2024/08/26 更新

お知らせ

 

写真a

シノザキ　アキヒコ
篠﨑 彰彦
SHINOZAKI AKIHIKO
所属
経済学研究院 国際経済経営部門 教授
経済学部 経済・経営学科（併任）
経済学府 経済システム専攻（併任）
職名
教授
プロフィール
＊＊＊ 研究生の受け入れは一切行っておりません（メールによる個別の問い合わせにも応じておりません） ＊＊＊ ＜篠崎彰彦略歴＞ １９８４年 　３月　九州大学経済学部経済学科卒業　 　　　　　 　４月　日本開発銀行（現 日本政策投資銀行） 入行　 １９８８年 １０月　経済企画庁（現 内閣府） 調査局 委嘱調査員（１９９０年９月まで） １９９３年 　３月　日本開発銀行 ニューヨーク駐在員 １９９５年 　３月　日本開発銀行 調査役（調査部、国際部歴任） １９９９年 　４月　九州大学 経済学部 助教授 ２０００年 　４月　九州大学 大学院 経済学研究院 助教授 ２００１年 　７月　ハーバード大学イェンチン研究所 客員研究員（２００３年７月まで） ２００４年 　９月　九州大学 大学院 経済学研究院 教授（現職） ２０１０年 １２月　九州大学総長特別補佐（２０１２年１１月まで） ＜研究テーマ＞ 　情報技術革新の経済効果に関する実証分析 　情報化のグローバル化に関する経済分析 ＜教育活動＞ 　学府（大学院）では「情報経済特研Ⅰ、Ⅱ」「上級情報経済」を担当。 　学部では「経済学入門」「情報経済」「技術と産業・企業（高年次基幹教育育科目）」「経済・経営学演習」等を担当。 ＜社会活動＞ 　情報化とグローバル化が経済社会に及ぼす影響と企業や産業の新たな展開について、産業界、政府、行政団体等での講演を行っているほか、社会人を対象にした経済誌等へ積極的に寄稿し情報発信に努めている。　 ＜海外での研究活動歴＞ 　2001年7月-2003年7月ハーバード大学イェンチン研究所客員研究員（情報技術革新と日米企業経済システムの比較研究） 　1993年3月-1995年4月日本開発銀行ニューヨーク駐在員（米国企業の情報化投資と対日投資に関する実態調査） 　 ＜社会との連携（就任歴）＞ 　内閣府 経済財政諮問会議「成長力加速プログラム･タスクフォース」委員 　内閣府 経済財政諮問会議「日本21世紀ビジョン」経済財政展望WG委員 　総務省 情報通信審議会専門委員 　総務省 情報通信白書アドバイザリーボード委員 　総務省 参与（OECD国際会議） 　経済産業省「産業構造審議会 情報経済分科会」委員 　経済産業省 中小企業庁「中小企業政策審議会」委員　ほか ＜他の研究機関との連携（兼任歴）＞ 　Harvard-Yenching Institute, Visiting Scholar 内閣府経済社会総合研究所客員主任研究官 　日本経済研究センター主任研究員 　国際大学GLOCOMフェロー、上席客員研究員 　三菱総合研究所客員研究員 ほか ＜受賞暦＞ 　平成10年度貿易奨励会優秀賞, 財団法人貿易奨励会, 1998年12月　 　第1回フジタ未来経営賞・経済賞, 毎日新聞社・フジタ未来経営研究所, 1999年12月 　第15回テレコム社会科学賞, 財団法人電気通信普及財団, 2000年3月 　第9回ドコモ･モバイル･サイエンス賞（社会科学部門奨励賞）, NPO法人Mobile Communication Fund, 2011年10月 ＜主要業績＞ 　（単著）『インフォメーション・エコノミー』NTT出版, 2014年3月. 　（-〃-）『情報技術革新の経済効果』日本評論社, 2003年7月. 　（-〃-）『ＩＴ経済入門』日経文庫ベーシック, 日本経済新聞社, 2001年2月. 　（-〃-）『情報革命の構図』東洋経済新報社, 1999年3月. 　（共著）Accelerating Japan’s Economic Growth [ノーベル経済学賞を受賞したL.R.クライン教授らとの共著], Routledge, U.K., October 2007. 　（-〃-）『社会基盤としてのインターネット』岩波講座インターネット６, 2001年9月. 　（-〃-）『日本経済のグローバル化』東洋経済新報社, 1998年1月.
ホームページ
外部リンク

学位

  • 九州大学博士（経済学）

経歴

  • １９８４年 ３月　日本開発銀行入行　 １９８８年１０月　経済企画庁調査局委嘱調査員（１９９０年９月まで） １９９３年 ３月　日本開発銀行ニューヨーク駐在員 １９９５年 ３月　日本開発銀行調査役（調査部、国際部歴任） １９９９年 ３月　同行退職

    １９８４年 ３月　日本開発銀行入行　 １９８８年１０月　経済企画庁調査局委嘱調査員（１９９０年９月まで） １９９３年 ３月　日本開発銀行ニューヨーク駐在員 １９９５年 ３月　日本開発銀行調査役（調査部、国際部歴任） １９９９年 ３月　同行退職

  • ２００１年７月　ハーバード大学イェンチン研究所客員研究員（２００３年７月まで）

研究テーマ・研究キーワード

  • 研究テーマ：ICTグローバル・ソリューション研究

    研究キーワード：ICT、経済発展、格差、国際比較、構造変化点分析、Sカーブ

    研究期間： 2020年3月

  • 研究テーマ：情報産業としてのツーリズム研究

    研究キーワード：情報産業、ツーリズム、モビリティ、交流人口、グローバル化

    研究期間： 2019年4月

  • 研究テーマ：情報化のグローバル化とモビリティ増大の経済効果

    研究キーワード：情報化、グローバル化、モビリティ、交流人口、人材の国際移動

    研究期間： 2018年4月

  • 研究テーマ：情報化の経済効果に関する企業レベルの実証研究

    研究キーワード：情報化、企業、国際比較、アンケート調査、実証分析

    研究期間： 2016年4月

  • 研究テーマ：ICTのグローバルな普及が経済社会に及ぼす影響の国際比較研究：デジタル･ディバイドから経済発展の可能性へ

    研究キーワード：ICT、経済発展、格差、国際比較

    研究期間： 2012年4月

  • 研究テーマ：情報資本ストックを明示的に織り込んだマクロ計量モデルの構築とそれに基づく実証分析

    研究キーワード：ICT、経済成長、マクロ計量モデル

    研究期間： 2012年4月

  • 研究テーマ：情報通信技術と経済発展に関する国際データベースの構築とそれに基づく実証分析

    研究キーワード：ICT、経済発展、生産性、産業、国際比較

    研究期間： 2011年4月

  • 研究テーマ：情報技術と経済成長：利用サイドと提供サイドの実証分析

    研究キーワード：IT、経済成長、生産性、産業

    研究期間： 2008年4月 - 2010年3月

  • 研究テーマ：企業の情報化に関する国際比較研究

    研究キーワード：情報化、企業、国際比較、アンケート調査、実証分析

    研究期間： 2006年12月 - 2016年12月

  • 研究テーマ：ユビキタス時代のＩＣ技術導入の経済効果に関する研究

    研究キーワード：情報家電、消費、ユビキタス、ＲＦＩＤ、情報化、ＩＴ

    研究期間： 2004年4月 - 2007年3月

  • 研究テーマ：情報技術革新の経済効果に関する日米比較分析

    研究キーワード：情報技術革新、情報化投資、生産性、日米比較、経済システム

    研究期間： 1999年4月 - 2003年7月

  • 研究テーマ：対日直接投資の要因と経済効果

    研究キーワード：対日直接投資、グローバル化、直接投資、多国籍企業

    研究期間： 1996年4月 - 2001年3月

  • 研究テーマ：米国における情報化投資と生産性問題

    研究キーワード：情報化投資、生産性、ソローバラドックス、ニュー・エコノミー

    研究期間： 1993年4月 - 1999年3月

受賞

  • ドコモ･モバイル･サイエンス賞（社会科学部門奨励賞）

    2010年10月   NPO法人モバイル･コミュニケーション･ファンド   情報通信技術導入の経済効果に関する実証研究

  • テレコム社会科学賞

    2000年3月   財団法人電気通信普及財団   受賞対象『情報革命の構図』（単著）東洋経済新報社

  • フジタ未来経営賞

    1999年12月   毎日新聞社、フジタ未来経営研究所   受賞対象『情報革命の構図』（単著）東洋経済新報社

  • 貿易奨励会優秀賞

    1998年12月   財団法人貿易奨励会   受賞対象『日本経済のグローバル化』（共著）東洋経済新報社

論文

  • ICT導入と企業経営：効果をもたらすメカニズムと“日本型システム”の課題 招待

    篠﨑 彰彦

    日本統計協会『統計』第75巻第5号, 2024年5月, pp.19-26.   19 - 26   2024年5月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

    企業の経営に情報通信技術（ICT：Information and Communication Technology）が深く影響するようになったのは1990年代のことである。パソコンに代表される分散型の情報処理技術とインターネットに象徴される開放型の通信技術が広く普及したことで、ICTは大組織や専門家などの限られた利用から、あらゆる組織と個人が利用できる汎用資源へ相転移した。1990年代を「工業時代」から「情報時代」への転換期と位置付けたChandler (2000) は、当初これを「第3次産業革命」とみなしていたが、研究の過程でこの認識は適切でないと考えるに至った。なぜなら、この変化は工業社会の枠を超えるものであり、工業を含意する表現（industrial revolution）はふさわしくないと考えたからである。
    当時の日本は、マイクロ・エレクトロニクス化で世界を席巻した1980年代の余韻もあって、未来論や文明論として語られていた情報化社会が現実のものとなれば、企業の生産性向上を通じて、経済成長の増勢が続くとの期待感に包まれていた。だが、この楽観は見事に裏切られた。変化の波にうまく乗れなかった日本経済は、その後「失われた30年」といわれるほど長期の停滞に陥り、一人当たりGDP（＝生産性）が伸び悩んだまま今日に至っている。
    これには、マクロ経済の政策運営や金融問題など様々な要因が作用したと考えられるが、企業の経営にICT導入の効果をうまく引き出せなかった「日本型システム」にも一因があったとみられる。本稿では、日本経済とデジタル化を考える際の手掛かりとして、ICT導入と企業経営に関する議論の変遷を辿りながら、効果を生み出すメカニズムと「日本型システム」が抱える課題について考察する。

  • デジタル化と制度変化と政府の役割：取引費用経済学と新制度経済学からのアプローチ 招待 査読

    篠﨑 彰彦

    内閣府経済社会総合研究所『経済分析』第209号, 2024年3月, pp.132-153.   132 - 153   2024年3月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    本稿では、情報通信技術の導入がデジタル・トランスフォーメーション（DX）を促すメカニズムを取引費用経済学と新制度経済学の枠組みに基づいて論考し、日本が直面する課題と政府の機能・役割について考察した。デジタル化は、安定していた「企業と市場の境界」に不均衡を生み出して組織運営の見直しを迫るとともに、「情報処理機構としての市場」と「制度としての市場」に非対称的な影響を及ぼすことで、様々な「制度改革」をも促す。公的部門は、自動車産業に匹敵する規模の商取引を行っており、政府のデジタル化では、組織運営の効率性を高めて行政サービスを充実させる側面にとどまらず、商取引を通じた民間部門への外部効果を視野に入れた取り組みが欠かせない。さらに、政府の重要な機能と役割として、個々の制度問題にも増して重視すべき真の課題は、技術変化に伴う制度変化への柔軟な対応力、すなわち「制度の形成能力」にあるといえる。技術変化が加速する環境下では、変化の「時間軸」がとりわけ重要であり、次々と生起する諸課題に迅速に対処し、新しい制度を練り上げていく「ソフトなインフラ」として、専門家の層を厚くする人材育成、その柔軟な移動と適切な配置、さらには専門人材を結集して叡智を活用するマネジメント能力が政府の DX でカギを握ると考えられる。

  • デジタル化と平和の配当と失われた30年：長期の時間軸で読む潮流変化と日本経済の可能性 招待

    篠﨑彰彦

    日本経済研究所, 『日経研月報』2023年8-9月号, pp.50-57.   50 - 57   2023年8月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • “Impact of business management and data utilization on process innovation in the Japanese wholesale industry” 査読 国際誌

    12 ( 9 )   1 - 16   2023年8月

    　詳細を見る

    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    This study empirically analyzes how business management and data utilization efforts affect innovation behavior in the Japanese wholesale industry using individual data from a survey of business establishments. The analysis covered 2,954 valid responses from business establishments to a questionnaire survey conducted in FY 2018. The study revealed that in the wholesale industry overall, process innovation was more actively implemented in establishments with higher levels of organizational management structure development, frequency of feedback through data use, and degree of data utilization. Analysis by sector revealed that the impact of business management and data use on innovation behavior varied across sectors. It also revealed that business management and data use did not have a significant relationship with innovation behavior in the textile and clothing wholesale sector, which handles products that are easily influenced by trends and temperatures in a complex supply chain.

    DOI： https://doi.org/10.1007/s43546-023-00554-w

    その他リンク： https://doi.org/10.1007/s43546-023-00554-w

  • 世界178カ国・地域の携帯電話普及に関する構造変化点分析：グローバルな普及加速期の特定 査読

    @山崎大輔, @篠﨑彰彦

    社会情報学会『社会情報学』   11 ( 2 )   15 - 28   2023年3月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • How ICT-enabled offshoring transformed service trade with the U.S.: Before and after the financial crisis in 2008

    Akihiko SHINOZAKI, Shigehiro KUBOTA

    InfoCom Economic Study Discussion Paper Series, No. 22, April 2022, pp.1-20.   ( 22 )   1 - 20   2022年4月

    　詳細を見る

    記述言語：英語  

  • Global views on ICT-enabled business and its impact on the economy: Development opportunities of digital transformation in beyond 5G era

    Akihiko Shinozaki

    InfoCom Research Inc., InfoCom Economic Study Discussion Paper Series, No. 20, November 2021, pp.1-34.   ( No.20 )   1 - 34   2021年11月

    　詳細を見る

    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • “Evaluating the global impact of low-carbon energy transitions on social equity” 査読 国際誌

    40   332 - 347   2021年9月

    　詳細を見る

    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    DOI： https://doi.org/10.1016/j.eist.2021.09.002

    その他リンク： https://www.sciencedirect.com/science/article/abs/pii/S2210422421000605

  • “How Does Information and Communication Technology Capital Affect Productivity in the Energy Sector? New Evidence from 14 Countries, Considering the Transition to Renewable Energy Systems” 査読 国際誌

    12 ( 9 )   1 - 16   2019年5月

    　詳細を見る

    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    DOI： https://doi.org/10.3390/en12091786

    その他リンク： https://www.mdpi.com/1996-1073/12/9/1786

  • Digital innovation and analog complements: Making the digital economy prosperous

    Akihiko Shinozaki

    SLRC Discussion Paper Series, Vol.14, No.1, pp.1-15.   Vol.14 ( No.1 )   1 - 15   2019年1月

    　詳細を見る

    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • “The role of cross-border networks of skilled labor in offshore outsourcing: Empirical evidence based on the network theory” 査読 国際誌

    2018年11月

    　詳細を見る

    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    DOI： 10.1007/s12626-018-0028-3

    その他リンク： https://rdcu.be/bbKXv

  • イノベーションの奔流とグローバル経済の発展：過去四半世紀の軌跡と今後予想される変容 招待

    篠﨑 彰彦

    イノベーション学会『研究 技術 計画』   21 - 38   2017年2月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • ICT化の進展が企業の業績と雇用に及ぼす影響の実証研究：企業のICT利活用状況に関するアンケート調査に基づくロジット・モデル分析 査読 国際誌

    鷲尾　哲, 野口正人, 飯塚信夫, 篠﨑 彰彦

    情報通信総合研究所, InfoCom REVIEW   ( No.67 )   17 - 33   2016年7月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 対米サービス貿易拡大要因の構造分析：グラフィカルモデリングによる諸変数の相互関係探索 査読 国際誌

    久保田茂裕, 篠﨑 彰彦

    情報通信総合研究所, InfoCom REVIEW   ( No.67 )   34 - 43   2016年7月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • オフショアリングの発展とその要因に関する実証分析：ネットワーク理論からみた人的交流の強さと対米サービス貿易の拡大 査読 国際誌

    末永雄大, 閔 廷媛, 篠﨑 彰彦

    情報通信総合研究所, InfoCom REVIEW   ( No.64 )   2 - 13   2014年11月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 教育･所得水準とICTの普及に関するグローバルな動態変化の分析：デジタル･ディバイドから経済発展の可能性へ 査読 国際誌

    篠﨑 彰彦, 田原大輔

    情報通信総合研究所, InfoCom REVIEW   ( No.62 )   18 - 35   2014年3月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • Measurement of IT Capital Stock and It’s Impact: A Case Study of Japan for Further International Comparisons

    77 ( 4 )   2011年1月

    　詳細を見る

    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 「国際比較による企業改革とIT導入効果の実証分析：アンケート調査結果のスコア化による日米独韓企業の特徴」 査読

    篠﨑彰彦、山本悠介

    ( No.48 )   2009年8月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    本研究は、IT導入に伴う企業改革やITの導入効果面で、日本、米国、ドイツ、韓国の4カ国企業にどのような特徴が観察されるかを国際比較したものである。4カ国合計1,288社の有効回答をもとに多重検定を行った結果、企業改革への取り組でもITの導入効果についても日本企業は他の3カ国企業に比べてかなり見劣りし、企業改革への消極姿勢がIT導入効果を削いでいる可能性が示唆された。

  • “Japan’s Economic Growth and Information Network Industries: Can IT Make It?” 招待 国際誌

    2009年3月

    　詳細を見る

    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • “Simulating Japan’s Alternative Growth Paths: Production Function Model Analysis on the Impact of Information Technology” 査読

    2009年3月

    　詳細を見る

    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • “Japan’s IT puzzle: Neither a Solow paradox nor a new economy”

    2008年3月

    　詳細を見る

    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • “Boosting IT to escape diminishing economic trend”

    2008年3月

    　詳細を見る

    記述言語：英語  

  • 「情報ネットワーク産業」の経済波及効果：産業連関表による1990-1995-2000-2004年の計測と自動車産業との比較

    共著　廣松毅、篠﨑彰彦、山本悠介

    情報通信総合研究所, InfoCom REVIEW   2007年12月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 「経営改革」と「情報化の効果」に関する企業規模別実証分析 招待 査読

    篠﨑彰彦

    経営情報学会『経営情報学会誌』   2007年12月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    本研究は、情報処理実態調査の個票データをもとに、日本企業の情報化への取組み状況とそれに伴う組織面、人材面の経営改革状況を多面的に抽出し、情報化の効果との関連性を、企業規模別に多重比較したもので、分析の結果、組織改革や人材面への対応など経営改革への取組みが情報化の効果に影響すること、および、情報化への取組みや効果の面で企業規模別に格差があり、規模の小さな企業では、業務の見直し、従業員の訓練、外部の専門人材の関与など、経営全般に関する改革支援が重要であることなどが明らかとなった。

  • 「企業の組織・人材改革と情報化の効果に関する実証研究：全国3141社のアンケート結果に基づくロジット･モデル分析」 査読

    篠﨑彰彦

    『経済分析』 経済社会総合研究所   2007年8月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    本研究は、全国9500社を対象に実施されたアンケート調査をもとに、どのような企業改革が情報化の具体的効果に結びついているかを実証分析し、日本企業の特質との関係を検討したもので、日本企業では、組織面でも人材面でも、既存の仕組みの「恒常性」に大きな変化を及ぼすような企業改革の取組みは必ずしも充分な効果に結びついていないことが明らかとなった。

  • Does the sun rise again in the ubiquitous information age?: Feasibility of a vigorous economic growth for Japan under the diminishing demographic trend

    Akihiko SHINOZAKI

    Journal of Political Economy (Keizaigaku=Kenkyu),Kyushu University   2006年3月

    　詳細を見る

    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 企業改革と情報化の効果に関する実証研究：全国9500社に対するアンケート結果に基づくロジット・モデル分析

    篠﨑彰彦

    ESRI Discussion Paper Series, 内閣府 経済社会総合研究所   2006年1月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • ユビキタス時代の情報技術と経済：分析の枠組みと研究の展望 査読

    篠﨑彰彦

    2006年1月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 生産性の歴史と国際比較：人口減少下の2030年を展望するための基礎的考察

    篠﨑彰彦

    九州大学経済学会『経済学研究』   2005年6月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 企業の組織的・人的業務見直しが情報化の効果に及ぼす影響：企業規模別・地域別・業種別多重比較

    内閣府 経済社会総合研究所, ESRI Discussion Paper Series   2005年2月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

  • 成長会計モデルによる日本の労働生産性と情報資本の寄与：日本にソロー・パラドックスは存在したか?

    篠﨑彰彦

    九州大学経済学会『経済学研究』   2004年12月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • Aggregate Productivity Growth and the Contribution of Japan’s ICT Assets: Isn’t it Another Puzzle?”

