医療安全対策の最新のエビデンスと今後の政策課題についての研究
キーワード:医療安全、エビデンス、政策
2017.09~2019.03.
鮎澤 純子(あゆざわ じゅんこ) | データ更新日:2023.11.30 |
主な研究テーマ
在宅における事故報告システムのあり方に関する調査研究
キーワード:在宅、事故, 報告システム, データベース
2016.04~2018.03.
キーワード:在宅、事故, 報告システム, データベース
2016.04~2018.03.
医療機器の材質における薬剤との相互作用に関する研究
キーワード:医療機器、材質、薬剤、相互作用
2016.04~2018.03.
キーワード:医療機器、材質、薬剤、相互作用
2016.04~2018.03.
実践能力強化型チーム医療加速プログラム
キーワード:教育プログラム、教育教材、医療安全、医療の質,チーム医療
2014.04~2019.03.
キーワード:教育プログラム、教育教材、医療安全、医療の質,チーム医療
2014.04~2019.03.
チーム医療推進のための大学病院職員の人材養成システムの確立
キーワード:教育教材、医療安全、医療の質,チーム医療、KYT
2011.04.
キーワード:教育教材、医療安全、医療の質,チーム医療、KYT
2011.04.
医療の質改善のための評価教材の開発-診療プロセスで発生するデータを用いた医療の質の改善を図る教育教材の開発-
キーワード:教育教材、医療安全、医療の質
2010.04.
キーワード:教育教材、医療安全、医療の質
2010.04.
居住系サービス提供体制のあり方に関する研究
キーワード:居住系サービス、医療安全、医療の質
2010.04.
キーワード:居住系サービス、医療安全、医療の質
2010.04.
医療機関の規模や特徴に応じた職員研修の具体的で効果的なカリキュラムの作成と実際の活用と普及
キーワード:教育教材、医療安全、医療の質
2009.04.
キーワード:教育教材、医療安全、医療の質
2009.04.
医療安全の教育・研修の教材とプログラムに関する研究
キーワード:事故防止、安全管理、医療安全、教育教材、教育プログラム、医療安全管理者研修、職員研修、医学教育
2006.04.
キーワード:事故防止、安全管理、医療安全、教育教材、教育プログラム、医療安全管理者研修、職員研修、医学教育
2006.04.
国際的な事故防止・安全管理、ならびにリスクマネジメントの動向に関する研究
キーワード:事故防止、安全管理、医療安全、リスクマネジメント
2001.04.
キーワード:事故防止、安全管理、医療安全、リスクマネジメント
2001.04.
「患者参加の事故防止」のあり方に関する研究
キーワード:事故防止、安全管理、医療安全、患者参加
2001.04.
キーワード:事故防止、安全管理、医療安全、患者参加
2001.04.
特色ある医療機関の経営・管理に関する研究
キーワード:医療経営、医療管理、ケース研究、ケース教材、ケースメソッド
2006.04.
キーワード:医療経営、医療管理、ケース研究、ケース教材、ケースメソッド
2006.04.
従事しているプロジェクト研究
医療機関における医療機器を安全に使用するための情報共有のあり方の研究
2019.04~2021.03, 代表者:鮎澤純子, 九州大学, AMED
医療機器の管理は医療安全における重要な領域と認識されているが,医療機器に関連する医療事故・ヒヤリハット事例にはいまなお繰り返し再発事例が報告されている.その背景にはさまざまな事情と課題がある.
本研究は,再発事例の発生の原因が,医療機関における医療機器等に関する情報の周知・共有体制及び伝達方法に問題があるという仮説に基づき,以下の6つの研究を実施した.
①「研究総括,産官学連携調整及び情報提供」
②「医療機器等に関連する医療事故・ヒヤリハット事例における再発事例の調査と類型化に関する研究」
③「医療機関における医療機器等に関する情報の周知・共有体制及び伝達方法に関する研究(「誤接続防止コネクタに係わる国際規格の国内導入」に関する研究を含む)」
④「海外の医療機関における情報の周知・共有体制及び伝達方法に関する研究」
⑤「医療機器等に関する情報発信のあり方に関する研究」
⑥「医療安全管理者及び医療機器安全管理者の業務内容と教育・研修に関する研究」
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2019.04~2021.03, 代表者:鮎澤純子, 九州大学, AMED
医療機器の管理は医療安全における重要な領域と認識されているが,医療機器に関連する医療事故・ヒヤリハット事例にはいまなお繰り返し再発事例が報告されている.その背景にはさまざまな事情と課題がある.
本研究は,再発事例の発生の原因が,医療機関における医療機器等に関する情報の周知・共有体制及び伝達方法に問題があるという仮説に基づき,以下の6つの研究を実施した.
①「研究総括,産官学連携調整及び情報提供」
②「医療機器等に関連する医療事故・ヒヤリハット事例における再発事例の調査と類型化に関する研究」
③「医療機関における医療機器等に関する情報の周知・共有体制及び伝達方法に関する研究(「誤接続防止コネクタに係わる国際規格の国内導入」に関する研究を含む)」
④「海外の医療機関における情報の周知・共有体制及び伝達方法に関する研究」
⑤「医療機器等に関する情報発信のあり方に関する研究」
⑥「医療安全管理者及び医療機器安全管理者の業務内容と教育・研修に関する研究」
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医療安全対策の最新のエビデンスと今後の政策課題についての研究
2017.09~2019.03, 代表者:長谷川友紀, 東邦大学
訪問看護事業所が関わる在宅ケアにおいても、安全の確保は重要な課題として認識されるようになってきている。事業所内では、現場のインシデント・アクシデントが収集・共有されるようにもなってきている。しかしながら、病院で起きる医療事故については、様々な報告システムが機能し、すでにデータベース化さえされているにもかかわらず、在宅ケアにおけるインシデント・アクシデントの収集と共有、またその分析と再発防止の取り組みは、いまなお事業所単位にとどまっており、施設間で共有できるしくみがない。本研究は、在宅ケアにおけるインシデント・アクシデントの報告をWeb上で集積・公表し、改善策を提案することができるシステムを開発する。.
