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篠﨑 彰彦(しのざき あきひこ) データ更新日:2021.06.02

教授 /  経済学研究院 国際経済経営部門 国際企業分析


主な研究テーマ
ICTグローバル・ソリューション研究
キーワード:ICT、経済発展、格差、国際比較
2020.03.
情報産業としてのツーリズム研究
キーワード:情報産業、ツーリズム、モビリティ、交流人口、グローバル化
2019.04.
情報化のグローバル化とモビリティ増大の経済効果
キーワード:情報化、グローバル化、モビリティ、交流人口、人材の国際移動
2018.04.
情報化の経済効果に関する企業レベルの実証研究
キーワード:情報化、企業、国際比較、アンケート調査、実証分析
2016.04.
ICTのグローバルな普及が経済社会に及ぼす影響の国際比較研究:デジタル・ディバイドから経済発展の可能性へ
キーワード:ICT、経済発展、格差、国際比較
2012.04.
情報資本ストックを明示的に織り込んだマクロ計量モデルの構築とそれに基づく実証分析
キーワード:ICT、経済成長、マクロ計量モデル
2012.04.
情報通信技術と経済発展に関する国際データベースの構築とそれに基づく実証分析
キーワード:ICT、経済発展、生産性、産業、国際比較
2011.04.
情報技術と経済成長:利用サイドと提供サイドの実証分析
キーワード:IT、経済成長、生産性、産業
2008.04~2010.03.
企業の情報化に関する国際比較研究
キーワード:情報化、企業、国際比較、アンケート調査、実証分析
2006.12~2016.12.
ユビキタス時代のIC技術導入の経済効果に関する研究
キーワード:情報家電、消費、ユビキタス、RFID、情報化、IT
2004.04~2007.03.
情報技術革新の経済効果に関する日米比較分析
キーワード:情報技術革新、情報化投資、生産性、日米比較、経済システム
1999.04~2003.07.
対日直接投資の要因と経済効果
キーワード:対日直接投資、グローバル化、直接投資、多国籍企業
1996.04~2001.03.
米国における情報化投資と生産性問題
キーワード:情報化投資、生産性、ソローバラドックス、ニュー・エコノミー
1993.04~1999.03.
従事しているプロジェクト研究
ESRI 組織マネジメントに関する調査
2018.04, 代表者:篠﨑彰彦(主査), 九州大学(内閣府経済社会総合研究所), 内閣府経済社会総合研究所
AIやデータの活用と組織マネジメントに関する個票データを用いた実証研究。生産性の決定要因の解明に向けた基礎的な知見を得ることを目的として、道路貨物運送業(約3,700)と卸売業(約12,200事業所)に対して実施した業務管理、組織構造、データの利用、AIの活用等に関するアンケート調査(JP-MOPS2018)の個票データを活用した実証研究プロジェクト。.
情報資本ストックを明示的に織り込んだマクロ計量モデルの構築とそれに基づく実証分析
2012.04, 代表者:篠﨑彰彦, 九州大学, 九州大学・東北文化学園大学・情報通信総合研究所.
ICT産業のグローバル展開に関する研究
2013.04, 代表者:篠﨑彰彦, 九州大学, 三菱総合研究所・情報通信総合研究所.
International Comparisons on the Impact of Information Technology to the Economic Development
2010.04~2011.06, 代表者:F. Gerard Adams and Yuzo Kumasaka, Northearstern University(USA), IT Economy Advisor's Inc. (USA)
情報技術革新の経済性発展に及ぼす影響に関する国際比較分析.
IT投資の日本経済に及ぼす影響の分析
2009.04~2012.08, 代表者:篠﨑彰彦, 九州大学(内閣府経済社会総合研究所), 内閣府経済社会総合研究所.
ICT経済統計
2008.04, 代表者:篠崎彰彦, 九州大学, 情報通信総合研究所.
情報経済研究
2007.04~2011.03, 代表者:篠﨑彰彦, 九州大学, 日本経済研究センター.
ESRI International Collaboration Project
2008.04~2009.03, 代表者:篠﨑彰彦, 九州大学(内閣府経済社会総合研究所), 内閣府経済社会総合研究所.
研究業績
主要著書
1. 篠﨑 彰彦, 『インフォメーション・エコノミー:情報化する経済社会の全体像』, NTT出版, 2014.03, [URL], 本書は、情報化で変貌する現代経済を読み解く羅針盤として、情報化社会を先駆的に見通したノーベル賞級の経済学者らの理論と思想を体系的に再構成しながら、今日的な経済問題を分析したもので、情報にまつわる現代の経済問題を手がかりに、完全市場と現実の市場の違い、情報化の進展と産業構造の変化、企業という組織の内部構造とその変革、市場と企業の境界に作用する取引費用の変化、企業間関係と産業組織の特徴、制度としての市場と雇用などの問題について、先行研究を丹念に跡付けた考察とともに、経済学の基本概念を相互に関連づけた体系的な分析を行っている。.
2. F. Gerard Adams, Lawrence R Klein (Nobel Laureate), Kumasaka Yuzo, Akihiko Shinozaki, Accelerating Japan’s Economic Growth, Routledge, Taylor & Francis, U.K., xix +182 pages, 2007.10, [URL], 情報技術革新が生産性や経済成長に及ぼす影響を、日米比較研究を交えて、理論、実証、事例研究の三面から体系的に分析し、人口減少下にある日本経済の基礎力と成長可能性を詳細に検証すると同時に、その実現に向けた政策のあり方を検討(日米の経済学者による国際的な共同研究)。.
3. 篠﨑彰彦, (単著)情報技術革新の経済効果-日米経済の明暗と逆転, 日本評論社, 2003.07.
4. 篠﨑彰彦, (単著)IT経済入門, 日本経済新聞社 日経文庫ベーシック, 2001.02.