    2004年9月

    　詳細を見る

    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • Innovation vs. Learning by Ding: Implications of Japan’s ‘Lost Decade’ in the Information Age 国際誌

    2003年10月

    　詳細を見る

    記述言語：英語  

  • 通信産業における設備投資の経済効果分析 査読

    篠﨑彰彦

    2003年8月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 検証：生産性論争−ソロー・パラドックスからニュー・エコノミー論へ

    篠﨑彰彦

    経済セミナー（４回連載）   2002年12月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • ＩＴ革命が照らし出す構造問題の深層 招待 査読

    篠﨑彰彦

    エコノミクス   2001年4月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • An Empirical Analysis of Information-related Investment and Its Impact on Japanese Economy 国際誌

    Akihiko Shinozaki

    JDB Research Report   1998年10月

    　詳細を見る

    記述言語：英語  

  • 日本における情報関連投資の実証分析 査読

    篠﨑彰彦

    国民経済   1998年3月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • An Analysis of Foreign Direct Investment and Foreign Affiliates in Japan 国際誌

    Akihiko Shinozaki

    JDB Research Report   1997年8月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • 対日直接投資と外資系企業の分析

    篠﨑彰彦・遠藤業鏡

    『日本開発銀行調査』   1997年3月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • The Impact of Information Technology on the Labor Market and Labor Productivity: Comparative Analysis of Investment on IT in Japan and the USA 招待

    Akihiko SHINOZAKI

    Proceeding of the International Seminar on Human Capital Formation and SMEs in the Information Society, Institute of Developing Economies   1997年3月

    　詳細を見る

    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

  • Analysis of the Primary Causes and Economic Effects of Information-Related Investment in the United States and Trends in Japan 国際誌

    Akihiko Shinozaki

    JDB Research Report   1996年8月

    　詳細を見る

    記述言語：英語  

  • 米国における情報関連投資の要因・経済効果分析と日本の動向

    篠﨑彰彦

    『日本開発銀行調査』   1996年3月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • デジタル化と制度変化と政府の役割～取引費用経済学と新制度経済学からのアプローチ～

    篠﨑 彰彦

    経済分析   209 ( 0 )   132 - 154   2024年3月   （ ISSN:04534727 eISSN:27589900 ）

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   出版者・発行元：内閣府経済社会総合研究所  

    本稿では、情報通信技術の導入がデジタル・トランスフォーメーション（DX）を促すメカニズムを取引費用経済学と新制度経済学の枠組みに基づいて論考し、日本が直面する課題と政府の機能・役割について考察した。デジタル化は、安定していた「企業と市場の境界」に不均衡を生み出して組織運営の見直しを迫るとともに、「情報処理機構としての市場」と「制度としての市場」に非対称的な影響を及ぼすことで、様々な「制度改革」をも促す。公的部門は、自動車産業に匹敵する規模の商取引を行っており、政府のデジタル化では、組織運営の効率性を高めて行政サービスを充実させる側面にとどまらず、商取引を通じた民間部門への外部効果を視野に入れた取り組みが欠かせない。さらに、政府の重要な機能と役割として、個々の制度問題にも増して重視すべき真の課題は、技術変化に伴う制度変化への柔軟な対応力、すなわち「制度の形成能力」にあるといえる。技術変化が加速する環境下では、変化の「時間軸」がとりわけ重要であり、次々と生起する諸課題に迅速に対処し、新しい制度を練り上げていく「ソフトなインフラ」として、専門家の層を厚くする人材育成、その柔軟な移動と適切な配置、さらには専門人材を結集して叡智を活用するマネジメント能力が政府の DX でカギを握ると考えられる。

    DOI： 10.60294/keizaibunseki.209.0_132

    CiNii Research

  • データ活用が事業所の労働生産性に与える影響の目的別分析：JP-MOPSアンケート調査と経済センサスの個票データを用いた検証

    鷲尾哲・藤井秀道・篠﨑彰彦

    内閣府経済社会総合研究所 ESRI Working Paper   ( No.70 )   1 - 16   2024年2月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • 国際環境と技術環境の変化で読み解く九州経済の可能性：平和の配当の消滅とデジタル化の新展開 招待

    篠﨑彰彦

    九州経済調査会『九経調月報』2024年1月号, pp. 32-39.   32 - 39   2024年1月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • 国際産業連関表からみた情報通信産業の相互依存関係：実質値を用いた波及効果の計測と数量・価格・為替の要因分析

    #小野﨑彩子, 白新田佳代子, 時任翔平, @加河茂美, @篠﨑彰彦

    ( 23 )   1 - 39   2023年4月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • 世界178カ国・地域の携帯電話普及に関する構造変化点分析 査読

    山崎 大輔, 篠﨑 彰彦

    社会情報学   11 ( 2 )   15 - 28   2022年12月   （ ISSN:21872775 eISSN:24322148 ）

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 社会情報学会  

    <p>本稿の目的は，携帯電話のグローバルな普及がいつから加速したかを構造変化点分析の手法で明らかにすることである。携帯電話に象徴される情報通信技術（ICT）のグローバルな普及とそれに伴う経済効果については，既に多くの先行研究で行われているが，各国別にいつから普及が加速し始めたのか，その厳密な時期は必ずしも明らかではない。そこで本稿では，1990年代以降急速に普及した携帯電話に焦点を当て，そのグローバルな普及が何年頃から加速したかを厳密に特定すべく，世界178カ国・地域を対象に構造変化点分析を行った。具体的には，先進国，ASEAN，移行経済圏，BRICS，アフリカ諸国，その他の6グループに分類し，RogersのSカーブに基づくデータ観察を行った後，構造変化点分析の手法により，携帯電話の普及加速時点を特定化した。その結果，1997年前後に加速した先進各国に続き，BRICS，移行経済圏，ASEAN，アフリカ諸国が2002年から2004年にかけて構造変化点を迎えたことが明らかとなった。これはRogersのSカーブに基づくearlyadoptersからearly majorityへと移り変わる時期の観察ともほぼ一致している。この分析結果は，ICTの普及に伴うグローバルな経済効果について，時期区分を明確にした上で，詳細に分析する際の一助になると考えられる。</p>

    DOI： 10.14836/ssi.11.2_15

    CiNii Research

  • 人工知能技術の利用に関する課題の比較分析：JP-MOPSアンケート調査票による運輸業・卸売業・医療業を対象に

    藤井秀道・篠﨑彰彦

    ( 18 )   1 - 17   2021年8月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • 生産関数モデルによるデータ活用の経済効果分析：全国企業へのアンケート調査と財務指標を用いた検証

    鷲尾哲・篠﨑彰彦

    九州大学システムLSI研究センター, SLRC Discussion Paper Series, 2021年7月, Vol. 17, No. 1   17 ( 1 )   1 - 16   2021年7月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • データ整備状況や組織体制がAI活用の取り組みに与える影響：JP-MOPSアンケート調査を活用した実証分析 査読

    鷲尾哲・藤井秀道・篠﨑彰彦

    内閣府経済社会総合研究所 ESRI Discussion Paper Series   ( No.361 )   1 - 19   2021年3月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

    その他リンク： https://www.esri.cao.go.jp/en/esri/archive/e_dis/2021/e_dis361-e.html

  • 世界178カ国・地域の ICT 普及に関する構造変化点分析：モバイル技術のグローバルな普及加速期の特定

    山崎大輔・根本大輝・篠﨑彰彦

    ( 15 )   1 - 16   2020年9月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • 業務管理とデータ利活用がイノベーションに与える影響：MOPSアンケート調査票による国内卸売業の実証研究 査読

    藤井秀道・鷲尾哲・篠﨑彰彦

    内閣府経済社会総合研究所 ESRI Discussion Paper Series   ( No.355 )   1 - 31   2020年8月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

    その他リンク： https://www.esri.cao.go.jp/en/esri/archive/e_dis/2020/e_dis355-e.html

  • 物語としての情報とツーリズム：古都金沢におけるインバウンド観光誘致の取り組み

    篠﨑彰彦

    ( 13 )   1 - 12   2020年4月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • 農業におけるICTとインデックス保険：発展途上国を中心とした普及と課題

    今村 英之、篠﨑彰彦

    九州大学システムLSI研究センター, SLRC Discussion Paper Series, Vol.15, No.2   15 ( 2 )   1 - 15   2020年3月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 情報化のグローバル化と人材の国際移動がサービス貿易に及ぼす影響：リーマンショック後の構造変化に関する実証分析

    篠﨑彰彦、久保田茂裕

    九州大学システムLSI研究センター, SLRC Discussion Paper Series, Vol.15, No.1   15 ( 1 )   1 - 27   2020年2月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 情報産業としてのツーリズムに関する実証分析:自治体のICT活用施策が外国人宿泊者の増加に及ぼす影響

    鷲尾哲, 篠﨑彰彦

    ( 11 )   1 - 23   2019年11月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • ICT及びR&Dへの投資が日本の経済成長に及ぼす効果の分析：生産関数モデルを用いた検証

    久保田茂裕, 篠﨑彰彦

    ( 10 )   1 - 25   2019年9月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • ICT資本とR&D資本を織り込んだマクロ計量モデルの構築：2008SNAに準拠した国民経済計算（2011年基準）のデータを用いて

    久保田茂裕, 篠﨑彰彦

    ( 9 )   1 - 22   2018年9月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • ICTを活用した取組がインバウンド観光に及ぼす影響：地方自治体へのアンケート調査を用いたパネルデータ分析

    鷲尾哲, 篠﨑彰彦

    ( 8 )   1 - 16   2018年8月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • The U.S. service imports and cross-border mobility of skilled labor: Panel data analysis based on the network theory

    Akihiko SHINOZAKI, Shigehiro KUBOTA

    InfoCom Economic Study Discussion Paper Series, No. 7.   ( 7 )   1 - 12   2018年7月

    　詳細を見る

    記述言語：英語  

  • デジタル･ディバイドからデジタル･ディビデンドへの変貌：2015年版グローバルICTデータベースによる長期観察

    野口正人, 鷲尾哲, 篠﨑彰彦

    ( 6 )   1 - 21   2018年6月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • 情報化の経済効果に関する産業連関分析：IO表はどのように活用されてきたか 日本統計協会『統計』第69巻第2号, 2018年2月, pp.17-22. 招待

    篠﨑 彰彦

    日本統計協会   17 - 22   2018年2月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

    情報化の経済効果に関する実証分析で産業連関表がどう活用され、研究の発展に貢献してきたかを、「産業の情報化」と「情報の産業化」という概念の形成を跡付けなが考察し、今後の研究課題を探る。

  • Graphical modeling analysis of how investment in ICT pays off: Evidence from nationwide survey data in Japan

    Akihiko Shinozaki, Satoshi Washio, Shigehiro Kubota

    SLRC Discussion Paper Series, Vol.13, No.1, pp.1-23.   Vol.13 ( No.1 )   1 - 23   2018年2月

    　詳細を見る

    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • インフォメーション・エコノミーと不動産テック：求められる動的ネットワーク空間のマネジメント機能 招待

    篠﨑 彰彦

    土地総合研究所   25 ( 3 )   32 - 40   2017年8月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

    インフォメーション・エコノミーの観点から「不動産テック」について考察した本稿を要約すると、第1に、マッチング機能や情報流通の革新など現在進行中の「不動産テック」は、単に情報化が一段階飛躍したものではなく、業界の既存の仕組みに「揺らぎ」をもたらす威力があること、第2に、シェアリングエコノミーやギグエコノミーの広がりは、不動産市場参加者のすそ野を圧倒的に広げ、質的にも量的にも従来の延長線上ではとらえられない多数参加市場を生み出したこと、第3に、その結果、多様なニーズが顕在化し、供給サイドと需要サイドの両面から市場のフラグメンテーション化（断片化）が起きていること、第4に、資金調達、開発、販売、仲介、管理といった不動産サプライチェーンで選択の多様性が爆発的に高まっていること、第5に、こうした環境では、不動産のリアルで物的な価値だけでなく、様々な付随サービスも含め、全体としてコーディネートする力量が問われること、第6に、そのためには、情報を巧みに活かすことが必要で、情報装備した異業種からの有力な参入も起きていること、の6点が浮き彫りになる。

  • インドにおける情報化の発展経過と人材育成に関する考察：バンガロール・ムンバイの現地調査から

    篠﨑　彰彦, 田邊　裕樹

    九州大学経済学会『経済学研究』   83 ( 1 )   49 - 62   2017年5月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

  • Do mobile phones improve per-capita income?: Granger causality test based on cross-country dataset,

    Akihiko Shinozaki, Kunio Urakawa

    InfoCom REVIEW   ( No.68 )   68 - 76   2016年9月

    　詳細を見る

    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • How Low Income Countries Can Develop Service Exports to the U.S.: Evidence from Panel Data Analysis and Graphical Modeling

    Akihiko Shinozaki, Shigehiro Kubota

    SLRC Discussion Paper Series   Vol.12 ( No.1 )   1 - 17   2016年9月

    　詳細を見る

    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 対米サービス貿易拡大要因の構造分析：グラフィカルモデリングによる諸変数の相互関係探索

    久保田　茂裕, 末永　雄大, 篠﨑　彰彦

    ( 4 )   1 - 13   2016年1月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • ICT化の進展が企業の業績と雇用に及ぼす影響の実証研究：4,016回答のアンケート調査結果に基づくロジット・モデル分析

    鷲尾　哲, 野口　正人, 飯塚　信夫, 篠﨑　彰彦

    ( 3 )   1 - 22   2015年9月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • 情報化とグローバル化の大奔流を地方創生にどう活かすか：ネットと結びついたインバウンド消費とふるさと納税の取り組み事例 招待

    篠﨑 彰彦

    土地総合研究所   23 ( 3 )   43 - 58   2015年8月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

    本稿では、21世紀に入り、地方を取り巻く環境がどう変貌しているか、「情報化」と「グローバル化」を切り口に概観した後、これからの地方創生に向けた手がかりを探るべく、ハラールへの対応で訪日外国人旅行者のインバウンド消費を取り込もうとする熊本県人吉市の取り組みや、ネットの威力と結びついたふるさと納税の取り組みで地場産業の持続可能な発展に取り組む長崎県平戸市の事例を取り上げ、地域経済活性化の可能性を考察した。

  • A role of investment in intangibles: How can IT make it?

    Akihiko Shinozaki

    InfoCom Research, Inc.   ( No.2, July 2015 )   1 - 20   2015年7月

    　詳細を見る

    記述言語：英語  

  • 国境を越えたアウトソーシングの発展要因は何か：経済学と経営学で考察する日本経済への含意 招待

    篠﨑 彰彦

    日本統計協会   2 - 7   2015年4月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

    オフショアリングに象徴されるサービス貿易が、過去20年間に急拡大した要因は何であろうか。本稿では、経済学の枠組みでこの現象を再考した後、「人的交流の強さに着目したサービス貿易の拡大」という観点から、近年経営学の領域で研究が盛んなネットワーク理論を応用した実証分析の結果を紹介し、日本経済への含意を考察する。

  • データで読む情報通信技術の世界的な普及と変遷の特徴：グローバルICTインディケーターによる地域別･媒体別の長期観察

    野口　正人, 山本　悠介, 篠﨑 彰彦

    ( 1 )   1 - 25   2015年1月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • 携帯電話の普及と1人当たりGDPの成長に関する国際比較分析：グレンジャーの因果性テストによるクロス･カントリー分析

    篠﨑 彰彦, 浦川 邦夫

    九州大学システムLSI研究センター, SLRC Discussion Paper Series, Vol.10, No.1   2014年9月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • マクロ計量モデルによるICT投資増加のシミュレーションと乗数効果の計測 国際誌

    飯塚信夫, 篠﨑 彰彦, 久保田茂裕

    情報通信総合研究所   No.60   72 - 87   2013年7月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 固定電話･携帯電話の普及が国際経済の発展に及ぼす影響の実証分析：ITU長期時系列データを用いた観察

    篠﨑 彰彦

    九州大学システムLSI研究センター, SLRC Discussion Paper Series, Vol.9, No.1   2013年5月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • ICTの普及が経済の発展と格差に及ぼすグローバルな影響の分析―国際的議論の変遷と実態変化のデータ観察― 査読

    篠﨑 彰彦

    内閣府経済社会総合研究所 ESRI Discussion Paper Series   2012年9月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • IT投資と経済成長に関する産業別パネルデータ分析 査読 国際誌

    篠﨑彰彦・久保田茂裕・山崎将太

    No.57   2012年7月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 「IT導入にともなう企業改革は効果をあげているか？」 査読

    篠﨑彰彦･佐藤泰基

    情報通信学会誌   29 ( 3 )   2011年12月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 「IT投資の経済効果に関する産業別実証分析：産業別情報資本ストックの構築に基づく生産関数モデル分析」

    篠﨑彰彦･久保田茂裕

    内閣府 経済社会総合研究所, ESRI Discussion Paper Series   2011年10月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 「IT導入の効果に関する日本企業の特異性と企業改革の有無：日米独韓4カ国企業の実証分析」

    篠﨑彰彦･佐藤泰基

    内閣府 経済社会総合研究所, ESRI Discussion Paper Series   2011年2月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 「ICTの導入が効果を上げるための条件は何か」 招待

    篠﨑彰彦

    KDDI総研, Nextcom   Vol. 4 ( Winter 2010 )   2010年12月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 「情報資本ストックを組み入れたマクロ計量モデルのシミュレーション：民間部門のIT投資拡大による中期の経済成長率」

    篠﨑彰彦･飯塚信夫

    内閣府 経済社会総合研究所, ESRI Discussion Paper Series   2010年8月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 「固定資本マトリクスを基礎としたIT投資の実証分析：2005年産業連関表に基づくデータからの考察」

    篠﨑彰彦･久保田茂裕・山本悠介

    内閣府 経済社会総合研究所, ESRI Discussion Paper Series   2010年7月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 「課題解決と成長戦略のカギをにぎるIT：日本経済の制約条件は打破できるか」

    篠崎彰彦

    日経センター『情報経済研究』   2010年2月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

    日本経済研究センターに2007年度から設けられた情報経済班の主査を務め、ITを利用する産業とIT関連の財・サービスを供給する産業の両面から研究を行った。特に2009年度は、中期予測班と共同で日本経済が抱える課題とそれを打破する可能性について考察したうえで、マクロ計量モデルを構築しオリジナルデータをもとに今後10年間をシミュレーションした。この展望を通じてITをどう成長力強化に位置づけるか検討した。

  • 「IT関連産業の経済波及効果：産業連関表による1990年から2005年までの分析」

    篠﨑彰彦、山本悠介

    『経済学研究』   第76巻 ( 4号 )   2010年1月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

  • 「企業投資と日本経済の中期成長率：情報技術への投資加速を織り込んだシミュレーション」

    篠﨑彰彦、飯塚信夫

    『経済学研究』   第76巻 ( 1号 )   2009年8月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

  • 「不況下で加速する情報経済の新潮流－ネットの台頭にみる創造的破壊の芽－」

    篠崎彰彦

    日経センター『情報経済研究:ネットの台頭とメディア融合』   2009年3月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • “Create demand via links among media: Effectively integrate advertising with sales promotion”

    2009年3月

    　詳細を見る

    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    その他リンク： http://www.jcer.or.jp/eng/pdf/Information_Economy.pdf

  • 「ICT関連経済指標を用いた景気分析：成長と循環の枠組みから」

    篠崎彰彦･山本悠介

    景気循環学会『景気とサイクル』   2008年11月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 「企業改革とIT導入効果に関する国際比較：アンケート調査結果のスコア化による日米独韓企業の特徴」

    篠﨑彰彦・山本悠介

    内閣府 経済社会総合研究所, ESRI Discussion Paper Series   2008年10月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 「都道府県別ユビキタス指数の推計について」

    共著 山本悠介、篠﨑彰彦、野口正人、山崎将太

    情報通信総合研究所『ICT関連経済指標テクニカルペーパー』   2008年3月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • 「ＩＴからみた日本経済の課題と展望」

    篠﨑彰彦

    日本経済研究センター『情報経済研究:ＩＴ活用とサービス産業』   2008年3月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

    その他リンク： http://www.jcer.or.jp/report/research_paper/detail3719.html

  • 「ユビキタス指数の推計について」

    共著 野口正人、篠﨑彰彦、山本悠介、山崎将太

    情報通信総合研究所『ICT関連経済指標テクニカルペーパー』   2008年2月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • 「都道府県別情報資本ストックの推計について」

    共著 山本悠介、篠﨑彰彦

    情報通信総合研究所『ICT関連経済指標テクニカルペーパー』   2008年2月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • 「日本経済の生産性と情報技術：成長会計モデルによる潜在成長力の長期推計」

    篠﨑彰彦

    内閣府 経済社会総合研究所, New ESRI Working Paper Series   2007年10月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • 「情報化投資と情報資本ストックの推計について」

    共著 篠﨑彰彦、山本悠介

    情報通信総合研究所『ICT関連経済指標テクニカルペーパー』   2007年8月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • 社会基盤としてのRFIDに関する考察—非接触ICカードおよび無線タグの技術発展経過と実用化

    篠﨑彰彦、浜崎陽一郎、納富貞嘉、井上創造、安浦寛人

    九州大学システムLSI研究センター, SLRC Discussion Paper Series, Vol.1, No.1   2004年4月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • ＩＴ関連指標の作成とそこからみた現状

