科学技術（産学連携活動）とイノベーションのリンケージ指標に関する研究
キーワード：科学技術 イノベーション 産学連携 指標
2013.04～2018.03.
| 高田 仁（たかた めぐみ） | データ更新日：2024.04.15 |
主な研究テーマ
ILC（国際リニアコライダー）等の大規模科学研究拠点が産業や地域にもたらすインパクトに関する研究
キーワード：国際リニアコライダー、大規模科学、技術移転、経済波及効果
2011.06～2014.03.
キーワード：国際リニアコライダー、大規模科学、技術移転、経済波及効果
2011.06～2014.03.
ケース・メソッドに関する研究
キーワード：ケース・メソッド 教材開発
2008.02.
キーワード：ケース・メソッド 教材開発
2008.02.
科学技術商業化とアントレプレナーシップ
キーワード：アントレプレナーシップ、技術商業化
2010.04.
キーワード：アントレプレナーシップ、技術商業化
2010.04.
国立大学法人の知的財産と産学連携マネジメントに関する研究
キーワード：技術経営（MOT）、産学連携、技術移転、知的財産
2003.02～2017.03.
キーワード：技術経営（MOT）、産学連携、技術移転、知的財産
2003.02～2017.03.
従事しているプロジェクト研究
デザイン人材とビジネス人材の効果的な協働に関する研究
2023.04～2026.03, 代表者：高田 仁, 九州大学
本研究は、「デザイン経営」の必要性を認識しつつも、実行面で課題を抱えるビジネスの現場において、デザインをビジネスと効果的に融合させるための要件を明らかにし、その実践手法を開発し、それによって「デザイン経営」の普及を加速させることを目論むものである。.
2023.04～2026.03, 代表者：高田 仁, 九州大学
本研究は、「デザイン経営」の必要性を認識しつつも、実行面で課題を抱えるビジネスの現場において、デザインをビジネスと効果的に融合させるための要件を明らかにし、その実践手法を開発し、それによって「デザイン経営」の普及を加速させることを目論むものである。.
昆虫関連技術の商業化と産業創生に関する研究
2019.04, 代表者：日下部宣宏, 九州大学大学院農学研究院, 九州大学大学院農学研究院附属 昆虫科学・新産業創生研究センター
「大学発の独創的な技術シーズの効率的な産業化・社会還元システムの不備」の解決に向けて, 実証的な研究を実施。.
2019.04, 代表者：日下部宣宏, 九州大学大学院農学研究院, 九州大学大学院農学研究院附属 昆虫科学・新産業創生研究センター
「大学発の独創的な技術シーズの効率的な産業化・社会還元システムの不備」の解決に向けて, 実証的な研究を実施。.
企業家的技術移転人材を支える産学連携組織のあり方に関する研究
2020.04～2023.03, 代表者：高田 仁, 九州大学, 大阪大学
大学発の技術は、商業化を通じて社会や経済を大きく変革させる可能性をもつ。その過程で重要な役割を担うのが、大学の産学連携組織に所属する技術移転人材である。今日では、自身が企業家的な精神と技能を発揮し、商業化に向けて積極的かつ中心的な役割を果たすようになっている。しかしここで、そうした企業家的技術移転人材を活かしうる組織的要件が未解明であることが課題として指摘される。組織として企業家的人材の能力を活かせいないことが、技術商業化パフォーマンスの停滞につながる可能性も示唆される。よって本研究は、「組織の企業家志向が人材の企業家的活動を促進し、大学発技術の商業化に積極的な効果をもたらす」という仮説を設定し、これを実証的に検証することで、企業家的技術移転人材を支え、能力を発揮させる産学連携組織のあり方を明らかにする。
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2020.04～2023.03, 代表者：高田 仁, 九州大学, 大阪大学
大学発の技術は、商業化を通じて社会や経済を大きく変革させる可能性をもつ。その過程で重要な役割を担うのが、大学の産学連携組織に所属する技術移転人材である。今日では、自身が企業家的な精神と技能を発揮し、商業化に向けて積極的かつ中心的な役割を果たすようになっている。しかしここで、そうした企業家的技術移転人材を活かしうる組織的要件が未解明であることが課題として指摘される。組織として企業家的人材の能力を活かせいないことが、技術商業化パフォーマンスの停滞につながる可能性も示唆される。よって本研究は、「組織の企業家志向が人材の企業家的活動を促進し、大学発技術の商業化に積極的な効果をもたらす」という仮説を設定し、これを実証的に検証することで、企業家的技術移転人材を支え、能力を発揮させる産学連携組織のあり方を明らかにする。
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大学発技術の商業化における『乳母起業家』のコンピテンシーに関する研究
2017.04, 代表者：高田 仁, 九州大学, 大阪大学、立命館大学
大学等で生まれた技術は、破壊的なイノベーションに結びつく可能性を秘めている。一方、研究のステージは基礎段階にあるため、(1)大学研究者(AE)の商業化へのコミットメント不足、 (2)起業家/企業内起業家(SE)探索の難しさ、という問題によって、発明技術が“半育児放 棄状態”に陥る。従って、AE でも SE でもない第三者が、商業化のフィージビリティ・スタディを 担って技術の価値を顕在化させ、事業にコミットする起業家へと橋渡しする活動が重要となる。 本研究では、この第三者を『ナーシング・アントレプレナー(NE;乳母起業家)』と定義し、そ のコンピテンシーを明らかにする。これによって、各大学の産学連携組織における人材採用や育 成方法がより望ましいものとなり、大学発技術によるイノベーションの加速が期待される。.
2017.04, 代表者：高田 仁, 九州大学, 大阪大学、立命館大学
大学等で生まれた技術は、破壊的なイノベーションに結びつく可能性を秘めている。一方、研究のステージは基礎段階にあるため、(1)大学研究者(AE)の商業化へのコミットメント不足、 (2)起業家/企業内起業家(SE)探索の難しさ、という問題によって、発明技術が“半育児放 棄状態”に陥る。従って、AE でも SE でもない第三者が、商業化のフィージビリティ・スタディを 担って技術の価値を顕在化させ、事業にコミットする起業家へと橋渡しする活動が重要となる。 本研究では、この第三者を『ナーシング・アントレプレナー(NE;乳母起業家)』と定義し、そ のコンピテンシーを明らかにする。これによって、各大学の産学連携組織における人材採用や育 成方法がより望ましいものとなり、大学発技術によるイノベーションの加速が期待される。.