5. 篠﨑彰彦, (単著)情報革命の構図, 東洋経済新報社, テレコム社会科学賞受賞、毎日新聞社/フジタ未来経営賞受賞, 1999.03.
6. 篠﨑彰彦、乾友彦、野坂博南, (共著)日本経済のグローバル化:対内外直接投資と貿易構造の実証分析, 洋経済新報社, 貿易奨励会優秀賞受賞, 1998.01.
主要原著論文
1. Hidemichi Fujii, Akihiko Shinozaki, Shigemi Kagawa, Shunsuke Managi, “How Does Information and Communication Technology Capital Affect Productivity in the Energy Sector? New Evidence from 14 Countries, Considering the Transition to Renewable Energy Systems”, Enegies, https://doi.org/10.3390/en12091786, 12, 9, 1-16, Vol.12, No.9, pp. 1-16., 2019.05, [URL], By focusing on a distributed energy system that has been widely diffused for efficient utilization of renewable energy generation in recent years, this paper investigates the relationship between productivity growth and information and communications technology capital in the energy sector. Information and communications technology is a key factor in operating distributed energy systems in a way that balances energy supply and demand in order to minimize energy loss and to enhance capacity utilization. The objective of this study is to clarify the determining factors that affect productivity growth, focusing on three different information and communications technologies: information technology capital, communication technology capital and software capital. Our estimation sample covers energy sectors in 14 countries from 2000 to 2014. The results show that information technology and software capital contribute to increasing material productivity and capital productivity in the energy sector, respectively. Meanwhile, communication technology capital negatively affects these two productivity indicators..
2. Akihiko Shinozaki, Digital innovation and analog complements: Making the digital economy prosperous, SLRC Discussion Paper Series, Vol.14, No.1, pp.1-15., Vol.14, No.1, 1-15, 2019.01, This is a proceeding of the first keynote speech at Session 1: G20 and the Digital Economy, for an international joint conference entitled “Global Governance and the Digital Economy: Prospects and Challenges,” held in Shanghai on November 29, 2018. Session 1 is designated to explore the broader state of discussions among G20 members and serves as an assessment of the initiatives and plans in the run-up to the Japanese G20 presidency in 2019. For this purpose, the presentation addresses two aspects of digital economy, which are digital dividends and analog complements. It then considers the critical role of the G20 summit in a prosperous digital economy. Finally, it shares the concept of the Japanese Government’s latest strategies—“Grab the Chance by Change with Technology”—to encourage insightful discussions among participants, which will assist in constructing a common framework of digital rules and guidelines as well as reshaping a multilateral partnership toward a promising digital economy..
3. Akihiko Shinozaki, Shigehiro Kubota, “The role of cross-border networks of skilled labor in offshore outsourcing: Empirical evidence based on the network theory”, The Review of Socionetwork Strategies, 10.1007/s12626-018-0028-3, Vol.12, No.2, pp. 153-165., 2018.11, [URL], This study investigates the determinant role of the cross-border movement of skilled labor in the expansion of service trade between the US, and both developed and developing countries. For this purpose, we employ the key concepts of network theory as an analytical framework and conduct panel data analysis and graphical modeling analysis for 31 countries from 1999 to 2008. In this decade, offshore outsourcing in the service trade took off worldwide. We use data for each country’s service exports to the US, number of H-1B visas issued, GNI per-capita, network readiness index, and an English dummy for the official language. We illustrate the trajectory and interactions between these factors. These analyses yield three observations. First, service trade with the US is more intensive among higher income countries. Second, the number of H-1B visas issued has a positive effect on service exports to the US. Third, individuals in lower income countries tend to desire H-1B visas and create intensive skilled labor networks with the US, the path through which developing countries such as India expanded their service exports to the US..
4. 篠﨑 彰彦, イノベーションの奔流とグローバル経済の発展:過去四半世紀の軌跡と今後予想される変容, イノベーション学会『研究 技術 計画』, 21-38, 2017.02, 本稿では、「情報技術革新」「グローバル化」「人材の国際移動」をキーワードに、過去四半世紀のイノベーションとグローバル経済の発展を跡付けた後、今後の経済社会がどのように変容し得るかを論考した。これまでの研究により、技術革新をうまく活かせば、成熟した先進国も経済を再生させることは可能だが、そのためには「技術への投資」だけでなく「改革への投資」が欠かせないことが明らかとなっている。現在は、途上国を巻き込んだ「情報化のグローバル化」が起き、人材の国際移動による人的ネットワークの形成が「蛙飛び型」の経済発展を促している。さらに、時間と空間だけでなく組織を越えて英知の結集を可能にする「連携の経済性」が生まれたことで「複数のアイデンティティ」を多元的に「シェア」する新しい働き方の可能性も広がっている。こうした環境を活かすには、工業時代に形成された仕組みを見直し、人と技術が競争するのではなく、比較優位に基づく補完関係を築く必要がある。技術にできることは任せ、人が得意なことに注力するという観点からは、自然科学のみならず、人文科学、社会科学を総動員した社会的知性の涵養が求められる。.
5. 久保田茂裕, 篠﨑 彰彦, 対米サービス貿易拡大要因の構造分析:グラフィカルモデリングによる諸変数の相互関係探索, 情報通信総合研究所, InfoCom REVIEW, No.67, 34-43, InfoCom REVIEW, No.67, pp.34-43, 2016.07, 本稿では、所得水準、ITネットワーク環境、人的交流、共通言語(英語)といった対米サービス貿易拡大の諸要因について、それらが相互にどう関係しあっているか、グラフィカルモデリング(GM)の手法を用いて変数間の構造分析を行った。その結果、第1に、対米サービス貿易に直接的な影響があるのは、1 人当たり国民所得とH-1Bビザ取得者数であること、第2に、低所得国ほど米国のH-1Bビザ取得による人的交流が盛んであり、それが対米サービス輸出の拡大をもたらす経路があること、第3に、ITネットワーク環境は所得水準やビザ取得の経路を通じて間接的に対米サービス貿易に影響していることが明らかとなった。.