    篠﨑彰彦、手嶋彩子

    フジタ未来経営研究所『季刊未来経営』第12号   2004年3月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 1990年代の経験から展望する情報化: 投資主導vs.消費主導

    篠﨑彰彦

    フジタ未来経営研究所『季刊未来経営』第12号   2004年3月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • デジタル・エコノミーの現況と課題

    篠﨑彰彦

    情報化白書2003   2003年6月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • 情報技術革新と制度変化−取引費用アプローチによる1990年代情報改正の分析

    篠﨑彰彦

    RCSSディスカッション ペーパー シリーズ   2003年3月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • 米国と日本のＩＴ不況：日米の情報通信産業不況の構造的差異の分析

    分担執筆　手嶋彩子、篠﨑彰彦

    フジタ未来経営研究所, FIF Monograph   2002年8月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • ＩＴ投資の経済効果に関する実証研究：業種別ＩＴ投資とＩＴ労働データの構築に基づく分析

    篠﨑彰彦

    経済学研究（九州大学）   2001年12月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • ＩＴ革命とＩＴバブル：90年代のアメリカ経済の二面性

    篠﨑彰彦

    統計研究会『ECO-FORUM』   2001年11月

    　詳細を見る

    掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 日本のＩＴ投資と経済構造への影響：需要サイドと供給サイドからの分析

    篠﨑彰彦

    経済学研究（九州大学）   2001年8月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • イノベーション時代の政策像：クリントン政権の情報通信政策にみるフロンティア拡大とセイフティネット整備

    篠﨑彰彦・手嶋彩子

    2001年5月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • 日米の情報化投資と生産性：情報化投資の動向と経済構造への影響

    篠﨑彰彦

    景気循環学会『景気とサイクル』   2001年5月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 市場化の力学と制度としての市場: 政府の役割と国際関係

    篠﨑彰彦

    国際社会経済研究所『日中共同研究：ＩＴ革命がもたらす国家関係の変化』   2001年3月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • ＩＴ革命と情報産業としての金融

    篠﨑彰彦

    月刊資本市場   2000年12月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • Japan’s Economy in the 1990s and Now: From the Viewpoint of Information Technology Investment

    2000年7月

    　詳細を見る

    記述言語：英語  

  • ＩＴ主導経済のダイナミズムとその限界

    分担執筆　小林慎哉、本川裕、中本健作、山田節夫、篠﨑彰彦、石川英樹、相澤朋子、杉山薫樹、佐々木明果、棚木涼子

    国民経済研究協会『長期経済予測99-2010』   2000年5月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 外資系企業に対するファイナンスの実践研究

    篠﨑彰彦・田島正裕

    貿易と関税   2000年4月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • 九州への外資系企業進出と地域振興

    篠﨑彰彦

    九経調月報   2000年1月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • An Empirical Analysis of Information-related Investment in Japan and Its Impact on the Japanese Economy

    Akihiko SHINOZAKI

    prepared for the session: The Information Technology Revolution, American Economic Association Annual Meeting, January 7th 2000, Boston MA   2000年1月

    　詳細を見る

    記述言語：英語  

  • 米国経済の長期拡大：６０年代から９０年代の循環比較

    篠﨑彰彦

    景気とサイクル（景気循環学会）   2000年1月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 日米経済におけるＩＴ革新とイノベーション

    篠﨑彰彦

    2000年1月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • ９０年代の対日直接投資環境と日本経済の特質

    篠﨑彰彦

    経済学研究（九州大学）   1999年12月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • 米国経済の対外不均衡とリスク・マネー

    篠﨑彰彦

    国際金融   1999年11月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • 米国に見る情報化投資と雇用 招待 査読

    篠﨑彰彦

    日本労働研究雑誌   1999年6月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

  • Investing in Japan: What's the attraction? 国際誌

    Akihiko Shinozaki

    Look Japan   1999年5月

    　詳細を見る

    記述言語：英語  

  • 米国にみる情報化投資の生産性と雇用への影響

    篠﨑彰彦

    経済企画協会『ＥＳＰ』   1998年9月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • 情報化と雇用に関する日米分析

    篠﨑彰彦

    電機連合『新たな情報化がもたらす雇用と労働への影響に関する労働組合の対応についての情勢分析報告』   1998年7月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • 情報化投資に関する日米比較分析

    篠﨑彰彦

    国際大学グローバル・コミュニケーション・センター／国民経済研究協会『情報化投資のマクロ経済的効果の日米比較』   1998年7月

  • 対日直接投資の現況と今日的意義

    篠﨑彰彦

    国際貿易投資研究所『対内直接投資の促進に関する調査研究』   1998年3月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • The Economic Return on IT Investment 招待

    Akihiko SHINOZAKI

    I.C.M. Electronic Commerce, International Conferences For Management   1997年11月

    　詳細を見る

    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

  • Now Is the Time To Invest in Japan 国際誌

    Akihiko SHINOZAKI

    By the Way   1997年10月

    　詳細を見る

    記述言語：英語  

  • 現在の設備投資増勢の特徴と今後の展望

    篠﨑彰彦

    経済企画庁『経済月報』   1989年8月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

▼全件表示

書籍等出版物

  • 『インフォメーション・エコノミー：情報化する経済社会の全体像』

    篠﨑 彰彦（ 担当： 単著）

    NTT出版  2014年3月 

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   著書種別：学術書

    本書は、情報化で変貌する現代経済を読み解く羅針盤として、情報化社会を先駆的に見通したノーベル賞級の経済学者らの理論と思想を体系的に再構成しながら、今日的な経済問題を分析したもので、情報にまつわる現代の経済問題を手がかりに、完全市場と現実の市場の違い、情報化の進展と産業構造の変化、企業という組織の内部構造とその変革、市場と企業の境界に作用する取引費用の変化、企業間関係と産業組織の特徴、制度としての市場と雇用などの問題について、先行研究を丹念に跡付けた考察とともに、経済学の基本概念を相互に関連づけた体系的な分析を行っている。

  • Accelerating Japan’s Economic Growth

    （ 担当： 共著）

    2007年10月 

    　詳細を見る

    担当ページ：xix +182 pages   記述言語：英語   著書種別：学術書

    情報技術革新が生産性や経済成長に及ぼす影響を、日米比較研究を交えて、理論、実証、事例研究の三面から体系的に分析し、人口減少下にある日本経済の基礎力と成長可能性を詳細に検証すると同時に、その実現に向けた政策のあり方を検討（日米の経済学者による国際的な共同研究）。

    その他リンク： http://www.routledge.com/books/Accelerating-Japans-Economic-Growth-isbn9780415433310

  • （単著）情報技術革新の経済効果-日米経済の明暗と逆転

    篠﨑彰彦（ 担当： 単著）

    日本評論社  2003年7月 

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   著書種別：学術書

  • （単著）ＩＴ経済入門

    篠﨑彰彦（ 担当： 単著）

    日本経済新聞社　日経文庫ベーシック  2001年2月 

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   著書種別：一般書・啓蒙書

  • （単著）情報革命の構図

    篠﨑彰彦（ 担当： 単著）

    東洋経済新報社  1999年3月 

    　詳細を見る

    担当ページ：テレコム社会科学賞受賞、毎日新聞社/フジタ未来経営賞受賞   記述言語：日本語   著書種別：一般書・啓蒙書

  • （共著）日本経済のグローバル化：対内外直接投資と貿易構造の実証分析

    篠﨑彰彦、乾友彦、野坂博南（ 担当： 共著）

    洋経済新報社  1998年1月 

    　詳細を見る

    担当ページ：貿易奨励会優秀賞受賞   記述言語：日本語   著書種別：学術書

  • 『不動産テックの課題』東洋経済新報社

    土地総合研究所編, 篠﨑 彰彦, 柳川範之, 谷山智彦, 白川慧一　ほか（ 担当： 単著）

    東洋経済新報社  2018年6月 

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   著書種別：学術書

    情報流通やマッチング機能の革新などで注目されている不動産テックについて、インフォメーション・エコノミーの観点から考察。不動産テックを「情報化のグローバル化」に伴う「モノと人のモビリティ増大」という文脈で捉えると、単に不動産の情報化が技術的に一段階進んだ現象ではなく、従来の業界の仕組みに「揺らぎ」をもたらす動きといえる。それを象徴するのがシェアリングエコノミーやギグエコノミーの浸透であり、質的にも量的にも不動産市場参加者のすそ野を圧倒的に広げ、需要と供給の両面から市場のフラグメンテーション化（断片化）を起こしている。その結果、資金調達、開発、販売、仲介、管理といった不動産サプライチェーンの各段階において、組み合わせ可能な選択肢が爆発的に広がり、あらゆる不動産を「動的ネットワーク空間のノード（結び目）」と位置づけ、そこに様々な付随サービスをコーディネートする役割が重要性を高めている。こうした環境では、情報力に競争優位の軸足が移るため、圧倒的な情報収集力と解析力を備えた異業種からの有力な参入も起きている。空間（スペース）提供するビジネスでこれまで座標の中心に位置していた不動産業界には「暗黙の了解」を打破する斬新な発想が求められる。

  • 『明日の地方創生を考える』東洋経済新報社

    土地総合研究所編, 篠﨑 彰彦, 生田長人, 井堀利宏, 小幡績, 玄田有史, 中川雅之, 山崎福寿, 宮脇淳, 山下一仁　ほか（ 担当： 単著）

    東洋経済新報社  2015年12月 

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   著書種別：学術書

    21世紀の地方を取り巻く環境がどう変貌しているかを「情報化」と「グローバル化」の切り口で概観した後、これからの地方創生に向けた手がかりを探るべく、ハラールへの対応で訪日外国人旅行者のインバウンド消費を取り込もうとする熊本県人吉市の取り組みや、ネットの威力と結びついたふるさと納税の取り組みで地場産業の持続可能な発展に取り組む長崎県平戸市の事例を取り上げ、地域経済活性化の可能性を考察した。

  • 『人口減少社会の社会保障制度改革の研究』

    （編集） 貝塚啓明+財務省財務総合政策研究所; 執筆分担 金子隆一、井堀利宏、別所俊一郎、小黒一正、森下昌浩、篠﨑彰彦、貝塚啓明、小塩隆士、浦川邦夫、山重慎二、吉田浩、麻生良文、鈴木亘（ 担当： 単著）

    中央経済社  2008年12月 

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   著書種別：学術書

  • 『ソシオネットワーク戦略とは何か』

    編集 村田忠彦、渡邊真治; 分担執筆 鵜飼康東、渡邊朗子、須田幸一、篠﨑彰彦、竹村敏彦、小林孝史、榎原博之、谷田則幸、村上雅俊、矢田勝俊、下條真司、伊達進（ 担当： 共著）

    多賀出版  2007年3月 

    　詳細を見る

    担当ページ：執筆担当部分：「情報通信技術と経済成長」pp.83-101.   記述言語：日本語   著書種別：学術書

  • 『メディア・コンバージェンス2007：ＩＣＴ産業のさらなる挑戦』

    編著 篠﨑彰彦、情報通信総合研究所; 執筆分担 篠﨑彰彦、手嶋彩子、佐藤泰基、杉本幸太郎（ 担当： 編集）

    翔泳社, 2007年1月  2007年1月 

    　詳細を見る

    担当ページ：全222頁   記述言語：日本語   著書種別：一般書・啓蒙書

  • （共著）地域経済の再生と公共政策

    堀江康熙（編著）、山﨑朗、中村裕昭、上林千恵子、伊東弘文、山田徳治、茶野努、篠﨑彰彦、大住圭介、池下研一郎、藤田敏之（ 担当： 共著）

    中央経済社  2004年3月 

    　詳細を見る

    担当ページ：第８章「情報通信技術革新のインパクト」執筆   記述言語：日本語   著書種別：学術書

  • （共著）経済の停滞と再生

    篠原三代平編著; 分担執筆 宮本邦男、鈴木直次、林紘一郎、篠﨑彰彦、宮川公男、関満博、原田泰、嶋中雄二、神谷克己（ 担当： 共著）

    東洋経済新報社  2003年5月 

    　詳細を見る

    担当ページ：第５章「ＩＴブームとＩＴ不況—日米経済の関連性と異質性—」執筆   記述言語：日本語   著書種別：一般書・啓蒙書

  • （共著）社会基盤としてのインターネット（岩波講座インターネット６）

    編集委員 尾家祐二、後藤滋樹、西尾章次郎、宮原秀夫、村井純;分担執筆 村田正幸、山口英、塚本昌彦、塚田晃司、星徹、下条真司、佐藤哲司、名和小太郎、篠﨑彰彦、尾家祐二（ 担当： 共著）

    岩波書店  2001年9月 

    　詳細を見る

    担当ページ：第８章「インターネットが経済社会に与える影響」執筆   記述言語：日本語   著書種別：学術書

  • （共著）グローバル経済下の地域構造

    編集 矢田俊文、川波洋一、辻雅男、石田修;分担執筆 石田修、久野国夫、川波洋一、辻雅男、岡部鉄男、中村裕昭、塩次喜代明、篠﨑彰彦、濱砂敬郎、山崎朗、稲富信博、川口雅正、庄野千（ 担当： 共著）

    九州大学出版会  2001年3月 

    　詳細を見る

    担当ページ：第Ⅱ部「企業の競争優位と日本市場のグローバル化—国レベルと地域レベルの論考—」執筆   記述言語：日本語   著書種別：学術書

  • （共著）景気の読み方

    編集　金森久雄、土志田征一; 執筆分担　後藤正之、高木勝、篠﨑彰彦他全24名（ 担当： 共著）

    有斐閣  1991年4月 

    　詳細を見る

    担当ページ：Ｇ企業と景気　２４「設備投資と景気」執筆   記述言語：日本語   著書種別：一般書・啓蒙書

▼全件表示

講演・口頭発表等

  • “Global views on ICT-enabled business and its impact on the economy” 招待 国際会議

    International forum entitled “The Development Opportunities of Digital Transformation in Beyond 5G Era,” organized by the Taiwan Communication Society on November 18th, 2021.  2021年11月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2021年11月

    記述言語：英語   会議種別：口頭発表（招待・特別）  

    開催地：Online (Taipei, Taiwan)   国名：台湾  

    This is a keynote address at the International Forum being organized by the Taiwan Communication Society on November 18, 2021. The speech addresses two aspects of the digital economy, digital dividends and analog complements, and indicates the importance of human networks on top of ICT networks.

  • 「世界178カ国・地域のICT普及に関する構造変化点分析：モバイル技術のグローバルな普及加速期の特定」

    山崎大輔・篠﨑彰彦

    2021年社会情報学会（SSI）学会大会  2021年9月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2021年9月

    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：オンライン（開催校：大妻大学）第９セッション   国名：日本国  

  • 「データ利活用や組織体制がAI活用の取り組みに与える影響：国内卸売業、道路貨物運送業の現状分析」

    鷲尾哲・藤井秀道・篠﨑彰彦

    日本経済学会2020年度秋季大会  2020年10月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2020年10月

    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：オンライン（開催校：立正大学）セッション：産業組織(実証)   国名：日本国  

  • ICT-enabled offshoring and its impact to the international service trade with the US

    Akihiko SHINOZAKI, Shigehiro KUBOTA

    The Society of Socio-Informatics, SSI 2020 Annual Meeting, Session 10th II-2  2020年9月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2020年9月

    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    国名：日本国  

  • 「業務管理とデータ利活用がイノベーションに与える影響：国内卸売業の事例研究」

    藤井秀道・鷲尾哲・篠﨑彰彦

    日本経済学会2020年度春季大会  2020年5月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2020年5月

    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：オンライン（開催校：九州大学）セッション：メカニズムデザイン・イノベーション   国名：日本国  

  • ICT及びR&Dへの投資が日本の経済成長に及ぼす効果の分析：生産関数モデルを用いた検証

    久保田茂裕･篠﨑彰彦

    2019年社会情報学会（SSI）学会大会  2019年9月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2019年9月

    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：中央大学市ヶ谷田町キャンパス   国名：日本国  

  • “Digital innovation and analog complements: Making the digital economy prosperous” 招待 国際会議

    International joint conference entitled “Global Governance and the Digital Economy: Prospects and Challenges,” organized by The Shanghai Institute for International Studies and The Friedrich-Ebert-Stiftung  2018年11月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2018年11月

    記述言語：英語   会議種別：口頭発表（招待・特別）  

    開催地：Shanghai, PR China   国名：中華人民共和国  

    This is the first keynote speech at Session 1: G20 and the Digital Economy, for an international joint conference entitled “Global Governance and the Digital Economy: Prospects and Challenges,” held in Shanghai on November 29, 2018. Session 1 is designated to explore the broader state of discussions among G20 members and serves as an assessment of the initiatives and plans in the run-up to the Japanese G20 presidency in 2019.

  • 「ICT資本とR&D資本を織り込んだマクロ計量モデルの構築：2008SNAに準拠した国民経済計算（2011年基準）のデータを用いて」

    久保田茂裕, 篠﨑彰彦

    日本経済学会2018年度秋季大会  2018年9月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2018年9月

    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：学習院大学   国名：日本国  

  • How does investment in information and communications technology pay off? : Evidence from nationwide survey in Japanese workplaces 国際会議

    Akihiko Shinozaki, Satoshi Washio, Shigehiro Kubota

    International Atlantic Economic Society  2018年3月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2018年3月

    記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

    国名：グレートブリテン・北アイルランド連合王国(英国)  

  • 職場のICT導入環境が企業の収益と雇用に及ぼす影響：グラフィカルモデリングによる企業規模別の構造分析

    鷲尾哲･久保田茂裕･篠﨑彰彦

    2017年社会情報学会（SSI）学会大会  2017年9月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2017年9月

    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：駒沢大学   国名：日本国  

  • 「対米サービス貿易拡大要因の構造分析：グラフィカルモデリングによる諸変数の相互関係探索」

    篠﨑　彰彦, 久保田茂裕

    日本経済学会2016年度春季大会  2016年6月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2017年6月

    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：名古屋大学   国名：日本国  

  • What determines service trade from developing countries to the U.S.? ―Evidence of the role of human resource networks― 国際会議

    2017年3月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2017年3月

    記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：Berlin, Germany   国名：ドイツ連邦共和国  

  • A role of investment in intangibles: How can IT make it? 招待 国際会議

    2015年7月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2015年7月

    記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

    国名：日本国  

  • 携帯電話の普及は経済発展に貢献するか：グレンジャーの因果性検定による国際比較分析

    篠﨑 彰彦, 浦川 邦夫

    2014年社会情報学会（SSI）学会大会  2014年9月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2014年9月

    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：京都大学   国名：日本国  

  • “Japan’s Economic Growth and Information Network Industries: Can IT make it?” in The New Economy of the United States:Possibilities and Anxieties, Session 2: The Role of IT Industries in the New Economy 招待 国際会議

    2007年12月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：Chiba University, Japan   国名：日本国  

  • The Impact of Information Technology on the Labor Market and Labor Productivity: Comparative Analysis of Investment on IT in Japan and the USA 招待 国際会議

    Akihiko Shinozaki

    APEC International Conference  1997年3月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（招待・特別）  

    国名：日本国  

  • The Economic Return on IT Investment 招待 国際会議

    Akihiko Shinozaki

    in I.C.M. Electronic Commerce  1997年11月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（招待・特別）  

    国名：日本国  

  • 企業の経済性と情報技術 招待

    篠﨑彰彦

    ＯＲ学会／経営情報学会  1999年7月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：電気通信大学（東京）   国名：日本国  

  • An Empirical Analysis of Information-related Investment in Japan and Its Impact on the Japanese Economy 国際会議

    Akihiko Shinozaki

    American Economic Association  2000年1月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    国名：アメリカ合衆国  

  • Japan’s Economy in the Era of the Information Technology Revolution 招待 国際会議

    2000年7月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（招待・特別）  

    開催地：Vancouver and Toronto   国名：カナダ  

  • ９０年代の対日直接投資環境と日本経済の特質

    篠﨑彰彦

    国際経済学会  2000年10月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：一橋大学   国名：日本国  

  • 日米の情報化投資と生産性 招待

    篠﨑彰彦

    景気循環学会  2000年11月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：東洋経済新報社（東京）   国名：日本国  

  • 日本におけるＩＴ投資の経済効果と構造改革 招待 国際会議

    篠﨑彰彦

    台湾経済研究院主催、行政院経済建設委員会共催  2001年3月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：台北   国名：台湾  

  • Comparative Analysis of the Economic Performances Between Japan and the US in the 1990s 招待 国際会議

    Akihiko Shinozaki

    Harvard Business School, Class of Information and Network Economics (Business Studies 2140) by Professor Charles King  2002年4月 

    　詳細を見る

    会議種別：公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等  

    国名：アメリカ合衆国  

  • Does Information Technology Matter? 国際会議

    Akihiko Shinozaki

    Harvard-Yenching Institute  2003年2月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    国名：アメリカ合衆国  

  • Innovation vs. Learning by Doing: Implications of Japan’s ‘Lost Decade’ in the Information Age 招待 国際会議

    2003年12月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：Pusan National University, Busan   国名：大韓民国  

