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渡部 岳陽(わたなべ たかあき) データ更新日:2021.06.24

准教授 /  農学研究院 農業資源経済学部門


総説, 論評, 解説, 書評, 報告書等
1. 渡部岳陽, (書評)荒井聡著『米政策改革による水田農業の変貌と集落営農―兼業農業地帯・岐阜からのアプローチ―』, 農村経済研究, Vol.36, No.1, pp.89-91, 2018.07.
2. 渡部岳陽, 農地中間管理事業を検証する―地域の実態を踏まえて:東北・秋田県の事例, 農業と経済, Vol.87, No.1, pp.51-55, 2021.02.
3. 渡部岳陽, (書評)田代洋一著『コロナ危機下の農政時論』, 農業・農協問題研究, No.74, pp.68-70, 2021.03.
4. 渡部岳陽, 種子法廃止は何をもたらすのか?, 秋田農村問題研究会誌, No.80, pp.50-59, 2020.03.
5. 渡部岳陽, (書評)小池恒男編著『グローバル資本主義と農業・農政の未来像-多様なあり方を切り拓く-』, 農業経済研究, Vol.92, No.3, pp.292-293, 2020.12.
6. 小林勇志, 中村勝則, 渡部岳陽, 長濱健一郎, 兼業地帯における消防団存続の課題‐消防団活動の充実度・負担度の分析から‐, 農村経済研究, Vol.35, No.2, pp.1-8, 2018.03.
7. 菅原 裕美, 高坂 柚賀, 中村 勝則, 長濱 健一郎, 渡部 岳陽, 地域農業組織化を通じた人口維持の可能性 ~秋田県大仙市T法人を対象に~, 秋田県立大学学生自主研究研究成果, No.29, 2018.06.
8. 鈴木 虎太郎, 齊藤 功晃, 渡部 岳陽, 阿部 誠, 秋田県における昆虫食の実態と普及の可能性, 秋田県立大学学生自主研究研究成果, Vol.29, 2018.06.
9. 安藤光義, 橋詰登, 渡部岳陽, 中村勝則, 西川邦夫, 平林光幸, 小柴有理江, 吉田俊幸, 伊庭治彦, 品川優, 縮小再編過程の日本農業―2015年農業センサスと実態分析―, 日本の農業, Vol.250/251, No.250, pp.i(1)‐i(2),i‐viii,1‐262-8,1-262, 2018.03.
10. 渡部 岳陽, 農地中間管理事業の実態と課題 -秋田県内の取り組みを対象として-, 秋田県立大学ウェブジャーナルB(研究成果部門) = Akita prefectural University Web Journal B(Results of research), Vol.5, pp.73-78, 2018.09.
11. 上田 賢悦, 渡部 岳陽, 藤井 吉隆, 農業経営者人材育成プログラムの開発と課題 -秋田県次世代農業経営者ビジネス塾を対象として-, 秋田県立大学ウェブジャーナルB(研究成果部門) = Akita prefectural University Web Journal B(Results of research), Vol.5, pp.193-201, 2018.09.
12. 藤井吉隆, 渡部岳陽, 上田賢悦, 農業経営者人材育成支援への取り組み―未来農業のフロンティア研修・次世代農業経営者ビジネス塾の事例―, 秋田県立大学ウェブジャーナルA(地域貢献部門)(Web), No.4, p.46‐54 (WEB ONLY), 2017.03.
13. 渡部岳陽, 藤井吉隆, 上田賢悦, PARK Sanghyun, PARK Sanghyun, 韓国における農業経営者育成の取り組み 韓国ベンチャー農業大学の実践, 秋田県立大学ウェブジャーナルB(研究成果部門)(Web), Vol.4, p.175‐180 (WEB ONLY), 2017.09.
14. 渡部岳陽, (書評)田代洋一編著『TPPと農林業・国民生活』, 農業経済研究, Vol.89, No.1, pp.56-57, 2017.06.
15. 渡部岳陽, 集落営農組織における米価急落の影響と対応策, 秋田県立大学ウェブジャーナルB(研究成果部門)(Web), Vol.3, p.106‐111 (WEB ONLY), 2016.09.
16. 渡部岳陽, (ブックガイド)田代洋一編著『TPPと農林業・国民生活』, 農業と経済, Vol.82, No.12, p.102, 2016.12.
17. 渡部 岳陽, 集落営農組織における雇用創出力の規定要因 -秋田県平坦水田地帯の組織を対象に-, 秋田県立大学ウェブジャーナルB(研究成果部門) = Akita prefectural University Web Journal B(Results of research), Vol.2, pp.105-110, 2015.09.
18. 渡部岳陽, TPPの問題とは何か, 秋田農村問題研究会会誌, No.75, p.134, 2014.12.
19. 渡部 岳陽, 政権再交代後のTPP参加問題, 秋田農村問題研究会会誌, No.73, pp.5-13, 2013.08.