2017.09~2019.03, 代表者:長谷川友紀, 東邦大学
訪問看護事業所が関わる在宅ケアにおいても、安全の確保は重要な課題として認識されるようになってきている。事業所内では、現場のインシデント・アクシデントが収集・共有されるようにもなってきている。しかしながら、病院で起きる医療事故については、様々な報告システムが機能し、すでにデータベース化さえされているにもかかわらず、在宅ケアにおけるインシデント・アクシデントの収集と共有、またその分析と再発防止の取り組みは、いまなお事業所単位にとどまっており、施設間で共有できるしくみがない。本研究は、在宅ケアにおけるインシデント・アクシデントの報告をWeb上で集積・公表し、改善策を提案することができるシステムを開発する。.
在宅における事故報告システムのあり方に関する調査研究
2016.04~2019.03, 代表者:山田雅子, 聖路加国際看護大学
訪問看護事業所が関わる在宅ケアにおいても、安全の確保は重要な課題として認識されるようになってきている。事業所内では、現場のインシデント・アクシデントが収集・共有されるようにもなってきている。しかしながら、病院で起きる医療事故については、様々な報告システムが機能し、すでにデータベース化さえされているにもかかわらず、在宅ケアにおけるインシデント・アクシデントの収集と共有、またその分析と再発防止の取り組みは、いまなお事業所単位にとどまっており、施設間で共有できるしくみがない。本研究は、在宅ケアにおけるインシデント・アクシデントの報告をWeb上で集積・公表し、改善策を提案することができるシステムを開発する。.
2016.04~2019.03, 代表者:山田雅子, 聖路加国際看護大学
訪問看護事業所が関わる在宅ケアにおいても、安全の確保は重要な課題として認識されるようになってきている。事業所内では、現場のインシデント・アクシデントが収集・共有されるようにもなってきている。しかしながら、病院で起きる医療事故については、様々な報告システムが機能し、すでにデータベース化さえされているにもかかわらず、在宅ケアにおけるインシデント・アクシデントの収集と共有、またその分析と再発防止の取り組みは、いまなお事業所単位にとどまっており、施設間で共有できるしくみがない。本研究は、在宅ケアにおけるインシデント・アクシデントの報告をWeb上で集積・公表し、改善策を提案することができるシステムを開発する。.
AMED平成28年度医療研究開発推進事業補助金/医薬品等規制調和・評価研究事業
2016.04~2019.03, 代表者:蓜島由二, 国立医薬品食品衛生研究所
医薬品医療機器法の制定に伴い、医療機器の添付文書には医薬品等との併用により発生する事例を「相互作用」と位置づけて必要な情報を記載することが要求されている。特に輸液セット等のプラスチック医療機器は、薬剤との併用により医療機器の破損、劣化による液漏れ等が発生した事例が少なからず報告されている。しかし、同種の医療機器であっても部品ごとに材質が異なること等から、安全対策の水平展開が一概に容易ではなく、現状では特定の組み合わせにおける注意喚起にとどまっている。また、これらの事例の発生は臨床現場における医療従事者の理解不足が要因の一つとなっている可能性もある。本研究では医療機器と薬剤の幅広い組み合わせや影響因子について物理化学的試験により網羅的に検討して注意喚起すべき対象を特定すると共に、施設内及び業者間、国への報告等の情報連携のあり方について検討する。.
2016.04~2019.03, 代表者:蓜島由二, 国立医薬品食品衛生研究所
医薬品医療機器法の制定に伴い、医療機器の添付文書には医薬品等との併用により発生する事例を「相互作用」と位置づけて必要な情報を記載することが要求されている。特に輸液セット等のプラスチック医療機器は、薬剤との併用により医療機器の破損、劣化による液漏れ等が発生した事例が少なからず報告されている。しかし、同種の医療機器であっても部品ごとに材質が異なること等から、安全対策の水平展開が一概に容易ではなく、現状では特定の組み合わせにおける注意喚起にとどまっている。また、これらの事例の発生は臨床現場における医療従事者の理解不足が要因の一つとなっている可能性もある。本研究では医療機器と薬剤の幅広い組み合わせや影響因子について物理化学的試験により網羅的に検討して注意喚起すべき対象を特定すると共に、施設内及び業者間、国への報告等の情報連携のあり方について検討する。.
文部科学省課題解決型高度医療人材養成プログラム「実践能力強化型チーム医療加速プログラム」
2014.04~2019.03, 代表者:大喜雅文, 九州大学大学院医学研究院保健学科
「実践能力強化型チーム医療加速プログラム」は、医療を推進するために、大学教員と臨地教授ら実習指導者が参画する実践能力強化型チーム医療教育連絡会議を新設し、学部教育、医療人技術向上教育、実習指導者教育のプログラムを策定し実施しようとするものである。学部教育では学科内3専攻の相互教育と、医療系統合教育研究センターによる3学部6学科の合同教育で職種間の相互理解を深め、医療従事者による実習前講義で臨地実習のさらなる充実を図ること、高度化する医療と業務拡大へ対応するための科目やシミュレーション実習を設け、大学教員・医師・実習指導者が連携して実践型教育にあたることなどを計画している。病院等で働く医療従事者を対象としており、本研究では、学部教育及び卒後研修における医療安全に関する教育プログラムの策定・実施を行う。本研究の成果は、本専攻の講義、また、他の病院の研修並びに学部及び大学院における講義、また医師会研修会、看護協会研修会、認定看護師養成研修会等での活用など、広く社会へ還元できるであろうことが期待される。.
2014.04~2019.03, 代表者:大喜雅文, 九州大学大学院医学研究院保健学科
「実践能力強化型チーム医療加速プログラム」は、医療を推進するために、大学教員と臨地教授ら実習指導者が参画する実践能力強化型チーム医療教育連絡会議を新設し、学部教育、医療人技術向上教育、実習指導者教育のプログラムを策定し実施しようとするものである。学部教育では学科内3専攻の相互教育と、医療系統合教育研究センターによる3学部6学科の合同教育で職種間の相互理解を深め、医療従事者による実習前講義で臨地実習のさらなる充実を図ること、高度化する医療と業務拡大へ対応するための科目やシミュレーション実習を設け、大学教員・医師・実習指導者が連携して実践型教育にあたることなどを計画している。病院等で働く医療従事者を対象としており、本研究では、学部教育及び卒後研修における医療安全に関する教育プログラムの策定・実施を行う。本研究の成果は、本専攻の講義、また、他の病院の研修並びに学部及び大学院における講義、また医師会研修会、看護協会研修会、認定看護師養成研修会等での活用など、広く社会へ還元できるであろうことが期待される。.