  • ICT Productivity in Japan: Another Puzzle? 国際会議

    Akihiko Shinozaki

    RCSS Kansai University  2004年7月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    国名：日本国  

  • Information Technology and Japanese Economic Slump 招待 国際会議

    Akihiko Shinozaki

    Faculty of Economics, Chulalongkorn University, Thailand  2004年8月 

    　詳細を見る

    会議種別：公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等  

    国名：タイ王国  

  • 「ユビキタスを読む経済の眼」2005年9月9日, 招待

    篠﨑彰彦

    電子情報通信学会  2005年9月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：九州大学   国名：日本国  

  • Does the sun rise again in the ubiquitous information age?: Feasibility of Japan’s three percent economic growth under an aging and diminishing demographic trend 招待 国際会議

    2006年3月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：The Penn Club, New York   国名：アメリカ合衆国  

  • 「企業改革と情報化の高価に関する実証研究」 招待

    篠﨑彰彦

    日経デジタルコア  2006年8月 

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：大手町サンケイプラザ（東京）   国名：日本国  

  • 「情報技術革新と米国経済: ニュー・エコノミーとその後のアメリカ」 招待

    篠﨑彰彦

    同志社大学アメリカ研究所, 部門研究4研究会  2006年10月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：同志社大学   国名：日本国  

  • 「情報化の効果と企業の組織改革・人的資源対応に関する実証研究」 招待

    篠﨑彰彦

    経営情報学会第8回特設研究部会  2006年11月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（招待・特別）  

    開催地：内幸町大和生命ビル   国名：日本国  

  • 事業所における目的別データ活用と労働生産性に関する研究：組織マネジメント調査と経済センサスの個票データを用いた実証分析

    鷲尾哲, @藤井秀道, @篠﨑彰彦

    ICT経済研究会（SSI社会情報学会 九州･九州沖縄支部）  2023年11月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2023年11月

    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：九州大学   国名：日本国  

  • ICT普及の成熟期に関する検証：215カ国・地域の長期観察とロジスティックモデルを用いた分析

    江口修平, 鷲尾哲, @篠﨑彰彦

    情報通信学会  2023年7月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2023年7月

    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：早稲田大学   国名：日本国  

  • AI・データ活用が事業所の労働生産性に与える影響：MOPSと経済センサスのデータマッチングによる実態観察と実証分析

    鷲尾哲, @藤井秀道, @篠﨑彰彦

    情報経済研究会（情報通信総合研究所）  2022年11月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2022年11月

    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：オンライン形式   国名：日本国  

  • 情報化の経済波及効果：国際産業連関表の実質化データを用いた日米中印を中心とした分析

    #手嶋彩子, 白新田佳代子, 時任翔平, @加河茂美, @篠﨑彰彦

    環太平洋産業連関分析学会 第33回全国大会  2022年10月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2022年10月

    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：桃山学院大学   国名：日本国  

  • 電波の有効利用に向けた再配分の方向性 招待

    飯塚留美（FMMC）、篠﨑彰彦、森川博之（東京大学）、宍戸常寿（東京大学）

    情報通信学会  2022年7月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2022年7月

    記述言語：日本語   会議種別：シンポジウム・ワークショップ パネル（公募）  

    開催地：オンライン（Zoomウェビナー）   国名：日本国  

    情報通信学会第46回国際コミュニケーション・フォーラム「デジタル変革時代の電波政策セミナー クロージング シンポジウム」のパネリストとして招聘登壇（2022年7月8日）

  • データ・AIの利活用や組織体制が生産性に与える影響：国内卸売業の現状分析

    鷲尾哲, 藤井秀道, 篠﨑彰彦

    社会情報学会（SSI）九州･沖縄支部 研究会  2022年2月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2021年2月

    記述言語：日本語   会議種別：シンポジウム・ワークショップ パネル（公募）  

    開催地：九州大学   国名：日本国  

  • データ活用がもたらす経済効果の実証分析：企業へのアンケート調査と財務データを用いた生産関数モデル分析

    鷲尾哲, 篠﨑彰彦

    社会情報学会（SSI）九州･沖縄支部 研究会  2021年2月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2021年2月

    記述言語：日本語   会議種別：シンポジウム・ワークショップ パネル（公募）  

    開催地：九州大学   国名：日本国  

  • データ利活用と組織体制がAI活用やイノベーションに及ぼす影響：ESRI共同プロジェクトによる分析から 招待

    鷲尾哲, 藤井秀道, 篠﨑彰彦

    公正取引委員会 競争政策研究センターでの招聘講演（2020年12月4日）  2020年12月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2020年12月

    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：公正取引委員会 競争政策研究センター（オンライン）   国名：日本国  

    共同プロジェクトの主査として公正取引委員会 競争政策研究センターで行った招聘講演（2020年12月4日）

  • How ICT-enabled offshoring transformed service trade with the U.S.: Before and after the financial crisis in 2008,

    Akihiko SHINOZAKI, Shigehiro KUBOTA

    SSI Kyushu-Okinawa Research Workshop  2020年2月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2020年2月

    記述言語：日本語   会議種別：シンポジウム・ワークショップ パネル（公募）  

    国名：日本国  

  • ICT利活用が企業の業績・雇用に及ぼす影響に関する実証分析－1社1回答のアンケート調査を用いた分析－

    鷲尾哲, 篠﨑彰彦

    社会情報学会（SSI）九州･沖縄支部 研究会  2019年2月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2019年2月 - 2018年2月

    記述言語：日本語   会議種別：シンポジウム・ワークショップ パネル（公募）  

    開催地：九州大学   国名：日本国  

  • “Global surge in mobility driven by innovation in ICT: Research perspectives on globalization of information economy”

    篠﨑彰彦

    情報経済研究会（情報通信総合研究所）  2018年5月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2018年5月

    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：情報通信総合研究所   国名：日本国  

  • Investment in ICT and corporate reforms: Firm level evidence on the role of intangibles 招待

    2018年2月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2018年2月

    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    国名：日本国  

  • 地方自治体のICT活用がインバウンド観光に及ぼす影響：アンケート調査の個票データによるパネル分析

    鷲尾哲, 篠﨑彰彦

    社会情報学会（SSI）九州･沖縄支部 研究会  2018年2月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2018年2月

    記述言語：日本語   会議種別：シンポジウム・ワークショップ パネル（公募）  

    国名：日本国  

  • ICT資本を明示した生産関数分析とマクロ計量モデルの構築

    久保田茂裕, 篠﨑彰彦

    社会情報学会（SSI）九州･沖縄支部 研究会  2017年11月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2017年11月

    記述言語：日本語   会議種別：シンポジウム・ワークショップ パネル（公募）  

    国名：日本国  

  • 「Leapfrogging型経済発展と格差の研究：インドと中国の比較を手掛かりに」

    篠﨑　彰彦, 王ウェイ

    社会情報学会（SSI）九州･沖縄支部 研究会  2017年2月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2017年2月

    記述言語：日本語   会議種別：シンポジウム・ワークショップ パネル（公募）  

    国名：日本国  

  • 「ICTの利活用が企業の業績と雇用に及ぼす影響の研究：ロジットモデルとグラフィカルモデリングを用いた分析」

    篠﨑　彰彦, 鷲尾　哲, 久保田茂裕

    社会情報学会（SSI）九州･沖縄支部 ICT経済研究会  2016年11月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2016年11月

    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：九州大学   国名：日本国  

  • ネットワーク理論を用いた対米サービス貿易拡大の実証分析：米印間のオフショアリングを手がかりに

    末永雄大, 閔 廷媛, 篠﨑 彰彦

    SSI九州・沖縄支部2014年度支部研究会  2015年2月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2015年2月

    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：九州大学   国名：日本国  

  • 人材の国際移動とサービス貿易

    久保田茂裕, 末永雄大, 篠﨑 彰彦

    SSI九州・沖縄支部2015年度支部研究会  2016年2月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2015年2月

    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：九州大学   国名：日本国  

  • グローバルなICT普及と格差･発展の研究

    篠﨑 彰彦

    社会情報学会九州･沖縄支部, 第1回地域社会情報学研究会  2013年11月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2013年11月

    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：福岡大学   国名：日本国  

  • 情報資本ストックの構築とICT投資増加のマクロモデル･シミュレーション

    久保田茂裕, 山本悠介, 飯塚信夫, 篠﨑 彰彦

    マクロモデル研究会  2013年7月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2013年7月

    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：日本経済研究センター   国名：日本国  

  • 経済の成長と発展に貢献するICT：グローバルな視点と日本の課題 招待

    篠﨑 彰彦

    慶應義塾大学SFC研究所プラットフォームデザイン･ラボ  2013年2月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2013年2月

    記述言語：日本語   会議種別：シンポジウム・ワークショップ パネル（公募）  

    開催地：慶應義塾大学SFC研究所   国名：日本国  

  • ICTの普及が経済の発展と格差に及ぼす影響のグローバルな影響の分析：国際的議論の変遷と実態変化のデータ観察 招待

    篠崎彰彦

    ESRI(内閣府経済社会総合研究所）  2012年8月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2012年8月

    記述言語：日本語   会議種別：公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等  

    開催地：内閣府経済社会総合研究所   国名：日本国  

  • Effects of ICT Investment on Economic and Productivity Growth: Lessons from Japan 招待 国際会議

    Akihiko SHINOZAKI, Yasuhiro SATO, Shota YAMAZAKI

    OECD workshop on revising the metrics for measuring broadband and the Internet economy  2012年6月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2012年6月

    会議種別：口頭発表（一般）  

    国名：グレートブリテン・北アイルランド連合王国(英国)  

  • ICTのグローバル化と社会の変貌

    篠崎彰彦

    ICT経済研究ワークショップ  2012年2月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2012年2月

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：情報通信総合研究所   国名：日本国  

  • グローバルな視点でみたICTの奔流：経済発展と情報化に関する世界約200カ国･地域の長期マクロ･データを読む 招待

    篠崎彰彦

    国際大学GLOCOMワークショップ  2012年2月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2012年2月

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：国際大学GLOCOM   国名：日本国  

  • アンケート調査による企業改革とIT導入効果に関する国際比較研究

    篠﨑彰彦・佐藤泰基

    情報通信学会  2011年7月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2011年7月

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：専修大学   国名：日本国  

  • 情報技術と経済成長：日本に関する実証分析 招待

    篠﨑彰彦

    マクロモデル研究会  2010年7月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2010年7月 - 2011年5月

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：日本経済研究センター   国名：日本国  

  • 「ICT関連経済指標を用いた景気分析－成長と循環の枠組みから－」

    篠崎彰彦

    景気循環学会  2008年6月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2009年6月

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：東京（日本記者クラブ）   国名：日本国  

  • “Impact of Information Technology on Japanese Business Cycles and Economic Growth: A Comprehensive look at IT producing sectors and IT using sectors” 招待 国際会議

    2009年3月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2009年3月

    記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：Tokyo   国名：日本国  

  • 「人口減少下の経済成長とイノベーション：次世代ICTの可能性」 招待

    篠崎彰彦

    情報通信学会, ソーシャル･イノベーション研究会  2008年5月 

    　詳細を見る

    開催年月日： 2008年5月

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：国際大学GLOCOM   国名：日本国  

  • 「オフショアリングの発展要因に関する実証研究」

    篠﨑　彰彦, 久保田　茂裕

    情報経済研究会（情報通信総合研究所）  2015年12月 

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：情報通信総合研究所   国名：日本国  

  • 「日米の情報化投資について」 招待

    篠﨑彰彦

    東京大学大学院総合文化研究科, 経済統計研究会  1999年2月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：東京大学駒場   国名：日本国  

  • 情報化投資の経済効果−９０年代日米経済にみるニュー・エコノミー論と技術革新

    篠﨑彰彦

    国際経済学会  1999年4月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：九州大学（福岡）   国名：日本国  

  • 米国経済の長期拡大−６０年代から９０年代の循環比較−

    篠﨑彰彦

    景気循環学会  1999年7月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：統計研究会（東京）   国名：日本国  

  • 「情報革命の構図：日米経済に何が起こっているか」 招待

    篠﨑彰彦

    自由企業研究会, 21世紀への原動力（第7回）研究会  1999年9月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：パレスホテル   国名：日本国  

  • 「外資系企業の参入障壁について」 招待

    篠﨑彰彦

    国際貿易投資研究所  1999年11月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：赤坂AT&T JANNEX   国名：日本国  

  • 「90年代日米経済に見るニュー・エコノミー論と技術革新」 招待

    篠﨑彰彦

    関西経済研究センター  2000年2月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：大阪関西経済研究センター   国名：日本国  

  • 「日米ＩＴ投資の経済効果分析」 招待

    横浜国立大学経済学部, 近経研究会  2000年6月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：横浜国立大学   国名：日本国  

  • 「ＩＴと日本の経済社会」

    篠﨑彰彦

    インターネット国際会議実行委員会  2000年6月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：東京財団  

  • Japan’s Economy in the 1990s and Now ---From the Viewpoint of Information Technology Investment 国際会議

    九州大学・釜山大学共同シンポジウム  2000年7月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：九州大学（福岡）   国名：日本国  

  • 「ＩＴ革命の雇用に対する影響」 招待

    統計研究会, 労働市場委員会  2000年12月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：統計研究会   国名：日本国  

  • 「情報化投資の産業別データ：日米の統計比較」 招待

    情報システム投資研究会第７回関西部会  2001年7月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：関西大学千里山学舎総合図書館   国名：日本国  

  • Information Technology&#8211;Impact to the Japan’s Economy 招待 国際会議

    2002年4月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：Federal Reserve Plaza, Boston   国名：アメリカ合衆国  

  • 「情報資本の蓄積と生産性向上：経済学からみた情報技術革新」

    篠﨑彰彦

    ソシオネットワーク戦略研究センター第15回総合会議  2003年10月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：関西大学  

  • 「日米情報化投資と経済・企業・生産性を考える」 招待

    篠﨑彰彦

    社会経済生産性本部,　情報化・生産性向上研究フォーラム  2004年4月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：全国都市会館   国名：日本国  

  • 「ＩＴの展開：情報化と経済」

    篠﨑彰彦

    政策研究大学院大学  2004年12月 

    　詳細を見る

    開催地：政策研究大学院大学   国名：日本国  

  • 「組織と人材への対応による情報化の効果：アンケート調査による多重検定結果」

    ソシオネットワーク戦略研究センター第32回綜合会議  2005年5月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：関西大学   国名：日本国  

  • 「情報化と生産性」

    産業学会西部部会  2005年10月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：九州大学   国名：日本国  

  • 「経済からみたユビキタス時代」 招待

    篠﨑彰彦

    九州インターネットプロジェクト  2005年11月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：北九州簡易保険保養センター   国名：日本国  

  • 「情報技術革新と経済成長：人口制約を乗り越えられるか－マクロ、セミマクロ、ミクロの視点－」 招待

    篠﨑彰彦第

    日本社会情報学会(JASI)  2007年5月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：中村学園大学   国名：日本国  

  • 「日本経済の生産性と情報技術：成長会計モデルによる成長力の長期推計」

    篠﨑彰彦

    2007年9月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：内閣府経済社会総合研究所   国名：日本国  

  • 「情報経済分析：マクロ、セミマクロ、ミクロ、国際比較の視点」

    篠﨑彰彦

    日本経済研究センター  2007年10月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：日本経済研究センター   国名：日本国  

  • 「ＩＴ投資の経済効果：マクロとミクロ両面からのアプローチ」 招待

    篠﨑彰彦

    経営情報学会/情報処理学会ソフトウェア工学研究会  2007年11月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：明治大学   国名：日本国  

  • 「ICTと経済成長」 招待

    篠﨑彰彦

    ユビキタスネットワークシンポジウム2007  2007年11月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（招待・特別）  

    開催地：秋葉原ダイビル/コンベンションホール   国名：日本国  

  • 「情報化投資と生産性：マクロ・ミクロ・国際比較の実証研究から」 招待

    篠﨑彰彦

    第6回情報通信の未来研究会  2007年12月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：国際大学GLOCOM/ハークス六本木ビル   国名：日本国  

  • 「成長会計モデルによる生産性の長期推計：情報化と人口減少下の日本経済」

    篠﨑彰彦

    人口動態の変化と財政･社会保障制度のあり方に関する研究会  2007年12月 

    　詳細を見る

    開催地：財務省財務総合政策研究所   国名：日本国  

  • 「日本経済の生産性と情報経済：マクロとミクロの実証分析による現状、課題、可能性」 招待

    篠﨑彰彦

    第34回ESRI－経済政策フォーラム  2008年4月 

    　詳細を見る

    会議種別：口頭発表（一般）  

    国名：日本国  

  • 「情報化と生産性：グローバルな視点と歴史的視点から」

    篠﨑 彰彦

    日本経済研究センター  2013年9月 

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：日本経済研究センター   国名：日本国  

  • 「情報通信技術と経済成長」

    篠﨑 彰彦

    情報通信技術が変える経済社会研究会（日本経済研究センター）  2015年1月 

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

    開催地：日本経済研究センター   国名：日本国  

▼全件表示

MISC

  • 「世代を越えた『豊かさ』の継承」経済諮問会議, 21世紀ビジョン, コラム「私の描く2030年」

    篠﨑彰彦

    内閣府経済財政諮問会議   2004年11月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • “Capital-investment rebound shows promising trends,” The Nikkei Weekly, March 10, 1997.

    1997年3月

    　詳細を見る

    記述言語：英語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「希少資源のマーケット･デザイン：国際標準のオークション議論はなぜ必要か」

    篠崎彰彦

    『経済学研究別冊』第28号, 2022年4月   2022年4月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「デジタル変革時代の電波政策：経済学的な論点は何か」

    篠崎彰彦

    『経済学研究別冊』第27号, 2021年4月, pp. 46-48.   2021年4月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「デジタル・エコノミー：平成時代と令和時代」

    篠崎彰彦

    『経済学研究別冊』第26号, 2020年4月, pp. 52-53.   2020年4月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「デジタル・エコノミーの発展には何が必要か」

    篠崎彰彦

    『経済学研究別冊』第25号, 2019年4月, pp. 62-63.   2019年4月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「情報産業による一般産業の包摂化とは何か？」

    篠崎彰彦

    『経済学研究別冊』第24号, 2018年4月, pp. 63-64.   2018年4月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「交流人口の増加と産業としてのツーリズム」

    篠崎彰彦

    『経済学研究別冊』第23号, 2017年4月, pp. 71-72.   2017年4月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「書架：M&Aの新潮流」（山本貴之著『M&Aの「新」潮流』エネルギーフォーラム新書, 2016年1月）

    篠﨑 彰彦

    『金融財政叙情』Vol. 64, No. 9, 2016年2月, p. 57.   2016年2月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等  

  • 「VR/ARがもたらす未来に人事はどう向き合うのか」

    篠﨑 彰彦

    リクルートワークス研究所『Works』   2015年9月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • ICTのグローバルな普及は金融界に何を迫るか

    篠﨑 彰彦

    金融ジャーナル   2014年4月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「情報化のグローバル化」から何を学ぶか

    篠﨑 彰彦

    『経済学研究別冊』第20号   2014年4月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「巻頭言：日本復活へ、ICTで踏み出す未来への第一歩」

    篠﨑 彰彦

    インフォコム   2013年7月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • 「制度としての市場と情報技術革新」

    篠﨑 彰彦

    『経済学研究別冊』第19号   2013年4月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • The Global IT Torrent is Washing Away ‘The Poverty Trap’

    2013年3月

    　詳細を見る

    記述言語：英語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • ICTが経済･社会に及ぼす影響のグローバルな躍動感：世界約200カ国･地域の長期マクロデータを読む

    篠﨑 彰彦, 佐藤　泰基

    情報通信総合研究所, InfoCom REVIEW, No.57, 2012年7月, pp.32-41.   2012年7月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「古典で読み解く情報技術と企業改革」

    篠﨑 彰彦

    『経済学研究別冊』第18号   2012年4月

    　詳細を見る

    掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「巻頭言：長期でもみんな生きている！」

    篠崎彰彦

    景気とサイクル   2012年3月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • 「情報経済で読み解くロビンソン･クルーソーの世界」

    篠崎彰彦

    『経済学研究別冊』第17号   2011年4月

    　詳細を見る

    掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「みんなで使おう!『情報通信白書』」

    篠崎彰彦

    総務省   2010年5月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「半世紀前の『情報産業論』」

    篠崎彰彦

    『経済学研究別冊』第16号   2010年4月

    　詳細を見る

    掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 『最新の固定資本マトリクスを用いたIT関連データの構築およびそれにもとづくIT投資の日本経済に及ぼす影響の分析』

    篠﨑彰彦、飯塚信夫、野口正人、山本悠介

    日本経済研究センター（内閣府委託調査）   2010年3月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等  

  • “Innovation of IT & by IT”

    2010年2月

    　詳細を見る

    記述言語：英語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 『情報経済研究:課題解決と成長戦略のカギをにぎるIT』

    篠﨑彰彦、新庄晶太、杉田敦、岡田真知子、飯塚信夫

    日本経済研究センター   2010年2月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等  

  • 「失速か加速か、分水嶺としての1％成長：2010年代の日本経済」

    篠崎彰彦

    日本経済研究センター   2009年10月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「日本産業再生の処方箋」（今井賢一著、『創造的破壊とは何か：日本産業の再挑戦』東洋経済新報社, 2008年5月）

    篠崎彰彦

    日本経済研究センター『日本経済センター会報』No.973, 2008年11月, p.78   2009年6月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等  

  • 「Information Economyで読む景気循環と経済成長」

    篠崎彰彦

    九州大学経済学会『経済学研究別冊』第15号, 2009年4月, pp.62-63.   2009年4月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 『情報経済研究:ネットの台頭とメディア融合』

    主査 篠﨑彰彦; 執筆分担 篠﨑彰彦、関口和一、相浜豊、当广千晶、新庄晶太、飯塚信夫

    日本経済研究センター   2009年3月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等  

  • Impact of Information Technology on the Japanese Business Cycle and Economic Growth

    edited by Akihiko SHINOZAKI

    ESRI International Collaboration Project 2008, Information Economy Research Group, pp.1-73.   2009年3月

    　詳細を見る

    記述言語：英語   掲載種別：機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等  

  • “Japan's Economic Growth and Information Technology: Potential despite Fumbled Innovation”

    2008年10月

    　詳細を見る

    記述言語：英語  

    その他リンク： http://www.jcer.or.jp/eng/pdf/dp117.pdf

  • 「『xICT』とは、本来価値が見出されるところに最適な資源配分を行う仕組み」

    篠崎彰彦

    2008年9月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「『仕組み』の見直しで成長のエンジン始動」

    篠崎彰彦

    『xICTビジョン』総務省2008年7月, pp.参考147-参考149.   2008年7月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • “ICT: No New Economy without Business Reform”

    2008年4月

    　詳細を見る

    記述言語：英語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「日本のInformation Economy」

    篠﨑彰彦

    九州大学経済学会『経済学研究別冊』第14号, 2008年4月, pp. 72-73   2008年4月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • “ICT: No New Economy without Business Reform”

    2008年4月

    　詳細を見る

    記述言語：英語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 『情報経済研究:ＩＴ活用とサービス産業』

    主査 篠﨑彰彦、執筆分担 篠﨑彰彦、当广千晶、三浦覚、土屋陽一、西尾真治、上村千明

    日本経済研究センター, 2008年3月, 159頁.   2008年3月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等  

    その他リンク： http://www.jcer.or.jp/report/research_paper/detail3719.html

  • 「新書を読む: 研究に広がりと奥行きをもたらした人間模様」（篠原三代平著『エコノミストの群像：60年の回顧』東洋経済印刷, 2007年10月）

    篠﨑彰彦

    景気循環学会『景気とサイクル』第45号, pp 91-92.   2008年3月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等  

  • 「ITで生産性を高めるには何が必要か」

    篠﨑彰彦

    経済企画協会『ＥＳＰ』No.430, 2008年2月, pp. 28-32   2008年2月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • “Information Economy Analyses: What Do We Know about Japan?”

