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後 信(うしろ しん) データ更新日:2019.08.10



主な研究テーマ
自然言語処理を活用したAIによるインシデントレポートの分析
キーワード:有害事象、報告、AI
2018.04~2020.03.
介護保険施設における安全確保体制の整備
キーワード:介護保険施設
2018.04~2019.03.
有害事象の報告・学習システムの海外普及
キーワード:有害事象、報告
2014.07~2017.03.
医療安全の推進に関する関連諸制度の創設と運営
キーワード:医療安全
2014.07~2016.06.
従事しているプロジェクト研究
人工知能を用いた患者安全性向上のための事故報告からの知識抽出
2018.04~2020.03, 代表者:Dr Wong Zoie Shui-Yee, 聖路加国際大学, 聖路加国際大学 公衆衛生大学院(日本)
人工知能を用いて、患者安全性向上のための事故報告からの知識抽出を行う。.
医療安全における医療機関の連携による評価に関する研究
2018.04~2019.03, 代表者:石川雅彦, (公財)地域医療進行協会, 日本
本年4月の診療報酬改定において、医療安全に鉗子、「医療安全対策地域医療加算」が新設された。当該加算を算定する医療機関は、地域の他の医療機関に対し医療安全管理体制の評価のための訪問調査を行うこととされている。本研究班では、そpのための評価項目を開発する。.
医療安全に資する病院情報システムの機能を普及させるための施策に関する研究
2018.04~2020.03, 代表者:松村泰志, 大阪大学病院, 大阪大学
医療安全に資する機能を搭載した病院情報システムを導入し、必要な準備、運用調整、ユーザ教育、評価・改善等を行い、安全な医療が実施できる環境を整備する医療機関を増やすために有効となる施策について研究する。
本研究では、現在全国の病院情報システムに組み込まれている医療安全に資する機能を把握するとともに、将来、あらゆる医療機関において医療安全を指向の上で適切なシステムを選択・導入する環境を整えることを目指し、検討すべき項目の整理を行う。.
在宅・介護施設等における医療的ケアに関連する事故予防のための研究
2018.04~2020.03, 代表者:橋本 廸生, (公財)日本医療機能評価機構, 日本
在宅・介護施設等における医療的ケアに関連する事故やヒヤリ・ハット事例を収集分析するしくもの構築及び、有効な再発防止策の提供方法を開発する。.
医療安全指標の開発及び他施設間比較体制の検討と病理部門等と安全管理部門との連携が院内の医療安全体制に与える影響に関する研究
2016.04~2018.03, 代表者:伏見清秀, 東京医科歯科大学, 東京医科歯科大学
我が国の医療安全体制の評価を行うため、①医療安全に特化した指標を開発し、②病理部門や臨床各部門、医療安全管理部門との連携が安全確保に与える効果を検証し、③自院の安全体制を他施設と比較・評価するシステムの構築を検討する。.
医療安全支援センターの業務及び運営の改善のための研究
2016.04~2018.03, 代表者:児玉安司, 東京大学大学院医学系研究科 医療安全管理学講座, 東京大学(日本)
医療安全支援センター(以下、センター)の取組みレベルには地域差があると考えられ、また個々の相談員は自身の対応が最善か否か悩みながら対応しており、さらにこれらの取組が医療の質向上等に資しているのかの評価もできていない。センターに寄せられる相談は医療・介護の状況を映す鏡であると考えられ、(1)各センターの対応状況調査(訪問調査)、(2)詳細な事例検討、及び(3)「医療安全支援センターの運営の現状に関する調査」(運営調査)を通じて、よりよい相談対応のための臨床心理的アプローチ、医療現場とセンターの連携、地域全体でのフィードバックシステム、関連諸制度との連携、医療従事者の人材養成・教育、医療介護連携、医療統計学等の多彩な観点から検討を行う。これらの現状分析に基づき、医療提供施設等を巻き込んだ医療の質向上のためのフィードバックの仕組みをつくれるよう、限られた資源の中で効率的に、センターの業務と運営を向上させることに資する提案を行う。また、単に医療の質向上のためという観点からだけでなく、高齢化に伴う介護需要のニーズ増大等を踏まえ、医療と介護・福祉の連携(終末期患者や後期高齢者の地域での看取り等)等の多様な観点も視野に入れる。なお、センター相談員等のネットワークを活かして、多彩な観点からの検討を行う点が独創的である。厚生労働行政の施策として約10年前に医療法で位置づけられた、センターの業務の改善を目指す本研究は、厚生労働行政施策の評価、現状分析を行うものであり、厚生労働行政のPDCAサイクルにおいて非常に重要な研究であり、直接的に厚生労働行政の施策に資するものである。.