文部科学省大学改革推進等補助金「チーム医療推進のための大学病院職員の人材養成システムの確立」
2011.04~2014.03, 代表者:久保千春, 九州大学病院
本研究の目的は、先進的医療の質や安全性の向上、スタッフの負担軽減、地域連携の強化、ロボット手術医療チームの医療の質、安全性、効率の向上、安全安心は移植医療チームの形成等により、医療の質のの向上を図ることである。専門医療の多職種への指導・教育体制を構築すると共に、他職種連携型教育プログラム、専門能力向上教育プログラム及び患者データベースを用いた退院在宅医療支援教育プログラムを開発し、その取り組みの充実、向上を図ることにより、先進的医療の長期的な有効性と安全性の改善につなげ、先進的医療を安全で効率的な医療サービスとして提供することを本補助事業の目的としている。多職種で構成されるチームの安全確立の方法として、危険予知トレーニングを活用した。事故の未然防止に向けての取り組みとともに、研修を通して、同じ状況でも職種の専門性によって状況の認識が大きく異なることなどの理解も進み、他の職種とのコミュニケーションの改善につなげることができるようになった。また、今後のチーム医療の推進に求められることが想定される職域・職能の拡大と高度化の議論や準備に対応できるよう、医事関連法規に関する体系的な研修を企画した。特定医行為の議論などの現実的な現場の問題意識もあいまって、職員の受講後の評価は高く、継続を望む声が多かった。いずれの取り組みにおいてもコアメンバーと呼ぶけん引役の育成を図り、組織のシステムとしての継続性を図った。.
2011.04~2014.03, 代表者:久保千春, 九州大学病院
本研究の目的は、先進的医療の質や安全性の向上、スタッフの負担軽減、地域連携の強化、ロボット手術医療チームの医療の質、安全性、効率の向上、安全安心は移植医療チームの形成等により、医療の質のの向上を図ることである。専門医療の多職種への指導・教育体制を構築すると共に、他職種連携型教育プログラム、専門能力向上教育プログラム及び患者データベースを用いた退院在宅医療支援教育プログラムを開発し、その取り組みの充実、向上を図ることにより、先進的医療の長期的な有効性と安全性の改善につなげ、先進的医療を安全で効率的な医療サービスとして提供することを本補助事業の目的としている。多職種で構成されるチームの安全確立の方法として、危険予知トレーニングを活用した。事故の未然防止に向けての取り組みとともに、研修を通して、同じ状況でも職種の専門性によって状況の認識が大きく異なることなどの理解も進み、他の職種とのコミュニケーションの改善につなげることができるようになった。また、今後のチーム医療の推進に求められることが想定される職域・職能の拡大と高度化の議論や準備に対応できるよう、医事関連法規に関する体系的な研修を企画した。特定医行為の議論などの現実的な現場の問題意識もあいまって、職員の受講後の評価は高く、継続を望む声が多かった。いずれの取り組みにおいてもコアメンバーと呼ぶけん引役の育成を図り、組織のシステムとしての継続性を図った。.
厚生労働科学研究費「居住系サービス提供体制のあり方に関する研究」
2009.04~2012.03, 代表者:尾形裕也, 九州大学大学院医学研究院医療経営・管理学専攻
本研究の目的は、高齢化社会における施設系サービスと在宅サービスの中間型ともいうべき居住系サービスの提供体制について、そのあり方を検討するものである。研究の初年度にあたる2010年は、アメリカのNursing Homeにおける質の評価の取り組みに焦点をあてて情報収集と文献調査を行った。アメリカの「resident rights(居住者の権利)」「resident centered care」や「Culture Change」は、本研究における居住系サービスのあり方そのもの検討に参考になるものである。また、JC(The Joint Commission)のような第三者機関による評価・認定システムや、CMS(Center for Medicare and Medicaid Services)のような保険者による「Culture Change」をふまえた評価システムを機能させている。こうした、JCやCMSなどの具体的な評価項目、評価方法、そして、評価の活用方法は、本研究における居住系サービスの質の評価の検討に参考になるものである。近年は、Nursing Home のほかに、Long-term Careの提供方法として「自宅」や「コミュニティ」のサービスが多様化・充実してきている。居住系サービスのあり方の検討にあたっては、Nursing Homeのみならず、Assisted Living Facilitiesといったさまざまなサービスのあり方やその評価についても注目していく必要がある。なお、本年度の成果は、報告書にまとめるとともに、「日本医療・病院管理学会例会」で発表した。.
2009.04~2012.03, 代表者:尾形裕也, 九州大学大学院医学研究院医療経営・管理学専攻
本研究の目的は、高齢化社会における施設系サービスと在宅サービスの中間型ともいうべき居住系サービスの提供体制について、そのあり方を検討するものである。研究の初年度にあたる2010年は、アメリカのNursing Homeにおける質の評価の取り組みに焦点をあてて情報収集と文献調査を行った。アメリカの「resident rights(居住者の権利)」「resident centered care」や「Culture Change」は、本研究における居住系サービスのあり方そのもの検討に参考になるものである。また、JC(The Joint Commission)のような第三者機関による評価・認定システムや、CMS(Center for Medicare and Medicaid Services)のような保険者による「Culture Change」をふまえた評価システムを機能させている。こうした、JCやCMSなどの具体的な評価項目、評価方法、そして、評価の活用方法は、本研究における居住系サービスの質の評価の検討に参考になるものである。近年は、Nursing Home のほかに、Long-term Careの提供方法として「自宅」や「コミュニティ」のサービスが多様化・充実してきている。居住系サービスのあり方の検討にあたっては、Nursing Homeのみならず、Assisted Living Facilitiesといったさまざまなサービスのあり方やその評価についても注目していく必要がある。なお、本年度の成果は、報告書にまとめるとともに、「日本医療・病院管理学会例会」で発表した。.
