ICTを活用した卒前・卒後のシームレスな医学教育の支援方策の策定のための研究
キーワード：医学教育、シミュレーション、ICT
2019.04～2021.03.

自然言語処理を活用したAIによるインシデントレポートの分析
キーワード：有害事象、報告、AI
2018.04～2021.03.

介護保険施設における安全確保体制の整備
キーワード：介護保険施設
2018.04～2021.03.

有害事象の報告・学習システムの海外普及
キーワード：有害事象、報告
2014.07～2021.03.

医療安全の推進に関する関連諸制度の創設と運営
キーワード：医療安全
2014.07～2021.03.

ICTを活用した卒前・卒後のシームレスな医学教育の支援方策の策定のための研究
2019.04～2020.03, 代表者：門田守人, 日本医学会, 日本医学会
作成方法や、各種ガイドラインの内容の普及を行っている。ガイドラインを普及するためには、医学生や若手医師の教育プログラムに盛り込むことが必要である。同時に、我が国の医学教育ではシミュレーションを活用することや、教育コンテンツの共用化が進んでいない現状があることが研究班の調査により判明した。そこで、Moodle等を活用した教育プラットフォームの開発や教育コンテンツの作成、普及に取り組んでいる。.

人工知能を用いた患者安全性向上のための事故報告からの知識抽出
2018.04～2021.03, 代表者：Dr Wong Zoie Shui-Yee, 聖路加国際大学, 聖路加国際大学　公衆衛生大学院（日本）
人工知能を用いて、患者安全性向上のための事故報告からの知識抽出を行う。.

医療安全における医療機関の連携による評価に関する研究
2018.04～2019.03, 代表者：石川雅彦, （公財）地域医療進行協会, 日本
本年４月の診療報酬改定において、医療安全に鉗子、「医療安全対策地域医療加算」が新設された。当該加算を算定する医療機関は、地域の他の医療機関に対し医療安全管理体制の評価のための訪問調査を行うこととされている。本研究班では、そｐのための評価項目を開発する。.

医療安全に資する病院情報システムの機能を普及させるための施策に関する研究
2018.04～2021.03, 代表者：松村泰志, 大阪大学病院, 大阪大学
医療安全に資する機能を搭載した病院情報システムを導入し、必要な準備、運用調整、ユーザ教育、評価・改善等を行い、安全な医療が実施できる環境を整備する医療機関を増やすために有効となる施策について研究する。
本研究では、現在全国の病院情報システムに組み込まれている医療安全に資する機能を把握するとともに、将来、あらゆる医療機関において医療安全を指向の上で適切なシステムを選択・導入する環境を整えることを目指し、検討すべき項目の整理を行う。.

在宅・介護施設等における医療的ケアに関連する事故予防のための研究
2018.04～2021.03, 代表者：橋本 廸生, （公財）日本医療機能評価機構, 日本
在宅・介護施設等における医療的ケアに関連する事故やヒヤリ・ハット事例を収集分析するしくもの構築及び、有効な再発防止策の提供方法を開発する。.

医療安全指標の開発及び他施設間比較体制の検討と病理部門等と安全管理部門との連携が院内の医療安全体制に与える影響に関する研究
2016.04～2018.03, 代表者：伏見清秀, 東京医科歯科大学, 東京医科歯科大学
我が国の医療安全体制の評価を行うため、①医療安全に特化した指標を開発し、②病理部門や臨床各部門、医療安全管理部門との連携が安全確保に与える効果を検証し、③自院の安全体制を他施設と比較・評価するシステムの構築を検討する。.

医療安全支援センターの業務及び運営の改善のための研究
2016.04～2018.03, 代表者：児玉安司, 東京大学大学院医学系研究科　医療安全管理学講座, 東京大学（日本）
医療安全支援センター（以下、センター）の取組みレベルには地域差があると考えられ、また個々の相談員は自身の対応が最善か否か悩みながら対応しており、さらにこれらの取組が医療の質向上等に資しているのかの評価もできていない。センターに寄せられる相談は医療・介護の状況を映す鏡であると考えられ、（１）各センターの対応状況調査（訪問調査）、（２）詳細な事例検討、及び（３）「医療安全支援センターの運営の現状に関する調査」（運営調査）を通じて、よりよい相談対応のための臨床心理的アプローチ、医療現場とセンターの連携、地域全体でのフィードバックシステム、関連諸制度との連携、医療従事者の人材養成・教育、医療介護連携、医療統計学等の多彩な観点から検討を行う。これらの現状分析に基づき、医療提供施設等を巻き込んだ医療の質向上のためのフィードバックの仕組みをつくれるよう、限られた資源の中で効率的に、センターの業務と運営を向上させることに資する提案を行う。また、単に医療の質向上のためという観点からだけでなく、高齢化に伴う介護需要のニーズ増大等を踏まえ、医療と介護・福祉の連携（終末期患者や後期高齢者の地域での看取り等）等の多様な観点も視野に入れる。なお、センター相談員等のネットワークを活かして、多彩な観点からの検討を行う点が独創的である。厚生労働行政の施策として約１０年前に医療法で位置づけられた、センターの業務の改善を目指す本研究は、厚生労働行政施策の評価、現状分析を行うものであり、厚生労働行政のＰＤＣＡサイクルにおいて非常に重要な研究であり、直接的に厚生労働行政の施策に資するものである。.