科学技術の商業化を題材とする『教育モデル』の確立とその有効性の評価
2014.04～2017.03, 代表者：高田 仁, 九州大学, 日本
大学で生まれた研究成果に基づくイノベーションの加速は、我が国の 喫緊の課題である。しかし、大学で生まれた科学技術の多くは未成熟であるため、商業化へと導 きイノベーションにつなげることが非常に難しい。その解決策として、近年、欧米や日本の大学 の一部では、こうした未成熟段階にある科学技術を商業化に導く人材の育成と、大学が保有する 科学技術の商業化とを同時に促進しうる、実践的教育プログラムが提供され始めている。本研究 は、当該教育プログラムの教育効果と商業化促進効果、ならびに両効果を高めるための要件を明 らかにし、科学技術商業化の『教育モデル』を確立しようとするものである。.
2014.04～2017.03, 代表者：高田 仁, 九州大学, 日本
大学で生まれた研究成果に基づくイノベーションの加速は、我が国の 喫緊の課題である。しかし、大学で生まれた科学技術の多くは未成熟であるため、商業化へと導 きイノベーションにつなげることが非常に難しい。その解決策として、近年、欧米や日本の大学 の一部では、こうした未成熟段階にある科学技術を商業化に導く人材の育成と、大学が保有する 科学技術の商業化とを同時に促進しうる、実践的教育プログラムが提供され始めている。本研究 は、当該教育プログラムの教育効果と商業化促進効果、ならびに両効果を高めるための要件を明 らかにし、科学技術商業化の『教育モデル』を確立しようとするものである。.
University-Industry Research Collaboration Patterns and Impacts Among Asian Universities
2013.04～2018.03
Research on indicators of science and technology linkage..
2013.04～2018.03
Research on indicators of science and technology linkage..
技術商業化を目的とする実践的教育プログラムの開発にかんする研究
2013.05～2014.03, 代表者：高田 仁, 九州大学ビジネス・スクール
科学技術商業化を目的とする実践的教育プログラムのあり方について、欧米でのプログラムを参照し、日本に適合的なプログラムの設計手法を明らかにする。.
2013.05～2014.03, 代表者：高田 仁, 九州大学ビジネス・スクール
科学技術商業化を目的とする実践的教育プログラムのあり方について、欧米でのプログラムを参照し、日本に適合的なプログラムの設計手法を明らかにする。.
水素関連技術のビジネス化に関する共同研究（産学官地域連携による水素社会実証研究）
2013.04～2014.03, 代表者：高田 仁, 九州大学ビジネス・スクール, 水素エネルギー国際研究センター
水素関連技術のビジネス化をテーマに、工学府水素エネルギー専攻、経済学府産業マネジメント専攻、システム情報学府(QITO)といった異なるバックグラウンドの学生に対して、グループワーク等を通じて、水素技術の社会普及のあり方について研修を行うとともに、米国エネルギー省のHydrogen Student Design Contest への学生チームの応募を支援する。.
2013.04～2014.03, 代表者：高田 仁, 九州大学ビジネス・スクール, 水素エネルギー国際研究センター
水素関連技術のビジネス化をテーマに、工学府水素エネルギー専攻、経済学府産業マネジメント専攻、システム情報学府(QITO)といった異なるバックグラウンドの学生に対して、グループワーク等を通じて、水素技術の社会普及のあり方について研修を行うとともに、米国エネルギー省のHydrogen Student Design Contest への学生チームの応募を支援する。.
技術商業化教育プログラムの教育効果にかんする研究
2011.07～2013.03, 代表者：高田 仁, 九州大学ビジネス・スクール
科学技術商業化を担う人材育成を目的とした教育プログラムにおいて、受講者がどのようなプロセスでいかなる知識やスキルを獲得するかについて、具体的プログラムを対象として明らかにする。.
2011.07～2013.03, 代表者：高田 仁, 九州大学ビジネス・スクール
科学技術商業化を担う人材育成を目的とした教育プログラムにおいて、受講者がどのようなプロセスでいかなる知識やスキルを獲得するかについて、具体的プログラムを対象として明らかにする。.
水素関連技術のビジネス化に関する共同研究（産学官地域連携による水素社会実証研究）
2012.04～2013.03, 代表者：高田 仁, 九州大学ビジネス・スクール, 水素エネルギー国際研究センター
水素関連技術のビジネス化をテーマに、工学府水素エネルギー専攻、経済学府産業マネジメント専攻、システム情報学府(QITO)といった異なるバックグラウンドの学生に対して、グループワーク等を通じて、水素技術の社会普及のあり方について研修を行うとともに、米国エネルギー省のHydrogen Student Design Contest への学生チームの応募を支援する。.
2012.04～2013.03, 代表者：高田 仁, 九州大学ビジネス・スクール, 水素エネルギー国際研究センター
水素関連技術のビジネス化をテーマに、工学府水素エネルギー専攻、経済学府産業マネジメント専攻、システム情報学府(QITO)といった異なるバックグラウンドの学生に対して、グループワーク等を通じて、水素技術の社会普及のあり方について研修を行うとともに、米国エネルギー省のHydrogen Student Design Contest への学生チームの応募を支援する。.
水素関連技術のビジネス化に関する共同研究（産学官地域連携による水素社会実証研究）
2011.04～2012.03, 代表者：高田 仁, 九州大学ビジネス・スクール, 水素エネルギー国際研究センター
水素関連技術のビジネス化をテーマに、工学府水素エネルギー専攻、経済学府産業マネジメント専攻、システム情報学府(QITO)といった異なるバックグラウンドの学生に対して、グループワーク等を通じて、水素技術の社会普及のあり方について研修を行うとともに、米国エネルギー省のHydrogen Student Design Contest への学生チームの応募を支援する。.