厚生労働科学研究「医療機関の規模や特徴に応じた職員研修の具体的で効果的な研修カリキュラムの作成と実際の活用と普及」
2008.04~2009.03, 代表者:嶋森好子, 慶応大学大学院保健学科
本研究の目的は、中小医療機関における患者安全確保のための具体的で効果的な研修プログラムを作成することである。初年度にあたる2008年には、分担研究として、日本の中小医療機関特に診療所における医療安全研修の基本的な考え方を整理するために、アメリカにおける“中小医療機関を対象にした医療安全の取り組みの現状と特徴“、日本の“医療法における医療に係る安全管理のための職員研修に関する事項”と“医療安全管理者の養成のための研修プログラム作成指針”及び“医学教育モデル・コア・カリキュラム”を検討した。その結果、中小医療機関、特に診療所における医療安全のための教育・研修は、①期待される新たな役割を踏まえた研修内容の検討、②多彩な専門性に応じた研修内容の検討、③トップダウンやリーダーシップが機能する構造であることを踏まえた検討が必要であることが明らかになった。これを踏まえて、「具体的で効果的な研修カリキュラムの作成」に向けて、また「実際の活用と普及」に向けての基本的な考え方を提示した。平成21年度は引き続き具体的なプログラムの作成と研修の試行及びその評価を行う予定である。.
2008.04~2009.03, 代表者:嶋森好子, 慶応大学大学院保健学科
本研究の目的は、中小医療機関における患者安全確保のための具体的で効果的な研修プログラムを作成することである。初年度にあたる2008年には、分担研究として、日本の中小医療機関特に診療所における医療安全研修の基本的な考え方を整理するために、アメリカにおける“中小医療機関を対象にした医療安全の取り組みの現状と特徴“、日本の“医療法における医療に係る安全管理のための職員研修に関する事項”と“医療安全管理者の養成のための研修プログラム作成指針”及び“医学教育モデル・コア・カリキュラム”を検討した。その結果、中小医療機関、特に診療所における医療安全のための教育・研修は、①期待される新たな役割を踏まえた研修内容の検討、②多彩な専門性に応じた研修内容の検討、③トップダウンやリーダーシップが機能する構造であることを踏まえた検討が必要であることが明らかになった。これを踏まえて、「具体的で効果的な研修カリキュラムの作成」に向けて、また「実際の活用と普及」に向けての基本的な考え方を提示した。平成21年度は引き続き具体的なプログラムの作成と研修の試行及びその評価を行う予定である。.
文部科学省大学改革推進等補助金大学改革推進事業・専門職大学院等における高度専門職業人養成教育推進プログラムの「医療経営の問題解決能力を高めるプログラム」として、「医療リスクマネジメント担当者コアプログラム」
2008.04~2009.03, 代表者:馬場園明, 九州大学大学院医学研究院医療経営・管理学専攻
本研究の目的は、「医療の質と安全の向上」という喫緊の課題について、測定、推計、設計によってPDCAサイクルを回し、医療関係者の問題解決能力を向上させるプログラムの開発を行うことである。初年度にあたる2008年は、質と安全に関する指標を使った「成果の見える取り組み」に関する情報収集や、患者参加による医療安全の取り組みに関する情報収集を行った。その成果については、医療マネジメント学会、医療の質・安全学会といった場での発表や他の医療機関や、医師会・看護協会などの研修において活用し、医療の質・安全の向上に資するものとすることができた。2009年は、具体的なコアプログラムの作成に取り組む予定である。.
2008.04~2009.03, 代表者:馬場園明, 九州大学大学院医学研究院医療経営・管理学専攻
本研究の目的は、「医療の質と安全の向上」という喫緊の課題について、測定、推計、設計によってPDCAサイクルを回し、医療関係者の問題解決能力を向上させるプログラムの開発を行うことである。初年度にあたる2008年は、質と安全に関する指標を使った「成果の見える取り組み」に関する情報収集や、患者参加による医療安全の取り組みに関する情報収集を行った。その成果については、医療マネジメント学会、医療の質・安全学会といった場での発表や他の医療機関や、医師会・看護協会などの研修において活用し、医療の質・安全の向上に資するものとすることができた。2009年は、具体的なコアプログラムの作成に取り組む予定である。.
法科大学院等専門職大学院形成支援プログラム「医療経営・管理学ケース教材開発・実証事業」
2006.07~2007.03, 代表者:馬場園明, 九州大学大学院医学研究院医療経営・管理学専攻
本事業は、「日本の特色ある代表的な医療機関を対象としたケース教材の開発と本専攻の講義などにおけるケースメソッドによる教育の実践」及び「海外の医療機関を対象としたケース教材の開発と海外の教育機関(ビジネススクール)におけるケース教材・ケースメソッドに関する情報収集」を事業の柱として、本専攻のみならず広く専門職大学院における教育の質の向上に資することを目指すものである。
American1Society for Health Care Risk Management(アメリカ)のPatient Safety Curriculumに出席し、リスクマネジメントに関連するケース教材とケースメソッドに関する情報収集と意見交換を行った。また、対象とする医療機関について、公的病院主流地域における民間病院モデルとして特色があることに注目したケース教材をめざし、病院長による講義、病院の管理職と担当教員との打ち合わせ、ケース教材の開発に向けた準備を進めるとともに、本専攻の講義(医療安全管理論)のみならず、本専攻の教員が担当する保健学科の講義(医療安全管理学)、また現在その研修方法が議論されている医療機関の医療安全担当者の研修教材として活用することも想定し、医療の現場における安全管理体制、組織風土の確立、事故発生時の対応などを対象としたケース教材を開発するため、選択すべき対象の検討を進めた。なお、本年度の成果については、「第1回「ケースメソッドワークショップ」(担当教員:尾形、星野、鮎澤)」を公開講座(平成19年2月18日(土曜日):アクロス福岡)として発表した。
本年度は、プログラムの1年目であり、「本格実施に向けての準備の年」であったが、活動を通して次年度の本格実施に向けての課題があきらかになっただけでなく、すでに得られた成果を公開講座や本専門職大学院の講義のなかで試行し、高度専門職人の育成を目的とする本専門職大学院の教育の質の向上に資するものとすることができた。
