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永田 晃也(ながた あきや) データ更新日:2019.05.29

教授 /  経済学研究院 産業マネジメント部門


原著論文
1. 吉田健、永田晃也, 日本の総合化学企業における長期成長プロセスー個別企業データによる分析, 日本ポリオレフィン総合研究会『次世代ポリオレフィン総合研究』, 12, 2-11, 2018.12.
2. 永田晃也, 地域STI政策ケース「熊本城復興計画」, CSTIPS Discussion Paper Series, 2018-CS01, 総頁数11頁, 2018.12.
3. 池見直俊、永田晃也, 大学教員のニーズから捉えたURAの役割, CSTIPS Discussion Paper Series, 2018-WP01, 総頁数14頁, 2018.11.
4. 小林 俊哉, 永田 晃也, 北陸3県における環境エネルギー政策の分析, 地域公共政策学会, 27, 83-89, 2018.10.
5. 新村和久、永田晃也, 大型産学連携のマネジメントに係る調査研究2017, 文部科学省科学技術・学術政策研究所Discussion Paper, 153, 2018.03.
6. 小林俊哉、永田晃也, 大規模化学工業生産施設立地自治体の科学技術政策と環境エネルギー政策, 日本ポリオレフィン総合研究会『次世代ポリオレフィン総合研究』, 11, 16-23, 2017.11.
7. 永田 晃也, 「文系」の知、「理系」の知, 九州大学経済学会, 23, 94-97, 2017.04.
8. 小林 俊哉, 永田 晃也, 北陸3県における公設試験研究機関の地域貢献事例の分析, 地域公共政策学会, 9, 29-34, 2017.03.
9. 西釜 義勝, 永田 晃也, 水素エネルギー技術の社会受容性に関する分析, 九州経済学会, 9, 117-122, 2016.12.
10. 小林 俊哉, 永田 晃也, 化学工業系公設試験研究機関の地場産業への貢献事例の分析, 日本ポリオレフィン総合研究会, 10, 19-26, 2016.11.
11. Kana Moroga, Akiya Nagata, Yasutaka Kuriyama, Toshiya Kobayashi, Koichi Hasegawa, State of Implementation of Environmental and Energy Policies Adopted by the Regional Governments in Japan, EVERGREEN, 2, 2, 14-23, 2015.09.
12. 小林 俊哉, 永田 晃也, 長谷川 光一, 諸賀加奈, 栗山 康孝, 地域科学技術政策立案支援システムの概要と展望, 日本ポリオレフィン総合研究会, 9, 11-16, 2015.11.
13. 永田 晃也, 化学メーカーのM&Aはイノベーションにいかなる影響を及ぼすか, 日本ポリオレフィン総合研究会, 9, 1-4, 2015.11.
14. 永田 晃也, ビジネススクールでは世界最先端の経営学を学べないのか, 九州大学経済学会, 21, 108-111, 2016.04.
15. 永田 晃也, イノベーション研究と古典, 九州大学経済学会, 21, 105-107, 2015.04.
16. 小林 俊哉, 永田 晃也, 長谷川 光一, 諸賀 加奈, 栗山 康孝, 北陸地域自治体の科学技術政策立案の動向, 地域公共政策学会, 22, 49-55, 2014.12.
17. 永田 晃也, M&Aに伴う市場集中度の変化が競合他社の研究開発戦略に及ぼす影響, 九州大学経済学会, 81, 4, 389-395, 2014.12.
18. 小林 俊哉, 永田 晃也, 市町村の科学技術政策, 日本ポリオレフィン総合研究会, 8, 26-31, 2014.11.
19. 篠﨑香織, 永田 晃也, M&A実施後の研究開発部門の変化が企業成長に及ぼす影響, 経営行動研究学会, 23, 77-80, 2014.07.
20. 永田 晃也, 地域における科学技術イノベーション政策形成プロセスの現状と課題, 政策研究大学院大学『科学技術イノベーション政策における「政策のための科学」の推進に向けた試行的実践』, 292-299, 2014.03.