2011.04～2012.03, 代表者：高田 仁, 九州大学ビジネス・スクール, 水素エネルギー国際研究センター
水素関連技術のビジネス化をテーマに、工学府水素エネルギー専攻、経済学府産業マネジメント専攻、システム情報学府(QITO)といった異なるバックグラウンドの学生に対して、グループワーク等を通じて、水素技術の社会普及のあり方について研修を行うとともに、米国エネルギー省のHydrogen Student Design Contest への学生チームの応募を支援する。.
水素関連技術のビジネス化に関する共同研究（産学官地域連携による水素社会実証研究）
2010.06～2011.03, 代表者：高田 仁, 九州大学ビジネス・スクール, 水素エネルギー国際研究センター
水素関連技術のビジネス化をテーマに、工学府水素エネルギー専攻、経済学府産業マネジメント専攻、システム情報学府(QITO)といった異なるバックグラウンドの学生に対して、グループワーク等を通じて、水素技術の社会普及のあり方について研修を行うとともに、米国エネルギー省のHydrogen Student Design Contest への学生チームの応募を支援する。.
2010.06～2011.03, 代表者：高田 仁, 九州大学ビジネス・スクール, 水素エネルギー国際研究センター
水素関連技術のビジネス化をテーマに、工学府水素エネルギー専攻、経済学府産業マネジメント専攻、システム情報学府(QITO)といった異なるバックグラウンドの学生に対して、グループワーク等を通じて、水素技術の社会普及のあり方について研修を行うとともに、米国エネルギー省のHydrogen Student Design Contest への学生チームの応募を支援する。.
海外の特許活用支援会社や知財ファンドの調査・研究
2010.06～2011.03, 代表者：谷川徹, 九州大学産学連携センター, 九州大学知的財産本部（日本）
海外に置ける知財マネジメント専門企業の実状や、そのユーザーたる大学等の対応状況、考え方を調査研究することにより、我が国の大学が、海外を含めた知財マネジメント専門企業の活用を検討する際の判断材料として参考情報を提供する。.
2010.06～2011.03, 代表者：谷川徹, 九州大学産学連携センター, 九州大学知的財産本部（日本）
海外に置ける知財マネジメント専門企業の実状や、そのユーザーたる大学等の対応状況、考え方を調査研究することにより、我が国の大学が、海外を含めた知財マネジメント専門企業の活用を検討する際の判断材料として参考情報を提供する。.
ビジネス・スクールの教育効果向上の手法に関する研究
2009.06～2012.03, 代表者：村藤功（専攻長）, 大学院経済学研究院産業マネジメント部門, 株式会社日本総合研究所
主に社会人学生を対象としたビジネス・スクールにおいて、教育効果を向上させるための手法について研究を行う。.
2009.06～2012.03, 代表者：村藤功（専攻長）, 大学院経済学研究院産業マネジメント部門, 株式会社日本総合研究所
主に社会人学生を対象としたビジネス・スクールにおいて、教育効果を向上させるための手法について研究を行う。.
九大版ＢＳＣを活用した、新しいＦＤ分野の推進手法に関する開発研究
2010.04～2012.03, 代表者：安達 明久, 富士常葉大学
本研究は、近時大学運営において必要性が高まっている「ＦＤの新しい分野（Organaizational Development: ＯＤ）を推進する手段として、民間企業や非営利組織において利用されている統合的経営管理ツールである「バランス・スコアカード（ＢＳＣ）」の適用可能性と効果を明らかにするための開発究を行うものである。具体的には、①民間企業を想定したＢＳＣのフレームワークを非営利組織である大学向けに改良・再編すること、②ＢＳＣの策定等を教員数十名～百名程度が参加する教員ＦＤ集会において行うこと、③そのために必要となる「客観性と双方性」を備えた建設的・啓蒙的な意見交換集約プロセスや手法を開発構築することが、本研究の重要課題である。その様な取組みを通じて、「幅広い教員の理解納得」と「高い戦略性・合理性」の２条件を具備したＢＳＣを策定するこが可能であるか否か、さらに当該ＦＤに参加した教員がこれらの取組みを体験することにより大学運営に対する参画意識が増進されたか否か等を検証することを目的とする。.
2010.04～2012.03, 代表者：安達 明久, 富士常葉大学
本研究は、近時大学運営において必要性が高まっている「ＦＤの新しい分野（Organaizational Development: ＯＤ）を推進する手段として、民間企業や非営利組織において利用されている統合的経営管理ツールである「バランス・スコアカード（ＢＳＣ）」の適用可能性と効果を明らかにするための開発究を行うものである。具体的には、①民間企業を想定したＢＳＣのフレームワークを非営利組織である大学向けに改良・再編すること、②ＢＳＣの策定等を教員数十名～百名程度が参加する教員ＦＤ集会において行うこと、③そのために必要となる「客観性と双方性」を備えた建設的・啓蒙的な意見交換集約プロセスや手法を開発構築することが、本研究の重要課題である。その様な取組みを通じて、「幅広い教員の理解納得」と「高い戦略性・合理性」の２条件を具備したＢＳＣを策定するこが可能であるか否か、さらに当該ＦＤに参加した教員がこれらの取組みを体験することにより大学運営に対する参画意識が増進されたか否か等を検証することを目的とする。.
アジア科学技術コミュニティーの知財財産戦略
2006.06～2011.03, 代表者：渡部俊也, 東京大学先端科学技術研究センター, 独立行政法人日本学術振興会（日本）
２０１０年までにアジア（中国、韓国、ベトナムおよびインドなどを想定）の科学技術コミュニティーの中でさま
ざまな知財に関する問題が議論できる、良質のコミュニティー形成（１００人規模）を目指す。具体的にはアジア知
財学会を創立するなどを目指して活動を行う。.
2006.06～2011.03, 代表者：渡部俊也, 東京大学先端科学技術研究センター, 独立行政法人日本学術振興会（日本）
２０１０年までにアジア（中国、韓国、ベトナムおよびインドなどを想定）の科学技術コミュニティーの中でさま
ざまな知財に関する問題が議論できる、良質のコミュニティー形成（１００人規模）を目指す。具体的にはアジア知
財学会を創立するなどを目指して活動を行う。.