20. 渡部岳陽, (書評)磯田宏・品川優著『政権交代と水田農業~米政策改革から戸別所得補償政策へ~』, 農業・農協問題研究, No.48, pp.59-60, 2012.12.
21. 渡部 岳陽, 秋田における菜の花プロジェクトの実践と課題, 技術教室, Vol.59, No.5, pp.54-59, 2011.05.
22. 渡部 岳陽, TPP(環太平洋経済連携協定)は秋田県民を幸せにするか」, 秋田農村問題研究会会誌, No.69, pp.55-69, 2011.03.
23. 渡部 岳陽, 書評 宇野忠義著『青森農業は生き残れるか』, 農業問題研究, No.66, pp.39-41, 2010.12.
24. 渡部岳陽, 羽島市、本巣市、山県市における集落営農の取組み, 『岐阜県における集落営農組織の再編と法人化をめぐる状況-実態分析と提言-』、平成21年度岐阜県担い手育成総合支援協議会委託事業報告書, pp.9-17, 2010.03.
25. 渡部岳陽, 集落営農組織の連携・ネットワーク化, 次世代型集落営農を目指して-次世代型集落営農育成マニュアル-, pp.75-82, 2010.03.
26. 渡部岳陽, 事例調査報告 農事組合法人ニューファーム千畑(秋田県美郷町), 『平成20年度アグリビジネスサポート調査研究事業報告書』、社団法人日本アグリビジネスセンター, pp.38-42, 2009.03.
27. 佐藤了, 渡部岳陽, 後藤真由美, 淡路和則, 齋藤文信, 秋田型の循環型社会づくり向けた菜の花多段階活用の利用方式の開発と実証 Ⅴ 積雪寒冷地に適した菜の花の多段階循環利用の方式の実証と評価, 『平成20年度学長プロジェクト研究成果報告書』、公立大学法人秋田県立大学, pp.83-84, 2009.09.
28. 渡部岳陽, 羽島市における集落営農の展開, 『集落営農組織経営実態調査』、岐阜県担い手育成総合支援協議会, pp.6-12, 2009.08.
29. 渡部岳陽, 飼料米生産を組み込んだ集落営農組織の展開と課題-秋田県鹿角市農事組合法人Nの事例-, 『次世代型集落営農研究会報告書-多様なタイプの集落営農の発展過程-』、滋賀県担い手育成総合支援協議会, pp.7-15, 2009.03.
30. 渡部岳陽, 大規模水田経営の実態と今後の展開, 『五所川原農業活力推進計画及びアンケート・ヒアリング調査報告 ~集落と営農の新たな挑戦~』、五所川原市農業委員会・五所川原農業活力推進本部, pp.54-66, 2008.03.
31. 渡部岳陽, 民・学・官が連携した菜の花多段階利用の取り組み~秋田県の事例, 『2007・第4回全国菜の花学会・楽会in東近江報告集』、第4回全国菜の花学会・楽会実行委員会, pp.38-42, 2008.03.
32. 佐藤了, 渡部岳陽, 後藤真由美, 淡路和則, 齋藤文信, 秋田型の循環型社会づくり向けた菜の花多段階活用の利用方式の開発と実証 Ⅴ 積雪寒冷地に適した菜の花の多段階循環利用の方式の実証と評価, 『平成19年度学長プロジェクト研究成果報告書』、秋田県立大学, pp.86-87, 2008.11.
33. 渡部岳陽, 住民主導の地域づくりのあり方-京都府旧美山町知井地区の取り組みを事例として-, 『人口減少時代における農業・農村の持続性確保と効率的代謝・再編過程に関する研究』、平成16年度~平成18年度科学研究費補助金(基盤研究(B))研究成果報告書, pp.199-217, 2007.07.
34. 渡部岳陽, 合渡地区における水田営農の組織化と地域農業の展望, 『岐阜市における水田営農および担い手の現状と課題』、平成18年度岐阜市受託研究結果報告, pp.90-95, 2007.03.
35. 佐藤了, 淡路和則, 渡部岳陽, 後藤真由美, 秋田型の循環型社会づくり向けた菜の花多段階活用の利用方式の開発と実証 Ⅳ 積雪寒冷地に適した菜の花の多段階循環利用方式の実証と評価, 『平成18年度学長プロジェクト研究成果報告書』、秋田県立大学, pp.81-88, 2007.11.
36. 渡部岳陽, 事例報告-東北・太平洋側-, 『地域水田農業ビジョン実践強化参考事例集~水田営農専門研究会とりまとめ』、全国農業協同組合中央会, pp.33-42, 2006.07.
37. 渡部岳陽, 地域別課題報告(東北太平洋側地域), 『地域水田農業ビジョン実践強化参考事例集~水田営農専門研究会とりまとめ』、全国農業協同組合中央会, pp.126-130, 2006.07.