診療行為に関連した死亡の調査の手法に関する研究
2014.07～2015.03, 代表者：西澤寛俊, 全日本病院協会, 全日本病院協会
平成２７年１０月開始予定の、医療法に基づく医療事故調査制度について、その運用の詳細を検討し、国が予定しているガイドラインの作成に資する知見を提供する。.

医療安全支援センターの業務及び運営の改善のための研究
2014.04～2016.03, 代表者：児玉安司, 東京大学大学院医学系研究科　医療安全管理学講座, 東京大学（日本）
医療安全支援センター（以下、センター）の取組みレベルには地域差があると考えられ、また個々の相談員は自身の対応が最善か否か悩みながら対応しており、さらにこれらの取組が医療の質向上等に資しているのかの評価もできていない。センターに寄せられる相談は医療・介護の状況を映す鏡であると考えられ、（１）各センターの対応状況調査（訪問調査）、（２）詳細な事例検討、及び（３）「医療安全支援センターの運営の現状に関する調査」（運営調査）を通じて、よりよい相談対応のための臨床心理的アプローチ、医療現場とセンターの連携、地域全体でのフィードバックシステム、関連諸制度との連携、医療従事者の人材養成・教育、医療介護連携、医療統計学等の多彩な観点から検討を行う。これらの現状分析に基づき、医療提供施設等を巻き込んだ医療の質向上のためのフィードバックの仕組みをつくれるよう、限られた資源の中で効率的に、センターの業務と運営を向上させることに資する提案を行う。また、単に医療の質向上のためという観点からだけでなく、高齢化に伴う介護需要のニーズ増大等を踏まえ、医療と介護・福祉の連携（終末期患者や後期高齢者の地域での看取り等）等の多様な観点も視野に入れる。なお、センター相談員等のネットワークを活かして、多彩な観点からの検討を行う点が独創的である。厚生労働行政の施策として約１０年前に医療法で位置づけられた、センターの業務の改善を目指す本研究は、厚生労働行政施策の評価、現状分析を行うものであり、厚生労働行政のＰＤＣＡサイクルにおいて非常に重要な研究であり、直接的に厚生労働行政の施策に資するものである。
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主要著書

主要原著論文

1.

Ushiro S, Suzuki H, Ueda S., Japan Obstetric Compensation System for Cerebral Palsy: Strategic system of data aggregation, investigation, amelioration and no-fault compensation., J Obstet Gynaecol Res., 10.1111/jog.13906. , 45, 3, 493-513, 2019.03, The Japan Obstetric Compensation System for Cerebral Palsy (JOCS-CP), which investigates, develops preventive mechanisms and awards monetary compensation, to cases of cerebral palsy was urgently introduced in 2009 in response to growing concern about Japan's deteriorating perinatal care and low birthrate. Under the political leadership, the Japan Council for Quality Health Care launched the JOCS-CP with support of various stakeholders. The JOCS-CP features of no-fault-based compensation which was discussed decades ago in the Japan Medical Association aiming at financial aid to patient and family and early settlement of dispute. As of 2017, 2233 petitions had been approved by the Review Committee for compensation. All the approved cases were consecutively put on analysis in the Investigation Committee which has compiled more than 1000 Investigative Reports. The reports were delivered not only to the childbirth facility but to the guardians/families. Survey revealed that most of childbirth facility and the guardians/families responded in favor of the reports. With regard to amelioration of profound cerebral palsy, the Prevention Report has been published on annual basis through analysis of all the Investigative Reports. The Prevention Reports and other educational materials were produced and distributed not only among medical professionals but among pregnant women. It is notable that the number of lawsuit filing related to obstetrics demonstrated rapid decrease compared to that of other medical specialties. The JOCS-CP could be described as a social experiment. It was overhauled in 2015 but deserves further discussion on reform for evolving into better system..