地方総合大学におけるバイオベンチャー活用型トランスレーショナルリサーチのロールモデル形成に関する研究
2005.07～2007.03, 代表者：高田 仁, 九州大学
本プロジェクトは、新薬開発の世界的流れを受け、九大発創薬シーズを元にベンチャーと大学とが連携したTR（トランスレーショナルリサーチ）を展開するためのプラットフォームを形成する、その先陣として具体的事例を通じ、成功要件を抽出しロールモデルを確立しようとするものである。.
2005.07～2007.03, 代表者：高田 仁, 九州大学
本プロジェクトは、新薬開発の世界的流れを受け、九大発創薬シーズを元にベンチャーと大学とが連携したTR（トランスレーショナルリサーチ）を展開するためのプラットフォームを形成する、その先陣として具体的事例を通じ、成功要件を抽出しロールモデルを確立しようとするものである。.
研究業績
主要原著論文
| 1. | Megumi Takata, Koichi Nakagawa, Mari Yoshida, Terumasa Matsuyuki, Toshihiko Matsuhashi, Kosuke Kato, Ashley J. Stevens, Nurturing entrepreneurs: How do technology transfer professionals bridge the Valley of Death in Japan?, Technovation, https://doi.org/10.1016/j.technovation.2020.102161, vol.109, 2022.01, [URL], The study aims to clarify the behavioral patterns of technology transfer professionals (TTPs) required in university technology commercialization. In the past, TTPs simply transferred technology using functional skills and experience gained in specific science/business fields; however, now they are often required to be entrepreneurial in the process, as mentioned in the literature and manuals on the TTP’s job. However, we know little about what type of behavioral patterns of entrepreneurship are required for TTPs. Through our explorative case studies of veteran TTPs in Japan, we found concrete behavioral patterns within the theoretical framework of effectuation. TTPs start with the means they can use, try to set temporary goals under high uncertainty, raise technological value using affordable resources, and get stakeholders’ involvement. In performing these activities, they take control of emerging situations and iterate several trial-and-error processes to deal with contingencies to accomplish their technology transfer projects. We found that entrepreneurial universities require TTPs who possess not only functional skills but also an understanding of how TTPs act to bridge the Valley of Death.. |
| 2. | 高田 仁, 松橋 俊彦, 中川 功一, 加藤 浩介, 松行 輝昌, 産学連携型アントレプレナーシップ教育に関する考察 〜技術商業化を担う人材育成プログラムの特徴と効果〜, 研究 技術 計画（研究・イノベーション学会）, 33, 2, 144-153, 2018.08, 筆者らは，大学発技術の商業化を担う人材育成を目的として，産学連携型のアントレプレナーシップ教育プログラムを実施してきた。本稿では，2011年から2016年までのプログラムを対象に，その教育上の特徴およびそれらが受講者にもたらす効果を，定性的・定量的に分析した。その結果，産学からなる受講者と講師およびファシリテーターという異なる集団間の知識レベルの交流が，産学連携型の教育による中心的な効果であり，それは，参画している集団の異質性によって引き出されていることが明らかとなった。加えて，大学側受講者と産業界側受講者共に，自らが有していた知識体系が再構築され，受講後のものの見方や日々の行動に変化を与えていたことが判明した。また，プログラムの講師やファシリテーターの役割として，異なる受講者がグループで作業を行うための基盤（インフラ）を提供する機能が重要であった。さらには，グループ演習において，講師やファシリテーターが受講者のコミュニケーションを円滑化する仲介者として機能することも重要であった。最後に，受講者がプログラム期間中にモチベーションを高く維持し続ける要因として，本プログラムに特有の状況，すなわち２週間という時限的で，かつ日常から離れた独立的な環境が影響を与えた可能性が示唆された。. |
| 3. | Megumi Takata, Koichi Nakagawa, Mari Yoshida, Terumasa Matsuyuki, Toshihiko Matsuhashi, Kosuke Kato, Nursing entrepreneurship: A conceptual study of a new focus for technology transfer professionals, ISPIM Innovation Conference 2018 (Proceedings), 2018.05, This study proposes a new focus for technology transfer professionals who enable university technology commercialization. The role of universities in realizing innovation has grown increasingly important. However, technological commercialization stemming from universities is quite difficult because of different skills and functions needed in during the stages between technological invention and business realization. To address such situations, this study proposes a new responsibility for technology transfer professionals working between the academic inventor and surrogate entrepreneur, namely that of a nursing entrepreneur. We identify the key behaviours and personal characteristics of a nursing entrepreneur and use effectuation theory to identify similarities in the behavioural patterns of this role and those of expert entrepreneurs. Our perspective sheds light on the hidden entrepreneurial role of technology transfer professional. To accelerate innovation out of universities, we recommend that such skills should be developed by education and training, and that people with those skills should be employed and promoted.. |
| 4. | Megumi Takata, Koichi Nakagawa, Kosuke Kato, Terumasa Matsuyuki, Toshihiko Matsuhashi, University-Industry collaborative entrepreneurship education program as a trading zone: Case of Osaka University, Technology Innovation Management Review, June 2017, 7, 6, 38-49, 2017.06, University-industry collaborative education is a potential solution for entrepreneurship training. It can give participants both sophisticated theory from university and experiential know-hows from industry, and both contribute to successful entrepreneur activities. This paper proposes the concept of trading zone can be considered as potential framework for capturing this education method. That’s to say, the exchange of knowledge between students and practitioners is the essential learning experience of university-industry collaborative education. Furthermore, this study proposes heterogeneity between students and practitioners makes that exchange more meaningful, shared language provided by program staffs make exchange efficient, and the temporality and the extraordinariness of the program accelerate that exchange. While external validity should be checked in the future study, this study gives one evidence for those our propositions, from the qualitative and quantitative analysis of Osaka University case.. |
| 5. | Megumi Takata, Koichi Nakagawa, Kosuke Kato, Terumasa Matsuyuki, Toshihiko Matsuhashi, University-Industry collaborative entrepreneurship education program as a trading zone: Case of Osaka University, ISPIM Innovation Forum 2017 (Proceedings), 2017.03, University-industry collaborative education is a potential solution for entrepreneurship training. It can give participants both sophisticated theory from university and experiential know-hows from industry, and both contribute to successful entrepreneur activities. This paper proposes the concept of trading zone can be considered as potential framework for capturing this education method. That’s to say, the exchange of knowledge between students and practitioners is the essential learning experience of university-industry collaborative education. Furthermore, this study proposes heterogeneity between students and practitioners makes that exchange more meaningful, shared language provided by program staffs make exchange efficient, and the temporality and the extraordinariness of the program accelerate that exchange. While external validity should be checked in the future study, this study gives one evidence for those our propositions, from the qualitative and quantitative analysis of Osaka University case.. |
