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鈴木 篤(すずき あつし) データ更新日:2024.02.28



主な研究テーマ
日本とドイツの間の教育交流に関する研究
キーワード:日本とドイツの間の教育交流
2008.04.
社会システム理論から捉えた教育実践に関する研究(主に道徳教育、学級経営、教師の資質能力)
キーワード:社会システム理論,教育実践(道徳教育、学級経営、教師の資質能力)
2012.04.
日本の教育学の成立・発展過程に関する研究
キーワード:日本の教育学の成立・発展
2008.04.
研究業績
主要著書
主要原著論文
1. 鈴木 篤, 科学システムとしての教育学と教育実践の関係性再考 : N. ルーマン科学論における学問領域の細分化過程と観察の多元性に関する議論から, 教育学研究 = The Japanese journal of educational research, 10.11555/kyoiku.89.2_258, 89, 2, 258-270, 2022.06, 本論文はニクラス・ルーマンの社会システム理論をもとに、科学システムの成立・細分化の仕組みを検討し、教育システムとの関係性を問い直すことで、教育学における教育実践との関係性を再考しようとするものである。.
2. 鈴木 篤, 「直接体験」対「間接体験」という対立図式の限界と観念のシステム間共同構成プロセスの検討 : N・ルーマンの学習論を手掛かりに (特集 〈ふれる〉ことの教育哲学), 教育哲学研究, 124, 58-76, 2021.11.
3. 鈴木 篤, ニクラス・ルーマンの学級論に関する検討 : 非対面型授業の対面型学校教育への代替可能性と限界, 教育学研究 = The Japanese journal of educational research, 10.11555/kyoiku.88.1_1, 88, 1, 1-13, 2021.03, [URL].
4. 鈴木 篤, 社会成員の多様化状況における道徳教育の在り方に関する検討 : N.ルーマンの道徳理論を手がかりに, 教育学研究, 10.11555/kyoiku.86.2_262, 86, 2, 262-274, 2019.06, [URL].
5. 鈴木 篤, 「コミュニケーション的行為の理論にもとづく道徳授業」における合意形成プロセスに関する一考察 : 社会システム理論から見た討議と子どもたちの価値・規範創造, 大分大学教育学部研究紀要, 39, 2, 233-243, 2018.02, [URL], 本稿ではJ.ハーバーマスのコミュニケーション的行為の構想に基づく道徳授業方法に備わる限界と可能性の検討を行った。彼の理論に基づくならば,討議(Diskurs)において目指される合意が可能となるためには,前提としていくつかの条件が満たされている必要がある。しかし,これらの条件が満たされるというのはあくまでも先取りとしての想定においてに過ぎない。N.ルーマンはハーバーマスの構想を批判し,討議においては参加者間の力が対等たりえないこと,それゆえ彼らがコミュニケーション的合理性にはたどり着き得ないことを主張する。ルーマンに基づくならば(ハーバーマスの主張とは異なり),討議においては論理的優越性を備えた討議参加者こそが勝利を収めるのである。ルーマンの批判により,我々はコミュニケーション的行為の構想に基づく道徳授業方法の修正の道を見出すことが可能となるが,この修正によってこそ同授業方法はその可能性を再獲得することが可能となるのである。In this paper, the limits and possibilities of the didactic method for moral education based on the concept of communicative action of J.Habermas were examined. According to his theory, agreement presupposes some conditions; however, the fulfillment of these conditions can be only supposed in advance. N.Luhmann criticized his discourse concept and said that the power of participants cannot be equal in the discourse and therefore they cannot reach a state of communicative rationality. According to Luhmann, the participant who possesses superiority in logic can win in a discourse. His criticism of the communicative rationality leads us to a revised version of the didactic method for moral education based on the concept of communicative action. With this revision, the didactic method can reacquire the possibility for carrying out moral education..