6. 鷲尾 哲, 野口正人, 飯塚信夫, 篠﨑 彰彦, ICT化の進展が企業の業績と雇用に及ぼす影響の実証研究:企業のICT利活用状況に関するアンケート調査に基づくロジット・モデル分析, 情報通信総合研究所, InfoCom REVIEW, No.67, 17-33, InfoCom REVIEW, No.67, pp.17-33, 2016.07, 本稿では、2014年3月に実施した企業のICT利活用状況に関するアンケート調査(有効回答4,016)をもとに、ICT(Information and Communication Technology:情報通信技術)化の進展度、ICT導入に伴う企業改革の実施状況、企業の業績や雇用への影響について分析を行った。ICT化の進展に伴う改革を熱心に行った企業ほど、売上高、営業利益、雇用を増加させていることが確認された。また、雇用への影響を掘り下げると、ICT化の進展度が低い段階では、雇用の増加と減少の両面に影響があるものの、ICT化の進展度が増すにつれて、雇用の減少傾向が弱まり、雇用を一段と増加させる傾向が観察された。.
7. 末永雄大, 閔 廷媛, 篠﨑 彰彦, オフショアリングの発展とその要因に関する実証分析:ネットワーク理論からみた人的交流の強さと対米サービス貿易の拡大, 情報通信総合研究所, InfoCom REVIEW, No.64, 2-13, InfoCom REVIEW, No.64, pp.2-13, 2014.11, 急速に進歩する情報技術(IT)のグローバルな普及とともに、国境を越えたサービス活動のオフショアリングが注目されている。本稿では、ネットワーク理論の観点から人的交流の強さに着目してこの現象を考察し、国際的な対米サービス貿易の拡大要因に関する実証分析を行った。世界31 カ国について、1998~2008 年の対米サービス貿易額、米国H-1B ビザ取得者数、ITネットワーク環境、所得水準、英語圏ダミーをもとにパネルデータ分析を行った結果、H-1Bビザ取得者数が対米サービス輸出に対して有意にプラスの影響を与えており、人的ネットワークの構築が米印間のオフショアリングに象徴されるサービス貿易の発展に寄与していることが明らかとなった。.
8. 篠﨑 彰彦, 田原大輔, 教育・所得水準とICTの普及に関するグローバルな動態変化の分析:デジタル・ディバイドから経済発展の可能性へ, 情報通信総合研究所, InfoCom REVIEW, No.62, 18-35, InfoCom REVIEW, No.62, pp.18-35, 2014.03, 本稿では、ICT(情報通信技術)のグローバルな普及が経済社会に及ぼす影響について、国際機関の論調がデジタル・ディバイドへの懸念から途上国を含めた経済発展の可能性へと変遷する中で、実態面にどのような動きがあったかを利用可能な長期統計データにもとづいて観察した。世界213カ国・地域の長期データ・セットを構築し、識字率や一人当たりGDPとICTの普及の関係を動的に俯瞰すると、今世紀に入ってからは、携帯電話やインターネットが教育水準や所得水準を問わず世界の隅々にまで急速に普及しており、格差の大きさを示すジニ係数の計測結果からは、携帯電話を中心にデジタル・ディバイドが大きく縮小している様子が明らかとなった。.
9. Akihiko SHINOZAKI, Measurement of IT Capital Stock and It’s Impact: A Case Study of Japan for Further International Comparisons , Journal of Political Economy (Keizaigaku=Kenkyu),Kyushu University, 77, 4, pp.33-53, Vol. 77, No. 4, pp.33-53., 2011.01.
10. 篠﨑彰彦、山本悠介, 「国際比較による企業改革とIT導入効果の実証分析:アンケート調査結果のスコア化による日米独韓企業の特徴」, InfoCom REVIEW, No.48, pp.26-47, 2009.08, 本研究は、IT導入に伴う企業改革やITの導入効果面で、日本、米国、ドイツ、韓国の4カ国企業にどのような特徴が観察されるかを国際比較したものである。4カ国合計1,288社の有効回答をもとに多重検定を行った結果、企業改革への取り組でもITの導入効果についても日本企業は他の3カ国企業に比べてかなり見劣りし、企業改革への消極姿勢がIT導入効果を削いでいる可能性が示唆された。.
11. Akihiko Shinozaki, “Simulating Japan’s Alternative Growth Paths: Production Function Model Analysis on the Impact of Information Technology” , InfoCom REVIEW,, No.47, pp. 44-53., 2009.03.
12. Akihiko Shinozaki, “Japan’s Economic Growth and Information Network Industries: Can IT Make It?” , Research Center on Public Affairs for Sustainable Welfare Society, International Journal of Public Affairs , Vol. 5, March 2009, pp. 91-124., 2009.03.
13. Akihiko SHINOZAKI, “Japan’s IT puzzle: Neither a Solow paradox nor a new economy” , InfoCom Research, Inc., InfoCom REVIEW, No.44, March 2008, pp. 22-31.
, 2008.03, [URL].
14. Akihiko SHINOZAKI, “Boosting IT to escape diminishing economic trend” , Japan Center for Economic Research, Research Report on Information Economy, March 2007, pp.1-6
, 2008.03, [URL].
15. 共著 廣松毅、篠﨑彰彦、山本悠介, 「情報ネットワーク産業」の経済波及効果:産業連関表による1990-1995-2000-2004年の計測と自動車産業との比較, 情報通信総合研究所, InfoCom REVIEW, No. 43, 2007年12月, pp. 30-35, 2007.12, [URL].