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2006.07~2007.03, 代表者:馬場園明, 九州大学大学院医学研究院医療経営・管理学専攻
本事業は、「日本の特色ある代表的な医療機関を対象としたケース教材の開発と本専攻の講義などにおけるケースメソッドによる教育の実践」及び「海外の医療機関を対象としたケース教材の開発と海外の教育機関(ビジネススクール)におけるケース教材・ケースメソッドに関する情報収集」を事業の柱として、本専攻のみならず広く専門職大学院における教育の質の向上に資することを目指すものである。
American1Society for Health Care Risk Management(アメリカ)のPatient Safety Curriculumに出席し、リスクマネジメントに関連するケース教材とケースメソッドに関する情報収集と意見交換を行った。また、対象とする医療機関について、公的病院主流地域における民間病院モデルとして特色があることに注目したケース教材をめざし、病院長による講義、病院の管理職と担当教員との打ち合わせ、ケース教材の開発に向けた準備を進めるとともに、本専攻の講義(医療安全管理論)のみならず、本専攻の教員が担当する保健学科の講義(医療安全管理学)、また現在その研修方法が議論されている医療機関の医療安全担当者の研修教材として活用することも想定し、医療の現場における安全管理体制、組織風土の確立、事故発生時の対応などを対象としたケース教材を開発するため、選択すべき対象の検討を進めた。なお、本年度の成果については、「第1回「ケースメソッドワークショップ」(担当教員:尾形、星野、鮎澤)」を公開講座(平成19年2月18日(土曜日):アクロス福岡)として発表した。
本年度は、プログラムの1年目であり、「本格実施に向けての準備の年」であったが、活動を通して次年度の本格実施に向けての課題があきらかになっただけでなく、すでに得られた成果を公開講座や本専門職大学院の講義のなかで試行し、高度専門職人の育成を目的とする本専門職大学院の教育の質の向上に資するものとすることができた。
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医療安全における患者参加の実践プログラムとその効果的教育・研修システムの開発研究
2004.04~2007.03, 代表者:橋本通生, 横浜市立大学医学部医療安全管理学
2004年から始まった厚生労働科学研究費補助金「医療安全における患者参加の実践プログラムとその効果的教育・研修システムの開発研究」は、医療安全の取り組みのなかに「患者参加」という視点を織り込むべく、国内外の実践事例を収集するとともに、わが国における具体的な実践プログラムを検討しようとするものである。本研究はその分担研究として、「活用されないままになっている重要な資源は患者である」とする米国における実践事例を収集し、わが国の実践プログラムへの展開の検討、そしてその効果的教育・研修システムの開発を行うことになっている。
本年度は、患者参加の具体的なかたちとして、「トレーニングを受けた患者・家族が医療安全の視点から院内の患者・家族を対象にインタビューを行うPatient Safety Round(Dana-Faber Cancer Center Institute)」や「医療事故にあった患者・家族がその体験を医療従事者と共有する取り組み(Brigham and Women’s Hospital)を実践している医療機関や、そうした取り組みを支援するNPO法人(The Institute for Family-Centered Care)を訪問し、日本の医療の現場における導入に向けて、情報収集と意見交換を行った。
「患者の権利」「患者の責任」が文化の中に浸透している米国においても、患者参加はそれほど容易なことではない。だからこそ、現場のみならず社会としての仕掛けが必要になってくる。そうした仕掛けの中で進む「患者参加の事故防止」の展開が、ひいては「患者参加の医療」につながっていくことも期待したい。
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2004.04~2007.03, 代表者:橋本通生, 横浜市立大学医学部医療安全管理学
2004年から始まった厚生労働科学研究費補助金「医療安全における患者参加の実践プログラムとその効果的教育・研修システムの開発研究」は、医療安全の取り組みのなかに「患者参加」という視点を織り込むべく、国内外の実践事例を収集するとともに、わが国における具体的な実践プログラムを検討しようとするものである。本研究はその分担研究として、「活用されないままになっている重要な資源は患者である」とする米国における実践事例を収集し、わが国の実践プログラムへの展開の検討、そしてその効果的教育・研修システムの開発を行うことになっている。
本年度は、患者参加の具体的なかたちとして、「トレーニングを受けた患者・家族が医療安全の視点から院内の患者・家族を対象にインタビューを行うPatient Safety Round(Dana-Faber Cancer Center Institute)」や「医療事故にあった患者・家族がその体験を医療従事者と共有する取り組み(Brigham and Women’s Hospital)を実践している医療機関や、そうした取り組みを支援するNPO法人(The Institute for Family-Centered Care)を訪問し、日本の医療の現場における導入に向けて、情報収集と意見交換を行った。
「患者の権利」「患者の責任」が文化の中に浸透している米国においても、患者参加はそれほど容易なことではない。だからこそ、現場のみならず社会としての仕掛けが必要になってくる。そうした仕掛けの中で進む「患者参加の事故防止」の展開が、ひいては「患者参加の医療」につながっていくことも期待したい。
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法科大学院等前門職大学院形成支援プログラム「医療経営・管理学夜間土日講座-社会人実務家コースの実施-」
2004.07~2006.03, 代表者:西岡和男, 九州大学大学院医学研究院医療経営・管理学専攻.
2004.07~2006.03, 代表者:西岡和男, 九州大学大学院医学研究院医療経営・管理学専攻.