6. 鈴木篤, Wissenstransfer durch staatliche Stipendiaten in Japan vor 1920. Ihre ambivalente Auseinandersetzung mit der deutschen Erziehungswissenschaft., Jahrbuch für Historische Bildungsforschung, 15, 41-70, 2010.03.
7. 鈴木 篤, 一九二〇年代ドイツ「教育の限界論争」の再検討--S・ベルンフェルトの議論を中心に, 教育哲学研究, 100, 105-123, 2009.05.
8. 鈴木 篤, ドイツ社会福祉国家(Sozialstaat)の成立と社会的教育学の変容--H.ノールとS.ベルンフェルトの青少年福祉論を手がかりに, 教育哲学研究, 97, 105-123, 2008.05.
主要総説, 論評, 解説, 書評, 報告書等
1. 鈴木篤, Rezension von: Ritzi, Ch.,Wiegmann, U.(Hrsg.): Beobachten/ Messen/ Experimentieren. Beiträge zur Geschichte der empirischen Pädagogik/ Erziehungs- wissenschaft. Bad Heilbrunn 2010., Erziehungswissenschaftliche Revue (EWR) (http://www.klinkhardt.de/ewr/978378151739.html), Vol.10, No.1, 2011.01.
2. 鈴木篤, Rezension von: Impekoven, Holger: Die Alexander von Humboldt-Stiftung und das Ausländerstudium in Deutschland 1925-1945, Von der „geräuschlosen Propaganda“ zur Ausbildung der „geistigen Wehr“ des „Neuen Europa“. Göttingen: Bonn University. Press bei V&R u, Erziehungswissenschaftliche Revue (EWR) (http://www.klinkhardt.de/ewr/978389971869.html), Vol.12, No.5, 2013.09.
3. 鈴木 篤, (資料整理)学問領域としての「教育学」とそのサブディシプリンの再検討に向けて : 戦後日本の国立研究大学教育学部等における教育学関係講座名称の変遷ならびに教育学関係諸学会の名称と設立経過, 教育実践総合センター紀要, No.38, pp.79-93, 2021.03, 本稿は戦後日本の国立研究大学教育学部等における「教育学」関係講座名称の変遷確認ならびに「教育学関係諸学会」の抽出を行い,その一覧化を試みるものである。そのことにより,多くの研究者が自明の前提とみなしている「教育学」というディシプリンの不確かさを明らかにし,今後の議論に向けた共通理解の基盤を生み出すことを目的としている。.
主要学会発表等
学会活動
所属学会名
日本教育方法学会
日本道徳教育方法学会
日本教育学会
教育思想史学会
教育哲学会
教育史学会
九州教育学会
中国四国教育学会
学協会役員等への就任
2020.08, 日本道徳教育方法学会, 企画委員会委員.
2019.11~2022.10, 教育哲学会, 国際交流委員会委員.
2021.11~2023.10, 九州教育学会, 事務局長.
2019.11~2021.10, 九州教育学会, 理事.
受賞
教育思想史学会奨励賞(第8回), 教育思想史学会, 2011.09.
研究資金
科学研究費補助金の採択状況(文部科学省、日本学術振興会)
2023年度~2026年度, 基盤研究(C), 教育学の生存戦略の解明:独仏日の教育学と教員養成に関する社会システム理論的再検討.
2022年度~2022年度, 研究成果公開促進費, 代表, 日本における教育学の発展史─教員の集合的属性に着目したプロソポグラフィ─.
2014年度~2015年度, 若手研究(B), 代表, グローバル化・階層化社会における道徳教育―独仏英の市民性教育に基づく授業法開発―.
2016年度~2019年度, 挑戦的萌芽研究, 家庭との連携に基づく道徳教育プログラムの開発:米英独仏の先行事例の批判的検討から.
2019年度~2022年度, 基盤研究(C), コンピテンシー重視の時代における教師教育と教育学の在り方に関する日独比較研究.

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