主要総説, 論評, 解説, 書評, 報告書等

主要学会発表等

1.	公益財団日本医療機能評価機構, 公益財団法人日本医療機能評価機構　医療事故情報収集等事業　「公開データ検索」, 2010.07 法令に基づくわが国唯一の有害事象報告制度である同事業において、情報の匿名化を行ったうえで、医療事故情報約万件、ヒヤリ・ハット事例約３万件をデータベース上で公開している。, [URL], 医療分野の第三者機関である公益財団日本医療機能評価機構では、医療の質の向上のために病院の第三者評価や、大学病院や国立病院機構の病院などから医療事故を報告していただく医療事故情報収集等事業、分娩に関連した重度脳性麻痺事例の補償や原因分析、再発防止を図る産科医療補償制度など、医療安全の推進に関する事業を運営している。著者は、同機構の進行理事として、医療事故情報収集等事業を担当している。それらのうち、平成１６年度に開始した医療事故情報収集等事業では、幅広い診療分野における、手術や検査、投薬などに関する様々な 医療事故が報告されており、医療事故の全体像が把握できる。そして、ガーゼなどの異物の体内残存や、画像検査、病理検査結果の確認忘れなど、様々な技術的なテーマに関する分析結果を報告書や医療安全情報として提供するとともに、報告された事例を匿名化したデータベースも提供している。このように、リスクの高い領域を明確にして要因を分析し、事例が発生した医療機関の取り組みを、ホームページの操作性を工夫してわかりやすく提供することなど により、全国の医療機関の医療安全の推進を図っている。.
2.	公益財団法人日本医療機能評価機構, 公益財団法人日本医療機能評価機構　産科医療補償制度　原因分析報告書全文版（マスキング版）データベース, 2014.04 産科医療補償制度において作成された原因分析報告書の概要版を閲覧することができる。, [URL], 公益財団法人日本医療機能評価機構が運営している産科医療補償制度において作成された、原因分析報告書の全文版（マスキング版）のデータベースを継続的に組織内で更新し、同事業のホームページを通じた手続きにより開示している。.
3.	公益財団法人日本医療機能評価機構, 公益財団法人日本医療機能評価機構　産科医療補償制度　原因分析報告書概要版データベース, 2014.04 産科医療補償制度において作成された原因分析報告書の概要版を閲覧することができる。, [URL], 公益財団法人日本医療機能評価機構が運営している産科医療補償制度において作成された、原因分析報告書の概要版を同事業のホームページに掲載し、継続的に更新している。.
4.	公益財団法人日本医療機能評価機構, 公益財団法人日本医療機能評価機構　産科医療補償制度　産科制度データ　データベース, 2019.04 産科医療補償制度において作成された原因分析報告書の概要版を閲覧することができる。, [URL], 公益財団法人日本医療機能評価機構が運営している産科医療補償制度において作成された、再発防止報告書のもととなるデータを内部で継続的に蓄積、更新するとともに、同事業のホームページを通じた手続きを経ることにより開示している。.
5.	公益財団日本医療機能評価機構, 公益財団法人日本医療機能評価機構　薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業　「公開データ検索」, 2010.10 法令に基づくわが国唯一の有害事象報告制度である同事業において、情報の匿名化を行ったうえで、医療事故情報約万件、ヒヤリ・ハット事例約３万件をデータベース上で公開している。, [URL], 医療分野の第三者機関である公益財団日本医療機能評価機構では、医療の質の向上のために病院の第三者評価や、大学病院や国立病院機構の病院などから医療事故を報告していただく医療事故情報収集等事業、薬局からヒヤリハット事例を報告してただく薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業、分娩に関連した重度脳性麻痺事例の補償や原因分析、再発防止を図る産科医療補償制度など、医療安全の推進に関する事業を運営している。著者は、同機構の進行理事として、薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業を担当している。それらのうち、平成２１年度に事例受付を開始した薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業では、調剤や疑義照会などに関する様々なヒヤリ・ハット事例が報告されており、薬局において発生または発見されるヒヤリ・ハット事例の全体像が把握できる。そして、名称類似薬に関するヒヤリ・ハット、ハイリルク薬に関するヒヤリ・ハットなど、様々な技術的なテーマに関する分析結果を報告書や年報として提供するとともに、報告された事例を匿名化したデータベースも提供している。このように、リスクの高い領域を明確にして要因を分析し、事例が発生した薬局の取り組みを、ホームページの操作性を工夫してわかりやすく提供することなど により、全国の薬局の医療安全の推進を図っている。.

所属学会名

学協会役員等への就任

学会大会・会議・シンポジウム等における役割

学会誌・雑誌・著書の編集への参加状況

学術論文等の審査

海外渡航状況, 海外での教育研究歴