演習

2020年4月 - 2020年9月   前期

教育学文献講読

2020年4月 - 2020年9月   前期

外書講読

2020年4月 - 2020年9月   前期

現代教育学入門

2019年12月 - 2020年2月   冬学期

教育法制論Ⅱ

2019年10月 - 2020年3月   後期

教育学ボランティア演習

2019年10月 - 2020年3月   後期

教育政策学演習

2019年10月 - 2020年3月   後期

教育行政臨床論

2019年10月 - 2020年3月   後期

教育実践学Ⅰ演習

2019年10月 - 2020年3月   後期

教育基礎学入門

2019年10月 - 2019年12月   秋学期

教育法制論講究

2019年4月 - 2020年3月   通年

特別研究

2019年4月 - 2020年3月   通年

卒業論文指導演習

2019年4月 - 2019年9月   前期

教育学ボランティア演習

2019年4月 - 2019年9月   前期

教育法学演習

2019年4月 - 2019年9月   前期

教育法学

2019年4月 - 2019年9月   前期

教育政策論

2019年4月 - 2019年9月   前期

教育実践研究法

2018年10月 - 2019年3月   後期

教育実践学Ⅱ演習

2018年10月 - 2019年3月   後期

教育実践学Ⅱ演習

2018年10月 - 2019年3月   後期

教育法社会学演習

2018年10月 - 2019年3月   後期

教育法社会学演習

2018年10月 - 2019年3月   後期

教育実践研究法

2018年10月 - 2019年3月   後期

教育法制論Ⅰ

2018年10月 - 2019年3月   後期

現代教育学入門

2018年6月 - 2018年8月   夏学期

教育法制論講究

2018年4月 - 2019年3月   通年

卒業論文指導演習

2018年4月 - 2018年9月   前期

教育学ボランティア演習

2018年4月 - 2018年9月   前期

教育法学

2018年4月 - 2018年9月   前期

教育行政論

2018年4月 - 2018年9月   前期

卒業論文指導演習

2018年4月 - 2018年9月   前期

教育基礎学入門

2018年4月 - 2018年6月   春学期

教育学ボランティア演習

2017年10月 - 2018年3月   後期

教育政策学演習

2017年10月 - 2018年3月   後期

卒業論文演習

2017年10月 - 2018年3月   後期

教育行政臨床論

2017年10月 - 2018年3月   後期

教育法制論Ⅱ

2017年10月 - 2018年3月   後期

教育実践学Ⅰ演習

2017年10月 - 2018年3月   後期

現代教育学入門

2017年6月 - 2017年8月   夏学期

教育法制論講究

2017年4月 - 2018年3月   通年

教育学ボランティア演習

2017年4月 - 2017年9月   前期

教育法社会学

2017年4月 - 2017年9月   前期

卒業論文指導演習

2017年4月 - 2017年9月   前期

教育政策論

2017年4月 - 2017年9月   前期

教育経済学演習

2017年4月 - 2017年9月   前期

教育基礎学入門

2017年4月 - 2017年6月   春学期

教育学研究法

2016年10月 - 2017年3月   後期

教育法制論講究

2016年10月 - 2017年3月   後期

教育実践研究法

2016年10月 - 2017年3月   後期

教育実践学Ⅱ（教育センター連携事業)