21. Fernando Galindo-Rueda, Daniel Deybe, 永田 晃也, 大橋弘, 研究開発投資の経済的効果の評価ー国際シンポジウム開催結果, 文部科学省科学技術政策研究所 NISTEP NOTE, 6, 総頁数83, 2013.11.
22. 永田 晃也, 藤田健一, 坂下鈴鹿, 鈴木真也, 横山重宏, 片岡剛士, 大野泰資, 政府研究開発投資の経済効果を計測するためのマクロ経済モデルの試行的改良, 文部科学省科学技術政策研究所 NISTEP NOTE, 7, 総頁数41, 2013.11.
23. 永田 晃也, 平田実, 地域科学技術政策が形成するオープンネットワークの両価性, 研究 技術 計画, 28, 1, 89-96, Vol.28, No.1, 89-96, 2013.09.
24. 永田 晃也, 藤田健一, 近藤隆, 分野別知識ストックに係るデータの収集・分析, 文部科学省科学技術政策研究所 NISTEP NOTE, 1, 総頁数61, 2012.07.
25. 長谷川光一、永田晃也、米山茂美, 外部支出研究費からみた日本企業と国内外大学との連携, 文部科学省科学技術政策研究所調査資料, 207, 総頁数63, 2012.02.
26. 井田聡子、永田晃也、隅藏康一, 医薬品産業における企業境界の変化がイノベーションに及ぼす影響に関する分析, 文部科学省科学技術政策研究所Discussion Paper, 75, 総頁数24, 2011.05.
27. 大西宏一郎、永田晃也, 研究開発優遇税制は企業の研究開発投資を増加させるのかー試験研究費の総額に係る税額控除制度の導入効果分析, 研究・技術計画学会『研究 技術 計画』, 24, 4, 400-412, 2010.12, 政府統計による詳細な企業データを用いて、2003年度に新たに導入された試験研究費の総額に係る税額控除が、企業の研究開発投資の増加に寄与しているかどうかを分析した。優遇税制を利用している企業と利用していない企業とを比較した推計結果により、利用企業の研究開発費が導入前後で有意に増加したとは言えないことが明らかになった。この結果は、利用企業と未利用企業の間のセレクションバイアスをコントロールしても変わらなかった。これより、さらなる制度改善の必要性が示唆された。.
28. 永田晃也、篠﨑香織、長谷川光一, M&Aに伴う企業境界の変化が研究開発に及ぼす影響ー「民間企業の研究活動に関する調査」による概観, 日本知財学会『日本知財学会誌』, 7, 1, 45-53, 2010.08.
29. 大西宏一郎、永田晃也, 医薬品産業におけるM&Aが研究開発・知的財産活動に与える影響, 日本知財学会『日本知財学会誌』, 7, 1, 37-44, 2010.08.
30. Akiya Nagata, Knowledge Flow from the Scientific Sector to Private Firms: A Review on the Policy of Technology Transfer, International Journal of Innovation and Technology Management, Vol4, No.4, 495-510, 2007.12.
31. 永田晃也, 少子高齢社会における製造業の人的資源戦略ー製品アーキテクチャの観点からみた技能伝承と技術者育成の課題, 九州大学経済学会『経済学研究』, Vol.74, No.3, pp.85-100, 2007.12.
32. 井田聡子・隅藏康一・永田晃也, 製薬企業におけるイノベーションの決定要因ー戦略効果の実証分析, 医療と社会, Vo.17, No.1, pp.101-111, 2007.05.
33. 永田晃也, 質問票調査データによる知的財産部門の構造・機能分析ー方法論に関する一考察, 日本知財学会誌, Vol.3, No.3, pp.46-56, 2007.03.
34. 田中史王、永田晃也, 建築設計における設計者と建築主のコミュニケーションに関する実証的研究, 技術と経済, No.477, pp.30-35, 2006.11.
35. 丹生晃隆、永田晃也, ビジネスインキュベーション施設の成果決定要因に関する一考察, 日本MOT学会, 『技術と経済』No,476, pp.30-36, 2006.09.