    2008年1月

    　詳細を見る

    記述言語：英語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「情報経済分析、これまでと今後」

    篠﨑彰彦

    『日本経済研究センター会報』No.962, 2007年12月号, pp.94-95   2007年12月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • “ICT: Making Technology Count”

    2007年12月

    　詳細を見る

    記述言語：英語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 『企業改革と情報化の効果に関する国際比較』

    情報通信総合研究所･九州大学篠﨑研究室

    情報通信総合研究所, 2007年11月, pp.1-59   2007年11月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等  

  • “Keitai call the shots”

    2007年10月

    　詳細を見る

    記述言語：英語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「新たな経済を検証」（タプスコット＝ウィリアムス著、井口耕二訳、『ウィキノミクス：マスコラボレーションによる開発・生産の世紀へ』日経BP社, 2007年6月）

    篠﨑彰彦

    日本経済研究センター『日本経済センター会報』No.959, 2007年9月, p.64   2007年9月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等  

  • 「成長戦略と情報ネットワーク産業：その可能性と課題」

    篠﨑彰彦

    2007年7月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「ＩＴ駆使した外部との連携説く」（タプスコット＝ウィリアムス著、井口耕二訳、『ウィキノミクス』日経BP社, 2007年6月）

    篠﨑彰彦

    日本経済新聞, 2007年7月8日   2007年7月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等  

  • 「『情報経済＝Information Economy』のすすめ」

    篠﨑彰彦

    九州大学経済学会『経済学研究別冊』第13号, 2007年4月, pp. 74-75   2007年4月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 『平成18年度地域におけるIT活用に関する調査研究補助事業報告書』地域産業活性化センター, 2007年3月.

    九州産業活性化センター

    2007年3月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等  

  • 「情報技術革新と経済成長：Information Economyの読み方」『日本経済研究センター会報』No.951, 2007年1月号, pp.18-21.

    篠﨑彰彦

    『日本経済研究センター会報』No.951, 2007年1月号, pp.18-21.   2007年1月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「モバイル経済における付加価値誘発効果」（廣松毅東京大学教授との対談）NTT DoCoMo Mobile Life Communication Magazine, Anywhere, 第9号2007 winter

    廣松毅、篠﨑彰彦

    NTT DoCoMo Mobile Life Communication Magazine, Anywhere, 第9号2007 winter   2007年1月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • 「絶えざる変化の受け入れ－情報化で成功する秘策」『情報化レビュー』電子版第63号

    篠﨑彰彦

    情報化推進国民会議『情報化レビュー』電子版第63号   2006年5月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「『大いなる他者』としてのアメリカ：東アジア共同体を形成するダイナミズム」

    篠﨑彰彦

    九州大学経済学会『経済学研究別冊』第12号, 2006年4月, pp. 57-58   2006年4月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「人口減少下の2030年を考える：生産性はなぜ重要か」

    篠﨑彰彦

    九州大学経済学会『経済学研究別冊』第11号, 2005年4月, pp. 51-52   2005年4月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「ＩＴ化推進の検証・展望：構造改革評価報告書3をまとめて」（座談会：池内省吾、篠﨑彰彦、藤原洋、奥山伸弘）

    池内省吾、篠﨑彰彦、藤原洋、奥山伸弘

    経済企画協会『ＥＳＰ』393号   2005年1月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

  • 「オフショア･アウトソーシングを考える：情報化とグローバル化の交差点」

    篠﨑彰彦

    九州大学経済学会『経済学研究別冊』第10号, 2004年4月, pp.23-24   2004年4月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「SENSOR FOCUS/論壇：情報化とグローバル化と企業」日本貿易振興機構『ジェトロ・センサー』第54巻第640号, 2004年3月, p.7.

    篠﨑彰彦

    日本貿易振興機構『ジェトロ・センサー』第54巻第640号, 2004年3月, p.7.   2004年3月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「米国経済の動向から国際経済の現実を垣間みる」

    篠﨑彰彦

    九州大学経済学会『経済学研究別冊』第9号, 2003年4月, pp.64-67   2003年4月

    　詳細を見る

    掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「NEWSの経済学：『通信白書』を読む」日本評論社『経済セミナー』No.572, 2002年9月, pp.8-9.

    篠﨑彰彦

    日本評論社『経済セミナー』No.572, 2002年9月, pp.8-9.   2002年9月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「米国経済の動向からＩＴの問題を読み解く」

    篠﨑彰彦

    九州大学経済学会『経済学研究別冊』第8号, 2002年4月, pp.7-12.   2002年4月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • ｢ＩＴは革命かバブルか：投資とイノベーションの二面性を読む」日本評論社『経済セミナー』

    篠﨑彰彦

    日本評論社『経済セミナー』No.567, 2002年4月, pp.32-33.   2002年4月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 生産性・労働市場への影響分析

    篠﨑彰彦

    日本経済新聞, 2001年9月2日   2001年9月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等  

  • ｢ＩＴ革命が迫る日本型システムの改革」日本評論社『経済セミナー』

    篠﨑彰彦

    日本評論社『経済セミナー』No.554, 2001年3月, pp.12-15.   2001年3月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「２１世紀経済－ＩＴ革命は進むか」毎日新聞社『エコノミスト』

    篠﨑彰彦

    毎日新聞社『エコノミスト』2000年10月31日号, p.66.   2000年10月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「ＩＴ革命が突きつけるもの」『金融ジャーナル』

    篠﨑彰彦

    『金融ジャーナル』2000年9月号, pp.24-27.   2000年9月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • ＩＴ革命の本質を探る: 現象に翻弄されず明日を読み解く

    篠﨑彰彦

    『経済セミナー』No.547   2000年8月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等  

  • イノベーションとバブルを実写

    篠﨑彰彦

    『日本経済センター会報』No.847, 2000年6月, p.38.（   2000年4月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等  

  • 「外国企業はなぜ日本を目指すのか」日本貿易振興会『ジェトロ・センサー』

    篠﨑彰彦

    日本貿易振興会『ジェトロ・センサー』2000年2月号, pp.13-19.   2000年2月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「インターネットの本格普及が日本経済を根本から変える」毎日新聞社『エコノミスト』

    篠﨑彰彦

    毎日新聞社『エコノミスト』1999年12月21日号, pp.29-31.   1999年12月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「設備廃棄の条件」『東洋経済（経済白書特集）』

    篠﨑彰彦

    『東洋経済（経済白書特集）』1999年8月4日号, pp.62-63.   1999年8月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 「外資の対日戦略の新潮流：広がる業種、自治体にも好機」『日本経済研究センター会報』No.814/815

    篠﨑彰彦

    『日本経済研究センター会報』No.814/815, 1998年12月15日/1999年1月1日合併号, pp.64-67.   1999年1月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • ｢外国企業が狙う魅力的な日本市場｣『東洋経済（外資系企業特集号）』

    篠﨑彰彦

    『東洋経済（外資系企業特集号）』1998年6月3日号, pp.72-75.   1998年6月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • ｢情報化投資の深化は何をもたらすか」『東洋経済（経済白書特集）』

    篠﨑彰彦

    『東洋経済（経済白書特集）』1997年8月6日号, pp.60-61.   1997年8月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • ｢外国企業の新風をもっともっと呼び込め」『エコノミスト』

    篠﨑彰彦

    『エコノミスト』1997年5月13日号（「若手エコノミストの主張」）pp.46-47.   1997年5月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • ｢設備投資＝緩やかながらも増加の足どり｣毎日新聞社『エコノミスト』

    篠﨑彰彦

    毎日新聞社『エコノミスト』1996年3月4日号, pp.28-29.   1996年3月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • ｢経済白書Ｑ＆Ａ｣経済企画協会『ＥＳＰ』221号

    篠﨑彰彦

    経済企画協会『ＥＳＰ』221号   1990年9月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • ｢省力化投資中心に増勢持続｣毎日新聞社『エコノミスト』

    篠﨑彰彦

    毎日新聞社『エコノミスト』   1990年4月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • ｢経済白書Ｑ＆Ａ｣経済企画協会『ＥＳＰ』209号

    篠﨑彰彦

    経済企画協会『ＥＳＰ』209号   1989年9月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • ｢設備投資は堅調に持続する｣経済企画協会『ＥＳＰ』202号

    篠﨑彰彦

    経済企画協会『ＥＳＰ』202号   1989年2月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

▼全件表示

所属学協会

  • 九州経済学会

  • 日本社会情報学会

  • 景気循環学会

  • 情報通信学会

  • 日本経済学会

  • American Economic Association

  • Western Economic Association International

  • International Atlantic Economic Society

▼全件表示

委員歴

  • 社会情報学会   評議員   国内

    2023年4月 - 2025年3月   

  • 景気循環学会   理事   国内

    2022年5月 - 2025年11月   

  • 社会情報学会   運営委員   国内

    2019年6月 - 2021年5月   

  • 社会情報学会   九州支部運営委員   国内

    2019年6月 - 2021年5月   

  • 景気循環学会   理事   国内

    2018年11月 - 現在   

  • 社会情報学会   理事   国内

    2017年6月 - 2019年5月   

  • 社会情報学会   九州・沖縄支部長   国内

    2017年6月 - 2019年5月   

  • 景気循環学会   理事   国内

    2015年11月 - 2018年11月   

  • 社会情報学会   大学院学位論文賞 論文評価委員   国内

    2015年6月 - 2015年7月   

  • 社会情報学会   運営委員   国内

    2014年4月 - 2015年3月   

  • 社会情報学会   九州支部運営委員   国内

    2014年4月 - 2015年3月   

  • 景気循環学会   理事   国内

    2012年11月 - 2015年11月   

  • 景気循環学会   理事   国内

    2009年11月 - 2012年11月   

  • 景気循環学会   理事   国内

    2006年11月 - 2009年11月   

  • 景気循環学会   理事   国内

    2004年11月 - 2006年11月   

▼全件表示

学術貢献活動

  • 総務省『情報通信白書』2024

    2023年11月 - 2024年7月

    　詳細を見る

    種別：学会・研究会等 

  • 総務省『情報通信白書』2023

    2022年11月 - 2023年7月

    　詳細を見る

    種別：学会・研究会等 

  • パネリスト

    情報通信学会第46回国際コミュニケーション・フォーラム「デジタル変革時代の電波政策セミナー クロージング シンポジウム」  （ オンラインによるウェビナー ） 2022年7月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • パネルディスカッション討論者 国際学術貢献

    台湾通信学会, 国際フォーラム「The Development Opportunities of Digital Transformation in Beyond 5G Era」  （ 台北（オンライン） ） 2021年11月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • 総務省『情報通信白書』2022

    2021年11月 - 2022年7月

    　詳細を見る

    種別：学会・研究会等 

  • 総務省『情報通信白書』2021

    2020年10月 - 2021年9月

    　詳細を見る

    種別：学会・研究会等 

  • 総務省『情報通信白書』2020

    2019年10月 - 2020年9月

    　詳細を見る

    種別：学会・研究会等 

  • 討論者（Discussant）

    社会情報学会（SSI）学会大会, ワークショップ「人工知能（AI）技術の発展と社会の変容」  （ 中央大学市ヶ谷田町キャンパス ） 2019年9月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • 座長（Chairmanship）

    社会情報学会（SSI）九州・沖縄支部総会 ＆ 研究会  （ 九州大学 ） 2019年2月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

    参加者数：26

  • 座長（Chairmanship）

    社会情報学会（SSI）九州・沖縄支部, ICT経済研究会  （ 九州大学 ） 2018年12月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

    参加者数：24

  • 総務省『情報通信白書』2019

    2018年10月 - 2019年9月

    　詳細を見る

    種別：学会・研究会等 

  • 座長（Chairmanship）

    社会情報学会（SSI）九州・沖縄支部総会 ＆ 研究会  （ 九州大学 ） 2018年2月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • 座長（Chairmanship）

    社会情報学会（SSI）九州・沖縄支部, ICT経済研究会  （ 九州大学 ） 2017年11月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • 総務省『情報通信白書』2018

    2017年10月 - 2018年9月

    　詳細を見る

    種別：学会・研究会等 

  • 座長（Chairmanship）

    社会情報学会（SSI）学会大会, ワークショップ「熊本地震におけるICT利活用状況に関する調査結果」  （ 駒澤大学 ） 2017年9月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • Discussant role in the session: Globalization, Trade, and Economic Integration (F011), 国際学術貢献

    The 83rd International Atlantic Economic Conference  （ Berlin Germany ） 2017年3月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • 座長（Chairmanship）

    社会情報学会（SSI）九州・沖縄支部, ICT経済研究会  （ 九州大学 ） 2016年11月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • 総務省『情報通信白書』2017

    2016年10月 - 2017年9月

    　詳細を見る

    種別：学会・研究会等 

  • ワークショップ「通信自由化から30年、ICTは経済社会をどう変えるのか：グローバルな視点で地域の未来を考える」企画・コーディネーター, 座長

    社会情報学会（SSI）学会大会  （ 明治大学 ） 2015年9月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • 座長（Chairmanship）

    社会情報学会（SSI）学会大会, ワークショップ「通信自由化から30年、ICTは経済社会をどう変えるのか：グローバルな視点で地域の未来を考える」  （ 明治大学 ） 2015年9月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • 研究成果業績評価員

    役割：審査・評価

    独立行政法人経済産業研究所（RIETI)  2015年4月 - 2015年7月

    　詳細を見る

    種別：審査・学術的助言 

  • 討論者

    情報通信学会  （ 大阪大学中之島センター ） 2014年6月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • 小津敦･竹村敏彦論文「クラウド･コンピューティングの普及が我が国のマクロ経済に与える影響」に対する討論者

    情報通信学会, 第31回情報通信学会大会  （ 大阪大学中之島センター ） 2014年6月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • 「近未来の課題解決を目指した実証的社会科学研究推進事業」評価委員会委員

    役割：審査・評価

    独立行政法人日本学術振興会  2011年1月 - 2011年3月

    　詳細を見る

    種別：審査・学術的助言 

  • 総務省『情報通信白書』

    2009年1月 - 現在

    　詳細を見る

    種別：学会・研究会等 

  • 座長（Chairmanship） 国際学術貢献

    2008年12月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • 座長（Chairmanship） 国際学術貢献

    2008年10月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • 科学研究費委員会専門委員

    役割：審査・評価

    独立行政法人日本学術振興会  2008年1月 - 2008年12月

    　詳細を見る

    種別：審査・学術的助言 

  • 座長（Chairmanship）

    日本経済学会  （ 大阪学院大学 ） 2007年6月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • 応用計量経済学セッション座長

    日本経済学会（春季全国大会）  （ 大阪学院大学 ） 2007年6月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

    参加者数：40

  • パネルディスカッション「メディア融合の日米韓豪比較」モデレーター

    日本情報処理開発協会, 情報化白書創刊40周年記念講演会  （ 全社協灘尾ホール（東京） ） 2006年11月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • 「日本経済の実証分析」セッション, 金守隆仁･元橋一之論文「Does Changing Decision Rights Really Matter? The Impact on the Productivity Effects of IT」に対する討論者

    日本経済学会, 秋季大会  （ 大阪市立大学 ） 2006年10月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • 科学研究費委員会専門委員

    役割：審査・評価

    日本学術振興会  2006年10月 - 2007年12月

    　詳細を見る

    種別：審査・学術的助言 

  • パネルディスカッション, コーディネーター 国際学術貢献

    （ 東京丸の内（コンファレンススクウェア エムプラス） ） 2006年9月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • 全体会議パネラー, 第三セッション「企業の社会的責任とデジタル・ワークモデル」セッションチェア 国際学術貢献

    Global Information Summit　世界情報通信サミット　（http://www.nikkei.co.jp/summit/2006/）  （ 東京国際フォーラム ） 2006年2月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • 座長（Chairmanship）

    日本経済学会  （ 中央大学 ） 2005年9月 - 2006年9月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • 「ソフト・ＩＴ投資と生産性」セッション, 村上裕太郎・竹村敏彦論文「日本の銀行業におけるソフトウェアの最適投資に関する分析」に対する討論者

    日本経済学会, 秋季大会  （ 中央大学 ） 2005年9月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • Coordinator for the Group A Panel Discussion at Session 2 and the Think Tank’s Free Discussion at the Session 3, 国際学術貢献

    The Fifth Asian International Forum in Fukuoka（第5回福岡アジア国際会議）  2005年8月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • 座長（Chairmanship）

    日本経済学会  （ 京都産業大学 ） 2005年6月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • 「ＩＴ経済」セッション, 竹村敏彦論文「1990年代の日本銀行業における情報システム投資と生産性および効率性」に対する討論者

    日本経済学会, 春季大会  （ 京都産業大学 ） 2005年6月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • 座長（Chairmanship）

    ＩＴ研究会＠九州  （ 九州大学(福岡システムLSI総合開発センター) ） 2005年4月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • 司会（Moderator）

    九州大学システムＬＳＩ研究センター, 第二回SLRC Workshop  （ 九州大学春日キャンパス筑紫ホール ） 2004年10月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • 司会（Moderator）

    九州大学システムＬＳＩ研究センター第一回SLRC Workshop  （ 九州大学春日キャンパス筑紫ホール. ） 2004年7月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • パネルディスカッションのコーディネーター 国際学術貢献

    第二回ソシオネットワーク戦略国際会議  （ 関西大学ソシオネットワーク戦略研究センター ） 2004年7月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • 「日本経済」セッション, 丹下敏子・熊坂有三氏論文 “The Effect of Information Technology on the Japanese Macro-Economy” に対する討論者

    日本経済学会, 春季大会  （ 明治学院大学 ） 2004年6月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • 鵜飼康東発表論文「銀行業情報システム投資の効果」および竹村敏彦発表論文「銀行業情報システム投資の生産性と効率性」に対するコメンテーター（ハーバード大学Dale Jorgenson教授と共同 国際学術貢献

    第一回ソシオネットワーク戦略国際会議  （ 関西大学ソシオネットワーク戦略研究センター（ハーバード大学イェンチン研究所よりインターネット会議にて参加） ） 2003年5月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • コーディネーター 国際学術貢献

    JRDC and JETRO, Think better of inside Japan for your business development in the 21st century: Investment Promotion Seminar (対日直接投資促進シンポジウム）  2001年9月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • 司会（Moderator）