2016年10月 - 2017年3月   後期

教育法制論指導演習・博士論文指導演習

2016年10月 - 2017年3月   後期

教育学ボランティア演習

2016年10月 - 2017年3月   後期

教育学研究法

2016年10月 - 2017年3月   後期

教育法社会学演習

2016年10月 - 2017年3月   後期

教育行政論

2016年10月 - 2017年3月   後期

教育法制論講究

2016年4月 - 2016年9月   前期

教育法制論Ⅰ

2016年4月 - 2016年9月   前期

教育法制論指導演習・博士論文指導演習

2016年4月 - 2016年9月   前期

教育学ボランティア演習

2016年4月 - 2016年9月   前期

教育法学

2016年4月 - 2016年9月   前期

教育学入門（文系ディシプリン）

2016年4月 - 2016年9月   前期

教育学研究入門

2016年4月 - 2016年9月   前期

教育法制論講究

2015年10月 - 2016年3月   後期

教育政策学

2015年10月 - 2016年3月   後期

教育法制論Ⅱ

2015年10月 - 2016年3月   後期

教育学研究法

2015年10月 - 2016年3月   後期

教育行政臨床論

2015年10月 - 2016年3月   後期

教育原論

2015年4月 - 2015年9月   前期

教育学研究入門

2015年4月 - 2015年9月   前期

教育法制論講究

2015年4月 - 2015年9月   前期

教育政策論

2015年4月 - 2015年9月   前期

教育法社会学

2015年4月 - 2015年9月   前期

教育学ボランティア演習

2014年10月 - 2015年3月   後期

教育行政論

2014年10月 - 2015年3月   後期

教育学研究法

2014年10月 - 2015年3月   後期

教育実践研究法

2014年10月 - 2015年3月   後期

教育法制論講究

2014年10月 - 2015年3月   後期

博士論文指導演習

2014年10月 - 2015年3月   後期

教育法学

2014年10月 - 2015年3月   後期

教育実践学Ⅱ

2014年10月 - 2015年3月   後期

教育政策学演習

2014年4月 - 2014年9月   前期

博士論文指導演習

2014年4月 - 2014年9月   前期

教育法制論Ⅰ

2014年4月 - 2014年9月   前期

教育法社会学

2014年4月 - 2014年9月   前期

博士後期課程・講究

2013年10月 - 2014年3月   後期

教育学ボランティア演習

2013年10月 - 2014年3月   後期

教育実践学Ⅰ

2013年10月 - 2014年3月   後期

教育法制論Ⅱ

2013年10月 - 2014年3月   後期

教育学研究法

2013年10月 - 2014年3月   後期

博士論文指導演習

2013年10月 - 2014年3月   後期

教育行政臨床論

2013年10月 - 2014年3月   後期

教育政策学

2013年10月 - 2014年3月   後期

教育原論

2013年10月 - 2014年3月   後期

教育政策論

2013年4月 - 2013年9月   前期

教育学概説

2013年4月 - 2013年9月   前期

教育学ボランティア演習

2013年4月 - 2013年9月   前期

教育学研究法

2013年4月 - 2013年9月   前期

教育法制論Ⅰ

2013年4月 - 2013年9月   前期

人間環境学

2013年4月 - 2013年9月   前期

博士論文指導演習

2013年4月 - 2013年9月   前期

教育法社会学

2013年4月 - 2013年9月   前期

教育学（文系コア）

2013年4月 - 2013年9月   前期

コアセミナー

2013年4月 - 2013年9月   前期

博士後期課程・講究

2013年4月 - 2013年9月   前期

教育実践研究法

2012年10月 - 2013年3月   後期

教育学ボランティア演習

2012年10月 - 2013年3月   後期

教育実践学Ⅱ

2012年10月 - 2013年3月   後期

教育学概説

2012年10月 - 2013年3月   後期

教育法学

2012年10月 - 2013年3月   後期

教育法制論講究

2012年10月 - 2013年3月   後期

教育法制指導演習

2012年10月 - 2013年3月   後期

教育法制論Ⅱ

2012年10月 - 2013年3月   後期

人間環境学

2012年4月 - 2012年9月   前期

教育法社会学演習

2012年4月 - 2012年9月   前期

教育学ボランティア演習

2012年4月 - 2012年9月   前期

教育行政論

2012年4月 - 2012年9月   前期

教育学研究法

2011年10月 - 2012年3月   後期

教育行政臨床論

2011年10月 - 2012年3月   後期

教育法制論講究

2011年10月 - 2012年3月   後期

教育法制論指導演習

2011年10月 - 2012年3月   後期

教育実践学Ⅱ

2011年10月 - 2012年3月   後期

教育政策学

2011年10月 - 2012年3月   後期

教育学ボランティア演習

2011年10月 - 2012年3月   後期

教育法制論Ⅰ

2010年4月 - 2010年9月   前期

文系コア　教育学

2010年4月 - 2010年9月   前期

教育実践研究法

2010年4月 - 2010年9月   前期

教育法制論講究

2010年4月 - 2010年9月   前期

人間環境学