| 6. | Kazuto Tsuda, Seiichiro Kimura, Takahiro Takaki, Yasuhiro Toyofuku, Keisuke Adaniya, Kosuke Shinto, Kota Miyoshi, Kyohei Hirata, Liana Christiani, Masaru Takada, Naoya Kobayashi, Shingo Baba, Youhei Nagamatsu, Megumi Takata, Design proposal for hydrogen refueling infrastructure deployment in the Northeastern United States, The International Association for Hydrogen Energy, Vol.39, Iss.16, 7449-7459, 2014.05, [URL], Fuel cell vehicles (FCVs) are expected to be commercially available on the world market in 2015, therefore, introducing hydrogen-refueling stations is an urgent issue to be addressed. This paper proposes deployment plan of hydrogen infrastructure for the success of their market penetration in the Northeastern United States. The plan consists of three-timeline stages from 2013 to 2025 and divides the designated region into urban area, suburban area and area adjacent to expressway, so that easy to access to hydrogen stations can be realized. Station is chosen from four types of stations: off-site station, urban-type on-site station, suburban-type on-site station and portable station, associated with growing demand. In addition, on-site station is used as hydrogen production factory for off-site station to save total investment. This deployment plan shows that 83% of urban residents can reach station within 10 min in 2025, and that more than 90% people especially in four major cities: Boston, New York City, Philadelphia, and Washington, D.C. can get to station within 10 min by Geographic Information System (GIS) calculation.. |
| 7. | Megumi Takata, Study of the Process of University Technology Commercialization: The Roles and Effects of Educational Courses, International Journal of Engineering Innovation and Management, Volume 1, Issue 1, November 2011 (ISSN 2185-5544), 1, 1, 15-28, 2011.11, [URL], This study seeks to clarify the features and the effects of educational courses on the commercialization of university developed technologies. In a process of commercialization, a gap exists between the Imagining stage and the Incubating stage. This gap arises because of the lack of Dual Insight and stakeholders’ interest, which are suggested in Jolly’s model. To bridge this gap, some universities have developed educational courses. From detailed case analysis, it is clear that these educational courses are suitable for mobilizing from the Imagining stage to the Incubating stage of the commercialization process. From this result, the author proposes an ‘Education Model’ as a model of university technology commercialization.. |
| 8. | Toru TANIGAWA, Hiromi SASAKI, Megumi TAKATA, The Role and Impact of Universities in National and Regional Innovation System -Kyushu University's Experience-, A SPF Project Report on Initiatives in Comprehensive Understanding of Civilization Issues: A New Era of Science and Bioethics, Volume 1, The Role and Impact of Universities in National and Innovation System, 2009.09. |
| 9. | 高田 仁, 大学発技術の商業化を担う人材の育成, 大学技術移転サーベイ（2009年度版）, 2010.05. |
| 10. | 高田 仁, 国立大学法人化後の知的財産マネジメント, バイオサイエンスとインダストリー, Vol.61No.10 pp39-pp42, 2003.10. |
| 11. | 高田 仁, リサーチツールのライセンス, 月刊バイオインダストリー, Vol.18 No.12 pp54-pp60, 2001.12. |
| 12. | 高田 仁, 国立大学における知的財産マネジメント, 日本薬学会, Vol.37, 2001.05. |
主要学会発表等
| 1. | Toshihiko Matsuhashi, Megumi Takata, Kosuke Kato, Terumasa Matsuyuki, Management of a technology transfer organization that fosters intrinsic motivation, ISPIM Innovation Conference, 2023, 2023.06, This study aims to elucidate the organizational management that enables technology transfer professionals, who are actively engaged in the commercialization of university-developed technologies, to demonstrate their capabilities. It presents a novel example of organizational management that fosters intrinsic motivation at the Technology Licensing Organization of the University of Tokyo (Todai TLO). A qualitative analysis was conducted through semi-structured interviews with seven people, including the president of the Todai TLO, using the self-determination theory and the organismic integration theory as a research framework over approximately 2 months. This paper discusses the importance of a culture of collaboration in generating intrinsic motivation, the perspective of incorporating extrinsic motivation, which is a monetary reward, while generating intrinsic motivation, and the importance of Organization-Based Self-Esteem (OBSE). Intrinsic and extrinsic motivation is internally coordinated, generates OBSE within the organization, and significantly enhances organizational performance.. |
| 2. | M. Takata, K. Nakagawa, M. Yoshida, T. Matsuyuki, T. Matsuhashi, K. Kato, Nursing entrepreneurship: A conceptual study of a new focus for technology transfer professionals, ISPIM Innovation Conference, 2018.06, This study proposes a new focus for technology transfer professionals who enable university technology commercialization. The role of universities in realizing innovation has grown increasingly important. However, technological commercialization stemming from universities is quite difficult because of different skills and functions needed in during the stages between technological invention and business realization. To address such situations, this study proposes a new responsibility for technology transfer professionals working between the academic inventor and surrogate entrepreneur, namely that of a nursing entrepreneur. We identify the key behaviours and personal characteristics of a nursing entrepreneur and use effectuation theory to identify similarities in the behavioural patterns of this role and those of expert entrepreneurs. Our perspective sheds light on the hidden entrepreneurial role of technology transfer professional. To accelerate innovation out of universities, we recommend that such skills should be developed by education and training, and that people with those skills should be employed and promoted.. |