    九州システム情報技術研究所, 九州ギガポップ（QGPOP）シンポジウム  （ , , ソフトリサーチパーク ） 2001年3月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • パネルディスカッションのコーディネーター 国際学術貢献

    日本貿易振興会・九州通産局・福岡県他主催, 国際シンポジウム「アジアにおける電気・電子産業と国際分業」  （ 北九州市リーガロイヤルホテル ） 2000年11月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • 「情報化・国際化と労働市場」セッション, 岸智子氏論文「情報産業の成長と雇用の変化」に対する討論者,

    日本経済学会, 秋季大会  （ 大阪府立大学 ） 2000年9月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • パネリスト 国際学術貢献

    JETRO and JRDC, Growing Regional Economies and Activities to Promote Foreign Business-Investment Promotion Seminar (対日直接投資促進シンポジウム)  2000年3月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • 李博士（中国社会科学院）発表論文「中国流通産業の対外開放」に対する討論者 国際学術貢献

    日中経済問題共同研究会　流通業における外資導入セッション  （ 東京麹町会館 ） 1999年10月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

  • &#31677;瑞斌・鄭貞茂（台湾経済研究院）発表論文「台湾の近年における景気変動の原因およびその影響」に対する討論者

    景気循環学会, 第３回日台研究会議,  （ 福岡明治生命ホール ） 1999年10月

    　詳細を見る

    種別：大会・シンポジウム等 

▼全件表示

その他

  • 「経営者・エコノミスト・アナリスト50人が進める経済書120冊」入選『週刊東洋経済』2001年8月4日号

    2001年8月

  • 『MBA100人が選んだベスト経営書』入選（東洋経済新報社, 2001年）

    2001年2月

  • 「21世紀の日本を考えるための67冊の本」入選『文芸春秋』2000年6月臨時増刊号

    2000年6月

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • ESRI 組織マネジメントに関する調査

    2018年4月

    内閣府経済社会総合研究所 

    　 詳細を見る

    担当区分：研究代表者 

    AIやデータの活用と組織マネジメントに関する個票データを用いた実証研究。生産性の決定要因の解明に向けた基礎的な知見を得ることを目的として、道路貨物運送業（約3,700）と卸売業（約12,200事業所）に対して実施した業務管理、組織構造、データの利用、AIの活用等に関するアンケート調査（JP-MOPS2018）の個票データを活用した実証研究プロジェクト。

  • ICT革新と人材の国際移動が経済に及ぼす影響：ネットワーク理論に基づく実証分析

    研究課題/領域番号：18K01572  2018年 - 2021年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    篠崎 彰彦

    　 詳細を見る

    担当区分：研究代表者  資金種別：科研費

    本研究では、情報化に伴う対米サービス貿易のグローバルな拡大について、人材の国際移動に着目し、ネットワーク理論を応用したモデルで実証分析を行った。その結果、①従来は所得水準の近接性がレギュラー・ネットワークを形成し、高所得国ほど対米サービス貿易が盛んであったこと、②他方で低所得国ほどビザの取得を通じた人材交流が盛んであり、そのリワイヤリンク効果によって2000年代前半の対米サービス貿易が拡大したこと、③リーマンショック後は、この構造が変化し、情報ネットワークと人材ネットワークが対米サービス貿易に直接的な影響を強める一方、所得水準の近接性は直接的な影響力を有さなくなったことが明らかとなった。

    CiNii Research

  • ICT産業のグローバル展開に関する研究

    2013年4月

    三菱総合研究所・情報通信総合研究所 

    　 詳細を見る

    担当区分：研究代表者 

  • 情報資本ストックを明示的に織り込んだマクロ計量モデルの構築とそれに基づく実証分析

    2012年4月

    九州大学・東北文化学園大学・情報通信総合研究所 

    　 詳細を見る

    担当区分：研究代表者 

  • 情報通信技術と経済発展に関する国際データベース構築とその解析

    研究課題/領域番号：24650126  2012年 - 2014年

    科学研究費助成事業  挑戦的萌芽研究

    　 詳細を見る

    担当区分：研究代表者  資金種別：科研費

  • International Comparisons on the Impact of Information Technology to the Economic Development 国際共著

    2010年4月 - 2011年6月

    IT Economy Advisor's Inc. (USA) 

    　 詳細を見る

    担当区分：連携研究者 

    International Comparisons on the Impact of Information Technology to the Economic Development

  • IT投資の日本経済に及ぼす影響の分析

    2009年4月 - 2012年8月

    内閣府経済社会総合研究所 

    　 詳細を見る

    担当区分：研究代表者 

  • ESRI International Collaboration Project 国際共著

    2008年4月 - 2009年3月

    　 詳細を見る

    担当区分：研究分担者 

  • ICT経済統計

    2008年4月

    情報通信総合研究所 

    　 詳細を見る

    担当区分：研究代表者 

  • 情報技術と経済成長：利用サイドと提供サイドの実証分析

    研究課題/領域番号：20500229  2008年 - 2010年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    　 詳細を見る

    担当区分：研究代表者  資金種別：科研費

  • 情報経済研究

    2007年4月 - 2011年3月

    日本経済研究センター 

    　 詳細を見る

    担当区分：研究代表者 

  • 知識基盤社会におけるイノベーション政策と持続的成長

    2004年 - 2007年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

    　 詳細を見る

    担当区分：研究分担者  資金種別：科研費

  • ユビキタス時代のＩＣ技術導入の経済効果に関する研究

    研究課題/領域番号：16500152  2004年 - 2006年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    　 詳細を見る

    担当区分：研究代表者  資金種別：科研費

  • 社会基盤を構築するためのシステムＬＳＩ設計手法の研究

    2002年 - 2006年

    科学研究費助成事業  学術創成研究費

    　 詳細を見る

    担当区分：研究分担者  資金種別：科研費

  • 「社会基盤としてのネットワーク戦略の総合的政策研究」

    2002年 - 2006年

    科学研究費助成事業  文部科学省, 学術フロンティア推進事業

    　 詳細を見る

    担当区分：研究分担者  資金種別：科研費以外の競争的資金

  • 社会基盤としてのネットワーク戦略の総合的政策研究

    2002年 - 2006年

    文部科学省, 学術フロンティア推進事業

    　 詳細を見る

    担当区分：研究分担者  資金種別：受託研究

  • Comparative studies of Japan and United States regarding the impact of information technology on the economy

    2001年 - 2002年

    Grants-in-Aid for Scientific Research 

    　 詳細を見る

    担当区分：研究代表者  資金種別：科研費以外の競争的資金

  • 情報化投資の経済効果に関する産業別パネル・データ分析

    研究課題/領域番号：12630059  2000年 - 2002年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    　 詳細を見る

    担当区分：研究代表者  資金種別：科研費

  • 日本における業種別情報化投資額と情報関連労働者のデータ作成およびその計量モデル分析による情報技術革新の経済効果に関する実証研究

    2000年

    科学研究費助成事業  電気通信普及財団

    　 詳細を見る

    担当区分：研究代表者  資金種別：科研費以外の競争的資金

  • 外国企業の対内直接投資に影響する地域特性と経済活性化に関する実証分析

    1999年 - 2000年

    科学研究費助成事業  稲盛財団

    　 詳細を見る

    担当区分：研究代表者  資金種別：科研費以外の競争的資金

  • 日本における情報化投資の動向と供給サイドへの影響に関する分析

    1999年 - 2000年

    科学研究費助成事業  日本証券奨学財団

    　 詳細を見る

    担当区分：研究代表者  資金種別：科研費以外の競争的資金

▼全件表示

教育活動概要

  • ＜授業科目と授業の概要＞
    　Ａ．大学院「情報経済特研ⅠⅡ」
    　企業の投資行動を、情報技術革新に対する取り組みや国境を越えた事業活動の面から分析していくための理論的、実証的考察を行う。企業と市場の概念を整理した上で、分析に必要となる設備投資理論、情報とネットワークの経済理論、国際化の理論等を理解しつつ、企業投資が経済成長や産業構造に及ぼす影響を、現代日米経済を中心に国際比較で考察する。

    　Ｂ．大学院「上級情報経済」
    　この科目では、ミクロ経済学の応用としての情報経済学（Information Economics）ではなく、マクロ経済学や企業経済学を応用した内容で情報経済（Information Economy ）の実態を総合的に理解していくための導入となる考察を行う。まず、情報経済の「マクロ分析」という概念が生まれてきた背景を「情報経済学」「情報化社会論」の変遷と「生産性論争」を通して概説する。その上で、情報通信技術の進歩と普及が経済に及ぼす影響をマクロ的に分析するために、経済活動の基本的３主体を基点に、利用効果と需要効果の２側面に着目した分析枠組みについて解説する。

    　Ｃ. 学部「情報経済」
    　この科目では、情報技術革新の経済的影響について、ミクロ経済学、マクロ経済学、企業経済学を応用し、その実態を総合的に理解していくための基礎的な枠組みを解説する。具体的には、情報経済（Information Economy ）という概念が生まれてきた背景を「情報経済学」「情報化社会論」の変遷と「生産性論争」を通して概説した上で、それらを応用して現実の動向を考察する。

    　Ｄ．学部「経済･経営演習」
    　「情報化」や「グローバル化」など、国際ビジネスをとりまく現在の潮流が企業の組織マネージメントや意思決定にどのような影響を与え、企業行動の変化を引き起こしているか、現実の動きにも目配りしながら考察し、理解を深めていく。背景となる問題意識は、市場経済の中で「企業」が存在するのはなぜが、その役割や機能はいかなるものかという企業経済学に由来する。ゼミでは、いくつかの著書、論文、報告書等を、それぞれ担当を決めて発表し、参加者による討論を中心に進めていく。これを基本とした上で、書物による理解だけでなく、関連する最新のトピックスについても積極的に授業の題材に取り上げ、現実の動向について理解を深めていくことも重視したい。最終的（４年次）には、ゼミ・レポートの作成を目標とする。

    　Ｅ．学部「経済・経営基本演習（エコノミック・リサーチ入門）」
    　経済や経営の理論を学習するだけでなく、それらの「知識」を活かして、現実の経済や企業経営に関心を持ち、自らの力で複雑な実態を明快に理解していくにはどのようなスキルが求められるかを、実習を通して学んでいく。具体的には、基本的な統計処理、データ加工、文献情報の収集、サマリーの仕方の基本動作を学ぶ。

    　Ｆ．学部「経済学入門」
    　私たちは、衣食住のすべてを自分の力だけで満たすことはできない。しかし、市場を通じた交換によって、必要なものを国内ばかりか外国からも手に入れることができる。この一見当たり前に思える現象を効率的に行う市場メカニズムとは、どのような原理で動いているのか、また、それを経済社会全体としてどのように把握し理解すればよいかなど、ミクロ経済学、マクロ経済学、国際経済学の基本概念を学びながら経済学の大枠について理解を深める。

    　Ｇ．学部（基幹教育科目）「技術と産業・企業」
    　スマホやネットの急速な普及からも実感できるように、技術進歩は私たちの日常生活や経済活動に大きな影響を与える。こうした技術進歩は、例えば１８世紀の産業革命など世界の経済史が示すとおり、いつの時代も経済システムを大きく変貌させる原動力となってきた。この授業では、技術変化が産業や企業に及ぼす影響の事例や現象を具体的にひも解きながら、経済システムの基本メカニズムを解説し、イノベーションの渦中にある現代社会を読み解く手がかりを学ぶ。

担当授業科目

  • 情報経済特研Ⅱ

    2024年10月 - 2025年3月   後期

  • 技術と産業・企業

    2024年10月 - 2025年3月   後期

  • 経済・経営学演習

    2024年4月 - 2025年3月   通年

  • 情報経済特研Ⅰ

    2024年4月 - 2024年9月   前期

  • 経済・経営学基本演習

    2024年4月 - 2024年9月   前期

  • 外国書購読（英語経済）

    2024年4月 - 2024年9月   前期

  • 情報経済特研Ⅰ

    2023年10月 - 2024年3月   後期

  • 情報経済

    2023年10月 - 2024年3月   後期

  • 経済・経営学演習②

    2023年4月 - 2024年3月   通年

  • 経済・経営学演習①

    2023年4月 - 2024年3月   通年

  • 上級情報経済

    2023年4月 - 2023年9月   前期

  • 経済学入門

    2023年4月 - 2023年9月   前期

  • 経済・経営学基本演習

    2023年4月 - 2023年9月   前期

  • 情報経済特研Ⅱ

    2022年10月 - 2023年3月   後期

  • 技術と産業・企業

    2022年10月 - 2023年3月   後期

  • 経済・経営学演習④

    2022年4月 - 2023年3月   通年

  • 経済・経営学演習③

    2022年4月 - 2023年3月   通年

  • 上級情報経済

    2022年4月 - 2022年9月   前期

  • 経済学入門

    2022年4月 - 2022年9月   前期

  • 経済・経営学基本演習

    2022年4月 - 2022年9月   前期

  • 情報経済特研Ⅰ

    2021年10月 - 2022年3月   後期

  • 情報経済

    2021年10月 - 2022年3月   後期

  • 経済・経営学演習②

    2021年4月 - 2022年3月   通年

  • 経済・経営学演習①

    2021年4月 - 2022年3月   通年

  • 上級情報経済

    2021年4月 - 2021年9月   前期

  • 経済学入門

    2021年4月 - 2021年9月   前期

  • 経済・経営学基本演習

    2021年4月 - 2021年9月   前期

  • 技術と産業・企業

    2020年10月 - 2021年3月   後期

  • 情報経済特研Ⅱ

    2020年10月 - 2021年3月   後期

  • 経済・経営学基本演習

    2020年10月 - 2021年3月   後期

  • 経済・経営学演習③

    2020年4月 - 2021年3月   通年

  • 経済・経営学演習④

    2020年4月 - 2021年3月   通年

  • 情報経済特研Ⅰ

    2020年4月 - 2020年9月   前期

  • 経済学入門

    2020年4月 - 2020年9月   前期

  • 情報経済特研Ⅰ

    2019年10月 - 2020年3月   後期

  • 経済･経営学 基本演習

    2019年10月 - 2020年3月   後期

  • 経済･経営学演習

    2019年4月 - 2020年3月   通年

  • 上級情報経済

    2019年4月 - 2019年9月   前期

  • 経済学入門

    2019年4月 - 2019年9月   前期

  • 情報経済

    2019年4月 - 2019年9月   前期

  • 経済･経営学 基本演習

    2018年10月 - 2019年3月   後期

  • 情報経済特研Ⅱ

    2018年10月 - 2019年3月   後期

  • 経済･経営学演習

    2018年4月 - 2019年3月   通年

  • 経済学入門

    2018年4月 - 2018年9月   前期

  • 技術と産業･企業（高年次基幹教育科目）

    2018年4月 - 2018年9月   前期

  • 上級情報経済

    2018年4月 - 2018年9月   前期

  • 情報経済

    2017年10月 - 2018年3月   後期

  • 上級情報経済

    2017年10月 - 2018年3月   後期

  • 経済･経営学演習

    2017年4月 - 2018年3月   通年

  • 経済学入門

    2017年4月 - 2017年9月   前期

  • 技術と産業･企業（高年次基幹教育科目）

    2017年4月 - 2017年9月   前期

  • 情報経済特研Ⅰ

    2017年4月 - 2017年9月   前期

  • 情報経済

    2016年10月 - 2017年3月   後期

  • 上級情報経済

    2016年10月 - 2017年3月   後期

  • 経済･経営学演習

    2016年4月 - 2017年3月   通年

  • 経済学入門

    2016年4月 - 2016年9月   前期

  • 技術と産業･企業（高年次基幹教育科目）

    2016年4月 - 2016年9月   前期

  • 情報経済特研Ⅰ

    2016年4月 - 2016年9月   前期

  • 経済･経営学演習

    2015年4月 - 2016年3月   通年

  • 情報経済

    2014年10月 - 2015年3月   後期

  • 上級情報経済

    2014年10月 - 2015年3月   後期

  • 経済･経営学演習

    2014年4月 - 2015年3月   通年

  • 文系主題科目Ⅶ（技術と産業･企業）

    2014年4月 - 2014年9月   前期

  • 情報経済特研Ⅰ

    2014年4月 - 2014年9月   前期

  • 経済学入門

    2014年4月 - 2014年9月   前期

  • 情報経済特研Ⅱ

    2013年10月 - 2014年3月   後期

  • 情報経済

    2013年10月 - 2014年3月   後期

  • 経済･経営学演習

    2013年4月 - 2014年3月   通年

  • 文系主題科目Ⅶ（情報技術と経済社会）

    2013年4月 - 2013年9月   前期

  • 情報経済特研Ⅰ

    2013年4月 - 2013年9月   前期

  • 経済学入門

    2013年4月 - 2013年9月   前期

  • 上級情報経済

    2012年10月 - 2013年3月   後期

  • 経済･経営学演習

    2012年4月 - 2013年3月   通年

  • 経済学入門

    2012年4月 - 2012年9月   前期

  • 文系主題科目Ⅶ（情報技術と経済社会）

    2012年4月 - 2012年9月   前期

  • 経済･経営学特別演習

    2012年4月 - 2012年9月   前期

  • 情報経済特研Ⅱ

    2012年4月 - 2012年9月   前期

  • 上級情報経済

    2011年10月 - 2012年3月   後期

  • 情報経済

    2011年10月 - 2012年3月   後期

  • 経済･経営学演習

    2011年4月 - 2012年3月   通年

  • 情報経済特研Ⅰ

    2011年4月 - 2011年9月   前期

  • 文系主題科目Ⅶ（情報技術と経済社会）

    2011年4月 - 2011年9月   前期

  • 経済･経営学特別演習

    2011年4月 - 2011年9月   前期

  • 情報経済

    2010年10月 - 2011年3月   後期

  • 経済･経営学演習

    2010年4月 - 2011年3月   通年

  • 情報経済特研Ⅱ

    2010年4月 - 2010年9月   前期

  • 経済学入門

    2010年4月 - 2010年9月   前期

  • 文系主題科目Ⅶ（情報技術と経済社会）

    2010年4月 - 2010年9月   前期

  • 情報経済特研Ⅰ

    2010年4月 - 2010年9月   前期

  • 上級情報経済

    2009年10月 - 2010年3月   後期

  • 経済･経営学基本演習

    2009年10月 - 2010年3月   後期

  • 経済･経営学演習

    2009年4月 - 2010年3月   通年

  • 情報経済特研Ⅰ

    2009年4月 - 2009年9月   前期

  • 文系主題科目Ⅶ（情報技術と経済社会）

    2009年4月 - 2009年9月   前期

  • 経済･経営学特別演習

    2009年4月 - 2009年9月   前期

  • 情報経済特研Ⅱ

    2008年10月 - 2009年3月   後期

  • 経済･経営基本演習

    2008年10月 - 2009年3月   後期

  • 情報経済特研Ⅰ

    2008年4月 - 2008年9月   前期

  • 現代の経済と経営Ⅱ

    2008年4月 - 2008年9月   前期

  • 情報経済

    2008年4月 - 2008年9月   前期

  • 経済･経営演習

    2008年4月 - 2008年9月   前期

  • 情報経済特研Ⅱ

    2007年10月 - 2008年3月   後期

  • 経済・経営基本演習

    2007年10月 - 2008年3月   後期

  • 国際ビジネス演習

    2007年4月 - 2008年3月   通年

  • 情報経済特研Ⅰ

    2007年4月 - 2007年9月   前期

  • 現代の経済と経営Ⅱ

    2007年4月 - 2007年9月   前期

  • 上級情報経済

    2007年4月 - 2007年9月   前期

  • 現代経済学

    2006年10月 - 2007年3月   後期

  • 情報経済特研Ⅱ

    2006年10月 - 2007年3月   後期

  • 国際ビジネス基本演習

    2006年10月 - 2007年3月   後期

  • 国際ビジネス演習

    2006年4月 - 2007年3月   通年

  • 情報経済特研Ⅰ

    2006年4月 - 2006年9月   前期

  • 現代の経済と経営Ⅱ

    2006年4月 - 2006年9月   前期

  • 経済学入門

    2006年4月 - 2006年9月   前期

  • 国際企業経済研究Ⅱ

    2005年10月 - 2006年3月   後期

  • 現代の経済と経営Ⅱ

    2005年10月 - 2006年3月   後期

  • 国際ビジネス基本演習

    2005年10月 - 2006年3月   後期

  • 政治経済（ミクロ経済）学入門

    2005年10月 - 2006年3月   後期

  • 国際企業経済特研Ⅱ

    2005年10月 - 2006年3月   後期

  • 国際ビジネス演習

    2005年4月 - 2006年3月   通年

  • 国際企業経済研究Ⅰ

    2005年4月 - 2005年9月   前期

  • 国際企業経済特研Ⅰ

    2005年4月 - 2005年9月   前期

  • 国際ビジネス基本演習

    2004年10月 - 2005年3月   後期

  • 国際企業経済特研Ⅱ

    2004年10月 - 2005年3月   後期

  • 現代の経済と経営Ⅱ

    2004年10月 - 2005年3月   後期

  • 国際ビジネス演習

    2004年4月 - 2005年3月   通年

  • 国際企業経済特研Ⅰ

    2004年4月 - 2004年9月   前期

  • 現代経済学

    2004年4月 - 2004年9月   前期

  • 現代産業分析

    2003年10月 - 2004年3月   後期

  • 現代の経済と経営Ⅱ

    2003年10月 - 2004年3月   後期

  • 国際企業経済特研Ⅰ

    2003年10月 - 2004年3月   後期

  • 英語経済（現代のアメリカ経済）

    2003年10月 - 2004年3月   後期

  • 国際経済学

    2003年10月 - 2004年3月   後期

▼全件表示

FD参加状況

  • 2016年10月   役割：参加   名称：FD研修会

    主催組織：部局

  • 2016年6月   役割：参加   名称：FD研修会

    主催組織：部局

  • 2015年6月   役割：企画   名称：FD研修会

    主催組織：部局

  • 2014年10月   役割：企画   名称：FD研修会

    主催組織：部局

  • 2014年7月   役割：企画   名称：FD研修会

    主催組織：部局

  • 2013年10月   役割：参加   名称：FD研修会

    主催組織：部局

  • 2013年6月   役割：参加   名称：FD研修会

    主催組織：部局

  • 2012年7月   役割：参加   名称：FD研修会

    主催組織：部局

  • 2010年6月   役割：参加   名称：FD研修会

    主催組織：部局

  • 2009年4月   役割：参加   名称：２００８年度第３回兼２００９年度第１回ＦＤ研修会

    主催組織：部局

  • 2007年3月   役割：参加   名称：ＦＤ研修会

    主催組織：部局

  • 2005年3月   役割：参加   名称：平成１６年度　第４回全学ＦＤ

    主催組織：全学

▼全件表示

他大学・他機関等の客員・兼任・非常勤講師等

  • 2024年  国際大学グローバルコミュニケーションセンター  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：上席客員研究員