16. 篠﨑彰彦, 「経営改革」と「情報化の効果」に関する企業規模別実証分析, 経営情報学会『経営情報学会誌』, Vol. 16, No. 3, 2007年12月, pp. 5-20., 2007.12, [URL], 本研究は、情報処理実態調査の個票データをもとに、日本企業の情報化への取組み状況とそれに伴う組織面、人材面の経営改革状況を多面的に抽出し、情報化の効果との関連性を、企業規模別に多重比較したもので、分析の結果、組織改革や人材面への対応など経営改革への取組みが情報化の効果に影響すること、および、情報化への取組みや効果の面で企業規模別に格差があり、規模の小さな企業では、業務の見直し、従業員の訓練、外部の専門人材の関与など、経営全般に関する改革支援が重要であることなどが明らかとなった。.
17. 篠﨑彰彦, 「企業の組織・人材改革と情報化の効果に関する実証研究:全国3141社のアンケート結果に基づくロジット・モデル分析」, 『経済分析』 経済社会総合研究所, 179号, 2007年8月, pp. 36-54., 2007.08, [URL], 本研究は、全国9500社を対象に実施されたアンケート調査をもとに、どのような企業改革が情報化の具体的効果に結びついているかを実証分析し、日本企業の特質との関係を検討したもので、日本企業では、組織面でも人材面でも、既存の仕組みの「恒常性」に大きな変化を及ぼすような企業改革の取組みは必ずしも充分な効果に結びついていないことが明らかとなった。.
18. Akihiko SHINOZAKI, Does the sun rise again in the ubiquitous information age?: Feasibility of a vigorous economic growth for Japan under the diminishing demographic trend, Journal of Political Economy (Keizaigaku=Kenkyu),Kyushu University, Vol. 72, No. 5-6, pp.99-124., 2006.03.
19. 篠﨑彰彦, 企業改革と情報化の効果に関する実証研究:全国9500社に対するアンケート結果に基づくロジット・モデル分析, ESRI Discussion Paper Series, 内閣府 経済社会総合研究所, No. 164, 2006年6月, pp. 1-21., 2006.01.
20. 篠﨑彰彦, ユビキタス時代の情報技術と経済:分析の枠組みと研究の展望, InfoCom REVIEW, No.38, pp.99-119, 2006.01.
21. 篠﨑彰彦, 生産性の歴史と国際比較:人口減少下の2030年を展望するための基礎的考察, 九州大学経済学会『経済学研究』, 第72巻第1号, pp.1-25., 2005.06.
22. 篠﨑彰彦, 成長会計モデルによる日本の労働生産性と情報資本の寄与:日本にソロー・パラドックスは存在したか?, 九州大学経済学会『経済学研究』, 第71巻第2・3号, pp.209-218., 2004.12.
23. Akihiko SHINOZAKI, Aggregate Productivity Growth and the Contribution of Japan’s ICT Assets: Isn’t it Another Puzzle?”, RCSS Discussion Paper Series, Research Center of Socionetwork Strategies, The Institute of Economic and Political Studies, Kansai University, No. 20, September 2004, pp.1-23., 2004.09.
24. Akihiko Shinozaki, Innovation vs. Learning by Ding: Implications of Japan’s ‘Lost Decade’ in the Information Age, RCSS Discussion Paper Series, RCSS Discussion Paper Series, No. 12, October 2003, 2003.10.
25. 篠﨑彰彦, 通信産業における設備投資の経済効果分析, InfoCom REVIEW, No.31, 2003年8月, pp.36-45., 2003.08.
26. 篠﨑彰彦, 検証:生産性論争−ソロー・パラドックスからニュー・エコノミー論へ, 経済セミナー(4回連載), No. 575, 12月, pp.50-54; No. 576, 1月, pp.102–106; No.577, 2月, pp.55-59; No. 578, 3月, pp.40-44., 2002.12.
27. 篠﨑彰彦, IT革命が照らし出す構造問題の深層, エコノミクス, No.4, 2001年4月, pp.38-48., 2001.04.
28. Akihiko Shinozaki, An Empirical Analysis of Information-related Investment and Its Impact on Japanese Economy, JDB Research Report, No.59-02, The Japan Development Bank, October 1998, pp.1-34, 1998.10.
29. 篠﨑彰彦, 日本における情報関連投資の実証分析, 国民経済, 161号, 1998年3月, pp.1-25., 1998.03.
30. Akihiko Shinozaki, An Analysis of Foreign Direct Investment and Foreign Affiliates in Japan, JDB Research Report, No.72, The Japan Development Bank, August 1997, pp.2-69, 1997.08.
31. 篠﨑彰彦, 対日直接投資と外資系企業の分析, 『日本開発銀行調査』, 225号, 1997年3月, pp.2-60, 1997.03.
32. Akihiko SHINOZAKI, The Impact of Information Technology on the Labor Market and Labor Productivity: Comparative Analysis of Investment on IT in Japan and the USA, Proceeding of the International Seminar on Human Capital Formation and SMEs in the Information Society, Institute of Developing Economies, pp.36-61., 1997.03.
33. Akihiko Shinozaki, Analysis of the Primary Causes and Economic Effects of Information-Related Investment in the United States and Trends in Japan, JDB Research Report, No.59, The Japan Development Bank, August 1996, pp.1-53, 1996.08.
34. 篠﨑彰彦・遠藤業鏡, 米国における情報関連投資の要因・経済効果分析と日本の動向, 『日本開発銀行調査』, 208号, 1996年3月, pp.2-55., 1996.03.
主要総説, 論評, 解説, 書評, 報告書等
1. 篠﨑彰彦, 「世代を越えた『豊かさ』の継承」経済諮問会議, 21世紀ビジョン, コラム「私の描く2030年」

, 内閣府経済財政諮問会議, 2004.11, [URL].
2. Akihiko SHINOZAKI, “Capital-investment rebound shows promising trends,” The Nikkei Weekly, March 10, 1997.
, The Nikkei Weekly, March 10, 1997., 1997.03.