| 3. | K. Nakagawa, M. Takata, K. Kato, T. Matsuyuki, T. Matsuhashi, University-Industry collaborative entrepreneurship education program as a trading zone: Case of Osaka University, UNIVERSITY-INDUSTRY COLLABORATIONS AND ACADEMIC ENTREPRENEURSHIP: EAST MEETS WEST, 2017.06, University-industry collaborative education is a potential solution for entrepreneurship training. It can give participants both sophisticated theory from university and experiential know-hows from industry, and both contribute to successful entrepreneur activities. This paper proposes the concept of trading zone can be considered as potential framework for capturing this education method. That’s to say, the exchange of knowledge between students and practitioners is the essential learning experience of university-industry collaborative education. Furthermore, this study proposes heterogeneity between students and practitioners makes that exchange more meaningful, shared language provided by program staffs make exchange efficient, and the temporality and the extraordinariness of the program accelerate that exchange. While external validity should be checked in the future study, this study gives one evidence for those our propositions, from the qualitative and quantitative analysis of Osaka University case.. |
| 4. | K. Nakagawa, M. Takata, K. Kato, T. Matsuyuki, T. Matsuhashi, University-Industry collaborative entrepreneurship education program as a trading zone: Case of Osaka University, ISPIM Innovation Forum, 2017.03, University-industry collaborative education is a potential solution for entrepreneurship training. It can give participants both sophisticated theory from university and experiential know-hows from industry, and both contribute to successful entrepreneur activities. This paper proposes the concept of trading zone can be considered as potential framework for capturing this education method. That’s to say, the exchange of knowledge between students and practitioners is the essential learning experience of university-industry collaborative education. Furthermore, this study proposes heterogeneity between students and practitioners makes that exchange more meaningful, shared language provided by program staffs make exchange efficient, and the temporality and the extraordinariness of the program accelerate that exchange. While external validity should be checked in the future study, this study gives one evidence for those our propositions, from the qualitative and quantitative analysis of Osaka University case.. |
| 5. | Megumi Takata, Study of the Process of University Technology Commercialization: The Roles and Effects of Educational Courses, The 8th International Conference on Innovation & Management (ICIM) 2011, 2011.11, [URL], This study seeks to clarify the features and the effects of educational courses on the commercialization of university developed technologies. In a process of commercialization, a gap exists between the Imagining stage and the Incubating stage. This gap arises because of the lack of Dual Insight and stakeholders’ interest, which are suggested in Jolly’s model. To bridge this gap, some universities have developed educational courses. From detailed case analysis, it is clear that these educational courses are suitable for mobilizing from the Imagining stage to the Incubating stage of the commercialization process. From this result, the author proposes an ‘Education Model’ as a model of university technology commercialization. . |
| 6. | 高田 仁, 技術の商業化を担う人材育成手法に関する考察, 日本知財学会第８回年次学術研究発表会, 2010.06. |
| 7. | Megumi Takata, University-industry Collaboration from University Perspective, CNSI – Kyushu University Global COE Joint Symposium on Molecular NanoSystems, 2008.01. |
| 8. | 高田 仁, 産学連携プロジェクトのテーマ設定とプロセス管理に関する一考察, 研究技術計画学会 第23回年次学術大会, 2008.10, [URL]. |
| 9. | 高田 仁, プラットフォーム構築と活用のためのリサーチツールの在り方 〜オープンイノベーションと今後の展望〜 （ライフサイエンス分科会 「プラットフォーム構築と活用のためのリサーチツールの在り方」）, 日本知財学会 第６回年次学術研究発表会, 2008.06, [URL]. |
| 10. | Megumi Takata, A case analysis ~KFS of start-up from Japanese university in biotech & pharmaceutical industry~, DUT International Academic Exchanges Week, 2008.06. |
| 11. | Megumi TAKATA, Hardy KAGIMOTO, A case analysis, KFS of university start-up in pharmaceutical area, 3rd AEARU Science and Technology Park Workshop, 2007.10. |
| 12. | 高田 仁, 医薬品承認審査プロセスに関する一考察, 日本知財学会 第5回年次学術研究発表会, 2007.07. |
| 13. | 高田 仁, 地域におけるバイオ産業振興システムの分析（米国ペンシルベニア州サイエンスセンターを事例として）, 研究・技術計画学会 第21回年次学術大会, 2006.10, [URL]. |
| 14. | Megumi Takata, Knowledge Exchange through Tech-transfer, LES INTERNATIONAL SEOUL CONFERENCE 2006, 2006.04, [URL]. |
その他の優れた研究業績
2020.03, 科研費による研究論文発表"Nurturing entrepreneurs: How do technology transfer professionals bridge the Valley of Death in Japan?"が、イノベーション分野で著名なジャーナルTechnovation（IF:5.250）の特集号"The Valley of Death"へのアクセプトが決定した。同特集号は2020年8月頃に発刊予定である。.
学会活動
学会大会・会議・シンポジウム等における役割
2022.05.18～2022.05.18, International Forum on Interconnected Symbiosis-A New Start Today in Celebration of the 120th Anniversary of Nanjing University, Keynote Speaker.
2018.12.03～2018.12.05, ISPIM connects Fukuoka 2018, Conference Organizer.
2017.12.02～2015.12.03, 日本ベンチャー学会, パネルディスカッション・コーディネーター.
2017.12.02～2015.12.03, 日本ベンチャー学会, 座長（Chairmanship）.
2015.12.05～2015.12.06, 日本知財学会, 座長（Chairmanship）.
2014.11.29～2014.11.30, 日本知財学会, 座長（Chairmanship）.
2013.11.30～2013.12.01, 日本知財学会, 座長（Chairmanship）.
2011.08～2012.03, ケース・メソッド研究会, 主宰.
2008.10.12～2008.10.12, 研究・技術計画学会, 座長（Chairmanship）.
2007.07.01～2007.07.01, 日本知財学会（企画セッション）, 座長（Chairmanship）.
2007.07.01～2007.07.01, 日本知財学会, 座長（Chairmanship）.
2006.10.01～2006.10.01, 研究・技術計画学会, 座長（Chairmanship）.
2005.05.01～2005.05.01, 日本知財学会, 座長（Chairmanship）.
2017.06.04～2017.06.06, University-Industry Collaborations and Academic Entrepreneurship: East Meets West, Organizer.
2016.12.16～2016.12.16, 「大学トップマネジメント研修」第2回国内プログラム公開セミナー, Presenter & Panelist.