  • 2023年  国際大学グローバルコミュニケーションセンター  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：上席客員研究員

  • 2022年  国際大学グローバルコミュニケーションセンター  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：上席客員研究員

  • 2022年  内閣府経済社会総合研究所  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：客員主任研究官

  • 2021年  国際大学グローバルコミュニケーションセンター  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：上席客員研究員

  • 2021年  内閣府経済社会総合研究所  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：客員主任研究官

  • 2020年  国際大学グローバルコミュニケーションセンター  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：上席客員研究員

  • 2020年  内閣府経済社会総合研究所  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：客員主任研究官

  • 2019年  国際大学グローバルコミュニケーションセンター  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：上席客員研究員

  • 2019年  内閣府経済社会総合研究所  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：客員主任研究官

  • 2018年  国際大学グローバルコミュニケーションセンター  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：上席客員研究員

  • 2018年  内閣府経済社会総合研究所  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：客員主任研究官

  • 2017年  国際大学グローバルコミュニケーションセンター  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：上席客員研究員

  • 2016年  三菱総合研究所  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：客員研究員

  • 2016年  国際大学グローバルコミュニケーションセンター  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：上席客員研究員

  • 2015年  三菱総合研究所  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：客員研究員

  • 2015年  国際大学グローバルコミュニケーションセンター  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：上席客員研究員

  • 2014年  三菱総合研究所  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：客員研究員

  • 2014年  国際大学グローバルコミュニケーションセンター  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：フェロー

  • 2013年  日本経済研究センター  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：特任研究員

  • 2013年  国際大学グローバルコミュニケーションセンター  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：フェロー

  • 2012年  内閣府経済社会総合研究所  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：客員主任研究官

  • 2012年  国際大学グローバルコミュニケーションセンター  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：フェロー

  • 2011年  内閣府経済社会総合研究所  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：客員主任研究官

  • 2011年  国際大学グローバルコミュニケーションセンター  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：フェロー

  • 2010年  国際大学グローバルコミュニケーションセンター 

    学期、曜日時限または期間：フェロー

  • 2010年  日本経済研究センター  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：特任研究員

  • 2010年  内閣府経済社会総合研究所 

    学期、曜日時限または期間：客員主任研究官

  • 2009年  国際大学グローバルコミュニケーションセンター 

    学期、曜日時限または期間：フェロー

  • 2009年  日本経済研究センター  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：主任研究員

  • 2009年  内閣府経済社会総合研究所 

    学期、曜日時限または期間：客員主任研究官

  • 2008年  国際大学グローバルコミュニケーションセンター 

    学期、曜日時限または期間：フェロー

  • 2008年  日本経済研究センター  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：主任研究員

  • 2008年  内閣府経済社会総合研究所 

    学期、曜日時限または期間：客員主任研究官

  • 2007年  国際大学グローバルコミュニケーションセンター  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：フェロー

  • 2007年  日本経済研究センター  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：主任研究員

  • 2007年  内閣府経済社会総合研究所  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：客員主任研究官

  • 2006年  関西大学ソシオネットワーク戦略研究センター  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：客員研究員

  • 2005年  内閣府経済社会総合研究所  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：客員研究員

  • 2005年  関西大学ソシオネットワーク戦略研究センター  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：客員研究員

  • 2004年  内閣府経済社会総合研究所  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：客員研究員

  • 2004年  関西大学ソシオネットワーク戦略研究センター  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：客員研究員

  • 2003年  Harvard-Yenching Institute  国内外の区分:国外 

    学期、曜日時限または期間：Visiting Scholar 2003年4月〜2003年7月

  • 2003年  関西大学ソシオネットワーク戦略研究センター  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：客員研究員

  • 2002年  Harvard-Yenching Institute  国内外の区分:国外 

    学期、曜日時限または期間：Visiting Scholar 2002年4月〜2003年3月

  • 2002年  関西大学ソシオネットワーク戦略研究センター  国内外の区分:国内 

    学期、曜日時限または期間：客員研究員

  • 2001年  Harvard-Yenching Institute  国内外の区分:国外 

    学期、曜日時限または期間：Visiting Scholar 2001年7月〜2002年3月

▼全件表示

国際教育イベント等への参加状況等

  • 2014年6月

    九州大学大学院経済学研究院

    「グローバル時代の日本経済と人材育成：グローバル･ヒストリーからみた現代日本の課題」ハーバード大学ハウエル教授特別講義（九州大学経済学部創立90周年記念特別シンポジウム）

    　 詳細を見る

    開催国・都市名：日本・福岡

    参加者数：250

その他教育活動及び特記事項

  • 2023年  その他特記事項  指導する院生が研究成果を学会発表（第48回 情報通信学会 春季大会：早稲田大学）。

    　詳細を見る

    指導する院生が研究成果を学会発表（第48回 情報通信学会 春季大会：早稲田大学）。

  • 2023年  その他特記事項  指導する院生が優秀な修士論文に授与される南信子賞を受賞。その基礎となった分析は2023年度春季（第48回）情報通信学会大会で研究成果の発表を行った。

    　詳細を見る

    指導する院生が優秀な修士論文に授与される南信子賞を受賞。その基礎となった分析は2023年度春季（第48回）情報通信学会大会で研究成果の発表を行った。

  • 2022年  その他特記事項  指導する院生が研究成果を学会発表（第46回 情報通信学会 春季大会）。

    　詳細を見る

    指導する院生が研究成果を学会発表（第46回 情報通信学会 春季大会）。

  • 2022年  その他特記事項  指導する院生が研究成果を学会発表（社会情報学会SSI全国大会）。

    　詳細を見る

    指導する院生が研究成果を学会発表（社会情報学会SSI全国大会）。

  • 2022年  その他特記事項  指導する院生が研究成果を学会発表（環太平洋産業連分析学会 全国大会）。

    　詳細を見る

    指導する院生が研究成果を学会発表（環太平洋産業連分析学会 全国大会）。

  • 2022年  その他特記事項  指導する院生が優秀な修士論文に授与される南信子賞を受賞。その基礎となった分析は社会情報学会（SSI）全国大会で研究成果の発表を行った。

    　詳細を見る

    指導する院生が優秀な修士論文に授与される南信子賞を受賞。その基礎となった分析は社会情報学会（SSI）全国大会で研究成果の発表を行った。

  • 2021年  その他特記事項  指導する院生が研究成果を学会発表（環太平洋産業連分析学会 大会）。

    　詳細を見る

    指導する院生が研究成果を学会発表（環太平洋産業連分析学会 大会）。

  • 2021年  その他特記事項  指導する院生が研究成果を学会発表（社会情報学会SSI九州支部総会）。

    　詳細を見る

    指導する院生が研究成果を学会発表（社会情報学会SSI九州支部総会）。

  • 2021年  その他特記事項  指導する院生が優秀な修士論文に授与される南信子賞を受賞。これをもとにした論文を情報通信総合研究所の InfoCom Economic Study Discussion Paperとして公刊。

    　詳細を見る

    指導する院生が優秀な修士論文に授与される南信子賞を受賞。これをもとにした論文を情報通信総合研究所の InfoCom Economic Study Discussion Paperとして公刊。

  • 2020年  その他特記事項  指導する院生が研究成果を学会発表（2020年 社会情報学会 大会）。

    　詳細を見る

    指導する院生が研究成果を学会発表（2020年 社会情報学会 大会）。

  • 2019年  その他特記事項  指導する院生が研究成果を学会発表（第40回 情報通信学会 春季大会）。

    　詳細を見る

    指導する院生が研究成果を学会発表（第40回 情報通信学会 春季大会）。

  • 2019年  その他特記事項  指導する院生が研究成果を学会発表（社会情報学会SSI九州支部総会）。

    　詳細を見る

    指導する院生が研究成果を学会発表（社会情報学会SSI九州支部総会）。

  • 2017年  その他特記事項  指導する院生が研究成果を学会発表（社会情報学会SSI九州支部総会）。

    　詳細を見る

    指導する院生が研究成果を学会発表（社会情報学会SSI九州支部総会）。

  • 2014年  その他特記事項  指導した院生との共著論文がInfoCom REVIEW, No.64(査読誌)に公刊。

    　詳細を見る

    指導した院生との共著論文がInfoCom REVIEW, No.64(査読誌)に公刊。

  • 2014年  その他特記事項  指導する院生が研究成果を学会発表（社会情報学会SSI九州支部総会）。

    　詳細を見る

    指導する院生が研究成果を学会発表（社会情報学会SSI九州支部総会）。

  • 2013年  その他特記事項  指導した院生との共著論文がInfoCom REVIEW, No.62(査読誌)に公刊。

    　詳細を見る

    指導した院生との共著論文がInfoCom REVIEW, No.62(査読誌)に公刊。

  • 2013年  その他特記事項  指導する院生が優秀な修士論文に授与される南信子賞を受賞。これに先立って共著論文を執筆し、SLRC Discussion Paperとして公刊。

    　詳細を見る

    指導する院生が優秀な修士論文に授与される南信子賞を受賞。これに先立って共著論文を執筆し、SLRC Discussion Paperとして公刊。

  • 2012年  その他特記事項  指導する院生が優秀な修士論文に授与される南信子賞を受賞。これに先立って共著論文を執筆し、内閣府経済社会総合研究所のDiscussion Paperとして公刊。

    　詳細を見る

    指導する院生が優秀な修士論文に授与される南信子賞を受賞。これに先立って共著論文を執筆し、内閣府経済社会総合研究所のDiscussion Paperとして公刊。

  • 2004年  クラス担任  全学

▼全件表示

社会貢献・国際連携活動概要

  • ＜社会との連携＞
    　A:　国や地方の各種審議会等の委員としての活動
    　B:　産業界、労働界の各種研修セミナー、公開講座等を通じた社会活動
    　C:　政府・与党、政策関係機関等が開催する研究会での情報発信

社会貢献活動

  • 「平和の配当の消滅とデジタル化の新展開：潮目の変化と日本経済の可能性」

    日本経済研究所ウェビナー  オンライン  2024年5月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 「デジタル化の経済効果：ITは革命かバブルか、生産性論争から現在まで」

    SMBC日興証券 機関投資家セミナー  オンライン  2024年4月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 「長期の時間軸で読むデジタル化：“平和の配当”と“失われた３０年”の潮流変化」

    NTT西日本, メディア融合時代の通信産業研究会  オンライン  2023年12月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 文藝春秋カンファレンス「DXは日本経済復活の起爆剤になるか：失われた30年からの脱却と高付加価値経営へのパラダイムシフト」2023年10月26日, 博多国際展示場＆カンファレンス.

    文藝春秋カンファレンス, 基調講演  文藝春秋カンファレンス（博多国際展示場＆カンファレンス）  2023年10月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

    英語で世代を意味するGenerationには時間軸で30年程度を指す。デジタル化現実のものとして身近になったのは今から30年ほど前のことであり、まさにそのタイミングで冷戦終結という国際情勢の大きな変化も起きた。今日に至るデジタル化のグローバルな進展は冷戦終結後の「平和の配当」の中で進んできたが、日本は残念ながら「失われた30年」を余儀なくされた。ところが、今それが大きく動き「潮目の変化」が起きている。この変化は、国際情勢だけでなく、デジタル化の面でも起きており、これまでの延長線上には描けない「変化の時代」を迎えている。そのなかで、日本の立ち位置がこれまでとは異なってきており、「復活」のチャンスといえるかもしれない。このように、目の前の様々な現象は大きく変わっているが、デジタル化の経済効果を考える際は、一貫して常に変わらない本質のようなものがある。この変わらぬ本質を考えることも大切だといえる。この講演では、DXに関連して「効果と効率の違い」「よくありがちな３つの失敗」を取り上げ、長期の時間軸でデジタル化と日本を取り巻く環境の変化を俯瞰しつつ、復活に向けた可能性と課題を考える。

  • 「人材の国際移動と経済発展：情報産業としてのオフショアリングとツーリズム」

    NTT西日本, メディア融合時代の通信産業研究会  NTT西日本 本社  2020年2月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 「通信自由化から30年：世界の景色はどう変わったか？」

    FMMC London, 講演2018年3月19日, 日本クラブ（英国ロンドン）  2018年3月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

    日本政府（総務省）の外郭団体が英国ロンドンに構えるFMMC London主催の現地日系企業人を参加者とする研究会にて招聘講演。

  • 「グローバル経済の発展に関する実証研究：モバイル技術と人的ネットワークの影響力」

    NTT西日本, メディア融合時代の通信産業研究会  NTT西日本 本社  2015年7月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 「情報技術と生産性：グローバルな文脈からみた日本の特徴」

    国際IT財団  ステーションコンファレンス東京  2015年6月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • Harvard-Yenching Institute Scholarship Program Interview Panel Member (ハーバード大学イェンチン研究所派遣プログラム面接審査委員）

    2014年

    　詳細を見る

    Harvard-Yenching Institute Scholarship Program Interview Panel Member
    (ハーバード大学イェンチン研究所派遣プログラム面接審査委員）

  • 「戦略的IT投資の不易と流行」

    関西情報センター,関西CIOカンファレンス  リーガロイヤルホテル大阪  2013年8月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 「グローバル経営時代のIT戦略：3つのムダを改め比較優位を再構築する」

    NEC CIOセミナー  NEC本社  2013年2月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • Harvard-Yenching Institute Scholarship Program Interview Panel Member (ハーバード大学イェンチン研究所派遣プログラム面接審査委員）

    2013年

    　詳細を見る

    Harvard-Yenching Institute Scholarship Program Interview Panel Member
    (ハーバード大学イェンチン研究所派遣プログラム面接審査委員）

  • 「ICTのグローバルな普及に関するデータ分析：格差から発展へ、論調変化の背景」

    NTT西日本, メディア融合時代の通信産業研究会  NTT西日本 本社  2012年9月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 「ネットワークの経済性再考：震災が照らし出す企業組織と産業組織の問題」

    NTTデータ経営研究所, 第18回情報未来研究会  NTTデータ経営研究所  2011年9月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 「東日本大震災と日本経済の課題：情報経済からの展望」

    福岡アジア都市研究所, 研究会  福岡アジア都市研究所  2011年5月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 「経済成長と情報通信技術」

    日本経済団体連合会, 情報通信委員会情報化部会  大手町ファーストスクウェアカンファレンス  2010年2月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 「日本経済の中期展望：分水嶺としての１％成長」

    日本経済研究センター  日本経済研究センター  2010年1月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 「経済成長とICT」

    経済同友会, 情報通信政策委員会  日本工業倶楽部  2009年7月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 講演「ネットの台頭とメディア融合：不況を乗り越える創造的破壊の芽」

    日本経済研究センター  東京、大阪  2009年3月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：講演会

  • 世界景気がわかる実践講座（連続セミナー）講義5, 「ITからみた成長と循環」

    日本経済研究センター+景気循環学会  日本経済研究センター  2008年12月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 基調講演「ITによる成長戦略：混迷する経済情勢の先にあるもの」

    ソフトバンク･クリエイティブ, 競争力強化実践セミナー  博多スターレーン  2008年12月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：講演会

  • 第57回シンポジウム「IT革新の日本産業への影響と経済政策のあり方」

    21世紀研究所  経団連会館  2008年10月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：その他

  • 取締役･執行役員セミナー「人口減少下の日本経済とIT：政策動向と企業戦略へのヒント」

    福岡県経営者協会  ソラリア西鉄ホテル  2008年8月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 連続セミナー「情報経済の基礎と応用：政策･戦略への生かし方」

    日本経済研究センター  日本経済研究センター  2008年6月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 基調講演「企業改革への取り組みがIT化成功の鍵となる」

    ビジネスショウ九州2008  福岡国際会議場  2008年6月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：講演会

  • 講演「ＩＴ活用とサービス産業：市場拡大への道筋」

    日本経済研究センター  日本経済研究センター（東京、大阪）.   2008年3月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • Harvard-Yenching Institute Scholarship Program Interview Panel Member (ハーバード大学イェンチン研究所派遣プログラム面接審査委員）

    2008年

    　詳細を見る

    Harvard-Yenching Institute Scholarship Program Interview Panel Member
    (ハーバード大学イェンチン研究所派遣プログラム面接審査委員）

  • 講演「ネットワーク経済の将来と可能性」

    社会経済生産性本部, 経営アカデミー  箱根山の上ホテル  2007年7月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 「IT活用の深化と生産性向上について」経済財政諮問会議検討会

    内閣府政策統括官（経済財政分析担当）検討会  内閣府  2007年3月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：その他

  • 「情報化の効果と企業の組織改革･人材対応：人口減少下の経済成長に向けて」

    IT経営応援隊・九州地域ブロック連絡会  福岡市博多都ホテル  2007年2月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：講演会

  • 「情報革命と経済成長」内閣府経済財政大臣ヒアリング

    内閣府  大臣室  2006年11月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：その他

  • 「人口減少下の経済成長と情報技術革新」

    総務省政策研究会  総務省  2006年11月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 「人口減少下の成長戦略と情報革命」

    日本政策投資銀行南九州支店  宮崎観光ホテル.  2006年8月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：講演会

  • コーディネーター「九州地域の観光・農業・食品分野におけるIT活用事例」

    IT経営応援隊  九州地域ブロック連絡会   2006年6月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：講演会

  • 「経済成長戦略と次世代情報ネットワーク産業」

    自民党電気通信調査会  通信・放送産業高度化小委合同会議  2006年6月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 成長率向上のための処方箋：1990年代の経験と21世紀の展望

    財政改革研究会  自民党政務調査会  2006年3月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 「情報化投資と企業組織の生産性」Ｃ＆Ｃ振興財団寄附講座『情報社会学』平成17年度後期, 第4回, 2005年10月21日.

    多摩大学情報社会学研究所  多摩大学ルネサンスセンター  2005年10月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：講演会

  • 「情報化の経済分析：視座と枠組み」Ｃ＆Ｃ振興財団寄附講座『情報社会学』平成17年度前期, 第6回情報化と社会理論（１）,2005年5月20日.