主要学会発表等
1. 鷲尾哲・藤井秀道・篠﨑彰彦, 「データ利活用や組織体制がAI活用の取り組みに与える影響:国内卸売業、道路貨物運送業の現状分析」, 日本経済学会2020年度秋季大会, 2020.10.
2. Akihiko SHINOZAKI, Shigehiro KUBOTA, ICT-enabled offshoring and its impact to the international service trade with the US, The Society of Socio-Informatics, SSI 2020 Annual Meeting, Session 10th II-2, 2020.09.
3. 藤井秀道・鷲尾哲・篠﨑彰彦, 「業務管理とデータ利活用がイノベーションに与える影響:国内卸売業の事例研究」, 日本経済学会2020年度春季大会, 2020.05.
4. 久保田茂裕・篠﨑彰彦, ICT及びR&Dへの投資が日本の経済成長に及ぼす効果の分析:生産関数モデルを用いた検証, 2019年社会情報学会(SSI)学会大会, 2019.09.
5. Akihiko SHINOZAKI, “Digital innovation and analog complements: Making the digital economy prosperous”, International joint conference entitled “Global Governance and the Digital Economy: Prospects and Challenges,” organized by The Shanghai Institute for International Studies and The Friedrich-Ebert-Stiftung, 2018.11, This is the first keynote speech at Session 1: G20 and the Digital Economy, for an international joint conference entitled “Global Governance and the Digital Economy: Prospects and Challenges,” held in Shanghai on November 29, 2018. Session 1 is designated to explore the broader state of discussions among G20 members and serves as an assessment of the initiatives and plans in the run-up to the Japanese G20 presidency in 2019. For this purpose, the presentation addresses two aspects of digital economy, which are digital dividends and analog complements. It then considers the critical role of the G20 summit in a prosperous digital economy. Finally, it shares the concept of the Japanese Government’s latest strategies—“Grab the Chance by Change with Technology”—to encourage insightful discussions among participants, which will assist in constructing a common framework of digital rules and guidelines as well as reshaping a multilateral partnership toward a promising digital economy..
6. 久保田茂裕, 篠﨑彰彦, 「ICT資本とR&D資本を織り込んだマクロ計量モデルの構築:2008SNAに準拠した国民経済計算(2011年基準)のデータを用いて」, 日本経済学会2018年度秋季大会, 2018.09, 本研究では、2016年12月に国連が定めた国際基準の2008SNAに対応して改定された国民経済計算(2011年基準)のデータを用いて、ICT資本とR&D資本を織り込んだ日本経済のマクロ計量モデルを構築した。2011年基準の国民経済計算では、2008SNAに準拠する形で、以前は中間投入に計上されていたR&Dを投資として資本に計上する扱いとなった。そこで、本稿では、知識経済化が進む日本経済のモデルを整備すべく、ICT資本を一般資本と分けて明示的に扱うと共に、R&Dを一般資本に織り込む形でモデルの構築を試みた。構築したモデルで実質GDPの実績値と理論値のRMSE(Root Mean Squared Error)rateは1.5%と良好な結果が得られた。.
7. Akihiko Shinozaki, Satoshi Washio, Shigehiro Kubota, How does investment in information and communications technology pay off? : Evidence from nationwide survey in Japanese workplaces
, International Atlantic Economic Society, 2018.03, The purpose of this study is to analyze how investment in information and communications technology (ICT) and related corporate reforms affect business performance depending on corporate size. To accomplish this, we implemented a nationwide questionnaire survey in Japanese workplaces. The questionnaire categories were the introduction of ICT, effective use of ICT, corporate reforms accompanying the investment in ICT, and resultant business performance in terms of changes in sales revenues, operating profits, and number of full time jobs. Based on the data from 4,016 valid responses, we conducted a graphical modeling analysis by corporate size to illustrate how each factor interacts with the others, and by what routes they exert their respective effects on business performance. Our study yields three observations. First, introduction of ICT, effective use of ICT, and related corporate reforms positively affect each other and improve business performance. Second, for larger firms whose organizational structures are complicated and sometimes redundant, corporate reforms have the most direct effect on the increase in sales revenues and operating profits, while introduction of ICT has a direct effects on job creation. Third, for small and medium sized enterprises (SMEs) whose organizational structures are relatively simple, the most important factor is the effective use of ICT, because SMEs often have difficulty retaining highly skilled employees or experts in new technology when they invest in ICT..
8. 鷲尾哲・久保田茂裕・篠﨑彰彦, 職場のICT導入環境が企業の収益と雇用に及ぼす影響:グラフィカルモデリングによる企業規模別の構造分析, 2017年社会情報学会(SSI)学会大会, 2017.09.
9. Akihiko Shinozaki, Shigehiro Kubota, What determines service trade from developing countries to the U.S.?
―Evidence of the role of human resource networks―, International Atlantic Economic Society, 2017.03, This study uses network theory in an empirical analysis of the growth trajectory in service exports from developing countries to the U.S., with a special focus on cross-border human resource networks. This study clarifies the effect and interactions between the relevant factors of income levels, IT network availability, cross-border human resource networks, and English proficiency factors. Based on this analytical framework, we first conducted a panel data analysis covering 31 countries from 1999 to 2008, the decade in which offshore outsourcing began to take off worldwide. The study used data for each country’s service exports to the U.S., number of H-1B visa issued, GNI per-capita, network readiness index, and English proficiency. We then conducted a graphical modeling analysis to illustrate the trajectory and interaction among these factors. These analyses yield two observations. First, per-capita income and the number of H-1B visa issued have the most direct and positive effect on service exports to the U.S. Second, individuals in lower-income countries tend to desire H-1B visas and create intensive high-skilled human networks with the U.S., the path through which developing countries such as India expanded their service exports to the U.S. Our study helps to clarify how these trade links changed via re-wiring in due to labor movement from developing countries..