経済産業省サービス産業人材育成事業「標準テキストの試行:改善と新たなケーススタディの開発プロジェクト」
2006.04~2007.03, 代表者:高木安雄, 病院経営管理ケースモデル開発コンソーシアム
医療機関で経営を担う人材の養成プログラムの確立に向けた課題のひとつが「実践的なケース教材の開発・蓄積」とし、平成17年度サービス産業人材育成事業「病院経営管理に関するケースモデル開発事業」において、特色ある経営実績をあげている医療機関に注目し、ケース教材の開発を視野にいれたケース研究を行ったが、本研究は、その成果である「ケース分析」や「テンプレート」を踏まえて、人材の養成プログラムにおける標準テキストの課題と今後の可能性を検討したものである。具体的には、「医療経営概論」に始まる13冊の標準テキストのうち、それぞれれの教員が担当分野の標準テキストについて、3科目ずつ、実際に公開講義、医療機関での
講義、そして本専門職大学院での講義を通してテキストの内容を評価し、改善に向けての提案事項を検討した。現段階では必ずしも完成度の高いテキストではないが、医療経営・管理の領域におけるおそらくは初めての体系的なテキストという意味でその意義は大きく、今後さらなる改善によって、テキストの質の向上のみならず、養成プログラムそのものの質の向上に寄与するものと期待される。なお本研究においても、学生や卒業生の参加を積極的に図り、ケース分析のプロセスそのものを貴重な教育の機会とすることもできた。
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2006.04~2007.03, 代表者:高木安雄, 病院経営管理ケースモデル開発コンソーシアム
医療機関で経営を担う人材の養成プログラムの確立に向けた課題のひとつが「実践的なケース教材の開発・蓄積」とし、平成17年度サービス産業人材育成事業「病院経営管理に関するケースモデル開発事業」において、特色ある経営実績をあげている医療機関に注目し、ケース教材の開発を視野にいれたケース研究を行ったが、本研究は、その成果である「ケース分析」や「テンプレート」を踏まえて、人材の養成プログラムにおける標準テキストの課題と今後の可能性を検討したものである。具体的には、「医療経営概論」に始まる13冊の標準テキストのうち、それぞれれの教員が担当分野の標準テキストについて、3科目ずつ、実際に公開講義、医療機関での
講義、そして本専門職大学院での講義を通してテキストの内容を評価し、改善に向けての提案事項を検討した。現段階では必ずしも完成度の高いテキストではないが、医療経営・管理の領域におけるおそらくは初めての体系的なテキストという意味でその意義は大きく、今後さらなる改善によって、テキストの質の向上のみならず、養成プログラムそのものの質の向上に寄与するものと期待される。なお本研究においても、学生や卒業生の参加を積極的に図り、ケース分析のプロセスそのものを貴重な教育の機会とすることもできた。
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医療事故防止に対する製造業安全手法の適用研究
2002.04~2005.03, 代表者:野口博司, 九州大学大学院工学研究院.
2002.04~2005.03, 代表者:野口博司, 九州大学大学院工学研究院.
医療機関のガバナンスに関する研究
2002.04~2004.03, 代表者:尾形裕也・高木安雄・鮎澤純子, 九州大学
(財)医療科学研究所委託研究として、医療法人を中心とするわが国の医療機関のガバナンスの実態に関する調査に基づく実証的研究を展開。
3人の受託研究者の1人として参加。.
2002.04~2004.03, 代表者:尾形裕也・高木安雄・鮎澤純子, 九州大学
(財)医療科学研究所委託研究として、医療法人を中心とするわが国の医療機関のガバナンスの実態に関する調査に基づく実証的研究を展開。
3人の受託研究者の1人として参加。.
本邦におけるがん医療の適正化に関する研究
2001.04~2007.03, 代表者:山口 健, 静岡県立静岡がんセンター
2001年から継続している厚生労働科学研究補助金研究「本邦におけるがん医療の適正化に関する研究」の分担研究として行っている「患者代表等の新しい病院職種に関する研究」は、患者と医療従事者の良好な関係作りと患者の支援に寄与することを目的とする新しい職種の可能性として、米国における「Patient Consumer Advocacy(以下PCA)」に注目してきた。PCAとは「患者の権利を擁護する」ことを第一に掲げ、患者がよりよい治療を受けられるよう患者の立場にたってサポートすることをその役割としている病院職種である。本年度は「新しい職種・組織」と「患者・家族の参加」という二つの視点から「患者・家族が参加するPCA」について検討した。
米国においては、「患者・家族本位の医療(patient- and family-centered care)」の理解と実践を目的として1992年に設立されたNPO法人であるThe Institute for Family-Centered Careが実践のための「toolkit」を策定したり、患者・家族の声に耳を傾けることを目的とする「Patient and Family Advisory Councils」の設置を推奨したりするなど、活発な活動を展開している。またそうした活動とも連携しながら、Dana-Faber Cancer Center Instituteといった医療機関がモデル事業として現場での実践を始めている。
医療の高度化・専門化に伴い医療のあり方そのものが変わりつつあるいま、わが国においても新しい時代の質の高い医療の実現に向けて、新しい職種や組織の活用を果敢に検討していく必要がある。新しい職種(組織)が機能していくためには「必要性の理解」「明確な職務(業務)内容の設定」「新しい職種(組織のメンバー)に必要な専門性が得られる機会」「新しい職種(組織)を定着させていくための内外の仕掛け」などが課題となる。まず「モデルケース」の実現が望まれる。そうした実践のなかから「日本版toolkit」が検討され、それぞれの現場に応じた取り組み方がみえてくるはずである。
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2001.04~2007.03, 代表者:山口 健, 静岡県立静岡がんセンター
2001年から継続している厚生労働科学研究補助金研究「本邦におけるがん医療の適正化に関する研究」の分担研究として行っている「患者代表等の新しい病院職種に関する研究」は、患者と医療従事者の良好な関係作りと患者の支援に寄与することを目的とする新しい職種の可能性として、米国における「Patient Consumer Advocacy(以下PCA)」に注目してきた。PCAとは「患者の権利を擁護する」ことを第一に掲げ、患者がよりよい治療を受けられるよう患者の立場にたってサポートすることをその役割としている病院職種である。本年度は「新しい職種・組織」と「患者・家族の参加」という二つの視点から「患者・家族が参加するPCA」について検討した。
米国においては、「患者・家族本位の医療(patient- and family-centered care)」の理解と実践を目的として1992年に設立されたNPO法人であるThe Institute for Family-Centered Careが実践のための「toolkit」を策定したり、患者・家族の声に耳を傾けることを目的とする「Patient and Family Advisory Councils」の設置を推奨したりするなど、活発な活動を展開している。またそうした活動とも連携しながら、Dana-Faber Cancer Center Instituteといった医療機関がモデル事業として現場での実践を始めている。
医療の高度化・専門化に伴い医療のあり方そのものが変わりつつあるいま、わが国においても新しい時代の質の高い医療の実現に向けて、新しい職種や組織の活用を果敢に検討していく必要がある。新しい職種(組織)が機能していくためには「必要性の理解」「明確な職務(業務)内容の設定」「新しい職種(組織のメンバー)に必要な専門性が得られる機会」「新しい職種(組織)を定着させていくための内外の仕掛け」などが課題となる。まず「モデルケース」の実現が望まれる。そうした実践のなかから「日本版toolkit」が検討され、それぞれの現場に応じた取り組み方がみえてくるはずである。
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研究業績
主要著書
主要原著論文
主要総説, 論評, 解説, 書評, 報告書等
主要学会発表等
学会活動
所属学会名
日本医療・病院管理学会
日本機械学会
医療の質・安全学会
日本予防医学リスクマネジメント学会
American Society for Healthcare Risk Management
学協会役員等への就任
2019.04~2022.03, 日本医療病院管理学会, 理事.