38. 渡部岳陽, 広田湾専業漁業者調査結果の概要-基礎データの整理-, 『「いわて発循環型流域経済圏の構築に関する研究」平成18年度中間報告その2、広田湾における漁業・漁村の経済・生活実態把握と漁村住民の環境意識に関する調査』(研究代表 東北大学大学院農学研究科 両角和夫)、独立行政法人科学技術振興機構社会技術研究システム公募型プログラム研究領域Ⅱ「循環型社会」平成15年度採決研究課題, pp.1-5, 2006.09.
39. 渡部岳陽, WHの事例分析, 『わが国における農村型ワーキングホリデーの実態と課題』、農林水産政策研究所ライフスタイルプロジェクト研究資料第5号, pp.27-62, 2005.11.
40. 渡部岳陽, 「役に立つ研究」とは何か?, 日本の科学者, Vol.40, No.2, p.2, 2005.02.
41. 渡部 岳陽, 東北における集落営農組織化の動向--花巻地域の事例 (特集 集落営農が支える農業・農村) -- (第2部 多様な集落営農の形と役割), 農業と経済, Vol.71, No.5, pp.78-84, 2005.05.
42. 渡部岳陽, (書評)田代洋一編『日本農業の主体形成』, 農業経済研究, Vol.76, No.4, pp.254-255, 2005.03.
43. 鈴村源太郎, 渡部岳陽, Iターン者の現況と定住支援の課題, 『公的機関の定住対策とIターン者の実態-島根県のケーススタディ-』、農林水産政策研究所ライフスタイルプロジェクト研究資料第2号, pp.16-30, 2005.03.
44. 渡部 岳陽, 中山間地域問題の現局面と直接支払制度の位置づけ ―公・共・私の視点から―, 農業問題研究, No.55, pp.1-8, 2004.03.
45. 渡部 岳陽, 米政策改革下における助成金帰属問題 : 仙台市の取り組みを事例に, 農業経済研究. 別冊, 日本農業経済学会論文集, Vol.2004, pp.137-144, 2004.11.
46. 渡部岳陽, 説明責任と信頼関係, 農林水産政策研究所レビュー, No.13, p.40, 2004.09.
47. 渡部 岳陽, 米生産調整政策の展開過程におけるとも補償の機能に関する研究, 東北大学大学院農学研究科, 2003.09.
48. 渡部岳陽, 中山間地域問題の現局面と政策課題, 『東北における中山間地域問題の現状と課題-岩手県葛巻町の事例分析-』、中山間地域農村研究会、東北農政局, pp.3-7, 2002.03.
49. 渡部岳陽, 佐藤朋久, 公社を中心とする畜産および関連産業振興への取組と今後の課題, 『東北における中山間地域問題の現状と課題-岩手県葛巻町の事例分析-』、中山間地域農村研究会、東北農政局, pp.61-75, 2002.03.
50. 渡部 岳陽, 田代洋一著『日本に農業は生き残れるか : 新基本法に問う』, 農業経済研究報告, Vol.34, pp.67-69, 2002.10.
51. 渡部岳陽, 小川真司, 農村部農協における高齢者福祉事業への取り組みと今後の課題, 『地域社会開発・運営における農協の役割に関する研究』、平成12年度~平成13年度科学研究費補助金(基盤研究(C)(2))研究成果報告書(課題番号12660196)、研究代表者両角和夫, pp.55-61, 2002.03.
52. 渡部岳陽, 中山間地域等直接支払制度の論点と制度導入の実態分析-秋田県皆瀬村を事例に-, 東北農業経済研究, Vol.19, No.2, pp.49-59, 2001.09.
53. 渡部岳陽, 中山間地域等直接支払制度を活用した地域農業振興への取り組み, 『東北における中山間地域問題の現状と課題 -福島県昭和村の事例分析-』、中山間地域農村研究会、東北農政局, pp.64-69, 2001.03.
54. 渡部岳陽, 特産品カスミ草の産地化, 『東北における中山間地域問題の現状と課題-福島県昭和村の事例分析-』、中山間地域農村研究会、東北農政局, pp.39-46, 2001.03.
55. 渡部 岳陽, とも補償の展開に関する一考察, 農業経済研究. 別冊, 日本農業経済学会論文集, Vol.2000, pp.20-25, 2000.10.
56. 工藤昭彦, 渡部岳陽, 秋田県皆瀬村における地域振興の課題, 『東北地域における高速道路による地域連携と中山間地域 -秋田県皆瀬村のケース-』、東北地域経済研究会、JH総合研修所, pp.19-52, 2000.03.
57. 渡部 岳陽, 新たな米政策下における地域とも補償の実施が農家所得に与える影響, 農業経済研究報告, Vol.30, pp.109-119, 1998.06.
58. 渡部 岳陽, 米生産調整におけるとも補償の現状と今後の課題, 東北大学大学院農学研究科, 1998.01.

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