10. 篠﨑 彰彦, 久保田茂裕, 「対米サービス貿易拡大要因の構造分析:グラフィカルモデリングによる諸変数の相互関係探索」, 日本経済学会2016年度春季大会, 2016.06.
11. 篠﨑 彰彦, A role of investment in intangibles: How can IT make it?, 日本生産性本部/科研プロジェクト共催, 2015.07, In this presentation we demonstrate that the Japanese economy has fumbled their chance to reap the benefits of investment in information technology due to a reluctance to carry out drastic corporate reforms in business processes and human resource.
12. 篠﨑 彰彦, 浦川 邦夫, 携帯電話の普及は経済発展に貢献するか:グレンジャーの因果性検定による国際比較分析, 2014年社会情報学会(SSI)学会大会, 2014.09, In this study we conduct Granger causality test among 213 countries and regions to examine how pervasion of mobile phone and per capita GDP relate in different development stage globally. This study reveals that higher income leads diffusion of mobile phone in 1990s among developed countries while rapid spread of the mobile technology in 2000s promote increase of per capita GDP among not only developed but also developing countries such as African nations..
13. Akihiko SHINOZAKI, “Japan’s Economic Growth and Information Network Industries: Can IT make it?” in The New Economy of the United States:Possibilities and Anxieties, Session 2: The Role of IT Industries in the New Economy, 21st Century COE Program International Symposium, 2007.12.
14. 篠﨑彰彦, 「情報化の効果と企業の組織改革・人的資源対応に関する実証研究」, 経営情報学会第8回特設研究部会, 2006.11.
15. 篠﨑彰彦, 「情報技術革新と米国経済: ニュー・エコノミーとその後のアメリカ」, 同志社大学アメリカ研究所, 部門研究4研究会, 2006.10.
16. 篠﨑彰彦, 「企業改革と情報化の高価に関する実証研究」, 日経デジタルコア, 2006.08, [URL].
17. Akihiko SHINOZAKI, Does the sun rise again in the ubiquitous information age?: Feasibility of Japan’s three percent economic growth under an aging and diminishing demographic trend, University of Pennsylvania and ITeconomy Advisors Inc., International Workshop,, 2006.03.
18. 篠﨑彰彦, 「ユビキタスを読む経済の眼」2005年9月9日,, 電子情報通信学会, 2005.09.
19. Akihiko Shinozaki, Information Technology and Japanese Economic Slump, Faculty of Economics, Chulalongkorn University, Thailand, 2004.08.
20. Akihiko Shinozaki, ICT Productivity in Japan: Another Puzzle?, RCSS Kansai University, 2004.07.
21. Akihiko Shinozaki, Innovation vs. Learning by Doing: Implications of Japan’s ‘Lost Decade’ in the Information Age, Asian Institute for Regional Innovation, Pusan National University, 2003.12.
22. Akihiko Shinozaki, Does Information Technology Matter?, Harvard-Yenching Institute, 2003.02.
23. Akihiko Shinozaki, Comparative Analysis of the Economic Performances Between Japan and the US in the 1990s, Harvard Business School, Class of Information and Network Economics (Business Studies 2140) by Professor Charles King, 2002.04.
24. 篠﨑彰彦, 日本におけるIT投資の経済効果と構造改革, 台湾経済研究院主催、行政院経済建設委員会共催, 2001.03.
25. 篠﨑彰彦, 日米の情報化投資と生産性, 景気循環学会, 2000.11.
26. 篠﨑彰彦, 90年代の対日直接投資環境と日本経済の特質, 国際経済学会, 2000.10.
27. Akihiko Shinozaki, Japan’s Economy in the Era of the Information Technology Revolution, The Japan Society, The Canada-Japan Society of British Colombia, JETRO, 2000.07.
28. Akihiko Shinozaki, An Empirical Analysis of Information-related Investment in Japan and Its Impact on the Japanese Economy, American Economic Association, 2000.01.
29. 篠﨑彰彦, 企業の経済性と情報技術, OR学会/経営情報学会, 1999.07.
30. Akihiko Shinozaki, The Economic Return on IT Investment, in I.C.M. Electronic Commerce, 1997.11.
31. Akihiko Shinozaki, The Impact of Information Technology on the Labor Market and Labor Productivity: Comparative Analysis of Investment on IT in Japan and the USA, APEC International Conference, 1997.03.
その他の優れた研究業績
2001.08, 「経営者・エコノミスト・アナリスト50人が進める経済書120冊」入選『週刊東洋経済』2001年8月4日号.
2001.02, 『MBA100人が選んだベスト経営書』入選(東洋経済新報社, 2001年).
2000.06, 「21世紀の日本を考えるための67冊の本」入選『文芸春秋』2000年6月臨時増刊号.
学会活動
所属学会名
International Atlantic Economic Society
Western Economic Association International
American Economic Association
日本経済学会
情報通信学会
景気循環学会
日本社会情報学会
九州経済学会
学協会役員等への就任
2018.11, 景気循環学会, 理事.
2006.11~2009.11, 景気循環学会, 理事.
2004.11~2006.11, 景気循環学会, 理事.
2015.11~2018.11, 景気循環学会, 理事.
2009.11~2012.11, 景気循環学会, 理事.
2012.11~2015.11, 景気循環学会, 理事.
2019.06~2021.05, 社会情報学会, 運営委員.
2017.06~2019.05, 社会情報学会, 理事.
2015.06~2015.07, 社会情報学会, 大学院学位論文賞 論文評価委員.
2014.04~2015.03, 社会情報学会, 運営委員.
学会大会・会議・シンポジウム等における役割
2019.09.14~2019.09.15, 社会情報学会(SSI)学会大会, ワークショップ「人工知能(AI)技術の発展と社会の変容」, 討論者(Discussant).
2019.02.15~2019.02.15, 社会情報学会(SSI)九州・沖縄支部総会 & 研究会, 座長(Chairmanship).