2008.01~2017.06, 医療の質・安全学会, 理事.
2006.07, 日本医学教育学会, 生涯教育小委員会委員.
2004.01~2005.12, 日本予防医学リスクマネジメント学会, 幹事.
学会大会・会議・シンポジウム等における役割
2020.10.02~2020.10.04, 日本病院・管理学会, 大会長(Chairman).
2018.03.03~2018.03.04, 日本助産学会, 座長(Chairmanship).
2017.11.23~2017.11.24, 第12回医療の質・安全学会, 座長(Chairmanship).
2017.11.23~2017.11.24, 第12回医療の質・安全学会, 座長(Chairmanship).
2017.11.20~2017.11.20, 「九州厚生局平成29年度医療安全ワークショップ」, 司会(Moderator).
2016.11.22~2016.11.22, 「九州厚生局平成28年度医療安全ワークショップ」, 司会(Moderator).
2016.11.19~2016.11.20, 第11回医療の質・安全学会学術集会International forum on Quality and Safety in Healthcare,Japan 2016, 座長.
2016.11.19~2016.11.20, 第11回医療の質・安全学会, 座長(Chairmanship).
2016.11.19~2016.11.20, 第11回医療の質・安全学会, 座長(Chairmanship).
2015.11.22~2015.11.23, 第10回医療の質・安全学会学術集会International forum on Quality and Safety in Healthcare,Japan 2015, 大会長.
2015.11.21~2015.11.21, 「九州厚生局平成27年度医療安全ワークショップ」, 司会(Moderator).
2015.11.06~2015.11.07, 第53回日本医療・病院管理学学会, 座長(Chairmanship).
2015.10.21~2015.10.21, 「九州厚生局平成26年度医療安全ワークショップ」, 司会(Moderator).
2014.12.07~2014.12.06, 平成26年度中国四国厚生局医療安全に関するワークショップ, 座長(Chairmanship).
2014.11.25~2013.11.25, 第9回医療の質・安全学会学術集会International forum on Quality and Safety in Healthcare,Japan 2014, 企画運営委員、プログラム委員、座長.
2014.11.24~2014.11.24, 第9回医療の質・安全学会、International Forum on Quality and Safety in Healthcare , Japan 2014, 座長(Chairmanship).
2014.11.23~2013.11.24, 第9回医療の質・安全学会学術大会, 企画運営委員、プログラム委員、座長.
2014.11.22~2014.11.23, 第9回医療の質・安全学会学術集会, 座長(Chairmanship).
2014.10.21~2014.10.21, 平成26年度九州厚生局医療安全に関するワークショップ, 座長(Chairmanship).
2013.11.23~2013.11.24, 第8回医療の質・安全学会学術大会, 企画運営委員、プログラム委員、座長.
2013.11.23~2013.11.24, 第8回医療の質・安全学会学術集会, 座長(Chairmanship).
2013.11.13~2013.11.13, 平成25年度九州厚生局医療安全に関するワークショップ, 座長(Chairmanship).
2012.11.23~2012.11.24, 第7回医療の質・安全学会学術大会, 企画運営委員、プログラム委員、座長.
2012.11.23~2012.11.24, 第7回医療の質・安全学会学術集会, 座長(Chairmanship).
2012.11.21~2012.11.21, 平成24年度九州厚生局医療安全に関するワークショップ, 座長(Chairmanship).
2011.11.22~2011.11.23, 平成23年度九州厚生局医療安全に関するワークショップ, 座長(Chairmanship).
2011.11.19~2011.11.20, 第6回医療の質・安全学会学術大会, 企画運営委員、プログラム委員、座長.
2011.11.19~2011.11.20, 第6回医療の質・安全学会学術集会, 座長(Chairmanship).
2010.11.26~2010.11.27, 第5回医療の質・安全学会学術大会, 企画運営委員、座長.
2010.11.26~2010.11.27, 第5回医療の質・安全学会学術集会, 座長(Chairmanship).
2009.11.21~2009.11.22, 第4回医療の質・安全学会学術大会, 企画運営委員、座長.
2009.11.21~2009.11.22, 第4回医療の質・安全学会学術集会, 座長(Chairmanship).
2008.11.22~2008.11.23, 第3回医療の質・安全学会学術大会, 企画運営委員、座長.
2008.03.22~2008.03.22, 日本医療機能評価機構医療安全協議会, 座長.
2008.03.01~2007.03.01, 認定病院患者安全推進協議会平成19年度患者安全推進全体フォーラム, 座長(Chairmanship).
2007.11.23~2007.11.24, 第2回医療の質・安全学会学術大会, 企画運営委員、座長.
2007.11.23~2007.11.24, 第2回医療の質・安全学会学術集会, 座長(Chairmanship).
2007.11.22~2007.11.23, 第3回医療の質・安全学会学術集会, 座長(Chairmanship).
2007.07.24~2007.07.25, 医療マネジメント学会, 座長.
2007.07.13~2007.07.14, 日本医療マネジメント学会, 座長(Chairmanship).
2007.03.25~2007.03.26, 第5回日本予防医学リスクマネジメント学会, 座長(Chairmanship).
2007.01.22~2007.01.22, 医療の安全に関する研究会第11回研究大会, 座長(Chairmanship).
2006.11.23~2006.11.24, 第1回医療の質・安全学会学術大会, 座長.
2006.11.20~2006.11.21, 第1回医療の質・安全学会学術集会, 座長(Chairmanship).
2003.10.25~2003.10.26, 日本フォーカスチャーティング協会, 大会長.
2002.11.23~2002.11.23, 第22回医療情報学連合大会, 座長(Chairmanship).