36. Mohamad S. Iman, Akiya Nagata, Liberalization Policy over Foreign Direct Investment and Promotion of Local Firms Development in Indonesia, Technology in Society, Vol.27, pp.399-411, 2005.01.
37. 篠崎香織、永田晃也, 意志決定における社会システム観の影響—原子力発電の利用をめぐるパブリック・アクセプタンスの決定要因に関する実証分析, 日本リスク研究学会誌, Vol.15, No.2, pp.55-62, 2005.01.
38. 永田晃也, 科学セクターから民間企業への知識フローに関する分析, 九州大学経済学会『経済学研究』, Vol.71, Nos.2/3, pp.237-248, 2004.01.
39. 永田晃也, イノベーション・プロセスへの知的財産マネジメントの統合, 一橋ビジネスレビュー, Vol.51, No.3, pp51-65, 2003.12.
40. 永田晃也, 政府研究開発の役割と経済効果, 経済セミナー, No.587, pp.25-28, 2003.12.
41. Wesley M. Cohen, Akira Goto, Akiya Nagata, Richard R. Nelson, John P. Walsh, R&D Spillovers Patents and the Incentives to Innovate in Japan and the United States, Research Policy, Vol.31, pp.1349-1367, 2002.12.
42. Kaori Shinozaki, Akiya Nagata, A Paradox of Knowledge Management in the Case of a Japanese Retail Company, The International Journal of Information Technology and Management, Vol.2, Nos.1/2, pp.1-8, 2002.11.
43. 永田晃也、佐々木達也, 日本企業の知的財産マネジメントにおける戦略パフォーマンスの決定要因, 組織科学, Vol.35, No.3, pp.15-25, 2002.03.
44. Ikujiro Nonaka, Ryoko Toyama, Akiya Nagata, A Firm as a Knowledge-creating Entity: A New Perspective on the Theory of the Firm, Industrial and Corporate Change, Vol.9, No. 1, pp.1-20, 2000.03.
45. 永田晃也, 知識創造プロセスにおける開発リーダーの機能—日本企業の製品開発組織に関する実証研究, ビジネスレビュー, Vol.47, No.3, pp.13-29, 2000.01.
46. 後藤晃、永田晃也, 日本のイノベーションシステムにおける大学の役割—産学間の知識のフロー, 一橋大学イノベーション研究センター・ワーキングペーパー, WP#99-07, 1999.04.
47. Yuko Fujigaki, Akiya Nagata, Concept Evolution in Science and Technology Policy: The Process of Change   in Relationships among University, Industry and Government, ,, Science and Public Policy, Vol.26, No.6, December, pp.387-395, 1998.12.
48. Ken Kusuniki, Ikujiro Nonaka, Akiya Nagata, Organizational Capabilities in Product Development of Japanese Firms: A Conceptual Framework and Empirical Findings, Organization Science, Vol.9, No.6, November-December, pp.699-718, 1998.11.
49. 永田 晃也, 政府研究開発投資の経済効果—マクロ経済モデルによる計測, 研究 技術 計画, Vol.13, No.3/4, pp.127-135, 1998.07.
50. 永田晃也、後藤晃, サーベイデータによるシュムペーター仮説の再検討, ビジネスレビュー, Vol.45, No.3, pp.38-48, 1998.02.
51. 永田晃也, サービス産業のイノベーション関連統計:その国際的標準化をめぐる諸課題, 研究 技術 計画, Vol.11, No.3/4, pp.155-161, 1996.12.
52. 永田晃也、後藤晃, イノベーションプロセスにおける専有メカニズムの実証研究, 研究開発マネジメント, Vol.6, No.11, pp.52-59, 1996.11.
53. 楠木建、野中郁次郎、永田晃也, 日本企業の製品開発における組織能力, 組織科学, Vol.29, No.1, pp.92-108, 1995.07.
54. 永田晃也、篠崎香織, 地域イノベーション・システム研究の道標, 研究 技術 計画, Vol.20, No.3.

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