診療行為に関連した死亡の調査の手法に関する研究
2014.07~2015.03, 代表者:西澤寛俊, 全日本病院協会, 全日本病院協会
平成27年10月開始予定の、医療法に基づく医療事故調査制度について、その運用の詳細を検討し、国が予定しているガイドラインの作成に資する知見を提供する。.
医療安全支援センターの業務及び運営の改善のための研究
2014.04~2016.03, 代表者:児玉安司, 東京大学大学院医学系研究科 医療安全管理学講座, 東京大学(日本)
医療安全支援センター(以下、センター)の取組みレベルには地域差があると考えられ、また個々の相談員は自身の対応が最善か否か悩みながら対応しており、さらにこれらの取組が医療の質向上等に資しているのかの評価もできていない。センターに寄せられる相談は医療・介護の状況を映す鏡であると考えられ、(1)各センターの対応状況調査(訪問調査)、(2)詳細な事例検討、及び(3)「医療安全支援センターの運営の現状に関する調査」(運営調査)を通じて、よりよい相談対応のための臨床心理的アプローチ、医療現場とセンターの連携、地域全体でのフィードバックシステム、関連諸制度との連携、医療従事者の人材養成・教育、医療介護連携、医療統計学等の多彩な観点から検討を行う。これらの現状分析に基づき、医療提供施設等を巻き込んだ医療の質向上のためのフィードバックの仕組みをつくれるよう、限られた資源の中で効率的に、センターの業務と運営を向上させることに資する提案を行う。また、単に医療の質向上のためという観点からだけでなく、高齢化に伴う介護需要のニーズ増大等を踏まえ、医療と介護・福祉の連携(終末期患者や後期高齢者の地域での看取り等)等の多様な観点も視野に入れる。なお、センター相談員等のネットワークを活かして、多彩な観点からの検討を行う点が独創的である。厚生労働行政の施策として約10年前に医療法で位置づけられた、センターの業務の改善を目指す本研究は、厚生労働行政施策の評価、現状分析を行うものであり、厚生労働行政のPDCAサイクルにおいて非常に重要な研究であり、直接的に厚生労働行政の施策に資するものである。
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研究業績
主要著書
主要原著論文
1. Ushiro S, Suzuki H, Ueda S., Japan Obstetric Compensation System for Cerebral Palsy: Strategic system of data aggregation, investigation, amelioration and no-fault compensation., J Obstet Gynaecol Res., 10.1111/jog.13906. , 45, 3, 493-513, 2019.03, The Japan Obstetric Compensation System for Cerebral Palsy (JOCS-CP), which investigates, develops preventive mechanisms and awards monetary compensation, to cases of cerebral palsy was urgently introduced in 2009 in response to growing concern about Japan's deteriorating perinatal care and low birthrate. Under the political leadership, the Japan Council for Quality Health Care launched the JOCS-CP with support of various stakeholders. The JOCS-CP features of no-fault-based compensation which was discussed decades ago in the Japan Medical Association aiming at financial aid to patient and family and early settlement of dispute. As of 2017, 2233 petitions had been approved by the Review Committee for compensation. All the approved cases were consecutively put on analysis in the Investigation Committee which has compiled more than 1000 Investigative Reports. The reports were delivered not only to the childbirth facility but to the guardians/families. Survey revealed that most of childbirth facility and the guardians/families responded in favor of the reports. With regard to amelioration of profound cerebral palsy, the Prevention Report has been published on annual basis through analysis of all the Investigative Reports. The Prevention Reports and other educational materials were produced and distributed not only among medical professionals but among pregnant women. It is notable that the number of lawsuit filing related to obstetrics demonstrated rapid decrease compared to that of other medical specialties. The JOCS-CP could be described as a social experiment. It was overhauled in 2015 but deserves further discussion on reform for evolving into better system..
主要総説, 論評, 解説, 書評, 報告書等
主要学会発表等
作品・ソフトウェア・データベース等
1. 公益財団法人日本医療機能評価機構, 公益財団法人日本医療機能評価機構 産科医療補償制度 原因分析報告書概要版データベース, 2014.04
産科医療補償制度において作成された原因分析報告書の概要版を閲覧することができる。, [URL], 公益財団法人日本医療機能評価機構が運営している産科医療補償制度において作成された、原因分析報告書の概要版を同事業のホームページに掲載し、継続的に更新している。.