2016.02.19～2016.02.19, SciREX International Symposium 2015, Panelist.
2016.02.18～2016.02.18, International Workshop “University-Industry Linkages and Innovation” 2016, local organizer.
2015.09.17～2015.09.17, STI政策シンポジウム2015, パネリスト.
2014.05.25～2014.05.25, ケース・ライティング・ワークショップ（ケース・メソッド研究会）, ファシリテーター.
2012.10.01～2012.10.01, 世界ハビタット・デー2012福岡国際シンポジウム, コーディネーター.
2011.12.08～2011.12.08, 2011 Academia-Industry Collaboration Forum , Speaker & Panelist.
2011.08.06～2011.08.08, 2011 PC Conference, パネリスト.
2011.05.19～2011.05.19, Leibniz Association – Japanese Embassy Symposium (150th anniversary for Germany-Japan Friendships), Panelist.
2011.05.13～2011.05.13, Technology Transaction and Antitrust, Speaker & Panelist.
2011.01.26～2011.01.26, 国際シンポジウム「大学発バイオ医療技術の実用化の行方」, スピーカー、パネリスト.
2010.11.02～2010.11.02, 全国コーディネート活動ネットワーク 全国会議, スピーカー、パネリスト.
2008.01.13～2008.01.13, CNSI – Kyushu University Global COE Joint Symposium on Molecular NanoSystems , Panelist.
2007.10.01～2007.10.01, Balanced Scorecard Asia Pacific Summit 2007, Speaker.
2007.09.01～2007.09.01, BIO JAPAN 2007, Speaker.
2007.02.26～2007.02.26, ライフサイエンス知財フォーラム, 講演者・パネリスト.
2007.02.01～2007.02.01, 福岡バイオフォーラム, プレゼンテーター.
2006.06.10～2006.06.11, 第5回産学官連携推進会議, 第4分科会（知的財産を軸とする産学官連携の新展開）パネリスト.
2006.03.17～2006.03.17, タンパク3000 第4回産学連携フォーラム in 福岡, 招待講演（「バイオ領域における産学官連携の推進方策」）.
その他の研究活動
海外渡航状況, 海外での教育研究歴
ISPIM Innovation Conference 2023, Slovenia, 2023.06～2023.06.
AUTM Annual Meeting, UnitedStatesofAmerica, 2023.02～2023.02.
MIT（Massachusetts Institute of Technology）, CIC (Cambridge innovation Center）, UnitedStatesofAmerica, 2023.10～2023.10.
MIT（Massachusetts Institute of Technology）, UnitedStatesofAmerica, 2019.10～2019.10.
Babson College, UnitedStatesofAmerica, 2019.05～2019.06.
ISPIM Innovation Conference 2018, Stockholm, Sweden, 2018.06～2018.06.
Bologna Business School, Italy, 2017.06～2017.06.
ISPIM Innovation Forum 2017, Toronto, Canada, 2017.05～2017.05.
University of California, San Diego, UnitedStatesofAmerica, 2017.02～2017.03.
AAPBS Annal Conference, Korea, 2016.10～2016.10.
AAPBS Academic Conference, Vietnam, 2016.05～2016.05.
National Cheng Chi University, Taiwan, 2016.03～2016.03.
Chalmers School of Entrepreneurship, Sweden, 2015.09～2015.09.
University of Texas, Austin, UnitedStatesofAmerica, 2013.03～2013.03.
REE Europe (Roundtable on Entrepreneurship Education) 2012, Aalto University, Finland, 2012.09～2012.09.
REE Asia (Roundtable on Entrepreneurship Education) 2012, Thailand, 2012.02～2012.02.
CERN (European Organization for Nuclear Research), DESY (Deutsches Elektronen-Synchrotron Ein Forschungszentrum der Helmholtz-Gemeinschaf), Switzerland, Germany, 2011.11～2011.11.
School of Business, Renmin University of China, China, 2011.09～2011.09.
Babson College, UnitedStatesofAmerica, 2011.05～2011.06.
Sloan School of Management, Entrepreneurship Center, Massachusetts Institute of Technology, UnitedStatesofAmerica, 2010.05～2010.05.
Sloan School of Management, Entrepreneurship Center, Massachusetts Institute of Technology, UnitedStatesofAmerica, 2009.09～2010.03.
Sloan School of Management, Massachusetts Institute of Technology, UnitedStatesofAmerica, 2009.04～2009.05.
Chulalongkorn University, Thammasart University, Thailand, 2008.08～2008.08.
University of Leeds, University of Dundee, UnitedKingdom, 2008.07～2008.07.
大連理工大学, China, 2008.06～2008.06.
南京大学, China, 2008.03～2008.03.
南京大学, China, 2007.10～2007.10.
中国人民大学, China, 2007.09～2007.09.
カリフォルニア大学ロサンゼルス校, UnitedStatesofAmerica, 2008.01～2008.01.
フラウンホーファー財団, Germany, 2008.02～2008.02.
工業技術院（台湾）, Taiwan, 2007.09～2007.09.
受賞
HYDROGENIUS & I2CNER 研究シンポジウム ポスター賞, 九州大学水素材料先端科学研究センター, 2011.02.
第3回 ものづくり連携大賞 特別賞, 日刊工業新聞, 2008.11.
研究資金
科学研究費補助金の採択状況(文部科学省、日本学術振興会)
2023年度～2025年度, 基盤研究(C), 代表, デザイン人材とビジネス人材との効果的な協働に関する研究.
2020年度～2022年度, 基盤研究(C), 代表, 企業家的技術移転人材を支える産学連携組織のあり方に関する研究.
2017年度～2019年度, 基盤研究(C), 代表, 大学発技術の商業化における『乳母起業家』のコンピテンシーに関する研究.
2014年度～2016年度, 基盤研究(C), 代表, 科学技術の商業化を題材とする『教育モデル』の確立とその有効性の評価.
2010年度～2011年度, 挑戦的萌芽研究, 分担, ＱＵＥＳＴ－ＭＡＰ（九大版バランス・スコアカード）を活用した、新しいＦＤ分野の推進手法に関する開発研究.