2010年4月 - 2010年9月   前期

教育学ボランティア演習

2010年4月 - 2010年9月   前期

教育法社会学演習

2010年4月 - 2010年9月   前期

教育経済学

2009年10月 - 2010年3月   後期

教育学概説

2009年10月 - 2010年3月   後期

教育法制論Ⅱ

2009年10月 - 2010年3月   後期

教育法制論講究

2009年10月 - 2010年3月   後期

教育法制論指導演習

2009年10月 - 2010年3月   後期

教育実践学Ⅰ

2009年10月 - 2010年3月   後期

教育学ボランティア演習

2009年10月 - 2010年3月   後期

教育行政臨床論

2009年4月 - 2009年9月   前期

教育学文献購読

2009年4月 - 2009年9月   前期

教育法学講義

2009年4月 - 2009年9月   前期

教育法制論Ⅱ

2009年4月 - 2009年9月   前期

教育原論

2008年10月 - 2009年3月   後期

教育法制論Ⅰ

2008年10月 - 2009年3月   後期

教育学概説

2008年10月 - 2009年3月   後期

教育実践学演習Ⅱ

2008年10月 - 2009年3月   後期

教育学ボランティア演習

2008年10月 - 2009年3月   後期

教育法社会学

2008年4月 - 2008年9月   前期

教育行政論

2008年4月 - 2008年9月   前期

教育実践研究法

2008年4月 - 2008年9月   前期

教育学

2008年4月 - 2008年9月   前期

教育学ボランティア演習

2008年4月 - 2008年9月   前期

教育法社会学

2007年10月 - 2008年3月   後期

教育法制論Ⅱ

2007年10月 - 2008年3月   後期

教育行政臨床論

2007年10月 - 2008年3月   後期

教育学ボランティア演習

2007年4月 - 2008年3月   通年

教育行政論

2007年4月 - 2007年9月   前期

教育政策学

2007年4月 - 2007年9月   前期

教育法学演習

2007年4月 - 2007年9月   前期

教育政策学

2006年10月 - 2007年3月   後期

教育法制論Ⅰ

2006年10月 - 2007年3月   後期

教育法学演習

2006年10月 - 2007年3月   後期

教育法制論講究

2006年4月 - 2007年3月   通年

教育学部コアセミナー

2006年4月 - 2006年9月   前期

教育実践研究法

2006年4月 - 2006年9月   前期

教育行政論

2006年4月 - 2006年9月   前期

教育学文献講読

2006年4月 - 2006年9月   前期

教育政策学演習

2005年10月 - 2006年3月   後期

教育法制論Ⅱ

2005年10月 - 2006年3月   後期

教育経済学演習

2005年10月 - 2006年3月   後期

教育法制論講究

2005年4月 - 2006年3月   通年

教育学文献講読

2005年4月 - 2005年9月   前期

教育法制論Ⅰ

2005年4月 - 2005年9月   前期

教育政策学

2005年4月 - 2005年9月   前期

教育法学

2003年10月 - 2004年3月   後期

教育学概説

2003年10月 - 2004年3月   後期

教育行政論

2003年10月 - 2004年3月   後期

教育法制論II

2003年10月 - 2004年3月   後期

教育法制論I

2003年4月 - 2003年9月   前期

教育法社会学

2003年4月 - 2003年9月   前期

2011年  東北大学・教育学部  区分:集中講義  国内外の区分:国内 

2010年  筑波大学大学院  区分:集中講義  国内外の区分:国内 

2010年  国立大学法人福岡教育大学・教職大学院  区分:非常勤講師  国内外の区分:国内 

学期、曜日時限または期間：2012年度まで

2009年  福岡教育大学・九州大学・九州工業大学（国立三大学）教員免許状更新講習講師  区分:非常勤講師  国内外の区分:国内 

学期、曜日時限または期間：2010年度まで

2009年  公立大学法人福岡女子大学「特別活動指導法」  区分:非常勤講師  国内外の区分:国内 

学期、曜日時限または期間：2023年度まで

2009年  国立大学法人熊本大学・教育学部（教育制度特殊講義Ⅰ）  区分:集中講義  国内外の区分:国内 

2008年  公立大学法人福岡女子大学「教育行政学」  区分:非常勤講師  国内外の区分:国内 

学期、曜日時限または期間：2023年度まで

2007年  公立大学法人北九州市立大学  区分:非常勤講師  国内外の区分:国内 

2004年  九州産業大学「特別活動論講義」  区分:非常勤講師  国内外の区分:国内 

学期、曜日時限または期間：2004～2008年度

2003年  公立大学法人下関市立大学「教育行政」  区分:集中講義  国内外の区分:国内 

学期、曜日時限または期間：2013年度まで

2003年  福岡教育大学大学院  区分:非常勤講師  国内外の区分:国内 

学期、曜日時限または期間：2003～2006年度

2003年  西南学院大学  区分:非常勤講師  国内外の区分:国内 

2003年  福岡工業大学  区分:非常勤講師  国内外の区分:国内 

学期、曜日時限または期間：2003～2006年度

2003年  福岡教育大学「学校と教育法」  区分:非常勤講師  国内外の区分:国内 

学期、曜日時限または期間：2003～2012年度（2011年度のぞく）

2019年11月

学校経営コンサルティング研究会

韓国学校コンサルティング研究会MOU調印式