2. 公益財団日本医療機能評価機構, 公益財団法人日本医療機能評価機構 薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業 「公開データ検索」, 2010.10
法令に基づくわが国唯一の有害事象報告制度である同事業において、情報の匿名化を行ったうえで、医療事故情報約万件、ヒヤリ・ハット事例約3万件をデータベース上で公開している。, [URL], 医療分野の第三者機関である公益財団日本医療機能評価機構では、医療の質の向上のために病院の第三者評価や、大学病院や国立病院機構の病院などから医療事故を報告していただく医療事故情報収集等事業、薬局からヒヤリハット事例を報告してただく薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業、分娩に関連した重度脳性麻痺事例の補償や原因分析、再発防止を図る産科医療補償制度など、医療安全の推進に関する事業を運営している。著者は、同機構の進行理事として、薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業を担当している。それらのうち、平成21年度に事例受付を開始した薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業では、調剤や疑義照会などに関する様々なヒヤリ・ハット事例が報告されており、薬局において発生または発見されるヒヤリ・ハット事例の全体像が把握できる。そして、名称類似薬に関するヒヤリ・ハット、ハイリルク薬に関するヒヤリ・ハットなど、様々な技術的なテーマに関する分析結果を報告書や年報として提供するとともに、報告された事例を匿名化したデータベースも提供している。このように、リスクの高い領域を明確にして要因を分析し、事例が発生した薬局の取り組みを、ホームページの操作性を工夫してわかりやすく提供することなど により、全国の薬局の医療安全の推進を図っている。.
3. 公益財団日本医療機能評価機構, 公益財団法人日本医療機能評価機構 医療事故情報収集等事業 「公開データ検索」, 2010.07
法令に基づくわが国唯一の有害事象報告制度である同事業において、情報の匿名化を行ったうえで、医療事故情報約万件、ヒヤリ・ハット事例約3万件をデータベース上で公開している。, [URL], 医療分野の第三者機関である公益財団日本医療機能評価機構では、医療の質の向上のために病院の第三者評価や、大学病院や国立病院機構の病院などから医療事故を報告していただく医療事故情報収集等事業、分娩に関連した重度脳性麻痺事例の補償や原因分析、再発防止を図る産科医療補償制度など、医療安全の推進に関する事業を運営している。著者は、同機構の進行理事として、医療事故情報収集等事業を担当している。それらのうち、平成16年度に開始した医療事故情報収集等事業では、幅広い診療分野における、手術や検査、投薬などに関する様々な 医療事故が報告されており、医療事故の全体像が把握できる。そして、ガーゼなどの異物の体内残存や、画像検査、病理検査結果の確認忘れなど、様々な技術的なテーマに関する分析結果を報告書や医療安全情報として提供するとともに、報告された事例を匿名化したデータベースも提供している。このように、リスクの高い領域を明確にして要因を分析し、事例が発生した医療機関の取り組みを、ホームページの操作性を工夫してわかりやすく提供することなど により、全国の医療機関の医療安全の推進を図っている。.
学会活動
所属学会名
日本医療・病院管理学会
日本癌治療学会
医療の質・安全学会
日本外科学会
国際医療の質学会
学協会役員等への就任
2017.10~2019.09, International Society for Quality in Health Care (ISQua), 理事.
2011.07~2017.06, 日本医療機能評価機構, 理事.
2015.06~2016.05, 医療の質・安全学会, 理事.
学会大会・会議・シンポジウム等における役割
2018.04.05~2018.04.07, 第118回 日本外科学会 特別企画5 外科医に求められる医療安全―医療事故調査制度開始2年を経て, 演者.
2017.11.25~2017.11.26, 医療の質・安全学会, シンポジスト1.
2017.11.25~2017.11.26, 医療の質・安全学会, シンポジスト2.
2017.11.25~2017.11.26, 医療の質・安全学会, 座長.
2017.11.25~2017.11.26, 医療の質・安全学会, シンポジスト3.
2017.04.27~2017.04.29, 第117回 日本外科学会 医療リスク2, 座長(Chairmanship).
2016.11.19~2016.11.20, 第11回 医療の質・安全学会, 座長(Chairmanship).
2016.03.22~2016.03.24, WHO Inter-Regional Technical Consultation on Best Practices in Patient Safety and Quality of Care, 座長(Chairmanship).
2016.02.08~2016.02.10, WHO Inter-Regional Technical Consultation on Best Practices in Patient Safety and Quality of Care, 座長(Chairmanship).