2018.12.04~2018.12.04, 社会情報学会(SSI)九州・沖縄支部, ICT経済研究会, 座長(Chairmanship).
2018.02.16~2018.02.16, 社会情報学会(SSI)九州・沖縄支部総会 & 研究会, 座長(Chairmanship).
2017.11.21~2017.11.21, 社会情報学会(SSI)九州・沖縄支部, ICT経済研究会, 座長(Chairmanship).
2017.09.16~2017.09.17, 社会情報学会(SSI)学会大会, ワークショップ「熊本地震におけるICT利活用状況に関する調査結果」, 座長(Chairmanship).
2016.11.29~2016.11.29, 社会情報学会(SSI)九州・沖縄支部, ICT経済研究会, 座長(Chairmanship).
2015.09.12~2015.09.13, 社会情報学会(SSI)学会大会, ワークショップ「通信自由化から30年、ICTは経済社会をどう変えるのか:グローバルな視点で地域の未来を考える」, 座長(Chairmanship).
2014.06.29~2014.06.29, 情報通信学会, 討論者.
2008.12.15~2008.12.15, The First Research Workshop for the Information Economy Research Group in the ESRI International Collaboration Project, 座長(Chairmanship).
2008.10.05~2008.10.05, The First Research Workshop for the Information Economy Research Group in the ESRI International Collaboration Project, 座長(Chairmanship).
2007.06~2007.06, 日本経済学会, 座長(Chairmanship).
2005.09~2006.09, 日本経済学会, 座長(Chairmanship).
2005.06~2005.06, 日本経済学会, 座長(Chairmanship).
2005.04~2005.04, IT研究会@九州, 座長(Chairmanship).
2004.10~2004.10, 九州大学システムLSI研究センター, 第二回SLRC Workshop, 司会(Moderator).
2004.07~2004.07, 九州大学システムLSI研究センター第一回SLRC Workshop, 司会(Moderator).
2001.03~2001.03, 九州システム情報技術研究所, 九州ギガポップ(QGPOP)シンポジウム, 司会(Moderator).
2017.03.22~2017.03.25, The 83rd International Atlantic Economic Conference, Discussant role in the session: Globalization, Trade, and Economic Integration (F011),.
2015.09.13~2015.09.13, 社会情報学会(SSI)学会大会, ワークショップ「通信自由化から30年、ICTは経済社会をどう変えるのか:グローバルな視点で地域の未来を考える」企画・コーディネーター, 座長.
2014.06.29~2014.06.29, 情報通信学会, 第31回情報通信学会大会, 小津敦・竹村敏彦論文「クラウド・コンピューティングの普及が我が国のマクロ経済に与える影響」に対する討論者.
2007.06~2007.06, 日本経済学会(春季全国大会), 応用計量経済学セッション座長.
2006.11~2006.11, 日本情報処理開発協会, 情報化白書創刊40周年記念講演会, パネルディスカッション「メディア融合の日米韓豪比較」モデレーター.
2006.10~2006.10, 日本経済学会, 秋季大会, 「日本経済の実証分析」セッション, 金守隆仁・元橋一之論文「Does Changing Decision Rights Really Matter? The Impact on the Productivity Effects of IT」に対する討論者.
2006.09~2006.09, The Fourth International Conference of Socionetwork Strategies, パネルディスカッション, コーディネーター.
2006.02~2006.02, Global Information Summit 世界情報通信サミット (http://www.nikkei.co.jp/summit/2006/), 全体会議パネラー, 第三セッション「企業の社会的責任とデジタル・ワークモデル」セッションチェア.
2005.09~2005.09, 日本経済学会, 秋季大会, 「ソフト・IT投資と生産性」セッション, 村上裕太郎・竹村敏彦論文「日本の銀行業におけるソフトウェアの最適投資に関する分析」に対する討論者.
2005.08~2005.08, The Fifth Asian International Forum in Fukuoka(第5回福岡アジア国際会議), Coordinator for the Group A Panel Discussion at Session 2 and the Think Tank’s Free Discussion at the Session 3,.
2005.06~2005.06, 日本経済学会, 春季大会, 「IT経済」セッション, 竹村敏彦論文「1990年代の日本銀行業における情報システム投資と生産性および効率性」に対する討論者.
2004.07~2004.07, 第二回ソシオネットワーク戦略国際会議, パネルディスカッションのコーディネーター.
2004.06~2004.06, 日本経済学会, 春季大会, 「日本経済」セッション, 丹下敏子・熊坂有三氏論文 “The Effect of Information Technology on the Japanese Macro-Economy” に対する討論者.
2001.09~2001.09, JRDC and JETRO, Think better of inside Japan for your business development in the 21st century: Investment Promotion Seminar (対日直接投資促進シンポジウム), コーディネーター.
2000.11~2000.11, 日本貿易振興会・九州通産局・福岡県他主催, 国際シンポジウム「アジアにおける電気・電子産業と国際分業」, パネルディスカッションのコーディネーター.
2003.05~2003.05, 第一回ソシオネットワーク戦略国際会議, 鵜飼康東発表論文「銀行業情報システム投資の効果」および竹村敏彦発表論文「銀行業情報システム投資の生産性と効率性」に対するコメンテーター(ハーバード大学Dale Jorgenson教授と共同.
2000.09~2000.09, 日本経済学会, 秋季大会, 「情報化・国際化と労働市場」セッション, 岸智子氏論文「情報産業の成長と雇用の変化」に対する討論者,.
2000.03~2000.03, JETRO and JRDC, Growing Regional Economies and Activities to Promote Foreign Business-Investment Promotion Seminar (対日直接投資促進シンポジウム), パネリスト.
1999.10~1999.10, 日中経済問題共同研究会 流通業における外資導入セッション, 李博士(中国社会科学院)発表論文「中国流通産業の対外開放」に対する討論者.