学会誌・雑誌・著書の編集への参加状況
2009.04, 福岡医学会「福岡医学雑誌」, 国内, 編集委員.
2017.04~2018.03, 医療の質・安全学会誌, 国内, 査読委員.
2017.04~2018.03, 日本医療病院管理学会, 国内, 査読委員.
2017.04~2018.03, 九州大学男女共同推進室「ポリモルフィア」, 国内, 編集委員.
2016.04~2017.03, 九州大学男女共同推進室「ポリモルフィア」, 国内, 編集委員.
2016.04~2017.03, 日本医療病院管理学会, 国内, 査読委員.
2016.04~2017.03, 医療の質・安全学会誌, 国内, 査読委員.
2015.09, 九州大学男女共同推進室「ポリモルフィア」, 国内, 編集委員.
2009.04, 福岡医学会「福岡医学雑誌」, 国内, 編集委員.
2009.04, 医療の質・安全学会誌, 国内, 編集委員.
2011.04, 日本医療病院管理学会, 国内, 査読委員.
学術論文等の審査
年度 | 外国語雑誌査読論文数 | 日本語雑誌査読論文数 | 国際会議録査読論文数 | 国内会議録査読論文数 | 合計 |
---|---|---|---|---|---|
2017年度 | 2 | 2 | |||
2016年度 | 2 | 2 | |||
2015年度 | 1 | 10 | 11 | ||
2014年度 | 2 | 16 | 18 | ||
2013年度 | 2 | 2 | |||
2012年度 | 2 | 2 | |||
2011年度 | 2 | 2 |
その他の研究活動
海外渡航状況, 海外での教育研究歴
New York Mount Sinai Beth Israel, UnitedStatesofAmerica, 2016.09~2016.09.
New York Mount Sinai Beth Israel, UnitedStatesofAmerica, 2016.02~2016.02.
New York Mount Sinai Beth Israel, UnitedStatesofAmerica, 2015.02~2015.02.
New York Mount Sinai Beth Israel, UnitedStatesofAmerica, 2014.10~2014.10.
New York Department for the Elders, New York Healthcare Pertners Inc., UnitedStatesofAmerica, 2013.02~2013.03.
Continuum Healthcare Partners Inc., Japanease Medical Practice, UnitedStatesofAmerica, 2012.10~2012.10.
Continuum Healthcare Partners Inc., Japanease Medical Practice, UnitedStatesofAmerica, 2012.10~2012.10.
Baptist Village Young Town, Immanuel:Campus of Care, Sunrise Senior Living, Arizona Grand : Senior Living Community, UnitedStatesofAmerica, 2011.10~2011.10.
Medical Group Management Association, Continuum Healthcare Partners,Inc, UnitedStatesofAmerica, 2009.10~2009.10.
Dana Faber Cancer Center, Continuum Healthcare Partners,Inc, UnitedStatesofAmerica, 2008.10~2008.10.
Continuum Healthcare Partners Inc, Medical Indeuced Trauma Sapport Services, UnitedStatesofAmerica, 2008.10~2008.10.
Dana Faber Cancer Center, Medical Indeuced Trauma Sapport Services, UnitedStatesofAmerica, 2007.10~2007.10.
ミシガン大学病院, ダナファーバーがんセンター, Beth Israel Medical Center, Institute of Family Centerd Care, UnitedStatesofAmerica, 2007.02~2007.03.
JCAHO、IOM、ペンシルバニア大学病院、ベスイスラエルメディカルセンター, UnitedStatesofAmerica, 2005.02~2005.02.
研究資金
科学研究費補助金の採択状況(文部科学省、日本学術振興会)
2014年度~2019年度, 特別推進研究, 分担, 「実践能力強化型チーム医療加速プログラム」.
2011年度~2014年度, 特別推進研究, 分担, チーム医療推進のための大学病院職員の人材養成システムの確立.
2008年度~2009年度, 特別推進研究, 分担, 専門職大学院等における高度専門職業人養成教育推進プログラム.
2006年度~2007年度, 特別推進研究, 分担, 法科大学院等専門職大学院形成支援プログラム、医療経営・管理学ケース教材開発・実証事業
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2004年度~2005年度, 特別推進研究, 分担, 法科大学院等専門職大学院形成支援プログラム、医療経営管理学夜間土日講座-社会人実務家コース」の実施-.
2002年度~2005年度, 特別推進研究, 分担, 医療事故防止に対する製造業安全手法の適用研究:日米における取り組みの現状と日本における取り組みの今後の課題の検討」「医療安全会計の設計とその導入」「航空輸送界のノウハウを用いた医療向け安全研修プログラムの作成」「疑義照会を用い医療安全システムの構築」.
科学研究費補助金の採択状況(文部科学省、日本学術振興会以外)
2017年度~2018年度, 厚生労働科学研究費補助金 (厚生労働省), 分担, 医療安全対策の最新のエビデンスと今後の政策課題についての研究.
2008年度~2009年度, 厚生労働科学研究費補助金 (厚生労働省), 分担, 「医療機関の規模や特徴に応じた職員研修の具体的で効果的なカリキュラムの作成と実際の活用と普及」に関する研究.
2006年度~2006年度, 経済産業省サービス産業人材育成事業, 分担, 病院経営管理に関するケースモデル開発.
2005年度~2005年度, 経済産業省サービス産業人材育成事業, 分担, 医療経営人材育成実証事業調査研究.
2004年度~2006年度, 厚生労働科学研究費補助金 (厚生労働省), 分担, 医療安全における患者参加の実践プログラムとその効果的教育・研修システムの開発研究、米国における患者参加型の医療安全に関する現状.
2001年度~2006年度, 厚生労働科学研究費補助金 (厚生労働省), 分担, 本邦におけるがん医療の適正化に関する研究、患者代表等の新しい病院職種に関する研究.
競争的資金(受託研究を含む)の採択状況
2006年度~2007年度, 文部科学省大学改革推進経費, 分担, 医療経営・管理学ケース教材開発・実証事業.
2006年度~2007年度, 文部科学省大学改革推進経費, 分担, 医療経営・管理学ケース教材開発・実証事業
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2004年度~2004年度, NIRA, 代表, 公立病院改革と患者が参加する事故防止・安全管理.
本データベースの内容を無断転載することを禁止します。
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