2015.11.22~2015.11.23, 第10回 医療の質・安全学会 , 座長(Chairmanship).
2015.11.22~2015.11.23, 第10回 医療の質・安全学会 , 座長(Chairmanship).
2014.11.22~2014.11.24, 医療の質・安全学会, 座長(Chairmanship).
2014.10.05~2014.10.08, International Society for Quality in Health Care (ISQua), ISQua's 31st International Conference, 座長(Chairmanship).
2014.07.03~2014.07.04, 日本病院会学会, 司会(Moderator).
2016.10.16~2016.10.19, 33rd International Conference of the International Society for Quality in health Care (ISQua) , Keynote speaker.
2016.11.19~2016.11.20, 第11回 医療の質・安全学会, 座長.
2015.11.22~2015.11.23, 第10回 医療の質・安全学会, 座長.
2016.02.08~2016.02.10, WHO Inter-regional Consultation Conference, 講演者、座長.
2016.03.22~2016.03.24, WHO Inter-regional Consultation Conference, 講演者、座長.
2012.06.04~2012.06.07, Anglo-Japanese collaboration event for Improving Patient Safety(AnJIPS) 2nd Workshop, Speaker.
2014.10.05~2014.10.08, International Society for Quality in health Care (ISQua) ISQua's 31st International Conference, Chiar of a session.
学会誌・雑誌・著書の編集への参加状況
2018.04~2019.04, JMA Journal, 国際, 編集委員.
2006.10~2019.03, 医療の質・安全学会雑誌, 国内, 編集委員.
学術論文等の審査
年度 外国語雑誌査読論文数 日本語雑誌査読論文数 国際会議録査読論文数 国内会議録査読論文数 合計
2018年度      
2017年度      
2015年度      
2016年度      
2014年度      
その他の研究活動
海外渡航状況, 海外での教育研究歴
New York University Medical Center, UnitedStatesofAmerica, 1997.06~2000.03.
受賞
第4回 古川医療福祉設備振興財団 顕彰者, 古川医療福祉設備振興財団, 2017.03.
研究資金
科学研究費補助金の採択状況(文部科学省、日本学術振興会以外)
2017年度~2017年度, 厚生労働科学研究費補助金 (厚生労働省), 連携, 無痛分娩の実態把握及び安全管理体制の構築についての研究.
2016年度~2017年度, 厚生労働科学研究費補助金 (厚生労働省), 分担, 医療安全指標の開発及び他施設間比較体制の検討と病理部門等と安全管理部門との連携が院内の医療安全体制に与える影響に関する研究.
2016年度~2017年度, 厚生労働科学研究費補助金 (厚生労働省), 分担, 医療安全支援センターにおける業務の評価及び質の向上に関する研究.
2015年度~2015年度, 厚生労働科学研究費補助金 (厚生労働省), 分担, 内服薬処方せんの記載方法標準化の普及状況に関する研究.
2014年度~2015年度, 厚生労働科学研究費補助金 (厚生労働省), 分担, 医療安全支援センターの業務及び運営の改善のための研究.
競争的資金(受託研究を含む)の採択状況
2018年度~2018年度, 厚生労働科学研究費補助金 (厚生労働省), 分担, 医療安全における医療機関の連携による評価に関する研究(研究費は主任研究者一括計上).
2018年度~2018年度, 厚生労働科学研究費補助金 (厚生労働省), 分担, 医療安全に資する病院情報システムの機能を普及させるための施策に関する研究(研究費は主任研究者一括計上).
2018年度~2018年度, 厚生労働科学研究費補助金 (厚生労働省), 分担, 在宅・介護施設等における医療的ケアに関連する事故予防のための研究(研究費は主任研究者一括計上).
2016年度~2017年度, 厚生労働科学研究費補助金 (厚生労働省), 分担, 医療安全指標の開発及び他施設間比較体制の検討と病理部門等と安全管理部門との連携が院内の医療安全体制に与える影響に関する研究(研究費は主任研究者一括計上).
2016年度~2017年度, 厚生労働科学研究費補助金 (厚生労働省), 分担, 医療安全支援センターにおける業務の評価及び質の向上に関する研究(研究費は主任研究者一括計上).
2015年度~2015年度, 厚生労働科学研究費補助金 (厚生労働省), 分担, 内服薬処方せんの記載方法標準化の普及状況に関する研究(研究費は主任研究者一括計上).

九大関連コンテンツ

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