1999.10~1999.10, 景気循環学会, 第3回日台研究会議,, 箽瑞斌・鄭貞茂(台湾経済研究院)発表論文「台湾の近年における景気変動の原因およびその影響」に対する討論者.
学会誌・雑誌・著書の編集への参加状況
2020.10~2021.09, 総務省『情報通信白書』2021, 国内, 編集委員.
2019.10~2020.09, 総務省『情報通信白書』2020, 国内, 編集委員.
2018.10~2019.09, 総務省『情報通信白書』2019, 国内, 編集委員.
2017.10~2018.09, 総務省『情報通信白書』2018, 国内, 編集委員.
2016.10~2017.09, 総務省『情報通信白書』2017, 国内, 編集委員.
2009.01, 総務省『情報通信白書』, 国内, 編集委員.
2004.02~2008.12, 日本情報処理開発協会『情報化白書』, 国内, 編集委員.
学術論文等の審査
年度 外国語雑誌査読論文数 日本語雑誌査読論文数 国際会議録査読論文数 国内会議録査読論文数 合計
2015年度      
2013年度      
2008年度      
2007年度      
その他の研究活動
海外渡航状況, 海外での教育研究歴
ヴェローナ大学ほか, Italy, 2019.08~2019.08.
台湾経済研究院, Taiwan, 2019.05~2019.05.
メルボルン大学・クウィーンズランド大学ほか, Australia, 2019.03~2019.03.
SSI(上海国際問題研究院), Friedrich-Ebert-Stiftung, Shanghai Representative Office, China, 2018.11~2018.11.
IAES(International Atlantic Economic Association), UnitedKingdom, 2018.03~2018.03.
JETRO Hong Kongほか, Hong Kong , 2017.10~2017.10.
IAES(International Atlantic Economic Association), Germany, 2017.03~2017.03.
DBJ Singapore ほか, Singapore, 2017.02~2017.02.
JETRO Jakartaほか, Indonesia, 2017.08~2017.08.
インド工科大学ほか, カルナタカ州政府, タタ・コンサルタンシー・サービス, India, 2016.03~2016.03.
Nanyang Technology University, Singapore, 2016.01~2016.01.
RE. A. PRA PTE. LTDほか, Singapore, 2015.12~2015.12.
シドニー大学ほか, Australia, 2015.11~2015.11.
Square社ほか, UnitedStatesofAmerica, 2015.09~2015.09.
ハーバード大学ほか, UnitedStatesofAmerica, 2013.04~2013.04.
OECD, Paris, France (WPIIS会合), France, 2013.12~2013.12.
Grameen Communicationほか, Bangladesh, 2013.03~2013.03.
AEAほか, UnitedStatesofAmerica, 2012.12~2013.01.
Ofcom, London U.K (OECD会合), UnitedKingdom, 2012.06~2012.06.
ハーバード大学イェンチン研究所, UnitedStatesofAmerica, 2001.07~2003.07.
日本開発銀行ニューヨーク駐在員事務所, UnitedStatesofAmerica, 1993.03~1995.04.
外国人研究者等の受入れ状況
2019.12~2020.01, 1ヶ月以上, University of Verona, Italy, University of Verona.
2014.06~2014.06, 2週間未満, Harvard University, UnitedStatesofAmerica, 学内資金.
受賞
ドコモ・モバイル・サイエンス賞(社会科学部門奨励賞), NPO法人モバイル・コミュニケーション・ファンド, 2010.10.
テレコム社会科学賞, 財団法人電気通信普及財団, 2000.03.
フジタ未来経営賞, 毎日新聞社、フジタ未来経営研究所, 1999.12.
貿易奨励会優秀賞, 財団法人貿易奨励会, 1998.12.
研究資金
科学研究費補助金の採択状況(文部科学省、日本学術振興会)
2018年度~2021年度, 基盤研究(C), 代表, ICT革新と人材の国際移動が経済に及ぼす影響:ネットワーク理論に基づく実証分析.
2012年度~2014年度, 挑戦的萌芽研究, 代表, 情報通信技術と経済発展に関する国際データベース構築とその解析.
2008年度~2010年度, 基盤研究(C), 代表, 情報技術と経済成長:利用サイドと提供サイドの実証分析.
2004年度~2007年度, 基盤研究(B), 分担, 知識基盤社会におけるイノベーション政策と持続的成長.
2004年度~2006年度, 基盤研究(C), 代表, ユビキタス時代のIC技術導入の経済効果に関する研究.
2002年度~2006年度, 学術創成研究費, 分担, 社会基盤を構築するためのシステムLSI設計手法の研究.
2000年度~2002年度, 基盤研究(C), 代表, 情報化投資の経済効果に関する産業別パネル・データ分析.
科学研究費補助金の採択状況(文部科学省、日本学術振興会以外)
2002年度~2006年度, 文部科学省, 学術フロンティア推進事業, 分担, 「社会基盤としてのネットワーク戦略の総合的政策研究」.
2001年度~2002年度, ハーバード大学イェンチン研究所研究助成金(Faculty Fellowships for Harvard-Yenching Institute Visiting Scholars Program, 代表, Comparative studies of Japan and United States regarding the impact of information technology on the economy.
2000年度~2000年度, 電気通信普及財団, 代表, 日本における業種別情報化投資額と情報関連労働者のデータ作成およびその計量モデル分析による情報技術革新の経済効果に関する実証研究.
1999年度~2000年度, 稲盛財団, 代表, 外国企業の対内直接投資に影響する地域特性と経済活性化に関する実証分析.
1999年度~2000年度, 日本証券奨学財団, 代表, 日本における情報化投資の動向と供給サイドへの影響に関する分析.
競争的資金(受託研究を含む)の採択状況
2002年度~2006年度, 文部科学省, 学術フロンティア推進事業, 分担, 社会基盤としてのネットワーク戦略の総合的政策研究.

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