    多摩大学情報社会学研究所  多摩大学ルネサンスセンター  2005年5月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：講演会

  • 生産性の国際比較と歴史的評価：人口減少下の2030年を考える

    国際競争力調査会  自民党政務調査会  2005年3月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 「情報技術革新と企業・経済システム—取引費用経済学のアプローチ—」

    経済産業研究所  経済産業研究所  2004年10月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 情報化戦略セミナー：ＩＴ化の進展と日本経済

    九州経済産業局  博多都ホテル  2004年9月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 「ＩＴ化の進展と経済」

    内閣府政策統括官（経済財政分析担当）  内閣府経済社会総合研究所  2004年7月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 情報化と経済を考える

    情報労連福岡県協議会  福岡市・セントラーザはかた  2004年5月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • ＩＴバブル崩壊後の米国経済の変貌

    日本政策投資銀行・日本経済研究所  福岡市・ソラリア西鉄ホテル  2004年2月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：講演会

  • （一日総合大学）経済学にとって情報技術革新って何だろう？

    福岡県立筑紫高等学校  福岡県立筑紫高等学校  2003年11月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 一日総合大学「経済学にとって情報技術革新ってなんだろう？」

    福岡県立筑紫高校  2003年11月

    　詳細を見る

    対象： 幼稚園以下,　小学生,　中学生,　高校生

    種別：セミナー・ワークショップ

  • ＩＴ革命とＩＴバブル：アメリカ経済に何が起きたか—1990年代の軌跡とその後—

    司法研修所  司法研修所  2003年9月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 動き出した九州地区自治体ネットワーク（コーディネーター）

    九州システム情報技術研究所  福岡市・ソフトリサーチパーク  2001年3月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：講演会

  • 「ＩＴによる地域活性化の処方箋」

    日本政策投資銀行松江事務所  日本政策投資銀行松江事務所  2001年2月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：講演会

  • （マルチメディア市民講座）ＩＴ革命とは何か

    九州システム情報技術研究所  福岡市・ソフトリサーチパーク  2000年12月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：講演会

  • （学術・文化講演会）情報革命と２１世紀社会

    日本学術会議九州沖縄地区会議  福岡エルガーラホール  2000年11月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：講演会

  • 「ＩＴと雇用に関する分析視点」

    労働省大臣官房政策調査部  労働研究機構  2000年10月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 「米国経済におけるＩＴと生産性に関する検証」

    経済新生シナリオ研究会  自民党政務調査会  2000年9月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • （ＩＴの進展と雇用問題研究会議）ＩＴ革命と雇用問題

    連合都市政策研究会  連合福岡  2000年9月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 「日本におけるＩＴ投資と経済への影響」

    経済企画庁経済研究所  経済企画庁.  2000年8月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 「対日直接投資の分析課題」

    日本貿易振興会経済情報部  日本貿易振興会  2000年8月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 「ＩＴ革命と日本経済: 通商問題と国際経済の観点から」

    通商産業省通商政策局  通商産業省  2000年8月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 「ＩＴ革新で雇用に何が起こっているのか」

    ＮＴＴ労働組合  全電通労働大学ユニティ・伊豆  1999年11月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 「情報技術革新と90年代米国経済」

    日本開発銀行・日本経済研究所  メルパルク  1999年7月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：講演会

  • 「情報投資部門の資本ストックの計測方法について」

    経済企画庁経済研究所  経済企画庁  1999年5月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 「情報化投資の計量モデルおよび雇用への影響に関する計測手法について」

    経済企画庁調査局  経済企画庁  1999年3月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

  • 「米国における情報化投資と日本経済の方向性」

    情報産業振興超党派議員連盟  自民党本部  1997年5月

    　詳細を見る

    対象： 社会人・一般,　学術団体,　企業,　市民団体,　行政機関

    種別：セミナー・ワークショップ

▼全件表示

メディア報道

  • テレビ朝日(Abema TV）の「AbemaPrime」において5Gに関する特集（生放送）のスタジオ・ゲスト解説者として出演（2020年3月26日）。 テレビ・ラジオ番組

    テレビ朝日(AbemaTV）「AbemaPrime」  2020年3月

    　詳細を見る

    テレビ朝日(Abema TV）の「AbemaPrime」において5Gに関する特集（生放送）のスタジオ・ゲスト解説者として出演（2020年3月26日）。

  • 「技術進歩をグローバル規模で活かす」 新聞・雑誌

    生産性新聞（日本生産性本部）2016年1月5日  2016年1月

    　詳細を見る

    「技術進歩をグローバル規模で活かす」

  • 「通信自由化から30年、グローバルな『生産性革命』をどう呼び込むか」 新聞・雑誌

    生産性新聞（日本生産性本部「生産性研究の最前線PART③）2015年10月5日  2015年10月

    　詳細を見る

    「通信自由化から30年、グローバルな『生産性革命』をどう呼び込むか」

  • ラジオ第一全国放送番組「ラジオあさいちばん」のコメンテーターとして2014年10月から2015年3月まで月一回ITと経済に関するトピックスを解説 テレビ・ラジオ番組

    日本放送協会（NHK）  2014年10月

    　詳細を見る

    ラジオ第一全国放送番組「ラジオあさいちばん」のコメンテーターとして2014年10月から2015年3月まで月一回ITと経済に関するトピックスを解説

  • 「グローバル時代のIT投資戦略：3つのムダを改め競争力を再構築する」 新聞・雑誌

    日本経済新聞クロスメディア局特集（「攻めのIT投資へ」）2014年3月25日  2014年3月

    　詳細を見る

    「グローバル時代のIT投資戦略：3つのムダを改め競争力を再構築する」

  • 「ITが変える常識㊦ 情報化、貧困のわな覆す」 新聞・雑誌

    日本経済新聞（「経済教室」）2012年11月1日  2012年11月

    　詳細を見る

    「ITが変える常識㊦ 情報化、貧困のわな覆す」

  • 「20年度までの展望：1％成長の壁突破、ITで」 新聞・雑誌

    日本経済新聞（「経済教室」）2010年1月26日  2010年1月

    　詳細を見る

    「20年度までの展望：1％成長の壁突破、ITで」

  • 「中期的な日本の経済成長：情報化投資の成否が左右」 新聞・雑誌

    日本経済新聞（「経済教室」）2009年7月20日.  2009年7月

    　詳細を見る

    「中期的な日本の経済成長：情報化投資の成否が左右」

  • 「情報経済研究報告：メディア連携で需要創出」 新聞・雑誌

    日本経済新聞（「経済教室」）2009年3月19日.  2009年3月

    　詳細を見る

    「情報経済研究報告：メディア連携で需要創出」

  • 「情報経済研究報告：ＩＴ活用促し低成長脱却」 新聞・雑誌

    日本経済新聞（「経済教室」）2008年3月14日  2008年3月

    　詳細を見る

    「情報経済研究報告：ＩＴ活用促し低成長脱却」

  • 「ＩＴ革命で問われる組織改革－やはり特殊か日本企業」 新聞・雑誌

    フジサンケイ ビジネスアイ  2007年7月

    　詳細を見る

    「ＩＴ革命で問われる組織改革－やはり特殊か日本企業」

  • 「拡大続く情報ネットワーク産業」日本経済新聞（「経済教室」）2007年1月22日. 新聞・雑誌

    日本経済新聞（「経済教室」）2007年1月22日.  2007年1月

    　詳細を見る

    「拡大続く情報ネットワーク産業」日本経済新聞（「経済教室」）2007年1月22日.

  • 「生産性とその周辺4:成長戦略の鍵にぎる『ITと生産性』」 新聞・雑誌

    生産性新聞2006年10月5日  2006年10月

    　詳細を見る

    「生産性とその周辺4:成長戦略の鍵にぎる『ITと生産性』」

  • 「情報革命と成長戦略」日本経済新聞（｢やさしい経済学｣連載）2006年10月10-19日. 新聞・雑誌

    日本経済新聞（｢やさしい経済学｣連載）2006年10月10-19日.  2006年10月

    　詳細を見る

    「情報革命と成長戦略」日本経済新聞（「やさしい経済学」連載）2006年10月10-19日.

  • 「変化の継続を受け入れる社会へ−情報革命の波に乗る法」 新聞・雑誌

    フジサンケイ ビジネスアイ  2006年6月

    　詳細を見る

    「変化の継続を受け入れる社会へ−情報革命の波に乗る法」

  • 「新局面のＩＴ経済」日本経済新聞（｢やさしい経済学｣連載）2004年8月18-27日. 新聞・雑誌

    日本経済新聞（｢やさしい経済学｣連載）2004年8月18-27日  2004年8月

    　詳細を見る

    「新局面のＩＴ経済」日本経済新聞（「やさしい経済学」連載）2004年8月18-27日.

  • 「国際化には発想の転換必要」私の発言・西日本フォーラム２１委員に聞く 新聞・雑誌

    西日本新聞  2003年11月

    　詳細を見る

    「国際化には発想の転換必要」私の発言・西日本フォーラム２１委員に聞く

  • （米国経済解説）「崩壊する再生の枠組み」潮流を読む 新聞・雑誌

    西日本新聞  2003年5月

    　詳細を見る

    （米国経済解説）「崩壊する再生の枠組み」潮流を読む

  • （米国経済解説）「９０年代の再生策との相違」潮流を読む 新聞・雑誌

    西日本新聞  2003年1月

    　詳細を見る

    （米国経済解説）「９０年代の再生策との相違」潮流を読む

  • （米国経済解説）「枠組み揺らぐ米国経済」潮流を読む 新聞・雑誌

    西日本新聞  2002年10月

    　詳細を見る

    （米国経済解説）「枠組み揺らぐ米国経済」潮流を読む

  • （米国経済解説）「過剰投資の調整続く」 新聞・雑誌

    西日本新聞  2002年6月

    　詳細を見る

    （米国経済解説）「過剰投資の調整続く」

  • （米国経済解説）「米国経済に４つのシナリオ：景気回復の姿を読み解く」 新聞・雑誌

    西日本新聞  2002年1月

    　詳細を見る

    （米国経済解説）「米国経済に４つのシナリオ：景気回復の姿を読み解く」

  • 「検証・ＩＴ不況」日本経済新聞（｢やさしい経済学｣連載）2001年12月17-21日. 新聞・雑誌

    日本経済新聞（｢やさしい経済学｣連載）2001年12月17-21日.  2001年12月

    　詳細を見る

    「検証・ＩＴ不況」日本経済新聞（「やさしい経済学」連載）2001年12月17-21日.

  • 「米国中枢テロの深層：ネット社会の暗部露呈」 新聞・雑誌

    西日本新聞  2001年9月

    　詳細を見る

    「米国中枢テロの深層：ネット社会の暗部露呈」

  • 「米国で『内なる国際化』模索」語る2001 新聞・雑誌

    西日本新聞  2001年7月

    　詳細を見る

    「米国で『内なる国際化』模索」語る2001

  • 「検証：外資系企業が見た日本の投資環境」 テレビ・ラジオ番組

    日経ＣＮＢＣ  2000年7月

    　詳細を見る

    「検証：外資系企業が見た日本の投資環境」

  • 「政策ビジョン２１」 テレビ・ラジオ番組

    日経ＣＮＢＣ  2000年7月

    　詳細を見る

    「政策ビジョン２１」

  • 「ＩＴ革命がもたらすもの」 新聞・雑誌

    日経連タイムズ  2000年5月

    　詳細を見る

    「ＩＴ革命がもたらすもの」

  • 「ＩＴ革新と企業経済」日本経済新聞（｢やさしい経済学｣連載）2000年4月4-12日. 新聞・雑誌

    日本経済新聞（｢やさしい経済学｣連載）2000年4月4-12日.  2000年4月

    　詳細を見る

    「ＩＴ革新と企業経済」日本経済新聞（「やさしい経済学」連載）2000年4月4-12日.

  • 「明るさ増す中、なお慎重さ」全国主要２００社景気アンケートの分析と解説 新聞・雑誌

    朝日新聞  2000年2月

    　詳細を見る

    「明るさ増す中、なお慎重さ」全国主要２００社景気アンケートの分析と解説

  • 「押し寄せるアジアマネー『日本を買え』」1997年8月10日放送（アジア企業の対日直接投資についてマクロ分析の立場から編集に協力、解説者としてスタジオ出演 テレビ・ラジオ番組

    ＮＨＫ ＢＳ特集  1997年7月

    　詳細を見る

    「押し寄せるアジアマネー『日本を買え』」1997年8月10日放送（アジア企業の対日直接投資についてマクロ分析の立場から編集に協力、解説者としてスタジオ出演

  • 「設備投資が経済に活力」日本経済新聞（「経済教室」）1997年2月6日. 新聞・雑誌

    日本経済新聞（「経済教室」）1997年2月6日.  1997年2月

    　詳細を見る

    「設備投資が経済に活力」日本経済新聞（「経済教室」）1997年2月6日.

  • 「個人消費、３％増の実力」 新聞・雑誌

    日経流通新聞1996年11月26日（「流通論壇」）.  1996年11月

    　詳細を見る

    「個人消費、３％増の実力」

  • 「進む情報化、職業訓練も対応を」 新聞・雑誌

    日経産業新聞1996年10月4日（「ミクロの焦点」）  1996年10月

    　詳細を見る

    「進む情報化、職業訓練も対応を」

  • 「米にみる情報化投資と日本経済の方向性」 新聞・雑誌

    日本工業新聞1996年4月8日.  1996年4月

    　詳細を見る

    「米にみる情報化投資と日本経済の方向性」

▼全件表示

政策形成、学術振興等への寄与活動

  • 2022年12月 - 2023年3月   内閣府経済社会総合研究所

    内閣府経済社会総合研究所,「機械受注統計調査の改善に関する調査研究」座長

  • 2022年4月 - 2023年3月   総務省

    AIネットワーク社会推進会議のAI経済検討会にアドバイザーとして参画。

  • 2022年4月 - 2023年3月   内閣府経済社会総合研究所

    客員主任研究官

  • 2021年9月 - 2023年9月   総務省

    総務省情報通信政策研究所で創設された情報通信経済研究会の構成員として経済学の観点から情報通信政策の形成に貢献。

  • 2021年4月 - 2022年3月   総務省

    AIネットワーク社会推進会議のAI経済検討会にアドバイザーとして参画。

  • 2021年4月 - 2022年3月   内閣府経済社会総合研究所

    客員主任研究官

  • 2020年11月 - 2023年12月   総務省

    デジタル変革時代の電波政策懇談会（座長：三友仁志早稲田大学教授）委員

  • 2020年5月 - 現在   ＭＭ総研株式会社

    MM総研大賞審査委員（委員長：村井純慶応義塾大学教授）

  • 2020年4月 - 2021年3月   総務省

    AIネットワーク社会推進会議のAI経済検討会にアドバイザーとして参画。

  • 2020年4月 - 2021年3月   内閣府経済社会総合研究所

    客員主任研究官

  • 2020年3月 - 現在   日本電信電話株式会社（NTT）

    サステイナブル・スマートシティ・パートナー・プログラムの取り組みに関するアドバイザー

  • 2020年1月 - 2023年3月   総務省

    有識者会議Beyond 5G推進戦略懇談会（座長：五神真東京大学総長）構成員

  • 2019年4月 - 2020年3月   内閣府経済社会総合研究所

    客員主任研究官

  • 2018年10月 - 2020年3月   総務省

    AIネットワーク社会推進会議のAI経済検討会にアドバイザーとして参画。

  • 2018年4月 - 2019年3月   内閣府経済社会総合研究所

    客員主任研究官

  • 2017年11月 - 2019年1月   総務省

    情報通信審議会　専門委員

  • 2016年10月 - 現在   総務省

    「情報通信白書アドバイザリーボード」

  • 2005年2月 - 2019年3月   情報通信総合研究所

    非常勤研究員

▼全件表示

外国人研究者等の受け入れ状況

  • University of Verona

    受入れ期間： 2019年12月 - 2020年1月   （期間）：1ヶ月以上

    国籍：イタリア共和国

    専業主体：その他

  • Harvard University

    受入れ期間： 2014年6月   （期間）：2週間未満

    国籍：アメリカ合衆国

    専業主体：学内資金

海外渡航歴

  • 2022年8月 - 2022年9月

    滞在国名1：アメリカ合衆国   滞在機関名1：ハーバード大学、MITほか

  • 2019年8月

    滞在国名1：イタリア共和国   滞在機関名1：ヴェローナ大学ほか

  • 2019年5月

    滞在国名1：台湾   滞在機関名1：台湾経済研究院

  • 2019年3月

    滞在国名1：オーストラリア連邦   滞在機関名1：メルボルン大学・クウィーンズランド大学ほか

  • 2018年11月

    滞在国名1：中華人民共和国   滞在機関名1：SSI(上海国際問題研究院）

    滞在機関名2：Friedrich-Ebert-Stiftung, Shanghai Representative Office

  • 2018年3月

    滞在国名1：グレートブリテン・北アイルランド連合王国(英国)   滞在機関名1：IAES(International Atlantic Economic Association)

  • 2017年10月

    滞在国名1：その他   滞在機関名1：JETRO Hong Kongほか

  • 2017年8月

    滞在国名1：インドネシア共和国   滞在機関名1：JETRO Jakartaほか

  • 2017年3月

    滞在国名1：ドイツ連邦共和国   滞在機関名1：IAES(International Atlantic Economic Association)

  • 2017年2月

    滞在国名1：シンガポール共和国   滞在機関名1：DBJ Singapore ほか

  • 2016年3月

    滞在国名1：インド   滞在機関名1：インド工科大学ほか

    滞在機関名2：カルナタカ州政府

    滞在機関名3：タタ・コンサルタンシー・サービス

  • 2016年1月

    滞在国名1：シンガポール共和国   滞在機関名1：Nanyang Technology University

  • 2015年12月

    滞在国名1：シンガポール共和国   滞在機関名1：RE. A. PRA PTE. LTDほか

  • 2015年11月

    滞在国名1：オーストラリア連邦   滞在機関名1：シドニー大学ほか

  • 2015年9月

    滞在国名1：アメリカ合衆国   滞在機関名1：Square社ほか

  • 2013年12月

    滞在国名1：フランス共和国   滞在機関名1：OECD, Paris, France (WPIIS会合）

  • 2013年4月

    滞在国名1：アメリカ合衆国   滞在機関名1：ハーバード大学ほか

  • 2013年3月

    滞在国名1：バングラデシュ人民共和国   滞在機関名1：Grameen Communicationほか

  • 2012年12月 - 2013年1月

    滞在国名1：アメリカ合衆国   滞在機関名1：AEAほか

  • 2012年6月

    滞在国名1：グレートブリテン・北アイルランド連合王国(英国)   滞在機関名1：Ofcom, London U.K (OECD会合）

  • 2001年7月 - 2003年7月

    滞在国名1：アメリカ合衆国   滞在機関名1：ハーバード大学イェンチン研究所

  • 1993年3月 - 1995年4月

    滞在国名1：アメリカ合衆国   滞在機関名1：日本開発銀行ニューヨーク駐在員事務所

▼全件表示

学内運営に関わる各種委員・役職等

  • 2024年4月 - 2026年3月   研究院 広報委員会 委員長

  • 2022年4月 - 2024年3月   研究院 広報委員会 委員長

  • 2020年4月 - 2022年3月   研究院 広報委員会 委員長

  • 2019年4月 - 2021年3月   研究院 コンピュータ委員会 委員

  • 2018年4月 - 2020年3月   研究院 広報委員会 委員長

  • 2017年3月 - 現在   研究院 グローバル人材育成REAPRA基金運営委員会 委員長

  • 2016年4月 - 現在   研究院 ホームページ運営委員

  • 2016年4月 - 現在   研究院 将来計画委員会

  • 2016年4月 - 2020年3月   研究院 移転に伴うHP全面移設特別チーム長

  • 2016年4月 - 2018年3月   研究院 広報委員会 委員長

  • 2013年4月 - 2015年3月   研究院 FD委員会 委員長

  • 2012年4月 - 2012年11月   全学 国際交流専門委員会

  • 2012年4月 - 2012年11月   全学 資金運用WG

  • 2012年4月 - 2012年11月   全学 国際交流総合企画会議

  • 2011年4月 - 2013年3月   研究院 コンピュータ委員会 委員長

  • 2011年4月 - 2010年3月   研究院 将来計画委員会

  • 2010年12月 - 2012年11月   全学 総長特別補佐

  • 2010年12月 - 2012年11月   全学 総長特別補佐

  • 2010年12月 - 2012年11月   全学 教育研究評議会

  • 2010年12月 - 2012年11月   全学 財務委員会

  • 2010年12月 - 2012年11月   全学 企画専門委員会

  • 2010年12月 - 2012年11月   全学 産学連携推進委員会

  • 2010年12月 - 2012年11月   全学 経営協議会（オブザーバー）

  • 2010年12月 - 2012年11月   全学 大学マネージメント･ミーティング

  • 2010年12月 - 2012年11月   全学 情報統括本部全学情報環境利用委員会

  • 2010年12月 - 2012年11月   全学 教育研究評議会

  • 2010年12月 - 2012年11月   全学 役員･部局長懇談会

  • 2010年4月 - 2011年3月   全学 九州大学２１世紀プログラム専門委員会委員

  • 2009年4月 - 2011年3月   研究院 研究室委員会

  • 2009年4月 - 2010年3月   研究院 サバティカル制度運用委員会

  • 2009年4月 - 2010年3月   研究院 人事企画委員会

  • 2009年4月 - 2010年3月   研究院 情報公開委員会

  • 2009年4月 - 2010年3月   研究院 予算委員会

  • 2009年4月 - 2010年3月   研究院 連携講座運営委員会

  • 2009年4月 - 2010年3月   研究院 将来計画委員会

  • 2009年4月 - 2009年3月   研究院 国際経済経営部門長

  • 2008年4月 - 2010年3月   研究院 評価委員会

  • 2007年4月 - 2008年3月   研究院 留学生委員会　委員長

  • 2007年4月 - 2008年3月   全学 留学生委員会

  • 2006年4月 - 2007年3月   全学 広報委員会

  • 2005年4月 - 2007年3月   研究院 広報委員会　委員長

  • 2005年1月 - 2007年3月   全学 研究戦略企画室会議

  • 2004年7月 - 2007年3月   研究院 九州大学経済学会

  • 2004年4月 - 2006年3月   研究院 南信子教育研究基金運営委員会　委員長

  • 2004年4月 - 2004年12月   全学 研究戦略企画室会議

  • 2003年7月 - 2005年3月   センター システムＬＳＩ研究センター運営委員会

  • 2003年7月 - 2004年3月   研究院 ３年次編入制度見直し検討ＷＧ

  • 2003年4月 - 2005年3月   研究院 コンピュータ委員会

▼全件表示