競争的資金(受託研究を含む)の採択状況
2023年度～2023年度, 地域ニーズに応える産学官連携を通じたリカレント教育プラットフォーム構築支援事業, 分担, 福岡県における事業成長人材集積に向けたリカレント教育プラットフォーム構築事業.
2020年度～2021年度, 2020 年度 社会還元加速プログラム(SCORE)大学推進型(拠点都市環境整備型), 分担, GAP-NEXT.
2021年度～2021年度, 機能強化経費「機能強化促進分等」（教育研究活動（文部科学省））, 分担, 未来を拓く『デザイン学とビジネスマネジメント・アントレプレナーシップ』が融合した大学院レベルの実践型共創教育の実現.
2020年度～2020年度, 機能強化経費「機能強化促進分等」（教育研究活動（文部科学省））, 分担, 未来を拓く『デザイン学とビジネスマネジメント・アントレプレナーシップ』が融合した大学院レベルの実践型共創教育の実現.
2019年度～2019年度, 機能強化経費「機能強化促進分等」（教育研究活動（文部科学省））, 分担, 未来を拓く『デザイン学とビジネスマネジメント・アントレプレナーシップ』が融合した大学院レベルの実践型共創教育の実現.
2018年度～2018年度, 機能強化経費「機能強化促進分等」（教育研究活動（文部科学省））, 分担, 未来を拓く『デザイン学とビジネスマネジメント・アントレプレナーシップ』が融合した大学院レベルの実践型共創教育の実現.
2018年度～2018年度, 産学連携サービス経営人材育成事業費補助金（経済産業省）, 分担, クリエイティブ産業の未来を創るコンテンツビジネス人材育成事業.
2017年度～2017年度, 産学連携サービス経営人材育成事業費補助金（経済産業省）, 分担, クリエイティブ産業の未来を創るコンテンツビジネス人材育成事業.
2016年度～2018年度, 大学発ベンチャー創出推進のための事業 (文部科学省), 分担, 九大発技術（農学、工学）にもとづくベンチャー創出を目的に、ベンチャーキャピタルをプロモーターとした事業組織を組成し、事業化の戦略と計画を立案する。.
2014年度～2016年度, 大学発ベンチャー創出推進のための事業 (文部科学省), 分担, ビジネススクールと理系大学院からそれぞれ学生が受講し、共同で大学発技術の商業化の戦略検討を行い、ベンチャーキャピタル等の評価を受ける教育を実施する。.
共同研究、受託研究(競争的資金を除く)の受入状況
2022.12～2025.03, 分担, 事業成長・事業発展に向けた人材の持続的な確保・育成を達成するエコシステム形成に関する共同研究.
2021.04～2021.03, 代表, イノベーション活動における技術的・論理的フレームワークと文化の習得.
2020.04～2021.03, 代表, イノベーション活動における技術的・論理的フレームワークと文化の習得.
2019.10～2020.03, 代表, イノベーション活動における技術的・論理的フレームワークと文化の習得.
2019.07～2020.03, 代表, ダイバーシティな環境下におけるアントレプレナーシップ及びリーダシップ創出・発揮、インクルージョンの実現に関する研究.
2019.07～2020.03, 代表, グロースフェーズにあるスタートアップ企業におけるグロースターニングポイント、人材要件及びUIJターン等の転職候補者の移住要件に関する研究.
2019.04～2022.03, 分担, ビジネススクールの教育テーマに対する市場ニーズのラジオ媒体を通した調査・分析.
2018.10～2022.09, 代表, 大学の研究成果を基にしたベンチャー企業の創出を目的とする教育プログラムの開発.
2017.08～2018.03, 分担, 「マネジメント演習Ⅰ」の実施.
2016.04～2019.03, 分担, ビジネススクールの教育テーマに対する市場ニーズのラジオ媒体を通した調査・分析.
2016.09～2017.03, 代表, 「マネジメント演習Ⅰ」の実施.
2015.07～2016.03, 代表, 「マネジメント演習Ⅰ」の実施.
2013.04～2016.03, 分担, ビジネススクールの教育テーマに対する市場ニーズのラジオ媒体を通した調査・分析.
2009.08～2012.03, 分担, ビジネス・スクールの教育効果向上の手法に関する研究.
寄附金の受入状況
2017年度, 公益財団法人緒方記念科学振興財団, 大学発技術の商業化を担う人材の育成手法の開発.
2013年度, 公益財団法人緒方記念科学振興財団, 科学技術商業化を目的とする実践的教育プログラムの開発.
学内資金・基金等への採択状況
2023年度～2027年度, 大学改革活性化制度, 代表, 「グレート・トランジション」に対応するアジア・ビジネス分野の教育研究基盤の強化とアジアに開かれたアントレプレナー教育拠点の形成.
2018年度～2021年度, 大学改革活性化制度, 連携, 昆虫科学・新産業創生研究センターの創設（農学研究院との連携）.
2018年度～2021年度, 大学改革活性化制度, 連携, デザイン学とビジネス教育を融合した学府連携プログラムの実現 （芸術工学研究院との連携）.
2015年度～2016年度, EEP（教育の質向上プログラム）, 代表, QBSアントレプレナー育成プログラムの開発.
2013年度～2015年度, EEP（教育の質向上プログラム）, 分担, アジアの産学連携と大学の役割（分担分）.
2013年度～2013年度, 平成２３年度特別経費「産学官地域連携による水素社会実証研究」, 代表, 水素関連技術のビジネス化に関する共同研究.
2012年度～2012年度, 平成２２年度特別経費「産学官地域連携による水素社会実証研究」, 代表, 水素関連技術のビジネス化に関する共同研究.
2011年度～2011年度, 平成２２年度特別経費「産学官地域連携による水素社会実証研究」, 代表, 水素関連技術のビジネス化に関する共同研究.
2010年度～2010年度, 平成２２年度特別経費「産学官地域連携による水素社会実証研究」, 代表, 水素関連技術のビジネス化に関する共同研究.
2005年度～2006年度, 教育研究プログラム・研究拠点形成プロジェクト（P&P（D））, 代表, 地方大学におけるバイオベンチャー活用型トランスレーショナルリサーチのロールモデル形成に関する研究.
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